★サイゼリヤで生まれた新たな漫画ジャンル ★経営層の「思い」が現場に伝わります 　本書は、経営層と現場がつながり、経営層の思いや考えが現場に伝わっていく――そうした漫画の制作ノウハウをまとめた書です。漫画制作の担当者である筆者は、一般的なエンタメ漫画を参考にしつつ目的にかなった独自の理論を構築し、「コミュニケーション漫画」という新たなジャンルを切り開きました。 　漫画の「絵」を描くのは漫画家に依頼することになりますが、漫画家に丸投げしても、社長の思いや考えを理解してもらうのは難しいです。カギを握るのは、経営層の思いを漫画の設計図ともいえる「ネーム」に展開する「企画編集者」です。本書をお読みいただければ、コミュニケーション漫画の企画編集ノウハウを得ることができます。 　本書には“サイゼリヤ漫画”の実例を多数満載していますので、あなたの会社にも応用できる実用的な使い方が可能です。また、筆者のノウハウを習得できるように１コマずつ解説したり、コミュニケーション技術を漫画に展開する実践方法を解説したりするなど、様々な工夫が施されています。 　「経営層の思いを現場に伝えるにはどうすればいいか」と悩む人にとって、“サイゼリヤ漫画”は学ぶ価値の高いもの。そのノウハウが整理されている本書は、あなたの悩みに答えを出してくれることでしょう。

アトツギが「家業を円滑に引き継ぎ」「新たなビジネスを立ち上げる」ための55のこと 「ベンチャー型事業承継」の提唱者による初の著書が登場！ 早稲田大学入山章栄教授 「後継者こそ知の探索を」 深井龍之介氏（歴史を面白く学ぶコテンラジオ） 「ポスト資本主義を担うのはアトツギだ」 本書が取り上げる55のこと（抜粋） 無関係な世界はない、アトツギこそ知の探索を／家業で感じる「違和感」を記録していく／「承認欲求」から始めた事業はうまくいかない／スリーサークルで人間関係を整理する／どんなチームが理想なのか。事例のシャワーを浴びる／同族承継の「カオスと非論理性」と向き合う／金融機関のアポに無理やり同席する／行動だけがチャンスを生む――などアトツギベンチャー思考の数々

乱世では、歴史に名を残している才覚と覚悟の持ち主たちも、多くは無念の最期を遂げている―― 人気歴史家・作家の加来耕三氏が、生きるか死ぬかの乱世に焦点を当て、37の戦国武将と戦国姫の思い・決断・行動とその結果を分析。シリーズのテーマである"知られざる失敗の原因"を明らかにし、現代に通じる教訓を浮き彫りにしました。 歴史家・加来耕三の痛快＆独自考察が満載 ・天才？ 魔王？ 織田信長をこの世に生み出した織田信秀には、重大な落ち度があった ・老舗ブランド企業が新興企業に打ち負かされる現象とダブる朝倉義景がすがっていたもの ・失敗を失敗で終らせなかった島津義久。窮地での覚悟の行動が、のちの島津家に与えた恩恵 ・徳川憎し？ 誇りと意地は通すべきか。豊臣宗家を滅亡させた淀殿の先を見通す目 ……など 失敗に学べば、「成功」「逆転」「復活」の法則が見えてきます。日々、決断に迫られている経営者、ビジネスリーダーにもお薦めです。

メンバー全員が幸せで、結果も出す！ そんな“ドリームチーム”の共通点とは？ ★「幸せなチームづくり７か条」★ ＜１＞対話する・目をつむらない ＜２＞ジャッジしない・正解を求めない ＜３＞執着しない・リセットする ＜４＞任せる・委ねる・頼る ＜５＞経験を教訓にする ＜６＞相手を変えるのではなく自分が変わる ＜７＞愛のループを自分から始める メンバーが幸せに働き、社会にその幸せを広げていくことが、未来も必要とされ続ける組織の条件。最先端を行く経営者はそのことに気づいています。ウェルビーイング・マネジメントが注目を集める今、本書はその基本と、幸福が組織と働く人に与える影響の最新の知見を解き明かしたうえで、どう実践していけばいいのかを紹介しています。ポーラ幸せ研究所が行った調査と分析から明らかになった、メンバー全員が幸せで結果を出すチームの共通点、「幸せなチームづくり７か条」は、今日からあなたの組織を確実に変えていくはずです。

知りたいポイントがこの一冊でぜんぶ分かる！ ◆シンプルに、効果的に運用するための手法を解説 マネジメントにおいてＫＰＩ（重要業績評価指標）は広く一般的に運用・活用されています。しかし、複雑すぎて「重要」とは言いがたいものが乱立するなど、実際には効果的とはいえない運用がなされているケースが少なくありません。 また、デジタル化／ビッグデータの時代を迎え、リアルタイムでとれるデータの量が格段に増えたことから、適切な指標を設定することがますます難しくなっています。 本書は、そうした時代背景を踏まえ、ＫＰＩの基礎知識から、フィードバックの活用まで、適切な指標を運用していくために必要なノウハウを丁寧に説明した入門書です。 ・すぐに使える職種別の具体例を多数掲載。 ・経営者やマネジャー、人事関係者はもちろん、営業、制作、マーケティング、研究開発、新規事業開発に関わる方が、日々の業務で使える指標を多数収録。 ・理論から応用までしっかり網羅。

監査に正解はない！ 　ひたすら推理し、確かめることで見える現実。 　　　　監査人と会社とのやりとりから 　　　座学では学べない本質を理解できる、 　　著者にしか書けないケーススタディ集。 ≪いまや監査人のレベルアップは必須≫ 　ＫＡＭが導入され、内部統制報告・監査制度の見直しも進む。監査事務により高度なレベルが求められるなか、個々の監査人にもしっかりとした職業的懐疑心とスキルが必要となる。そのためには座学も大事だが、豊富な、質の高い実務経験は不可欠だ。しかしそうした経験は簡単に得られるものではなく、そもそも粉飾決算に遭遇するなどきわめて稀であり、かつ、誰も望んではいない。 ≪リアリティのあるケーススタディで磨く実践力≫ 　そこで有効になるのがケーススタディである。現実を踏まえ、よく吟味されたものであれば、身をもって経験するに等しい状況が生まれる。 　本書は、経験豊富で多数の関連著作のある著者が、実践力を磨けるよう、誰もが遭遇しうる象徴的ケースを架空ストーリーに仕立て解説するもの。本書の特徴は大きく４つ。 　(1)監査人が悩み、誤りを犯しそうな臨場感に溢れる。 　(2)様々な角度から考えられる深みのある課題を抽出。 　(3)結論が見えているものではなく、分析、推理しながら考えることでより実践的な理解が深まる。 　(4)最適解を求めるのではなく、局面ごとにより確実な道を探ることで、監査人としての判断力が磨ける。 　著者の英知をすべて盛り込んだ、関係者に必携の一冊である。

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

デロイトグループのグローバルな戦略コンサルティングを担うモニター デロイトでは、挑戦的な事業構造の変革と機動的な事業展開を実現するための組織再編を多数手掛けている。その中で、組織再編が成功に至ったケースと組織再編は行ったものの成果を得られなかったケースを比較分析してきた。 　本書は、日本企業が組織再編を通じて変革に成功した事例を要因分析し、手法・行為としての組織再編にとどまらず、経営課題の解決と効果創出に直結する組織再編について、個別手法にとどまらず幅広い手法に関して一貫性をもって解を示していくことを目指した。組織再編の実行局面におけるコンフリクトマネジメントやコミュニケーションの難しさを踏まえた実効性の伴ったアプローチを示す良書。 著者 Strategic Reorganization グローバル化・デジタル化をはじめとした産業構造・事業環境の大きな変化と不確実性への機動的対応、持続的な 成長と企業価値の向上を実現すべく、戦略推進、成果創出のための基盤構築に向けた組織再編を支援する専門チーム。

お飾りのSDGsでは勝てない。混沌とする世界のサステナビリティ動向を俯瞰して見えてきた、残念な日本企業の姿――。 脱炭素（E）の追求は、エネルギー危機で迷走！ESGの焦点は、日本企業が苦手なＳとＧへ。 〔地球・社会によいモノ・コトを享受できる人・企業・国〕vs〔享受できない人・企業・国〕の対立が激化！ 形ばかりのSDGｓ推進からグローバルな企業価値判断の指針であるESGに視野を広げ、ダイバーシティに配慮できるかどうかが、日本企業の今後の命運を分ける！ガバナンス改革に取り組む気鋭の経営コンサルタントが、国家や産業・企業、個人のESGへの対応能力の差を「ESG格差」と名付け、出遅れた日本企業に警鐘を鳴らす。ESGの本質が深く理解でき、2020年代を生き抜く指針となる啓蒙書。

イノベーションを生み出すためには、何をすれば良いのだろう。そもそも、イノベーションって何のことなのだろう。本書は、このような素朴な疑問をもつビジネスパーソンや政策担当者、あるいはイノベーションについての基本的なポイントをおさえておきたいと考える人に向けた入門書。「イノベーションが必要だと言うけれど、さて、何から始めれば良いのだろう」という人の手助けをすることが本書の目的。 　イノベーションへの注目が大きくなるにつれて、書籍も多く出版されている。イノベーションを生み出した企業家やコンサルタントなどの経験に基づくものや、イノベーションとなった事例の分析、あるいはアイディアの発想法などさまざまだ。その一方で、イノベーションについての研究はおよそ100年前から進められ、さまざまな研究が蓄積されている。本書は、その積み重ねられた発見の上に立って、イノベーションを考えていく。

今の課題には今の経営学を！ 米、英、仏、独、中…… 超一流大学発 最新・最高の経営技法が満載！ 「エビデンス」で仕事を変える！ 気鋭の若手研究者が明かす新常識の数々 ●「注意散漫」が成功を生む？ ●取引先を動かす「魔法の言葉」！ ●批判レビュー無視していいの？ 2020年代の研究成果も続々 最前線の知恵

経営に必要な数字って、実はすごくシンプル。 　　行動実態を語る数字の声に耳を傾けるだけで、 　　　　必ず業績が上がり、未来が変わる！ 　収益性や安全性、成長性を知るために行われる財務諸表分析。ここで気をつけたいのは、これら数字は全体をみるために組み合わされ、丸められ、その結果、実際の企業行動との乖離が生じていくということ。経営は様々な要素から成り立つのだから、その要素に分解してみないと、どこに問題があるのか、強みがあるのか、真の姿はわからないのだ。 　□実は値上げが最も収益改善には効果的だった 　□儲かっていない事業に経営資源を投入していた 　□採用費の支出が怖くて人材投資を控えてチャンスを逃してしまった 　□節税に励んだつもりがかえって収益の足を引っ張っていた 　行動の結果もたらされた数字は、「あなたの会社はここが問題だよ」としゃべってくれる。その声を聞けるようになれば、もう怖いものはなし。では、どうすれば声が聞こえるのか？ 　そもそも会社の数字は、すべてが行動の結果なのだから要素ごとに分解してしまえば、とてもシンプルなものになる。どこが儲かっているのか、何か危険な兆候はないか……数字が勝手にしゃべりだすように仕向けることで、生きた経営計画の策定と現実を直視した進捗管理が可能となり、結果として企業行動は確実に変わるのだ。 　本書は、どうすれば数字を見やすく工夫できるか、これからすべきことがわかるようになるかを、会社数字の活用法を極めた著者が、豊富な事例と共に実践的に解説する、まさに「目から鱗」の、まったく新しい経営指南書。

★未来の不動産会社の実像 ★挑戦したい仕事が見つかる 　「不動産DX」「ネット不動産」という言葉が踊り、不動産業界は転換期にあります。わくわくしている人がいる一方で、「将来も不動産会社で働きたいが、どうしたらいいのかわからない」と悩んでいる人もいるでしょう。本書は、そうした悩みに向き合っています。不動産業界がどのように変革するかを示し、新しいタイプの不動産DX会社で求められる人材を「不動産DX仕事図鑑」として、必要なスキルセット・人材像を示しています。１１種類もの多様な職業が描かれ、きっと「挑戦したい」と思う仕事が見つかるはず。不動産会社で働くあなたの未来を応援する１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 職場のIT環境が整備されたことに加え、コロナ禍を経てテレワークが普及したことなどの影響もあり、メールを使ったテキストコミュニケーションはますます増えています。筆者が代表理事を務める一般社団法人日本ビジネスメール協会が行った『ビジネスメール実態調査2022』によると、ビジネスパーソンが1日に送信しているメールは平均16.27通、受信しているメールは平均66.87通です。また、メールを1通読むのにかかる時間は平均1分24秒、1通書くのにかかる時間は平均6分5秒です。これらを基に単純に計算すると、1日のメール処理にかかる平均時間は3時間12分36秒となります。 つまり、仕事の中でメールの処理に使っている時間は、予想以上に大きな割合を占めているのです。だからこそ、メール処理を効率化することは、大幅な時短につながります。目標はメール1通を「10秒で読み、3分で書く」こと。そのために必要な心構えや運用方法、テクニックを、本書では実践的に解説しています。 もちろん、速ければいいというわけではありません。メールを送ることで、望む結果（相手の反応）が得られてこそ、目的は達成されます。購入代金の振り込みを依頼するメールなら振り込みがある、書類を確認してもらうメールなら確認してフィードバックされる、営業のアポイントメントを取るメールならアポイントメントが取れる──そのような結果を最速で得られるように、相手に不快感を与えず、円滑にコミュニケーションを取ることも大切です。文字入力を速くするといった小手先のワザだけでなく、コミュニケーションそのものを効率良く進めるためのノウハウも、本書には多数盛り込んでいます。

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

働く女性と管理職3000人に独自調査 41の調査データから 健康経営の実現と女性活躍推進のヒントが見える これからの女性活躍のために本当に必要なこと－－それは、生理などの女性特有の健康課題への支援、フェムテック＆フェムケアです。 今まで、生理による不快な症状について語ることはタブー視され、女性自身は多くを語らず、男性や企業側は「女性個人の問題」と向き合ってきませんでした。しかし健康経営の実現や女性活躍推進のためには、働く女性への健康支援が不可欠であることが、日経BPが約3000人の働く女性と管理職を対象に行った最新調査により明らかになりました。 本書では、「生理による不快な症状は年間約60日に及ぶ」「不快な症状で仕事の効率が低下する人は75.4％」「男性管理職の3人に1人は女性の健康課題を理解していない」……等、41のデータを公開。女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策、管理職と働く女性の間に存在するギャップなど、女性活躍を阻んでいる多くのハードルと解決策について明らかにします。さらに、女性の健康支援をいち早く導入している企業や、社会課題に挑むフェムテック企業のケーススタディも豊富に紹介。働く女性と企業、そしてこれからの社会が変わるためのヒントを提示する一冊です。

コロナショックを契機に加速する街づくりのリ・デザイン。 技術の進化・融合と脱炭素化の流れは、産業や暮らしをどう変えるのか？ “人にやさしい”近未来社会実現の可能性と課題を説く。 　ＩｏＴ、ＡＩなどの新しいテクノロジーは、ヒト・モノ・カネ・サービスの移動（=モビリティ）の在り方に大きなインパクトを与えている。政府の「デジタル田園都市国家構想」、大手自動車メーカーの実験的な大規模未来都市構想など、街の在り方を大きく変える動きも進んでいる。 　同時に、環境への配慮をはじめとした経済的成長とは異なる新たな価値観の広がりに伴う脱炭素化など社会からの要請の高まりは、あらゆる産業分野に抜本的なイノベーション、構造改革を迫っている。 　個人の欲求と価値観の多様化、ＳＤＧｓや脱炭素など社会からの要請の変化、インフラ更新など喫緊の課題への対応……技術革新を契機に産業構造が大きく変わると予想されるなか、私たちの暮らしはどう変わるのか? 　本書は、最新のトレンドを注視しながら未来社会を構想し、産業横断的な協働により社会課題解決に向き合う専門家で構成するメンバーが、今から約20年後の都市と地方の暮らし（働く、暮らす、遊ぶ、学ぶ）がどう変わるかを、モビリティ領域を軸に分析、予測し、近未来像を提示するもの。 　ＳＤＧｓ社会、ニューノーマル時代の新たなビジネス機会を求める企業関係者から研究・学術機関、自治体関係者、そしてこれから未来を創る学生まで、多くの人々に参考になる情報が満載の一冊。

ソシオテクニカル経営とは、ＩＴシステムを単なる効率化の道具としてではなく、人々の幸せや多様なニーズをサポートするものとして捉える考え方。目指すものは生活全般の“質”の向上だ。ソシオテクニカル経営の実践に必要なのは、社会システムと技術システムの統合設計。デジタル技術を使って、一人ひとりの多様なニーズにきめ細やかに、そして優しく対応することが求められる。本書は、社会システムと技術システムの統合設計によって、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の果実が社会全体に還元されることを明らかにする。 　ソサエティ5.0の実現を目指している日本だが、ＤＸという要素が決定的に欠けている。ＤＸは企業だけが取り組むものではなく、多様な人々の個別のニーズに合わせて柔軟にサービスを提供する体制ができて初めて実現する。ＤＸを推進し、グローバルなデジタル競争を勝ち抜くためには、社会システム（構造、制度、人々、組織）と技術システム（タスクとテクノロジー）を総合的に検討しなければならない。 　両者を統合したアプローチは、経営情報システム論ではソシオテクニカルシステム・アプローチと呼ばれてきた。デジタル社会の前と後で、ソシオテクニカルシステムのデザインの方向性はどのように変わるだろうか。本書は、この問いへの答えを提示し、今後の社会デザインに必要な基本的知識を体系的に、読みやすく紹介する。

大企業の権威、立地、所属意識……。 すべてがなくなったいま、「優秀な社員」をつなぎ止めるために組織が行うべきことは何か? 「4つの指標」で徹底解説! コロナにより、行動様式が一気に多様化した。通勤などの「当たり前」が崩壊するなかで、組織の役割は大きく変わった。もはや会社というものは、ブランド名では推し量れなくなり、所属意識も大きく低下した。会社や仕事そのものが大きく意味を変え、個人ごとに多様な選択肢と捉え方が生まれた。 だからこそ、組織が社員に対して「幸せな経験」をプロデュースしていくことこそが、社員を繋ぎとめ、動機づけるのに必要となる。 そのためには、オフィスのあり方、マネジメントのあり方、教育のあり方など、大きく見直さなければならない。 本書は現場のマネジャーや経営層、人事担当者に向けて、部下・社員のエンゲージメントやモチベーションの低下、退職を防ぐためにどのようなことができるのかを事例をもとに解説。ウェルビーイングを実現するために最大のポイントとなる「社員の幸福度」に焦点を当て、4つの観点で分析した。 【新時代の組織・個人にとって重要な4つの指標】 仕事:没入感のある価値を感じられる仕事 人:敬意を持ち、学びや刺激を得られる上司・同僚 共同体:共感する方向性があり、仲間意識や所属実感を持てるつながり 生活:家庭・趣味・リラックスした居場所など、人生を充足している実感

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰でもすぐ使えるiPadだからこそ、実は奥が深い ●あらゆるメディアを一元管理 ~これ1 台で情報管理は完結 ●もう紙には戻れない! ~「メモ」アプリで“ 神ノート" を実現 ●いつでもどこでも肌身離さず ~iPadは最高のパーソナルナビゲーター ●パソコンとの連携でパワーアップ ~iPadが最強の周辺機器に変身

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

■伊藤邦雄 一橋大学CFO教育センター長 推薦！ 「この本には、役員指名・報酬ガバナンスのすべてが詰まっている」 ■2021年のコーポレートガバナンス・コードの改訂や改正会社法に対応、役員報酬・指名制度改革に関するノウハウを体系的に解説した、本分野を代表する書籍の改訂第2版。日本最大規模の役員報酬サーベイや各種データを全面的に刷新。マルス・クローバック制度、ESG評価、スキル・マトリックスの解説や、役員報酬開示など最新トレンドを追加し、さらに充実した内容に。 ■役員報酬設計のプロセスと進め方、選解任基準、CEOサクセッションプラン、指名・報酬委員会の設計と運用、社外取締役の選任と処遇など、様々なジャンルにわたる内容について、最新の動向に基づいて体系的・網羅的に整理する。 ■実務の初任者から、経営陣、役員、社外取締役、社外監査役、および弁護士、会計士、コンサルタント等の各種プロフェッショナルサービスの提供者や学生まで、ガバナンス改革に興味・関心を持つすべての方にとって最適な一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

従来の「最強（グレート）」を超え、 さらに成長するための９つの戦略を ボストン コンサルティング グループのコンサルタントが解説！ 地政学リスクの高まり。テクノロジーの急速な発展。 社会的役割を果たすことが一層求められ、 感染症や気候変動などの予測不可能なリスクが次々と顕在化する…… こんな変化の時代で勝つためには、従来の「グレート」な経営だけではうまくいかない。 本書では、ＢＣＧグローバルのコンサルタントである著者たちが、 「グレートを超える」ために必要な９つの戦略を解説する。 ――グローバルでありながらローカル。 リーンでありながらレジリエント（回復力が高い）。 最低コストを実現した上で、最高スピードも実現する。 「最強（グレート）」の先にあるのは、一見、二律背反しかねない要件を 同時に充足するしなやかなデュアル・エンタープライズの世界なのです（本文より）―― 【本書で解説する９戦略】 ●成長戦略 戦略１　社会的インパクトを自社の中核事業ととらえて再構築するなど ●オペレーション戦略 戦略４　新しいダイナミックなバリューウェブで、従来のバリューチェーンを補完するなど ●組織戦略 戦略７　マトリクス型組織から脱却し、顧客起点のアジャイル・チームを導入するなど

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

ジョブディスクリプションや面談の仕方を見直しても、基本は変わらない。大事なのは、すべての社員がトップの方針を正しく理解し、それに従った正しい選択をし、最大の成果を出せるかだ。つまり会社が何を目指し、社員が何をすれば会社が成長し、それが社員にどう返ってくるのか……トップからの明確なメッセージが全社に浸透していることだ。いちいち指示をしなくても、メンバー１人ひとりが自分たちのルールや仕組みを理解し独自に工夫し、意思決定していくためには、いつでも、どこにいても社員の中に浸透している会社・トップの理念がなければならない。 　そのために著者が実践、コンサル先でも成果を上げてきた実践ツールが「ライジングコンパス（経営計画手帳）」だ。会社（社長）のビジョン・理念、経営計画、長期目標、報酬、責任の所在――意思決定に必要なすべてが、わかりやすい言葉と具体的な数字で記されている（デジタル化すれば動画でも見られる）。全社員が共有することで、組織にとって正しい方向に社員のパッションとエネルギーを集約し、維持できる。まさに令和の時代になくてはならない経営の「羅針盤」となるものである。 　本書は、新卒採用、人材育成、人事制度設計などの組織課題を解決する経営コンサルティング事業を展開し、500社を超えるコンサルティング実績を持つ筆者が、自らの実践を通じて蓄積してきたノウハウをもとに、リモートワークが拡がる新しい時代でもブレのない経営組織を作る実践手法をわかりやすく解説する。

ベンチャー企業の誕生が少ないことを憂いていてもしょうがありません。日本のイノベーションは企業内イノベーションを生かすことしかないです。 企業内イノベーションは 特定の個人が孤軍奮闘するものではないため、 「優れた」個人の獲得育成に加え、企業内イノベーターを活かすために組織的な仕組み（エコシステム）を備えることが、効果的かつ重要になってきます。しかし、イノベーション研究は特異な発想を持った人物に焦点を当て、それがどのようにして生まれるのかに注目しがちです。またイノベーションに関する翻訳書は、ベンチャー企業型が暗黙のうちに主役となっており、企業内イノベーションが中心となる日本の読者にとっては隔靴掻痒なところが大です。 本書は、企業内イノベーションの姿を記述し、それを支える仕組みを明らかにするもの。典型的と思われる4人のイノベーターについて詳細に記述し、リアルな企業内イノベーターの実像を明らかにしました。 【物語篇】では、これらの「猛者」たちが一体どのようにその「資質」をまとい、「経験値」を積み上げ、そして「主役」を全うしたのかを記述。【提言編】では、55人の成功を導いた資質と環境（エコシステム）を解明し、4枚のカード（ガーディアン、アイデア創出、主役、脇役）の用意など必要な戦略を提言します。

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

新型コロナの感染拡大で、不動産市況も大変化。 その動きと、将来の見通しを豊富なデータから解説。 不動産を売る人、買う人、借りる人、必読の1冊 ・アベノミクスによる異次元の金融緩和によって演出された不動産バブルは、すでにピークを過ぎていたものの、2020年の新型コロナウィルスの感染拡大により、まったく違った局面を迎えました。 ・人口減少、デジタル化などによる都心オフィス需要の低下には、ますます拍車がかかり、テレワークの広がりで郊外の住宅需要はかつてないほど活況を呈しています。 ・こうした動きは、今後、どこへ向かうのでしょうか。豊富なデータを駆使して、現状を観察し、将来を見通します。不動産を売る人、買う人、借りる人はぜひとも読んでおきたい1冊です。

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

みるみる結果を出す職場のチームづくりの秘訣を「7つのフレームワーク」と「32のすごい仕掛け」で具体的に解説。社内の「不機嫌な人間関係」を今度こそ変え、正社員でも派遣社員でも共にワクワク働けるヒントを満載。

一時的な感染対策にとどまらず、恒常的な働き方として、多くの企業で導入が進むテレワーク。 「在宅で生産性を高く保つためには」といった大きな課題に始まり、 「労務管理をどうするか」「人事評価を適切に行うためには」 「部署による不平等をどうするか」「手当などが必要か」「サボる社員、連絡の取れなくなる社員をどうするか」 「情報漏洩などのリスクを避けるためには」「新人研修をどうするか」といった所まで、 企業にとってまだまだ課題は多く残され、現場の管理職や、労務担当を悩ませている。 本書では、10年以上も企業のテレワーク相談を受ける2人の社労士が、 法律に基づく適切な制度策定の方法を示すとともに、 現場から寄せられる悩みや、各社の失敗事例・成功事例をもとに、実践的な知識を授ける。

2030年の自動車産業を取り巻く環境変化を定量的に予測した「モビリティー革命2030 自動車産業の破壊と創造」の出版から4年が経過した。100年に1度といわれる大変革期の只中にある自動車産業は、当時の見立てをはるかに超えるスピードで変化している。CASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）やMaaS（Mobility as a Service）といった既存の概念だけでは、この荒波を乗り切ることは難しい。デロイト トーマツ コンサルティングは今回、CASEやMaaSの背景となる社会変化に立脚した新概念「MX（Mobility Transformation）」「EX（Energy Transformation）」「DX（Digital Transformation）」に着目する。もはや、“クルマ”だけに閉じた戦略は通用しない。モビリティー、エネルギー、デジタルの3大メガトレンドに対応した新戦略が求められている。自動車メーカー、部品メーカー、カーディーラーの各プレーヤーが激動の時代を生き抜く新戦略を考察する大ヒット“革命本”の第2弾。

優秀なIT人材を採用したいなら 職場環境を見直すべし 　ITを活用しない、事務職扱いされる、雑談すらできない、成長機会が得られない―― 　こうした職場はIT人材に嫌われます。優秀な人ほど、職場環境には敏感です。もし「優秀な人ほど辞めていく」と悩んでいるとしたら、それはきっと職場環境に問題があるはず。 　では、どんな職場をつくればいいのか。そのヒントが本書に詰まっています。通常の事務職とIT人材では職場に求めるものが違います。大事なことは、IT人材が嫌がる環境を知ることです。つまり、アンチパターンを押さえることで、初めて「IT人材が働きたくなる」職場になります。 　本書では、実例をベースにIT人材が嫌がる職場を多数掲載しています。それらを「なんちゃってIT職場型」「低プレゼンス型」「コミュニケーション不全型」など９タイプに分け、タイプごとに「では、どうすればいいのか」という対策をまとめています。 　もし目次を見て「この職場はウチのことだ」と当てはまるなら、早急に改善しないと、どんどんと人が辞めていくかもしれません。企業のデジタル化に欠かせないIT人材は、ＤＸ花盛りの今、引っ張りだこの状況です。職場環境の整備で優秀な人材が確保できるなら、実施しない理由はないでしょう。

◆その人事施策に科学的根拠はあるの? 採用、育成、配置、抜擢――社員の活躍が会社の業績や評判に直結する。早期離職、メンタル問題、幹部候補不在、滞留人財(クビにならない程度に力を抜いてぶら下がる社員)の増加、人財開発の停滞……これらの課題改善のための様々な打ち手が実施され、多くの費用が投入される。まさにHRテック・ブームだ。では、これらの打ち手には科学的根拠があるのだろうか。また、そもそも採用時に問題はなかったのだろうか。 ◆個人の適性を科学的にプロファイリングし、人事施策を実行する 知識や技能は後から習得できても、人の特性を変えることは容易ではない。例えば、リーダー特性がない人にリーダーシップ研修をいくら行っても、リーダーとして成果を発揮することは難しい。事前の「適切な見極め」ができていないために、自分が輝ける職場と出会えない人や不適合人材を抱えて苦しむ企業は多いのだ。入社後のメンタル問題や、早期離職、すなわち職場と個人のミスマッチは、つまるところ、人の適性を科学的に分析できていないことに起因する。 本書は、こうした人事に関する疑問や課題に、著者が独自に開発し企業で実践してきたアセスメントツール「MARCO POLO(マルコポーロ)」をもとに豊富なデータと事例で実証的に答え、それぞれ企業にフィットする「戦略人事」のヒントを提供するもの。流行のAIやHRテックとは異なり、人的経験値の重要性をベースに置きながら、科学的ツールを導入し、継続的に実証性、再現性の検証を繰り返していくという、「HRプロファイリング=人事を科学する」姿勢を企業が持つことの必要性を説く。

社外取締役とは、いったいどのような知識、素養を身につけていなければならないのか。 グローバル化する企業の「戦い」の中で適切な判断を下すための「兵法」とは何か。 実務経験の豊富な著者がていねいに解説する。 法律上の役割・義務といった知識に加え、 「いかに会社の経営に外部の視点を取り入れ、サステナブルな組織をつくるか」という観点から、 必要な考え方とノウハウが身につけられるのが特徴だ。 「次代のマネジメント層を育てるには」 「不正の起こりづらい企業風土を構築するには」 「かけもちはどこまで許されるのか」 「どのような戦略的な素養が必要なのか」といった、 具体的な実務のポイントを押さえていく。 米国で弁護士として活躍し、日本の複数企業で社外取締役を務めている著者が、 その知識・ノウハウを明らかにしたもの。 これが新しい時代のスタンダードだ!

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

プラダ、グッチ、ユニクロ、ZARAがほれ込んだ！ 「紀州のエジソン」島精機会長 島正博の挑戦 日本が誇るイノベーターの真髄がここに！ 本書では、「世の中にないもの」をつくり続けてきた島さんの思考法や人生哲学を紹介しながら、 ホールガーメント編機をはじめとする、数々のイノベーションが生まれた背景を解き明かしていきます。 今日の成功に至る道程には、導いてくれる言葉があり、助けてくれる人がいた。 好奇心と観察眼、「時代の先の先」を読む力、不断の努力と探求心、決してあきらめない胆力、そして利他の心・・・。 稀代のイノベーターが教えてくれる教訓、経験に基づく箴言は、21世紀という先の見えない路を歩むわたしたちの道しるべになるはずです。

本書は、新任の一次評価者が評価についての基本的な知識を体系立てて勉強できることを念頭に書かれた本である。評価の基本的なところは、どのような評価制度でも大体同じであり、従ってあらゆる人事制度にも対応できる。 日本経済新聞出版社から本書と同名のビデオが発売されている。本書はビデオの内容・構成とほぼ同じであり、ビデオで伝えきれなかったところも丁寧に解説しているので本書とビデオを併せて活用されると、評価者研修を効果的に実施することができる。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

◆貸借対照表、損益計算書など財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの最新版。現在稼働している日経文庫で最古かつ最大部数。現在も着実に増刷を重ねている。 ◆今回の改訂では、2021年4月から原則適用となり、2018年4月から早期適用が認められている収益認識基準を盛り込む。損益計算の第一歩である売上高の会計基準であるため、実務家たちのニーズは強い。 ◆また、近年、企業価値分析のため財務諸表が見られることが増えているので、新しい章で解説する。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

ある一人の退職を皮切りに、次々と辞めてしまう「連鎖退職」。 どんなきっかけで起こるのか、起こりやすい業界はあるか、効果的な対処は――? 最悪、企業を倒産に追いやるその実態を、 当事者や人事部への取材から浮き彫りにし、対策を考える。 【本書の目次から】 ・中小企業やベンチャーで起こりやすい「ドミノ倒し」型 ・大企業で起こりやすい「蟻の一穴」型 ・組織にとってありがたい連鎖退職もある ・悩みつつも巻き込まれなかった人の本音 ・連鎖退職の「火種」を見逃さないために

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

■日本を熱狂させ、失望させたカリスマ　カルロス・ゴーンとは何者だったのか? 2018年11月に突如逮捕されたカルロス・ゴーン氏。倒産寸前の日産自動車を再建し、カリスマ経営者として脚光を浴びた男は一夜にして転落した。 会社を私物化して日産に損害を与えたという「特別背任」などの罪に問われている。 今や、その存在が“全否定”されたかに見えるゴーン氏。「日経ビジネス」が追い続けた20年の軌跡をたどると、知られざる姿が見えてくる。 ■20年の支配の“功罪”を検証　経営手腕は本物だったのか? ゴーン氏が日産のV字回復で見せた手腕は実に鮮やかだった。 来日後すぐに現場の生の声を吸い上げてプランを練り、有能な人材を引き上げ、組織を変えて、成果を生んだ。 本書では緊迫する当時の社内の様子、経営幹部の苦悩、部品メーカーとのせめぎ合い、そして日産がどう変化したかをエキサイティングに描く。 ■いかにして絶対権力を握ったのか?　日仏連合を支配する“皇帝”になった理由 提携時の契約では、「CEOとCFOは日産が決め、COOはルノーから出す」ことになっていた。 だが、COOになったゴーン氏の手腕に日本人の経営陣は感嘆。リストラやコスト削減で生じる反発の矢面に立つCEOにゴーン氏を就けた。 カリスマに「依存する」道を選んだことが、ゴーン氏が皇帝のように君臨する道を開いた。 ■「幻の日仏米連合」「不平等条約」…　歴史から見えるゴーン氏の野望と実像 本書ではゴーン氏が狙った米ゼネラル・モーターズとの幻の資本業務提携や、日産とルノーの「不平等条約」の実態など、日経ビジネスが追い続けたゴーン氏と日仏連合の20年間の軌跡を克明に描く。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

リーダーとして、教育者としての器を持った経営者はどれほどいるのか。単に「社長ごっこ」に興じているだけではないのか?必要な資質を持った経営者が生まれなくなった理由と、生まれるための条件作りの論理を解き明かす。経営学の第一人者が贈る警告の書。

自社に合った人材育成のフレームワークをどのようにつくればよいか。ダイバーシティやタレント・マネジメントをどう実践するか。数多くの企業事例やアンケート調査などをもとに、第一人者がわかりやすく解説。 著者は日本の「キャリア開発」「働き方」「雇用」をトータルに見てきた第一人者。著者が所長を務める研究所は、働き方に関する日本有数の総合シンクタンク。

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

オロナミンC ごきぶりホイホイ アースレッド ダニアース 大ヒット・ロングセラー商品を生み続けた経営者の思考と発想を、マーケティングの第一人者が徹底解剖します。 壁際を素早く走り回り、家具などの狭い隙間に逃げ込む。そんなゴキブリを捕獲するアース製薬の「ごきぶりホイホイ」が発売されたのは1973年3月。集合住宅の登場や暖房効率の向上などがゴキブリの天下を招いていた。 この商品が世に出る3年前、アース製薬(当時は木村製薬)は経営不振に陥っていた。このため、大塚製薬グループが資本参加、同社の大塚正富氏が社長に就任した。大塚製薬社長だった兄の正士氏が会長となり、正富氏に「3年でヒット商品を出せなければクビ」と申し渡したという。最初のターゲットはゴキブリ。 「必死になって考えれば、答えは出るものだ」――1970年夏、冷房が効かないバスで窓を開けると蝉の声が耳に飛び込んできた。「トリモチは蝉どころか鳥も捕る。これだ! 」――早速、10人のプロジェクトチームを編成。工場併設の研究所で数十万匹のゴキブリを相手に、まず誘引剤入りの接着剤から開発を始めた。 「オロナミンC」「ごきぶりホイホイ」「アースレッド」「ダニアース」――大塚正士氏と二人三脚で超ロングセラー商品を生み出し続けた正富氏へのインタビュー、日経ビジネススクールでの講義などをもとに、マーケティングの第一人者が、そのヒット商品開発の秘密を、実際の事例とともに分析。事例の1つひとつが、企業の商品開発担当者やマーケティング担当者にとって参考になる、生きた商品開発ストーリーです。

日経電子版のキラーコンテンツ 「コンフィデンシャル」を書籍化! 任天堂「黒子社長」の悩み 三井三菱を食らう「謎の造船一族」の秘密 大王製紙「カジノ事件」の真相とは 普通のサラリーマンがある日、収監! カルテル摘発の恐怖 ひさしを貸して母屋を取られた日本ペイント 再成長に向け、経営体制を一新したヤフーの苦悩 AIの異能集団、プリファード・ネットワークスの実態 東芝、シャープの軍門にくだる2000人 イオンを拒んだ町とその「後悔」 勝てるか、ジーンズをはいたパナソニック…… 新聞では書き切れなかったさまざまな「裏事情」を赤裸々に描く。 日経の取材記者だからこそ書ける、迫真のルポ!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

組織はなぜ、力を発揮できないのか？ 　本書の最大のテーマは「スタートアップ企業のようなスピードと敏捷さで、大きな組織を動かすにはどうすればいいのか？」。その具体的な方法を、本書は実例をもとに解説する。 　現在、ほとんどの組織は、専門性や職務で区分された縦割り型の「官僚制モデル」を採用している。各部署はスピード感をもって動いても、組織全体で見ると、決断や行動に時間がかかり、 部署間の連携も悪く、パフォーマンスが出ないケースが非常に多い。複雑性と不確実性が増す現代において、「官僚制モデル」は不適合を起こしている。 たとえば「官僚制モデル」の指揮命令系統は、伝言ゲームのように部署や部門をへるごとにメッセージがゆがめられ、不信感が増幅してしまう。 その結果、情報の鮮度が落ちる前にスピード感をもって組織全体で生かすことができない。 　本書では、従来の「官僚制組織モデル」に「ネットワーク型組織」を重ね合わせた「ハイブリッド・モデル」をそのソリューションとして提唱する。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

☆不祥事が起こると必ず言われるのが、「社風、企業文化に問題があった」。では、社風って一体何なんだ? と問われると、なぜか明快に答えにくい。本書は、数多の文献や具体例を紹介しながら、「社風、企業文化」の正体を解き明かし、それが組織にとってどんな影響を与え、未来の企業文化はどうなっていくのかを解説する。 ☆「就職」ではなく、「就社」をする日本人にとって、「社風」の影響は非常に強い。他国に比べて、男性中心的、集団主義的、リスク回避的というのは本当なのか。京都、名古屋など、地域によって、さらには業界によって社風に違いはあるのか。イノベーションを生み出す会社と、ブラック企業、不祥事企業は何が違うのか……。 ☆多くの実例、また先行研究などを参考にしながら、つかみにくい「社風、企業文化」の真髄に挑む。

◆成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく! AIに代替される可能性が高い業務のひとつと言われる経理。しかし、それは経理という機能を数字処理の部門としかとらえていないからです。そもそもすべての業務にその場その場での判断を要求される「例外的な処理」が必須で、しかもそれが経営に及ぼす影響も大きい。「AIでなくなる仕事」を予測する研究機関や学者たちは、実際の企業で働く経験に乏しく、ステレオタイプな経営しか見ていないのです。 実は「成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく」という法則があるのをご存じでしょうか。これは、フリーの(流しの)経理マンとして、複数の企業の経理部長やアドバイザーを務める筆者が、経験から割り出したもの。成長している会社ほど、経理に求められる資料や判断が増え、また、経理による不正監視機能も働いているのです。 ◆AIは「方法」でなく「手段」である 現状で開発・導入が進められているAIを活用した会計ソフトの目的は「事務員を減らす」=「売上を持たない部署のコストを減らす」の1点に尽きます。しかし、それは遠からず限界が来るでしょう。本来は、売上・利益も伸ばしていくようなAIの使い方も同時にしていかないと、やがて企業は弱体化することになるからです。 本書は、AIの技術をコスト削減のような「ネガティブ要素」だけに使うのではなく、売上・利益の伸長といった「ポジティブ要素」にも使うという発想で、この問題をとらえ、そこで活躍する経理のあり方を再評価するもの。これまでの著書で多くの共感を呼んできた筆者が、その哲学をベースに、AIという新しいツールに経営者や経理社員はどのように向き合い、使いこなし、自身や会社をスキルアップさせていくべきか、様々な経験を織り交ぜ詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デザインがブランドとビジネスを強くする。 デザインを原動力にしてブランド価値を上げ、躍進するマツダ 今なお進化を続ける同社のブランド戦略の全容に迫る 「デザインがブランドを、会社を変える」――マツダのブランド戦略が加速している。 デザインをテコにしてブランド価値を上げたい、会社を変えたいと考える企業は多いが、それは容易ではない。デザインをどうレベルアップさせればよいのか。社内の意識改革をどう進めるべきかなど、様々な課題がある。 マツダはなぜ変わることができたのか。 本書では、マツダのデザインに対するこだわりが次第に他部門まで伝播していく様子を徹底取材。これまでの進化の過程をたどりながら、今なお進化を続けるマツダのブランド戦略の全容に迫る。 巻末には「K360」から「コスモスポーツ」、そして「ロードスター」まで マツダの傑作を一挙に振り返る「マツダデザインヒストリー」を収録。

ミンツバーグ教授が開発! 世界20カ国以上! 国内3600人超のマネジャーが効果を実感! ●「チームがまとまらない」 「みんなが自主的に動いてくれない」 「職場で孤独感を覚える」 ……そんな悩めるマネジャーのための強力メソッドがある。 本書で紹介する「マネハプ」だ。 ●「マネハプ(マネジメントハプニングス)」とは、 経営学の権威(グル)、 ヘンリー・ミンツバーグ教授が開発した 人材育成プログラム「リフレクションラウンドテーブル」の中核となる手法。 ●このプログラムは世界でも広がりを見せて、 今では世界20カ国以上に展開されている。 日本でも、全国5万人の人事キーパーソンが選ぶ 「HRアワード」教育・研修部門で最優秀賞を受賞するなど、 効果の高さには定評がある(第1回「プロフェッショナル部門」)。 ●毎週1回、同僚たちとその週に職場で起こった出来事を振り返って(内省)、 互いに語り合う(対話)。 このシンプルな習慣を実践していくと、 職場での関係性がよみがえってくる。 結果、ストレスが減り、働きがいが向上し、 組織のパフォーマンスもあがっていく…… これが「マネハプ」を軸にした組織の変容サイクルだ。 ●本書は、「マネハプ」の意義、効果から、 実際の進め方までを丁寧に解説。 事例編では、ニチバン、富士通研究所、立川市役所、 富士通ソーシアルサイエンスラボラトリなど、 6つの先進事例を紹介している。

これこそ、起業に「革新」をもたらす究極の仕掛けだ! (経営学者・入山章栄氏) これはまるで、脚本、撮影、キャスティングなどさまざまなプロフェッショナルが集結して世界的大作をつくり上げるハリウッドの映画スタジオのようだ。 「スタートアップスタジオ」とは、起業や新規事業創出のリスクを下げる新しいプラットフォームである。 本書は、シリコンバレーや欧米、中南米、そして日本でも増殖している「新事業を創る共同体」が生み出す新たなエコシステムについてまとめた初の解説書だ。 ベンチャーキャピタル、アクセラレーター、インキュベーターなどと異なるのは、スタジオ自身が多種多様なスキルを持つプロフェッショナルを抱え、彼らがアントレプレナーやエンジニア、大企業の新規事業担当者らと一緒に革新的な新事業を「連続して」「同時多発的に」開発・育成・輩出している点だ。 つまりこれは、新製品開発やスタートアップの立ち上げで必要になる「知恵と汗」を提供し続ける、全く新しい“起業支援プラットフォーム”なのである。 アイデアはあるけれど「サービス開発」ができない。 起業したいけれど「組織運営」に自信がない。 サービスを作ったが「資金調達」がうまくいかない。 新規事業を任されたが「大企業の常識」でがんじがらめ。 次に起業するなら、もっと効率的な方法でやりたい。 こんな悩みを解消する糸口が、ここにある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国連のSDGs（持続可能な開発目標）や東京五輪が話題になる中、地球の自然資源を枯渇させない持続可能な経営として、「生物多様性・自然資本経営」に注目が集まってきた。 持続可能な調達や街づくりの観点からも重要になっている。 ESG（環境・社会・ガバナンス）投資家も、企業が自然資本経営をしているかを投資判断に入れる傾向が強まってきた。本書籍はSDGsやESG投資、五輪と結び付けて生物多様性経営や自然資本経営を解説するとともに、最先端の企業事例を60以上も盛り込んで具体的な取り組みを紹介している点が特徴だ。 ユニリーバやネスレなど海外企業の事例も盛り込んでいる。 既に取り組んでいる企業や、これから着手する企業だけでなく、大学生や自治体の担当者にも分かりやすい内容となっている。 ＜主な内容＞ 【第1部】 「生物多様性と自然資本の世界動向」 【第2部】 「先進企業の自然資本経営から学ぶ」 【第3部】 「海外の巨人から学ぶ」 【第4部】 「自然資本の定量評価とESG情報開示」 【第5部】 「押さえておきたい基礎知識」

立ち食いそば、ファミレス、テレビショッピング、総合スーパー――。 この人がいたからこそ、新しいライフスタイルが生まれた。 小売業のレジェンド5人の波瀾万丈の生涯を追いながら、商売の秘訣と成功哲学に迫ったビジネスノンフィクション。 ◇名代 富士そば 丹道夫会長 1杯300円の立ち食いそばで売上100億円に。生後間もなく父親を亡くし、一銭も持たずに上京。紆余曲折の末に、国内120店舗のチェーンを作り上げた男の生涯と経営哲学。 ◇ショッピングセンター「イズミ」 創業者 山西義政氏 西日本で総合スーパーを展開するイズミ。敗戦の翌年に、焼け野原の広島のヤミ市で商いを始めてから70年余り。無我夢中で走り続け、総店舗数198店、売上高7000億円を超える企業に。氏の挫折を糧にした94年。 ◇ジャパネットたかた 創業者 高田明氏 四半世紀にわたって、ラジオでテレビでしゃべり続けた、おなじみの高田氏。お客の居間での家電の実演販売から始まり、ラジオ通販、自前スタジオ建設と、商品の価値を伝え続けた30年を振り返る。 ◇すかいらーく 元社長 横川竟氏 4兄弟で食品小売店を設立。米国視察の経験を生かし、70年に「すかいらーく1号店」をオープン。セントラルキッチンを導入し多店舗化を主導。日本のファミリーレストランの生みの親の起業家人生。 ◇伊勢丹 元会長 小柴和正氏 70年代に新進デザイナーのカルバン・クラインを導入するなど「ファッションの伊勢丹」の土台作りを進めた小柴和正氏。突然の取引先の破綻、秀和による買収騒動、三越との経営統合など、難題だらけのビジネス人生を紹介。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

部下の育成・指導の悩みを解決する特効薬! 「パフォーマンス心理学」を徹底解説 相手の本音を言葉以外からしっかり読み取り、 その感情に響くようなメッセージを発信すれば、 部下が変わる、チームが変わる! ★ジャパネットたかた前社長・高田明氏推薦! 「あなたの上司力が必ず変わります。 リーダーのあるべき姿が的確に語られている最高の本です。さすが佐藤先生!」 「ちょっと叱ると、すぐにへこんで無口になる」 「ぜんぜん相談に来ないから、できていると思っていたら何も進んでいなかった」 「言われたことの表面だけは何とかやるが、その先を自分で考える熱意が見えない」 ――そんな“つかみどころのない”部下の指導に悩んでいませんか？ 上司のリーダーシップがますます問われる時代、部下の育成・指導に 関する悩みも増えています。 いま求められているのは、「褒める」「叱る」以前に彼らが何を考えているかを 一瞬で読み取る力なのです。そして彼らの感情が動くようにメッセージを発信する こと。そこで、ぜひ活用してほしいのが「パフォーマンス心理学」です。 人は誰しも何らかの「役割」を演じています。職場で言えば「上司」と「部下」。 その意味で仕事をしている人は皆「パフォーマー(役者)」であり、職場は 「パフォーミングステージ(舞台)」です。その観点から、職場の問題を捉えなおす のが「パフォーマンス心理学」。 上司には、役割を演じる相手の本心を言葉以外からしっかり読み取り、適切な表現を 発信していく役目があります。本著では、パフォーマンス心理学の最新の知見から 3部構成で上司の悩みを解決していきます。

Uber、Airbnb、Spotify… 従来の常識を覆す企業が続々誕生する 「破壊的イノベーション」の時代を生き抜くための処方箋 日本の企業が停滞感を打ち破り、イノベーションを起こすため、社外の知恵を取り入れるオープンイノベーションへの取り組みは待ったなしです。 本書は、ベンチャー企業の支援を中核とし、「Morning Pitch」などを通じた大企業のオープンイノベーションによる新規事業創出支援の豊富なノウハウを持つ著者が、オープンイノベーション実現の必須要素を１冊にまとめたものです。 イノベーション先進企業のインタビューを豊富に盛り込み、どうすれば社内を変え、活力ある現場を実現できるのかをリアルに紹介します。 はじめに Chapter1　日本企業のオープンイノベーションはなぜうまくいかないのか？ Chapter2　オープンイノベーションを受け入れる土壌づくり Chapter3　オープンイノベーションの仕組みを構築する Chapter4　オープンイノベーションの仕組みを軌道に乗せる Chapter5　ベンチャー企業とうまく連携する Chapter6　取り組み始めた業界の現状を知る おわりに 【先進企業インタビュー】 　ヤマハ／オリンパス／NTTデータ／東京放送ホールディングス 　ソニー／東京急行電鉄　ほか

外観からロビー、客室、スタッフ、宿泊システムまで 隅々まで考え抜かれた工夫がお客を呼ぶ！ ビジネスパーソンに人気のホテルの舞台裏には、 顧客満足向上、収益力向上、生産性・モチベーション向上のヒントが満載 ★東横インの面白トリビア、知って得する利用ノウハウも紹介！ 　読めば出張が楽しくなるかも・・・？ 客室数5万989室、日本最大のホテルチェーン、東横イン。（※注） “出張族の味方”として、ビジネスパーソンに人気です。 泊まったことはなくても、白地に青い文字で「東横INN」と書かれたロゴマークに、 見覚えがある方は多いのではないでしょうか。 もし東横インに泊まることがあったら、ホテルの外観からロビー、 客室、スタッフまでつぶさに観察してみてください。 「顧客満足」「従業員の生産性とモチベーション」「収益力」の3点を 最大限に高めるため、編み出された数々の工夫に気づくはずです。 たとえば、 ・全５万室が同じ間取り ・毎朝、無料のおにぎりを提供 ・ゴールデンウィークもお盆も値上げなし ・支配人の97・5％が女性 ・「ガンダム風」と言われる制服 ・・・こういった工夫には、隅から隅まですべてに理由があるのです。 本書では、そんな東横インの様々な工夫、取り組みを徹底解説します。 そこには、日々の業務改善のヒントが満載。 ホテル業界だけでなく、広い分野のビジネスパーソンにお勧めしたい１冊です。 ※2017年1月5日付、「国際ホテル旅館」全国ホテルチェーン客室数ランキングより

【関西ローカル人気番組「~オトナ度ちょい増しTV~おとな会」発!】 「ナニワ的独創性」で、景気の荒波にも負けない元気な会社があります。その背景にあるのは、お客を徹底的に喜ばせようという、飽くなきナニワ流の経営哲学です。 そんな、サービス精神&チャレンジ精神、そして愛情あふれる関西の経営者の発想と熱い思いに、MBS(毎日放送)の人気アナウンサーが迫ります! 　本書の内容は難しい経理の話や数字の話ではなく、あくまでヒットを生み出した愛情たっぷりの関西経営者の皆様の「物事の考え方、捉え方」を筆者なりにまとめたものです。 　「儲かりまっか？と言う経営者って、ただただお金儲けの好きな経営者のお話なのでは？」と、お思いの方。筆者も、経営者というとそういうタイプを想像していたときもありました。そんな方こそ、ぜひ本書をお読みいただき、裏切られてください!「真」のナニワの商人は、そんなケチな銭儲けのことは考えまへん! 　本書で取り上げた方々の思いは、年代や役職や仕事を超えて必ず通じるものがあります。 全てのビジネスパーソンの皆様はもちろん、就職活動中の学生の皆様、はたまた、何かに行き詰まっている皆様に、本書でその思いが通じれば嬉しいです。 (「はじめに」より) ●「うまい日本酒を飲ませたい」と日本酒のビルを作った男 ●土俵際に追い詰められた老舗豆腐店がまさかの復活 ●ソフトクリームシェアNo.1「日世」の飽くなき挑戦 ●コスト削減とおもてなしを両立したスーパーホテル ●行列ができる塩昆布店「神宗」の超こだわり　・・・ほか、元気な会社をたくさん紹介!

「社長から『うちの会社でもデジタルをやれ』と言われたのだが、いったい何をすればよいのか」。最近、大手ITベンダーの経営幹部である著者が顧客企業を訪問すると、困惑したCIO（最高情報責任者）らから、そんな質問を受けることが増えたそうです。 　最新のITを駆使して「デジタルビジネス」と称される新事業を創出したり、既存事業のデジタル化を推し進めたりすることは、今や日本企業にとっても喫緊の課題。 メディアでも連日のように「IoT」や「AI」などの言葉があふれ、記事を読んだ経営者が乗り遅れまいと焦り、CIOや他の役員に「デジタルをやれ」と指示を飛ばしているわけです。 　問題は「何をどうやるか」。本書では、先進企業の経営者が強い意思で推進する事例などを基に、今すぐ取り組める処方箋を提示します。 日本企業の強みである現場力や顧客志向を活かしイノベーションを起こし続ける具体策とは？ 著者が『緑のトマト』に込めた思いと共に、経営者やCIO、そしてデジタルに取り組む皆さんにお伝えする1冊です。

「これからは『農家』を育てるんじゃない 『農業経営者』を育てるのだ」 ――小泉進次郎氏（自民党農林部会長） 「いろいろな生産者の方と取り引きをしてきましたが、わかったのは、商品を選んでいるつもりだったけれど、実は人を選んでいたということです」 ――オイシックス社長　高島宏平氏 担い手の高齢化や生産額の減少など、日本農業の弱体化が指摘されて久しい。 これに対し、第二次安倍政権は「強い農業」を成長戦略の柱に位置づけ、様々な改革を行い、自民党の小泉進次郎・農林部会部会長が進める全国農業協同組合連合会（JA全農）の改革は大きな注目を集めた。 一方、現場の生産者は着々と改革を進め、大きな成果を挙げている。 カギとなるのは、人材の育成とIoTやロボット、AI（人工知能）などのテクノロジーだ。 農業の担い手を「経営者」として育て、テクノロジーを駆使して生産性アップを実現し、「稼げる農業」を実現している。 本書では、こうした農業生産法人や農業に参入した企業経営者らの話を通じて、 日本農業が海外でも競争力を持つために必要なことは何かを明らかにする。 本書は2017年1月開催のシンポジウム「農業イノベーション2017～日本の農業を成長産業にするために～」を再構成したものだが、ここに日本農業の現状を把握するのに不可欠の基礎データなど、豊富な図版を加えた。 この1冊で日本農業の「今の姿」がわかりやすく概観でき、新規参入を考える経営者やビジネスパーソン必須のものとなっている。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

企業の競争力と進化に関するパラドクスを解明したベストセラー『模倣の経営学』が、実践的な解説を大幅に増補して新登場！ 偉大な企業の「パクリ伝説」をもとに、ビジネスモデルとテクノロジーを革新する、「模倣による新結合」の手法を体系化。 ◎目次 はじめに:ゼロイチ神話を超えて 初版まえがき:模倣のパラドクス 基本 01[なぞかけ]メタファーと新結合 02[共通性]本質をモデリングする 03[分類]似た者同士を探せ 04[パターン]良い模倣と悪い模倣 05[手順]創造的模倣の5ステップ 探索 06[観察]ありのままに見る 07[探索]遠い世界を見に行く 08[教師]誰をどう真似る? 分析 09[設計]整合すべき4つの要素 10[推論]仮説を導く比較分析法 11[実験]低コストで試す3つの方法 実行 12[創造]再現から独創へ 13[守破離]ギャップを越える複眼モデリング 14[反転]良いお手本を反面教師にする 15[わな]模倣できそうで模倣できない仕組み 16[順序]まず山があって森がある 17[作法]模倣の力を引き出す3つの肝

三菱自動車の燃費改ざんはなぜ起きたのか。そして、三菱自動車ではなぜ何度も不正が繰り返されるのか──。 「日経ビジネス」「日経オートモーティブ」「日経トレンディ」など日経BP社の各媒体の総力を集めて燃費不正問題を検証した。 軽自動車4モデルで発覚した不正は、三菱自動車の運命と自動車産業のあり方を大きく揺さぶった。危機的状況に陥った三菱自動車を、 日産自動車が傘下に入れて救済。スズキでも燃費に関する不正が発覚し、国の制度が見直されるなど「パンドラの箱」を開けた。 不正の原因を探ると、そこには絶望の縁に立たされた開発現場の姿があった。ダイハツ工業やスズキとの燃費競争に勝とうと、目標は5度も引き上げられた。 現場の「無理だ」との声は経営陣には届かない。走行試験などを担当する技術者は追いつめられ、不正に手を染めた。 データを改ざんするための専用ソフトウェアまで開発され、不正の手口は代々引き継がれていった。 開発現場だけの問題ではない。三菱自動車はこの20年近く、経営の混乱が続いてきた。リコール隠しなどの不祥事もあり、株主や経営者が次々に変わった。 技術者が次々に会社を去り、競争力は低下していった。経営が迷走すれば現場はモチベーションを落とし、それが不正の温床となる。 本書が紹介する三菱自動車の「転落の歴史」は、そうした事実を改めて教えてくれる。

複数の実在人物をモデルにした新しい組織開発のリーダーシップ物語。大手グローバル企業の事業部長・姿晋介は、本社役員への就任を目前に、グループのM&A戦略で2社が経営統合した子会社DJ社への出向を命じられる。会社から晋介に与えられたミッションは、DJ社の取締役 組織開発担当。出向先のDJ社で、晋介を待ち構えるのは、宿命のライバルである、社長の檜垣真吾。 「これで会社人生も終わった」――失意のどん底に落ちた晋介は、ある言葉をきっかけにこの出向の解釈を自分で変え始める。この会社を何とかしたい! これから新しい組織開発を起こし、どのようにDJ社を蘇らせるのか?　合理主義者の社長に働きかけ、役員を巻き込みながら、晋介は、組織・人の軋轢を乗り越え、1人、2人と同志を増やしていく。彼の心を支えたのは“草の根リーダーシップ”だった。 バランスシートには表れない組織文化という課題とどう向き合うか?　 ストーリーとポイント解説を組み合わせ、新しい組織開発の実践を説く、新たなリーダーシップの実践物語。

地方の中小企業が、ドラッカーの言葉一つでみるみる変わる！ 本書は、ドラッカーの著作に学んで成果をあげた人たちのケース・スタディー集です。 現代の日本で、ドラッカーの言葉に触発された人々が、 どのように意識を変えどのような成果をあげたか。 小さな奇跡の数々からマネジメントを学べる１冊です。 小さな会社のイノベーションの起こし方 ― 社員との対立を乗り越え、経営改革 「廃棄と集中」編 ― 名言を支えに赤字事業から撤退 「予期せぬ成功」編 ―“小ヒット”の深堀りで赤字脱却 「外部にある経営資源」編 － 「顧客の顧客」を増やせば儲かる 「潜在的な機会」編 － 将来の不安をチャンスに変える 「利益とは条件」編 － 利益を追わずに利益率アップ 「顧客の現実を知る」編 － 「技術に自信あり」の罠を脱する 「何を測定するか」編 ― 褒め言葉を数えてやる気アップ 「汝の時間を知れ」編 ― 時間を記録して利益がＶ字回復 「プロセスを管理せよ」編 ― 「頑張れ会議」を脱して増収へ 個人で取り組む時間管理 ― 活動を仕分けて「上位0.03％」のエースに躍進 「トップマネジメントチーム」編 ― 弱みを認め、陣頭指揮を委ねる 「組織＝人が自己を目指す場」編 ― 社員の主体性を磨き、売上高倍増 「道具としての言葉」 編 ― 内向きな市役所職員から提案が湧き出す 「強みを生かす」編 ― 強みの探究で累積損失を一掃 「貢献に焦点を合わせる」編 ― 社員に思いが伝わる一言を見つける 「自らの事業は何か」編 ― 売上を捨てて連続増収増益 「何によって憶えられたいか」編 ―“名ばかり専務”が経営者に脱皮

ベンチャー企業と大企業をつなぐ元銀行マンが教える 数字だけでは測りきれない優良ベンチャー25社 60社もの顧問先を抱える元興銀マンの森部好樹氏が、社会や常識を変える可能性を秘めた日本の優良ベンチャー企業を厳選して紹介します。インターネット事業、リアルビジネス、若手、40～50代での起業・・・登場する企業は実に様々。スピード、柔軟性、熱意に優れた25社のストーリーの中には、リアルなノウハウや知恵が詰まっています。 【逆転の発想―弱点を武器に】 ■河村公紀・ARS ■木下公貴・エコスタイル ■清水祐孝・鎌倉新書 ■伊藤邦生・ゴールドスワンキャピタル ■田中雅也・チエノワ ■大塚逸平・四五コーポレーション 【ユニークな発想・目の付けどころ】 ■大塚庸平・イングリツシュイノベーションズ ■杉本光生・インベスター・ネットワークス ■吉村英毅・エボラブルアジア ■佐藤和則・サウンドファン ■米田哲郎・シーピーユー ■沖有人・スタイルアクト ■山本治樹・日本リファレンスサービス 【先進的IT事業で突き被ける】 ■小島梨揮・ウィルゲート ■本山功・オレンジアーチ ■須藤憲司・ Kaizen Platform ■小山文彦・ゴーガ ■和田怜・シマント ■金田和也・フルアウト ■松本淳志・メディアリンク 【人・モノ・ビジネスをマッチング】 ■井上一生・さくら相談UNITED ■御幡勇気・三聖トラストコンサルタンツ ■古川エドワード英太郎・ストラテジック・デシジョン・イニシアティブ ■新村祐三・ブティックス ■白田康則・ライセンスアカデミー

ふるさと納税No.1サイト女性社長の仕事術 フリーターから社長に！ 物事を考えぬいている人は、ものすごく少ない。 うまくいかないと思われていた「ふるさと納税」をブームに導いた“考えぬく力”とは？ 低迷していた「ふるさと納税」を年間寄付額1000億円以上の巨大市場に成長させたのが、2012年にふるさと納税ポータルサイト「ふるさとチョイス」を立ち上げた女性起業家。 その成功の秘訣は、30代にベンチャー企業で学んだ「考えぬく力」だった。 フリーターや無職など""どん底""の時代も経て、なりたい自分を追い求めた著者の「人生を切り開く力」も学べる1冊。 ▼ふるさと納税で10億円以上集めた自治体の実例満載 ＜目次（一部抜粋）＞ 第1章 「思いつき」では強い事業は生まれない 　1　マネタイズから考えない 　2　「思いつく」と「考える」は似て非なるもの 　3　アイデア出しは無限に、突き詰めるときは疑り深く 　4　「自分の強み」を最大限に生かす 第4章 「自分の立場」をわきまえない 　11　「立場」に関係なく動く 　12　人生の目標は隠さず伝える 　13　貯金はしないで、自分に投資する 　14　数字にこだわるほど、説得力が増す 　15　苦しくても、借りはつくらない 第5章 どん底が今の私をつくった 　16　「社会のルール」にあえて乗らない 　17　どん底でも優先順位を間違わない 　18　1000本ノックが強みをつくる

不動産を使って経営課題を次々と解決！ 「土地神話」が崩壊した今こそ積極的に活用する あなたは、「土地は大切な資産だから」と後生大事に抱え込んでいませんか？ 少子高齢化で土地の価格が大幅に下がっていくことは間違いありません。50年後には、ほとんど値段が付かない土地も出てきます。もはや不動産は、持っているだけでは、税金と維持費がかかるリスク要因にしかならないのです。 その一方で、不動産が持っている固有の特徴を上手に生かせば、決算、税務、事業承継など様々な面で企業経営に大きなメリットを生み出すことができます。 本書は、数多くの経営者や資産家の不動産戦略を指導してきた実績があり、不動産ビッグデータ活用の第一人者でもある著者が、これからの長期的な不動産のトレンドを基に、“経営者が知って得する”不動産による問題解決の話をやさしく解説します。 土地を公正に、高く売る方法をはじめ、海外不動産を用いた多額の減価償却の使い方、タワーマンション節税、相続税評価の下げ方、役員報酬の上げ方、そして手取り収入を増やすタックスマネジメントまで。不動産に関する意思決定のほとんどを、この1冊に沿って決めることができるようにしました。 さあ、あとはどこまでやるかを決めるだけです。 【主な内容】 ■ 知っておくべき３つのメガトレンド ■ 経営者が解決できる７つの課題 ■ 不動産固有の解決手段４つのメリット ■ 会社の経常利益を調整する ■ 固定資産の処分を真剣に考える ■ 流動資産で利益を上げる ■ 役員報酬を２倍にする ■ 事業承継・相続に不動産を活用する

「希少糖で世界の肥満をなくすんだ！」 食べても太りにくい機能性を備えた、香川発の「希少糖」。 20兆円と言われる世界の糖類市場を激変させる可能性を秘め、 食品・飲料業界の注目を集める「夢の甘味料」だ。 本書では、希少糖研究の第一人者・香川大学の何森健特命教授をはじめ、 希少糖プロジェクトを支える香川県庁、 国内外のビジネス展開を進める松谷化学工業にスポットを当てる。 10年以上に渡る地方発「産学官プロジェクト」は、いかに成功への道筋を歩んだのか、 そして世界の肥満問題にどう立ち向かうのか――。 産学官の担い手たちが悪戦苦闘してきた、熱い開発ストーリーを追う。 希少糖含有シロップの健康作用から、期待されるトクホ商品化への道筋、 さらに医薬品としても実用化を目指す次世代の「D-アロース」まで、 この1冊だけで希少糖のすべてがわかる！ メタボ男性のみならず、食品・飲料業界に関わるすべてのビジネスパーソンに役立つ1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜイケアは愛されるのか。本書はその秘密をデザインの視点から解き明かします。 　イケアが掲げるのは、一人でも多くの人に豊かな生活を提供しようとする「デモクラティックデザイン」と呼ばれる考え方。 一般的なデザインの概念である「形」は、その要素のひとつに過ぎません。同社にとってデザインとは、より良い暮らしをより多くの人に提供するための手段です。価格も機能も品質も、そして最近はサステナビリティー（持続可能性）も、デザインの大切な要素なのです。 　そのデモクラティックデザインを支えるさまざまな取り組みを紹介。 　例えば徹底した家庭訪問調査。「ホームビジット」と呼ばれる調査は、デザイナーや技術者、企画担当者はもちろん、カタログや広告を作るディレクターやコピーライター、店舗のインテリアデザイナーも物流担当者も全員が実施して、今の生活者が抱える暮らしの問題点を本気で考える点が特徴です。 　そんなホームビジットから生まれる製品やコミュニケーションが、消費者の心を捉える秘訣。 　豊富な写真で、世界一の家具・雑貨メーカーの成長の秘密が分かる1冊です。

皆様の会社では管理職に占める女性の割合は何パーセントでしょうか。政府は、女性の活躍を成長戦略の中枢に位置づけて、「全上場企業で、まずは役員に1人は女性の登用を」と呼びかけ、経営層、管理職層への女性の登用を進めています。2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30％にするという政府の目標もあります。 　しかし、女性の登用はなかなか進みません。女性管理職を増やすにはどうしたらよいか。単に組織にいるという状態ではなく、意思決定層に女性を増やすにはどうしたらよいか。その解を皆さまとともに考えるべく、本書をつくりました。 　本書は「日経WOMAN企業の女性活用度調査2014」の結果を基に、14年の「女性が活躍する会社ベスト100」にランキングされた企業20社の女性管理職・経営人材育成の戦略と施策をまとめたものです。 　順調に女性管理職およびその予備軍を増やすことに成功している企業がどんな戦略を取っているのか、奏功した人事施策はなんだったのかということを、人事担当者、ダイバーシティ推進担当者に、時系列で、できるだけ具体的に語っていただきました。 　紹介している先進企業でも、最初から女性登用に成功していたわけではありません。かつては女性の昇進意欲の低さが課題だったというところが多数です。 　女性管理職は一日にしてならず、です。しかし、トップのコミットメントがあり、奏功性の高い施策を打てば、2020年、皆様の会社でも、女性管理職がどこの職場でも普通に活躍している状態になっているのではないかと思います。 　本書が、皆様の会社の女性活躍推進と企業価値向上の一助になれば幸甚です。

三重県四日市市の伊藤製作所は、金型メーカーとして精密加工技術を磨いてきました。国内の従業員は100人ほどでありながら、インドネシアとフィリピンに拠点を持っています。1995年にフィリピンに進出し、そこで伊藤澄夫社長は社員を大切にする日本的経営を貫き、現地社員と深い信頼関係を築きました。社員がほとんど辞めないため技術移転が進み、その人材を2013年に設立したインドネシア工場に派遣するという国際人事に結び付けました。伊藤社長は、中国や韓国を避け、親日国に絞って進出してきました。その結果が、こうした長期的に安定した経営につながっているのです。 　モノ作り中小企業にとってみれば、日本政府の外交方針や政策などは企業を守り存続するうえでは大きなハンディとなっています。こうした点から見て、海外事情に詳しい伊藤社長が、税制などについても苦言を呈します。日本は、先端技術を移転する先は親日国に絞るべきだ。「日本のモノ作り技術を外交カードとして使ってほしい」とも訴えます。 　海外進出で苦労する企業が多い中、社員を大切にするという日本的な経営スタイルで成功した伊藤製作所。実例に基づく、アジア進出の参考書としてお読みください。

不撓不屈で義理人情に厚くユーモアを忘れない“非エリート”社長たちの「逆境上等」人生物語。 目の前にはいつも壁があった。壁に挑んで強くなった。「叩き上げの突破力」こそ、学ぶべき最強の武器だ。 「ヤンキー社長」とは？　 【1】有名大学卒の企業内優等生＝「エリート社長」とは一線を画する。 【2】自身の経験からつかんだ「独自の価値観」を持って経営に取り組む。 【3】「業界の革新」や「地域の活性化」に力を発揮している。 　――個性派で実力派の経営者たちである。 彼らは逆境にあっても、それに挑むことを糧とし、突破してきた。時に遠回りも厭わず、市場の常識に立ち向かい、筋を通して信頼をつかみ、成果を上げてきた――。 閉塞感を感じているビジネスパーソン、不安を抱える就活生に、勇気と、一歩踏み出すきっかけをお届けします。

「ビジネスの作戦図」を描くための必修科目を1冊で学べる実戦的入門書。競争戦略、ビジネスモデル、マーケティング、イノベーション、M&A、グローバル戦略について、何が基本で、どう応用すればいいのか、最近の事例を交えながら、わかりやすく解説。新しい事業を設計したり、既存の事業を再構築したりするうえで欠かせないポイントが満載。 収録内容は、早稲田大学ビジネススクール（WBS）と日経Bizアカデミー（日本経済新聞社）が共同で開催している大人気セミナー「MBA Essentials 2014　総合コース」の講義をもとにしています。教室での白熱したディズカッションも一部再現しました。

60社の顧問を務める元銀行マンが、新分野に挑むベンチャーを徹底分析 将来が楽しみな成長株ベンチャー7社、彼らはなぜ新しい事業を起こすことができたのか？ 60社ものベンチャー企業のベテラン・アドバイザーとして活躍中の著者が、日々多くの ベンチャーを見ている中、選りすぐりのベンチャーをピックアップしました。 本書に登場する7つのベンチャーは、 ・エイ・エヌ・エス ＝ 初期コストゼロのシステム開発者 ・サーキュレーション ＝ 新しいワークスタイルの開拓者 ・ゴールドスワンキャピタル ＝ 新しい投資市場の創設者 ・リンカーズ ＝ITと人で製造業を活気付ける世話人 ・プロフィット・ラボラトリー ＝ 常に当たるPRの考案者 ・あなたの幸せが私の幸せ ＝ “非常識”なケータイショップ ・ブロードリンク ＝ 静脈産業を表に引き上げた立役者 　です。 彼らの新事業のアイデアはどのようにして編み出され、どう事業化されたのか、そして将来のゴールに向けて 今後どう変化していくのか、現在および将来の事業環境と合わせて分析しています。 今、将来の日本を支える新たな企業・事業が続々と出てくることが求められています。 本書にある、社会に必要なアイデア、それを事業化するためのビジネスモデルは、従来型のビジネスモデルを 改革したいと考えている企業経営者の方々、今後に新事業を起こそうという起業家に大いに参考になるはずです。 これから起業しようという人には、残間里江子さんと著者の対談も見ものです。

ソニー、キヤノンなど約300社のカイゼンを指導してきた伝説の経営コンサルタント、山田日登志氏。本書は山田氏が約40年かけて培った手法・手順を、誰にでも理解できる7つの法則として、初めてまとめた。 付属の「カイゼンを加速するCD」(約16分)は、カイゼンで成果を上げる上で不可欠な心構えについて、山田氏が直接語りかける。 本書は「すぐに使える」「こんな手があったのか」といった具体的なカイゼン事例を多数盛り込んでいる。カイゼンを始める人から、カイゼンに挫折した人、カイゼンを追求したい人まで役立つ。 東日本大震災による節電要請の一方、アジア新興国の追い上げで、企業は厳しい状況にある。こうしたときだからこそ、山田流カイゼンが大きな意義を持つ。 目次

日経ビジネスの名物人物記コラム「旗手たちのアリア」。 激動の時代に輝く人々の半生を綴ったこの連載の中でも、選りすぐりの20本を「社会起業家編」として1冊にまとめました。 本書に登場するのは、日本や世界の未来を作る新しい時代のリーダーたち20人です。 紛争地で武装解除を生業とする日本紛争予防センター理事長の瀬谷ルミ子氏や、“塀の中”の慰問コンサートを重ねる刑務所のアイドル・Paix2(ペペ)、海外で命を落とした人の国際霊柩送還を手がけるエアハース・インターナショナル社長の木村利惠氏。ほかにもイジメ、ニート、貧困など、かよわき声に耳を澄まし、底辺から社会を変えようとする人々が登場します。 地位や名誉を求めるならば、違う道もあったはずです。しかし未来を担うリーダーたちは、 儲けることよりも先に、社会の隅々に目を配り、悲しみに打ちひしがれている人々に寄り添い、ともに解決を模索する道を選びました。決して平坦で安易な道ではありません。 けれど彼らは、描いた夢を実現するため、小さなことを積み重ね、社会を大きく変えようとしています。 20人のストーリーを読み切れば、きっと明日を生きる勇気や希望が実感できるでしょう。

日本のものづくりが苦境に立っている。その原因は、新興国市場の興隆に伴うグローバル化(グローバリゼーション)の進展に対応できなかったことである。しかし、これを正面から受け止めず、「円高」や「高い法人税」などのせいにする論調があまりにも多い。 筆者は1994年から約10年間、サムスン電子常務として日本を外側から見ることにより、日本の弱点も強みも客観的に理解できる立場にあった。 グローバル化は日本にとって、江戸時代末期の黒船来航にも比すべき大事件である。日本の本来の強さを生かすためには、ものづくりの考え方とプロセスを根本から変えなければならない。「高品質なものを安く造りさえすれば売れる」という単純な思い込みと誤った戦略を改め、次の日本のものづくりの繁栄に向けた維新をぜひとも成功させたい。

時間をかけて目標を設定しても、達成できない部下が多すぎる――。企業の管理職、マネジャーが抱える、こうした悩みを解消するには、部下の行動を望ましい方向へ具体的に導く必要がある。それを短期間で可能にするのが「行動定着コーチング」だ。 従来のコーチングでは、やる気・意欲の向上に重点が置かれていたが、行動定着コーチングでは、気持ちの問題より「行動」に焦点を当てる。教えられる側(多くの場合、部下)が取るべき行動を具体的に認識しなければ、職場に正しい行動は定着しない。逆に、それができれば部下の動きは1カ月で変わる。本書では、この新しいコーチングの実践法を事例を交えて詳細に解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

「頼んだつもりのことが伝わっていなかった」「会議をしても何も決まらない」――。こんな問題を抱えるときに活用したいのがファシリテーション、すなわち「話し合う技術」です。率直に意見を言い、相手の話を十分に聞いたうえで納得して結論を出せるような話し合いができれば、円滑な人間関係を築くだけでなく、チームや組織で生み出す仕事の質を上げ、困難な課題にも社員同士が協力して取り組む風土を醸成します。 ファシリテーションの支援を通じてクライアント企業の業績を向上させているピープルフォーカス・コンサルティングの著者が、コミュニケーション不全の症例を分析しながら、ファシリテーションの具体的な活用法と成果を解説します。

エレクトロニクス業界のように、グローバル市場でのプレゼンスを落としている企業は少なくない。だが、ダイキン工業は国内生産を維持しつつ、空調売上高世界一を成し遂げた。その一義的な理由は、果敢なM&A（合併・買収）や提携によって北米市場や新興国を攻略したことにある。だが、さらに突き詰めれば、同社の井上礼之会長が実践している「人を基軸にした経営」によるところが大きい。 日本的経営でグローバル市場を制する――。その極意を井上会長が語った。