企業に重大な損失をもたすおそれがある 「リーガル・リスク」とは何か? リーガル・リスクとは、「事業、製品・サービス、各種ステークホルダーとの関係及び事業運営上の各種プロセスに対する法令その他の規制の適用についての認識不足、誤解、重大な無関心又は曖昧さに起因して、財務上の損失又は風評被害が発生するリスク」のこと。企業のリーガル・リスクへの理解が不足していると、多大な損失を被るおそれがある。それを避けるには、損失が発生する前にリスクを特定し、積極的に管理する「リーガル・リスク・マネジメント」が欠かせない。その具体的方法を本書で詳しく解説する。

減らして勝つ！ 部品数７割減で最高益達成＆トップシェア確保を実現 伝説の技術者に学ぶ本物のノウハウ かつて経営危機に陥ったいすゞ自動車は再建を目指し、ある技術者に3つの特命を与えました。そのうちの1つが、「部品数マネジメント」です。「当社は同じタイプの車を作る〇社と比べ、部品種類数が5倍ある。会社が危ない。部品種類数を5分の1に減らせ」－－。特命を帯びた技術者は、最終的に部品種類数を100万点から30万点に激減させ、その直後には史上最高益とトップシェア確保を同時に果たしました。 実は、部品が1つ発生すると、直接費、間接費を問わずさまざまなコストが発生します。逆にいえば、部品数を適正に管理すれば、ムダなコストを大幅に減らせます。結果、開発期間の短縮、開発費の削減、生産性の向上、保守コストの削減、働き方改革の実現など、実に多くの果実が得られるのです。 本書は、伝説の技術者が自ら筆を執り、部品数マネジメントのノウハウをDXの視点も入れつつ1冊にまとめました。無論、部品数を減らし商品力を落としてしまっては元も子もありません。部品数を減らし、なおかつ商品力を高める手法も開示します。これを実践すれば、設計力とコスト力を高めることができます。技術者はもちろん、経営者と管理者にもおすすめの１冊です。

日本の近代化が始まる明治維新から数えて150有余年、筆者はそのほぼ３分の１に相当する長い間、流通・マーケティング研究に関わってきました。本書は、明治・大正から昭和・平成を経て、令和に至るコマース（商業）の近現代史をたどり、それぞれの時代の商業の特質を描き出す初めての商業経営革新通史。 　本書は、小売商業者の経営革新行動を中心に分析。具体的には小売商業者の経営革新行動を分析するフレームワークとして小売事業モデルを提示し、なぜその経営主体が存在し、どのように社会に貢献するのかを示す基本理念、それをどのような事業の形にして競争を勝ち抜くのかという市場戦略、そして戦略を実行し収益を上げる小売業務システムの３層からなる分析枠組みを設定します。戦後小売りビジネスモデルの興亡史という側面も持ちます。 　それにより流通革命期におけるダイエーに代表される総合量販店の成長と凋落、セブン‐イレブン・ジャパンやファーストリテリングなど専門量販店の持続的な躍進を分析し、小売企業の成長戦略のための基本的な指針を示します。 　デジタル破壊、オムニチャネル化、プラットフォームなどの先端的動きについても分析し、最後に、流通・マーケティングの視点から、対面形式による商業の重要性、それがデータ・技術に置き換わる時代の商業倫理ならびに情報倫理のあり方を考えます。筆者は流通研究の第一人者、現場主義の研究者です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

オープンイノベーションの時代では、自らの独自技術を生み出す「知財生産活動」と同時に、他社の技術を入手し活用する「知財利用戦略」、自らの技術を他者に積極的に使わせる「知財普及戦略」が必須だ。そして、この知財利用、知財普及を実現するうえで、様々なルールが自然発生的に、もしくは人工的に整備されている。標準化活動は、このルールづくりの代表的な場であり、これらのルールがグローバルビジネスの成否を左右する。 　本書は、グローバルビジネスルールのなかで、ビジネスルールづくりのツールとして標準化を駆使し、自らの有する知的財産の価値を最大化し、総合的なビジネス戦略を構築するための手引き書。ビジネスにおける様々な仕掛けと結果を標準化の観点から分析し、その効果と意味を解説する。 　本書は、ＤＶＤ、自転車、ＣＤ-Ｒ、社内ＬＡＮ、デジタルカメラ、特保、液晶パネル、光触媒、ＭＰＥＧ、抗菌製品、自転車部品、DVD-RAM、電動アシストなどの多様な事例を交えて興味深く記述。欧米各国の標準化戦略についても解説する。

日本を元気にする新しいビジネスのかたち。 「三方よし」＋「作り手よし」「地球よし」「未来よし」＝「六方よし」 人口減少で、地方から衰退しつつある日本、 その中で、新しいビジネスを立ち上げた人たちがいる。 地方で、イノベーションを起こしたり、伝統産業の価値を高めて 改めてビジネスに仕立てたり、社会課題を解決する事業を 軌道に乗せたりしている。 そこには「六方よし経営」があった。 担い手の多くは、1980年代・90年代の若手だ。 起業家、新規事業に挑戦する経営者、I・Uターン志望者、必読の書。

今後の日本企業の成長の起爆剤としてDX（デジタルトランスフォーメーション）に注目が集まっている。だがDXは簡単に実現できるものではない。 　DXの本質は次世代の成功に向けた企業の変革であり、単なるITの導入とは異なる。経営にかかわるものであり、成否に大きく影響するのがトップである社長の立ち振る舞いだ。本書では長年、IT導入にかかわるコンサルタントとして活躍してきた筆者がDXを成功させるために社長に求められる81の心得を示す。 　具体的には、その定義を含めたDX全般にかかわるものから始まり、社長自身がどう行動すべきなのか、DXを成功させるための人材の確保と処遇、DX推進のための組織づくり、最新デジタル技術への姿勢、デジタル投資の方針、DXで何を目指すべきか、といったものを提示する。これに加え、「RFP（提案依頼書）」と呼ばれるシステム調達をスムーズに進めるための文書作成、とかく難航しがちなシステム開発プロジェクトの進め方、コンサルタントの使いこなし方といった、デジタル化ならではの課題克服に関する心得を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

新型コロナ、気候変動、大規模地震、サイバーなど多種多様なリスクが存在する現代社会。レジリエントでサステナブルな社会の実現に向けて、今、経営トップがリーダーシップを発揮して、リスクマネジメント経営を推進することが求められています。 本書では、企業・組織向けに先進的なリスクソリューションを提供しているMS&ADインターリスク総研が、最新リスクマネジメント経営の要点を解説します。 ニューノーマル時代に必要不可欠なリスクマネジメントについて、竹中平蔵氏と中村光身社長が対談するほか、全社的リスクマネジメントや危機管理の留意点、サイバー、気候変動、BCPなどリスク関連の最新動向と具体的な対応策、事例に至るまで経験豊富なコンサルタントが説明します。 経営者・リスクマネジメントの実務責任者はもちろん、あらゆるビジネスパーソンにとって、最新のリスクマネジメント経営の考え方を知り、新たなリスクに対処するための必読書です。

【ケース】 　貴社は、高額なAIエンジンを購入し、導入した。主要な機能は需要予測機能だ。しかし実際に動かしてみると予測はまったく当たらない。その判断にしたがって経営した結果、巨額の損失が発生した。ベンダーに問い合わせたところ、貴社が用意したデータに問題があるそうだ。さて、この責任は誰が負うのか？ 　これは架空のストーリーです。しかしこれからの時代、こうした事例がどんどん発生することが想像されます。 　ビッグデータの時代、企業はさまざまなデータを容易に入手できるようになりました。そしてそのデータを使用することで、自社にとって最適な解を導き出すエンジンを手に入れました。いわゆるAIでです。 　しかしAIは、製品として提供されているものの、そのロジックやアルゴリズムは企業秘密とされブラックボックス化されており、導入した企業側にその仕組みは開示されません。 　そのエンジンで何が行われているのか？　果たしてその解は本当に最適なのか？　それを信じていいのか？　どのように判断すれば良いのか？　AIが判断ミスを犯した場合、責任は誰が取るのか？ 　本書は、上記のような問題意識をもとに、AI経営のリスクマネジメントについて技術的、法的、ガバナンス的観点から論じます。 　AIの意義を十分に認めつつ、そのリスクをきちんとマネジメントすることの必要性およびその方向性を具体的に解説する画期的な書です。

日韓両国で巨大な企業グループを築き上げた唯一無二の企業家・重光武雄。 研究とデータを重視し、時間差経営、シャトル経営など、独自の経営哲学で両国の市場をダイナミックに変革し続けた。 ソニーの井深大・盛田昭夫、日清食品の安藤百福などと並んで、戦後の日本を代表する大企業を作り出した創業者の一人でありながら、その素顔はあまり語られていない。 重光武雄とは何者なのか――。 感性と夢を追い求めたイノベーターの本質に、韓国財閥研究の第一人者が迫る。

「不完全な自分」が最大の武器だった!? “できない”で成功するための自分の作り方とは……? コロナで営業の場がオンラインに変わりました。 「実際に会う」ことが貴重になった世界では、 リーダーのあり方も、営業の進め方にも変化がでています。 大好評の前作に引き続き、 今回もストーリーで楽しみながら 新時代の営業力を身につけられます。 【本書の特徴】 1)オンラインでの営業で「会う」までのハードルが高くなった、 画面越しでの熱意や空気の伝え方、 「協力したい」と思われるリーダーのあり方とは……。 変わるコミュニケーションのとり方に対応するための ノウハウが詰まっています。 2)「オンラインで相手を惹きつけるための工夫」 「恐ろしいほど万能な『神話の法則』」 「不完全な自分のさらけ出し方」など、 今日からすぐに使えるテクニックが満載です。 3)スキルの活用イメージがわきやすいように、 本書はある企業の営業部を舞台にしたストーリー仕立てになっています。 ◎こんな人におすすめ◎ ・オンラインでの営業が不安 ・やりたいことがない ・成果がでないから転職したい ・リーダーシップのあり方に悩んでいる ・営業で成果がでない ・「会う」まで繋げられない ・トークに飽きられがち ・人前で面白いことなんて言えない ・職場の人間関係が憂鬱 ・仕事はできても人から好かれない ・メンバーが本音で話してくれない ・コンプレックスが多くて自信がない ・弱みを強みに変える秘訣を知りたい ・「うまい! 」と思わせるストーリーの作り方を知りたい

○コロナ危機で様々な問題が可視化された今は、経営や働き方を大きく変える絶好の機会だ。本書はリモート会議やビジネスチャット、デジタルホワイトボードなどのツールを活用することにより、ビジネスや教育分野におけるコミュニケーションがどう変わりつつあるかを、先進事例を交え解説する。 ○著者たちは2015年ごろからオンラインを使った様々な形式の会議、ワークショップ、研修を続けてきており、そこで積み上げたノウハウを公開。単なるツールの使い方の解説だけでなく、司会者の仕切り術、マナーやルール、同期と非同期の使い分けなどを紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で激変! 加速するDX(デジタル・トランスフォーメーション) 物流業界の最新事情を一挙紹介! ・巻頭対談「物流部門には精鋭部隊を投入」 土屋哲雄氏(ワークマン専務)×角井亮一氏 ・共同配送、マッチング、宅配改革etc. 運輸の最新事例 ・ネットも、リアルも－－オムニチャネル戦略を支える取り組み ・AI、ビッグデータを駆使する注目の物流ベンチャー ・倉庫を無人に! 物流ロボティクスの最前線 ・三大都市圏の大型物流施設マップ 2020年春以降、新型コロナウイルス感染拡大によって、宅配の増加、倉庫での3密回避など物流業界には大きな影響が出ています。以前からの大きな課題である人手不足がいっそう深刻化、それに対応するための自動化の動きが進み、データやAIの活用がますます重要になっています。 小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きについて、物流業界の様々なプレーヤーを取材して最先端を解説。 注目の物流関連ベンチャーや3大都市圏の交通網進化・最新大型倉庫なども取り上げます。

日産、JDI、日本郵政、関西電力、レオパレス、ネットワンなど最新29事件から、 経営陣、管理職、弁護士、会計士の「盲点」を解明。 誰が、何を、どうやって、チェックすれば、不正は防止できるのか？ 本書は企業不正の防止に取り組む人向けに、 ガバナンスとリスクマネジメントのチェックポイントを整理したものです。 第1部では企業不正の事例を分析し、不正防止のチェックポイントをまとめています。 不祥事の調査報告書を読み解き、問題の真因を探りました。 第2部では、事例ごとのチェックポイントを体系的に整理しています。 すべてのチェックポイントは最近の事例に紐づいたものなので、 実感を伴って自社をチェックできると思います。

数々の困難を乗り越え「はやぶさ2」「こうのとり」は栄光をつかんだ! 日本の宇宙開発チームに学ぶ、チャレンジできる組織の原点 2020年12月、小惑星リュウグウ探査の任務を無事に務めた「はやぶさ2」が帰還し、カプセルを分離した後、再び宇宙に旅立つ。また、11月には、野口聡一飛行士を乗せたアメリカの民間宇宙船の運用1号機が国際宇宙ステーション(ISS)にドッキングした。2020年代に入った今、宇宙開発は新たな局面を迎え、同時に、日本の技術と人に世界の注目が集まっている。 本書は、長く日本の宇宙開発チームの一員としてスペースシャトル利用計画、ISS計画、国産ロケット計画、宇宙探査計画など自主開発の苦闘時代と世界の最前線を見てきた筆者が、様々な困難を伴う巨大プロジェクトの裏側で、それを支える人と組織がどのように動いてきたかを、様々なエピソードとともに描く、ビジネスノンフィクション。

本書は、中堅中小企業経営層に向け、東南アジア(ASEAN)でのM&Aという「成長戦略」を示すものである。 日本国内市場は、人口減少・高齢化等により縮小の一途にある。この状況下で企業が生き残るためには、世界規模でのビジネス展開が必須となる。とはいえ、東証一部上場企業の約50%が海外進出を果たしているのと比較して、中小企業は約4%。ほとんどが海外進出に目を向けていないのが現状である。 だが、昨今の社会状況でテレワーク化が進み、距離や国境によるハードルは低くなっている。中小企業経営者の目を海外に向けさせるには絶好の機会といえよう。 海外への新規進出は時間がかかるが、M&Aなら海外マーケットにすぐ参入することができる。スピード感ある事業継続・拡大を実現できるのだ。人材やネットワークといった経営資源が限られている中堅中小企業こそ、海外M&Aは有効な手法なのである。 特に本書は対象とするマーケットを、成長・拡大が著しいASEANに絞った。東南アジアは地理的に近く、時差は1~2時間。親日派も多く、人材マネジメントが行いやすいことが利点である。 5カ国(シンガポール・マレーシア・インドネシア・ベトナム・タイ)でのM&A成約事例を紹介しながら、日本M&Aセンター海外事業部ならではの成功に導くノウハウを開示。中堅中小企業にとって、優秀な海外人材やローカルネットワークを獲得する“M&Aによる海外進出”を、より身近なものとする。

「話題づくり」から「価値づくり」へ！ 企業の広報に「価値づくり」が求められる時代。 豊富なデータと事例から広報戦略のあり方を解き明かす 情報流通構造が変化し、企業活動は多くの「ジャーナリスト」の目にさらされるようになった。企業の実態をきれいに見せようとしても、すぐに素顔が知られてしまう。そんな時代、顧客とのエンゲージメントをつくるためには、実態そのものを磨くほかない。社会課題解決など社会に役立つ価値づくりの実態（Fact）をつくり、その取り組みを正直に発信することが迂遠に見えて最短の道である。本書では上記の流れを踏まえつつ、「企業のファンになってもらう活動」に対する３つの切り口として「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」を取り上げ、活動事例を紹介するとともに何をすべきかを考察する。 本書執筆に先立ち、企業広報戦略研究所が実施した2018年『企業広報力調査』の結果から最新の広報実態を明らかにするとともに、2014年からの3回にわたる調査結果を経年比較し、企業広報活動のトレンドを読み解く。また、その他調査結果やモデルとのリンケージもはかり検証する。さらに、企業の経営戦略と広報戦略を連携させ、企業価値向上に取り組む先進企業への取材や有識者への取材を交えて解説していく。

クリエイティビティを阻害せずにベクトルを合わせる! 異能集団をまとめ収益と社会性を両立させてきたリーダーに学ぶ組織運営の真髄 「リーダーシップとは、答えを与えることではなく、その答えを導き出すための問いを考えることだ」 「お金がなければ文化も社会貢献もない!」 「チェリストとしての自分は、オーケストラのなかで日々同じことの繰り返しだった。しかしビジネスは今日と明日で状況が変わり、違うことをしなければならない。なんとクリエイティブな世界だ!と申し上げたい」 本書は、我が儘なアーチストたちで構成される世界的な芸術・文化的組織を率い、市民の支持を得ると同時に収益も上げてきたリーダーが、その実践するマネジメント哲学、リーダーシップのあり方を幅広く語るもの。カーネギーホールのエグゼクティブ・ディレクター兼芸術担当として組織の運営に携わるクライブ・ギリンソンに、Arch Street Pressの編集主幹ロバート・リムがインタビューをする形式となっています。 ここで語られる内容は、決して文化の話でもなければ、クラシック音楽の話でもない。組織運営を考える時、またリーダーシップを考える上で、非常に大きな示唆に飛んだものになっている。アメリカでは、ビジネスのクラスのテキストとして採用されている大学が複数ある。個々のクリエイティビティを殺すことなくいかに全体を一つの方向にまとめ上げるか?よき企業市民としての組織、つまり社会から支持される組織のあり方とは?など多くの企業が直面する課題に論及しており、マネジメントにとって大いに参考になる内容が満載である。

「働き方改革」に伴う労働法制度の整備に一応の目途がつきました。本書は、この改革を実務面で担った著者が、企業の経営者やマネジャーなど実務家向けに、新しく整備された労働法制度を総合的に解説するガイドブックです。 本書は、「働き方改革」のみならず、労働法制度で実務家が知っておくべきポイントを総合的に、かつ詳細に解説するため、すでに「改革のポイント」を知っている読者にとっても必携の書です。 働く現場で何が起こっていて、どのような狙いで制度が整備されたかも併せて解説されるため、本質的な理解ができます。

信頼と安心の仕組みをつくれば、部下は自然と動き出す。 コロナで「職場」のあり方が変わる今こそ読みたい実践手法! 「社員が受け身体質で困る」 「いつも部下が指示待ちで、動いてくれない」── 経営者、マネジャーの多くが、こんな悩みを抱えている。 その理由はなぜか。 リクルートグループで企業内のコミュニケーションについてのコンサルティングに長年当たってきた桐岡隆澄氏と、 「幸福学」で人気の慶應大学・前野教授がその解消法を解説する。 本書は、受け身の原因を部下に求め、 上から目線で無理に改善する方法を紹介するものではない。 職場の心理的安全性を高め、信頼できる関係をつくることで、 働く人々に「幸福感」をもたらし、自発的な行動を引き出す。 ともすればブラックになりかねない職場を変えた実践例を使いながら具体的に解き明かす。

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

「嘆きの人生から、喜びの人生へ」 「集金より支払いに気を遣え」 「天地自然の法則は厳しいものである」 千葉県成田市の建設会社4代目が「老舗の知恵」をひもとく 「われわれには100年が長いとは少しも思わない。 120年前の創業者の息吹がありありと感じられる」 幼少時から家訓をたたき込む、平山一族の「早期隔世教育」！ 【目次】 第一部　徳の隔世教育 　「我家の五箇条」大家族主義と玄松の集い 第二部　人生の指針となる言葉 　第一章　良き習慣を作る 　第二章　お金について 　第三章　積徳の方法 　第四章　より良き人生を生きるために 　第五章　商売のコツ あとがきに代えて　「創業の精神」を受け継ぐ

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

日本のものづくりの急所はITシステムだ。企画から顧客伝達まで一気通貫するプロセスが実現すれば、もっと魅力的な製品を生み出せる。ものづくり研究の第一人者が中心となって、日本に最適なITシステムを解明。 ITシステムについて初めて問題提起し、進むべき方向を示す。実務家を動員した研究会の成果を書籍化。他社が知りたい改革のノウハウが得られる。

環境への悪影響を抑えつつ、 いかに生産と消費を拡大するか。 サーキュラー(循環)型イノベーションで、 繁栄を続けるための具体策を提示する。 前作『サーキュラー・エコノミー デジタル時代の成長戦略』では、 サーキュラー・エコノミーによって、 競争優位性が獲得できるという新たな事実が提示された。 続く本書では、競争優位性を速やかに獲得して、 大規模に展開していく方法を、 10業界の考察、豊富な事例と共に解き明かす。 「取って、作って、捨てる」という、 従来の一方通行型生産・消費モデルはもはや持続不可能。 全く新たな手段「サーキュラー・エコノミー」を選択することで、 企業は、気候変動に前向きに取り組み、 生産と消費の拡大を可能にすると同時に、 活発なイノベーションと競争力を手にできる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機の今こそ、業種を超えた変革の好機。 各界の識者が、14業界の活路を示す! 巻頭対談は、柳川範之氏(東京大学経済学部教授)。 そのほか、翁百合氏(日本総合研究所理事長)、平野正雄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)、岩下直行氏(京都大学公共政策大学院教授)、三浦瑠麗氏(国際政治学者)、石川温氏(ジャーナリスト)など第一線で活躍する識者や、TDK、ヤフー、UBS証券、T&Dホールディングス、オリックス自動車、ローソン、経済産業省、関西電力といった業界のキープレーヤーが多数登場! 新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界経済が危機に瀕しています。どのように危機から脱け出し、立て直していけばよいのか。 日本経済を14の業界に分けて網羅。業界ごとにアクセンチュアの専門家がコロナ危機を踏まえた現状の課題と展望を明らかにした上で、キーパーソンと対談。解説と対談を合わせて展開し、各業界が向かうべき道を浮き彫りにします。

危機を乗り越える！ 成長を実感できる！ 正しい経営習慣は一朝一夕には身につきません。 毎日実践し、定期的に振り返ることで、少しずつものにできるようになります。 じっくり取り組んでください。 繰り返し実践できるチェックリスト付き。 コロナ後の「新しい日常」でも負けない方法が分かります。 あなたは大丈夫ですか？ □顧客志向の小さな行動を徹底する □自分の関心を世間の関心に合わせる □社員が同じことをしても許せるか □長所を生かせ、短所にこだわるな 【目次】 第1章　苦境でも稼ぐ会社が必ずやっている9のこと 経営習慣01　お金を追うな、仕事を追え 経営習慣02　「良い仕事」が売り上げや利益を作る 経営習慣03　「良い会社」を目指せ 経営習慣04　顧客志向の小さな行動を徹底する 経営習慣05　利他心ありきがビジネスを成功させる　　ほか 第2章　経営者がなかなかできていない14のこと 経営習慣10　機会の追求に時間を費やせ 経営習慣11　経営とは正しい努力を積み重ねること 経営習慣12　ライバルの実力を謙虚に見よ 経営習慣13　先頭に立つ覚悟、責任を取る覚悟 経営習慣14　正しい考え方を身につける 経営習慣15　良かったときも悪かったときも、反省する　　ほか 第3章　顧客、社員に対して明日から始める13のこと 経営習慣24　良い会社には、良いお客さまが続く 経営習慣25　お客さまから見た主観的一番になる 経営習慣26　満足を十分に高めずに感動だけを求めてはいけない 経営習慣27　社員のためにも、「なれる最高の自分」を目指し、一流の経営者になる 経営習慣28　社員が同じことをしても許せるか　　ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 オフィスは今、「企業価値を創造するワークプレイス」の時代へ。変革を支えるプロ集団が考え方、取り組み方を詳細に解説。「アフターコロナ」も勝ち抜くワークプレイス改革の本質を読み解く。 グローバルな競争環境にあって、企業に必要なのは「新たな価値の持続的創造」。その源泉となる社員の働き方改革、さらにはワークプレイスの進化が近年、重要な経営課題に浮上しています。本書は、信託銀行の第一線で顧客企業の不動産戦略と向き合う専門家たちが、ワークプレイス改革を成し遂げた先端企業を徹底取材。これまで長年にわたる不動産コンサルティングで培ってきた知見とともに、企業のオフィスのあり方、変化への取り組み方を詳しく解説します。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

政策保有株式(株式持合い)は多く持つほど利益率が低く、取引関係の維持・強化にはつながらない。 全上場企業のデータから、会計数値の変化を検証。 買収防衛、高株価維持、取引先との関係強化など様々な目的で導入され、“根雪"のように残る政策保有株式(株式持合い)。全上場企業のデータを基に、その効果を定量分析。その経済的効果がもはや失われていることを明らかにする。

現場の実務担当者へ 内容を「ざっとつかむ」ポイントを伝授! 　ロングセラーを新版化 国際ビジネスの必須知識として、英文契約書の入門書へのニーズは初版刊行時よりますます高まっています。 本書は、営業、製造、企画など現場の実務担当者を対象に、英文契約書を読み内容をざっとつかむためのポイントを、実際の契約条項を題材にして紹介するもの。収録する160近い例文にはすべて対訳を収録しており、初学者に好評を博しています。 今回の新版化では、2019年2月に刊行した大著『英文ビジネス契約フォーム大辞典』のエッセンスを盛り込みました。例えば、コンテンツビジネスなどで重要性が高まる知的財産ライセンス契約に関する例文を充実させました。 著者は三井物産で30年以上にわたり一貫して国際法務に従事し、その後、明治大学教授に転じた本分野の第一人者のひとり。現在も企業の法務担当者を対象にしたセミナーや執筆活動を積極的に行い、実務者とのコミュニケーションを通じてそのニーズを把握しています。

同一労働同一賃金、ダイバーシティー・マネジメント、 在宅勤務、パワハラ、ジョブ型雇用――。 人づくりと生かし方を徹底解説。今がわかるテキストの全面改訂版。 人事管理をめぐり状況変化は続いています。本書は、人事管理の決定版テキストとして好評を博しているテキストの改訂版です。同一労働同一賃金については関連する章で説明し、データも全面刷新しました。新たなテーマについてはcolumnを中心として解説しています。 コラム トピックス編 ダイバーシティー・マネジメントと人事管理 トピックス編 人事管理を決めるもうひとつの要因は社員の働くニーズ トピックス編 企業の人事権と転勤のあり方―古くて新しい課題 トピックス編 国際比較からみえる「日本ならではの育成方法」 トピックス編 なぜ「パワーハラスメント」予防に 取り組む必要があるのか トピックス編 企業は「同一労働同一賃金」で何を求められているのか トピックス編 働き方改革と管理職の役割 トピックス編 介護離職から社員を守る トピックス編 問われている定年後高齢社員の人事管理 トピックス編 ジョブ型雇用(限定雇用)と メンバーシップ型雇用(無限定雇用)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幾多の危機をどう乗り越えたのか? ファミリービジネスが継続のカギ 生き残り続ける企業や、長く愛される商品やサービスは何が優れているのか。長寿企業の経営者インタビュー、同族企業や事業承継を研究する識者や長寿企業に投資するファンドマネジャーへの取材など、さまざまな角度から強さの源泉を明らかにします。 ・巻頭対談 「家業こそ理想的なベンチャービジネス」 星野リゾート代表星野佳路さん×露木木工所露木清勝・清高さん父子 ・西川、リンナイ、堀場製作所、シャトレーゼ、たねやetc老舗企業の秘密に迫る ・都道府県別・長寿企業一覧 ・投資家から見た長寿企業の利点 ・世界のファミリービジネス研究

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 自宅+現預金=5000万円以下が危ない! もめない「遺産分割」って、どうやる? 平成30年度の司法統計によると、家庭裁判所に持ち込まれた遺産分割の事件数のうち約75%が遺産総額5000万円以下の相続だったことがわかりました。 自宅を持つ一般的な会社員の相続でトラブルが多く発生しています。 本書では、相続の場でいま起こっているさまざまな問題を取り上げ、解決のためのヒントを紹介しています。 特に、相続トラブルでもっとも多い「遺産分割」の進め方に紙幅を割きました。 民法改正で新設された配偶者居住権や遺言書の保管制度など、最新の制度をかしこく利用する方策も収録しています。

■良い戦略は単純明快だ! 良い戦略は、単純かつ明快である。パワーポイントを使った説明も、マトリクスやチャートも無用。必要なのは、打つ手の効果が一気に高まるポイントを見きわめ、そこに狙いを絞って資源と行動を集中させること。 良い戦略は、組織が前に進むにはどうしたらよいかを明確に示す。難局から目をそらさず、それを乗り越えるための指針が示されている。「いま何をすべきか」がはっきりと実現可能な形で示されていない戦略は、欠陥品だ。 ■世界的な戦略の研究者による第一級の著作! 世の中の「戦略」のほとんどは、戦略の体を為していない。本書の目的は、「良い戦略」と「悪い戦略」の驚くべきちがいを示し、「良い戦略」を立てる手助けをすることにある。著者ルメルトは世界的な経営学の研究者を表彰するThinkers50に選ばれた人物であり、長年にわたって戦略を研究してきた第一人者。本書は超一流の著者による「経営戦略」の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

大阪のペンキ屋、人材育成革命で快進撃! メールすらない会社の後継者になった、 ド素人の娘婿が繰り広げる熱闘経営物語。 国宝級の職人技を伝承するため、 元アニメーター、元自衛官、外国人などを三倍速でプロに育て上げ、 驚異の業績アップ! 1回笑うために9回は失敗した。 それでも、ライバルが何もしていない中で一歩ずつ進むことが、 かなりのアドバンテージになっていた。 粗利20%ほどでよしといわれる業界で、 4年目にはとんでもない利益をたたき出した。 現場が変われば、業績も変わる。 (第3話より) <主な内容> ・すべての思い込みに「ノー」を! ・女性を3倍速でスター職人に育成 ・国宝級のダイバーシティ ・自衛隊の駐屯地に「金の卵」を求めて突入 ・リンゴ農家のおばあちゃんに学ぶ ・粗利が業界標準の2倍に ・京都の清水寺で入社式 ・お母さんたちを動かした渾身のプレゼン ・「1000人に1人」になる思考法 ・できることから始めてみる ・スマホとロボットで生産性のジレンマを突破

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

緊急出版！！ パンデミックを乗り越えるには、BCP（事業継続計画）が必須です。今すぐ、事業継続のための手を尽くすことで、コロナ危機も、そして将来起こりうる危機も乗り越えられます。BCPは大企業のためのものでは全くありません。本書は中堅中小企業を対象にしました。「これだけは押さえなければ」というBCPのポイントを豊富な事例で紹介。さらに、コロナ危機のように、深刻な客数減に直面したサービス業がどうすれば利益を出せるか。需要変動に強いマネジメントの手法を細かく提示しています ■書籍『お客様を呼び戻せ！』『時短の科学』（共に内藤耕著）、経営誌「日経トップリーダー」4月号の特集「あなたの会社は事業継続できますか？」をもとに再構成した電子書籍です。

生涯現役社会に対応した制度を具体的に提案! 深刻な人手不足を受け、シニア雇用が変わろうとしている。 60歳での定年、再雇用から65歳定年への移行を真剣に検討する企業が増加。 制度の変更を前に何を検討すべきか、どのようなメリットがあるのか。 コストはどう変化するのか。 65歳定年の先にある70歳雇用延長も視野に入れ、 注意すべき実務上のポイントを先行事例とともに具体的に解説。 企業年金を含めた全体像がわかる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 技術革新で急拡大する公的保険外のヘルスケア産業。最前線の取り組みと市場攻略のポイントを、新規参入を狙う事業者向けに紹介 公的医療・介護保険財政の逼迫を受け、その周辺産業にビジネスチャンスを見いだす動きが活発化、ICTなどの先進技術を用いた新製品・サービスを提供する事業者による新規参入が相次いでいます。経済産業省の試算によると、公的保険外のヘルスケア産業が2025年には33兆円の規模に拡大する見通しです。 拡大するヘルスケア産業における最前線の取り組みと新市場攻略のポイントを、この分野への参入やビジネスの拡大を考える事業者向けに解説。併せて、「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020」の模様を誌上再録します。

緊急出版！ 日経ビジネス、日経クロステック、日経クロストレンド、日経クロスウーマン編集協力 「新型コロナで出社停止！」　あなたの会社は対応できますか？ 新型コロナウイルス対策の一環としてテレワーク（在宅勤務）を取り入れる企業が急増している一方、ＩＴツールや運営ノウハウなどが分からず戸惑う声も多い。 迷える企業やビジネスパーソンらのニーズにこたえるべく、日経BPテレワーク特別取材班がテレワーク最新事情をさまざまな角度から徹底解剖。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 採用、評価・異動、研修、退職、健康管理etc. 人事・労務を効率化、高度化する! ・先進企業の秘訣を解剖 日本IBM/日立製作所/ソニー/パーソルHD/トリドールHD/LIFULL ・徹底分析! タイプ別 ツールの種類と活用法 ・個人情報保護、プライバシー、労働法――法的リスクにはこう対応する ・今や必須のツールに 経営へのインパクトを解説 ・導入の進め方と注意点 AIやIoTも含めたITの進化によって、人事・労務分野の業務を効率化・高度化する「HRテクノロジー」が急速に普及しています。 AIによる就職学生の選別、様々なデータを活用した人員の最適配置や社員の健康管理、退職予測など、画期的なソリューションが多数登場。また、企業現場で大きな課題となっている「働き方改革」を実現するツールとして、HRテクロノジーは欠かせないものとなっています。 本書は、「HRテクノロジーとは何か」といった基本から、各事業者が提供するサービスの内容とその効果、実際にHRテクノロジーを導入している企業の成功事例まで、丸ごと1冊で解説するもの。先進事例を多数取り上げ、実践的な内容です。 また、人事関連のデータを活用する際に注意すべき個人情報やプライバシーの保護、労働法との関連についても取り上げます。

●メンタル不調社員の管理が急務に 2017年の労働安全調査によると、「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者」の割合は59.5%と、16年調査より3.8%増加。ここ5年ぐらい増加傾向が続いている。 一方で、精神障害の労災認定件数も増加傾向にあり、これを抑制するため、19年4月からは改正労働安全衛生法が、20年6月からはパワハラ防止関連法が、企業に対してメンタルヘルス対策の強化を求めている。 本書は、法律により、対策が急務になったメンタルヘルスについて、パワハラ防止関連法の具体的指針も踏まえて出版するものである。 ●メンタルヘルスの見分け方から対処法まで、産業医・弁護士・社労士が一体となって解説 実効性あるメンタルヘルス対策を進めるためには、まずは管理職層を含め、メンタル不調の疾病状況やその見分け方を確認しておくことが重要である。その上でメンタル不調の原因として、職場環境および労働者本人の個体側要因を把握し、原因ごとの対応検討が求められる。 さらに、今回の種々の法改正では、1過重労働防止、2ハラスメント防止、そして3個人の健康情報管理の適正化、を強く求めており、法改正内容を正確に把握した上で新たな実務対応策の立案が必要となる。 一方で、産業医の役割が拡大。自らが労働者に自分の業務を告知しなければならないほか、労働者ひとりひとりの健康状態を把握することも求められるようになり、権限と負担が増しているが、その具体的手法についても執筆する。 本書は上記問題に対し、産業保健実務に長く取り組み、これまで数多くの業績をあげてきた鈴木安名産業医、主に労働問題に取り組んできた峰隆之弁護士、そして日経文庫で執筆実績のある北岡大介社労士が、三位一体となって解説をする。

近年、シェアリングエコノミーの高まりを背景として、日本国内でも「シェアオフィス」を筆頭に「コワーキングオフィス」「サービスオフィス」など、様々な形態のオフィスが登場しています。 本書は、長年オフィスビル開発やオフィス賃貸業を営む著者が、これらの新しい形態を「スモールオフィス」を総称し、各々の機能の違いや、使用例を解説。また一般の賃貸オフィスと比較しながら、コストや活用にあたってのメリット・デメリットを詳説。著者独自の調査による豊富な使用事例も紹介しています。 スモールオフィスは、「専用の執務室があるもの」と「執務スペースもシェアするもの」に大別され、その多くは駅から徒歩数分というアクセスの良い立地にあります。一般の賃貸オフィスと比較して、最大のメリットは初期費用の少なさと、入居・退去が楽であること。 当初はスタートアップ企業や独立したての士業のビジネスパーソンなどに支持されてきましたが、ここ数年で大手企業もその使い勝手の良さに着目し、プロジェクトオフィスやサテライトオフィスとして、また地方企業が大都市圏へ進出する際にも活用されています。 オフィスの大きな特長として、エントランスや受付、会議室などが共用化されています。会議室や打ち合わせスペースは「使った分だけ」のコストで済み、スペースの有効活用につながります。また複数企業が同じフロアに入居しており、会社を越えた交流会も頻繁に行われているため、オフィス内で新たなビジネスが生まれたり、取引先を紹介し合うなど、一般の賃貸オフィスにはない「コミュニティの形成場所」としても注目されています。 企業の経営者や経営戦略、経営企画、総務に携わるビジネスパーソンにとって、示唆に富む内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人手不足を解決する最新ノウハウを徹底解説! ネット通販の拡大により宅配が急増する一方、ドライバーや倉庫作業員などの人手不足が深刻で、物流は危機に直面しています。 問題を解決するため、「置き配」など再配達を減少させる取り組み、AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)による荷物管理、ロボットで自動化した倉庫など、新たな施策が続々と投入されています。 物流業界の最先端を行くさまざまな事業者や識者に取材し、最新事情をレポートします。 ・注目の巻頭対談「物流が経営の中心」 中山哲也氏(トラスコ中山 代表取締役社長)×角井亮一氏(イー・ロジット 代表取締役社長) ・EC大手の最新戦略――Amazon、楽天、アリババ ・宅配危機を解決する切り札は? 広がる置き配、再配達削減アプリ ・次世代型の物流施設&マテハン機器をレポート ・共同配送で進む効率化 ・ドライバーの環境改善の取り組み ・首都圏、中京圏、関西圏 これからの道路網の進化

●2017年4月に連載された大橋洋治・ANAホールディングス相談役の「私の履歴書」を単行本化。 ●1964年、航空会社として後発の全日空(ANA)に入社して以来55年。国際線への進出、そしてアジアを代表する航空会社となることを目指し、我武者羅に仕事に邁進してきた著者が、同社と日本の航空業界をめぐるできごとを述懐する。 ●1940年、中国・満州(現・中国東北部)の桂木斯(ジャムス)市に生まれ。戦後の混乱期に、命からがら母親とともに中国から日本に引き揚げてきた。慶應義塾大学に入学して石川忠雄教授のもとで中国について学び、中国に深く関わってきた岡崎嘉平太・全日空第2代社長の知己を得て、全日空に入社する。 ●入社2年後には全日空羽田沖墜落事故が起き、悲惨な現場を経験。中堅として活躍していたときにロッキード事件に遭遇し、上司が事件に巻き込まれていくのを間近に目にする。事件の余波が続くなか、全日空は成田空港開港を機に国際線就航を目指す。著者はそのための労使交渉を現場で仕切り、汗を流した。ニューヨーク支店勤務から戻ると、実力者の若狭得治名誉会長と普勝清治社長の対立が表面化し、全日空は世間の注目を浴びることとなる。有名なお家騒動の舞台裏は、興味深い読み物になっている。 ●好業績のなか、著者は2001年春に社長に就任。しかし、同年9月にアメリカで同時多発テロが発生し、世界の旅客市場は大きく冷え込む。ライバルのJALは日本エアシステムを統合するなど、国内の競争環境も激変し、存亡の危機に直面。基本給5パーセントカットを断行するなど厳しい局面を乗り越え、2003年には復配をはたす。 追いつき追い越す目標だった日本航空の破綻と復活を経て、航空業界は新たな環境にある。著者は、アジアを代表する翼として全日空が「空のシルクロード」をつくる夢を描く。

『新・観光立国論』のデービッド・アトキンソン氏が推薦！ 「人口減時代を生き抜くために こんな中小企業が増えれば 日本の未来は明るい」 和歌山県の老舗酒蔵・平和酒造の4代目が 倍率1000倍企業の組織改革、人材育成を明かす 上意下達の旧態依然とした組織が いかに「個が立つ組織」へと変化を遂げたか 1972年以降、市場規模が３分の１に縮小した日本酒業界で 持続的成長を続けた酒蔵の改革とは

お客さまが買うのは「感動」ではありません。 一流の経営者・コンサルタントなら誰もが知っている「正しい答え」をこの一冊に凝縮しました! 本書の目的は、これまで24年にわたり経営コンサルタントとして働いてきた経験をもとに、経営コンサルタントという仕事の本質やポイント、コツを、私なりの言葉で皆さんにお伝えすることです。 私が一番伝えたいのは、経営の本質や具体的なポイントとは何か?ということです。たとえば、本書でも中心テーマとして取り上げている「お客さま第一」の本質とは何でしょうか?ごく当たり前の質問のように聞こえますが、きちんと答えられる人は多くありません。 コンサルティングの現場では、お客さまの「答え」を導き出してあげなければなりません。言い換えれば、お客さまの課題に対して「核心を突いた答え」を提供することが、経営コンサルタントの仕事なのです。 そこで本書では、一人前の経営コンサルタントならばきちんと答えられなければならないと私が考えている「質問」に対する「答え」を提示し、なぜそうなのかを解説するというスタイルを採用しました。まず「質問」と「答え」にアプローチして、自分でなぜそうかのかと考えてみてください。 (「はじめに」より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「日本発、アジア発」の総合コンサルティングファームとして成長を続けるアビームコンサルティングを、「企業力」「経営理念（DNA）」「グローバル展開」「キャリア形成」「採用活動」などの側面から解説。また各クラスやグローバルに活躍するコンサルタントのインタビュー、グローバル拠点紹介、社長対談、企業事例などを通じて、アビームコンサルティングの魅力に迫る。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 「シリコンバレーだけを見て、全てが分かったと思ってはいけない」 　　米マイクロソフト伝説のプログラマー、中島聡氏推薦 ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ アマゾン・ドット・コムやマイクロソフトが本社を構え、 AI活用のスタートアップがぞくぞくと誕生する米シアトルとその周辺エリア。 ここにシリコンバレーや中国のテクノロジー大手のほとんどが参入し、研究開発拠点を構えている。 シリコンバレーの次と言われるシアトルで何が起きているのか。 米西海岸でどんな地殻変動が起きているのか。 AIエコシステムはどのように成り立っているのか。 米国駐在の現地記者とマイクロソフト出身のシアトル・ベンチャーキャピタリストが明らかにする。 巻末には、シアトルエリアのAI、IoTスタートアップの注目50社リスト付き！！

急速に押し寄せるデジタル化に代表される技術革新の波に対応、 事業を変革してイノベーションを起こす力を持つ経営トップが日本には求められている。 そのためには、技術に素養を持ち経営に精通し実践できる人材が育つ必要がある。 本書は、フィクション仕立てになっている。日本企業で働く技術者である樋阪正史という男が、 保守的な組織の中でどのようなキャリアを辿り経営者になったのか、 また、どのようにイノベーションを起こしてきたか、その成長過程を通じて経営者として身につけなければならない素養を描いている。 そして、これからの経営を考えるうえでのポイントを、30のチャートとしてまとめた。 ここからは、デジタル化時代の革新の進め方、経営の在り方、そして日本企業の勝ち方についてのヒントが見つかるだろう。 「日本経済を成長に導く経営者を育成する手引書」として役立つ1冊だ。

管理職の現場マネジメント力の向上に欠かせない目標管理能力。部下が意欲的に働き、会社と個人が成長する職場作りをするための目標管理と人事評価の基本を、経験の浅い若手管理職向けに解説。

持続的発展のヒントは欧米のファミリービジネスにあり! 「権力集中型」か「集団統治型」か 柔軟性を持った新しい事業承継のかたちを提示する 経営者の高齢化等で、ますます深刻化する事業承継問題。 日本では事業承継というと、特定の後継者(長男など)に支配権を集中させる「権力集中型」が主流だ。しかし、この方法には、1後継者が無能な場合に追い出す術がなく、またファミリー内で不公平感が醸成されるなど、ファミリーの一体性が失われる場合があることに加え、後継者に課される多額の相続税(贈与税)を回避するために、2事業とは関係のない、本末転倒ともいうべきタックス・プランニングが横行する、という問題が指摘できる。それらの要素が、日本のファミリービジネスの力を削ぎ、企業価値の低下を招いている側面は否定できず、日本の多くのファミリービジネスが孫の代までに終焉を迎えてしまう一因にもなっている。 一方、欧米のファミリービジネスにおいては、意思決定のあり方やガバナンス、企業価値の算出など数歩先を行くファミリービジネス研究が実践に活かされた結果、ファミリー全体で会社を統治する取り組みが導入されている。このような「集団統治型」の事業承継は、ガバナンスが実効的に機能している限り、「権力集中型」と比べ、ファミリービジネスの永続性が担保される仕組みであるという評価ができる。 本書は、日本を代表する経営系法律事務所の弁護士・税理士で構成する専門スタッフが中心となり、諸外国の具体的事例を示しながら、日本企業の事業承継に取り入れるべき「集団統治型」の新しい事業承継モデルを提言するもの。具体的には、会社法が定めるデフォルトルールを用いた仕組みの代わりに、信託・組合・財団等を用いた仕組みを、各ファミリーの個別事情を踏まえつつ柔軟に構築していくための基本的な考え方やノウハウの提示を目指す。

人手不足は依然として続いており、取り負ける中小企業が多い状況にあります。 実は、こうした中小企業の多くが、自社の魅力をうまく求職者に伝えられていません。 本書は自社の長所をいかに伝えていくか、つまり中小企業に「採用ブランディング」の考えを広め、 人材を確保しやすくするための教科書です。採用ブランディングを活用して採用難を乗り越えたり、 克服しつつある会社のケースを元に、写真とともに分かりやすく解説しています。 さらに、これまで目が向けられてこなかった「外国人」「高齢者」「障がい者」という人材に注目することで、 この局面を乗り切っている会社もあります。「給与」「残業」「休暇」を工夫して人材を集めているところも。 実際に採用活動に臨んだ若手による座談会では、あえて中小企業に苦言を呈してもらっています。 人材不足に頭を痛めている経営者の皆様に読んでいただきたい一冊です。

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜあの会社は続くのか? 長寿企業の経営を徹底解剖! 伝統か、革新か――本当はすごい同族経営 ・後継者の切り札、婿養子 ・「家訓」の重み ・長く愛される商品の秘訣 ・長寿企業の財務の特徴 ・日本と世界の長寿企業一覧 ・100年の激動を経済から読む グローバル化、デジタル化など環境の変化によって、多くの企業が退場を余儀なくされています。 変化が激しい時代にもかかわらず、生き残り続ける企業はどこがすごいのか。100年以上続く長寿企業にスポットを当て、生き残り続ける経営の秘密を多方面から解説します。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

名古屋を拠点に、給食業界で国内トップ10へ入るまでに成長を遂げた日本ゼネラルフード。同社が提供する「おいしい給食」を食べたことがあるだろうか。同社ではレシピやマニュアルにとらわれず、お客様のことを考え、要望に応えた料理を提供する。一般的な給食会社では考えられないやり方だ。給食というより、レストランに近いスタイルと言えるだろう。 同業他社が決して真似できないこの文化を生み出したのが創業者・杉浦貞男氏だ。そして、二代目社長・西脇 司氏がこの文化を根づかせ、日本ゼネラルフードを給食業界屈指の会社へと導いてきた。学生アルバイトから大学新卒で日本ゼネラルフードに入社、ありとあらゆる給食の現場を体験し、社長に昇りつめた西脇氏は、自らを「給食の神様」だと話す。 50年余りに渡る日本ゼネラルフードの歴史の中には、ピンチもチャンスもあった。「給食の神様」を育てた、日本ゼネラルフードの“奇跡”。本書は、ある小さな企業の成長物語であり、「おいしい給食を提供すること」に使命感を持って働く人たちの物語である。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

30万台ヒットの鋳物ホーロー鍋「バーミキュラ」を開発した愛知ドビー、海外売上高10年で20倍、M&Aで最高益を更新し続けるアイカ工業、浅田真央のCMでおなじみのエアウィーブ、国内2000店を目指す100円ショップのセリア――。M&Aを駆使し他社の強みを取り込みながら成長を加速させるナゴヤ企業50社の今に迫る。 ◇2017年11月に刊行した『ナゴヤが生んだ「名」企業』の続編。2018年7月から日経本紙中部経済面で連載中の「続・ナゴヤが生んだ名企業」を書籍化したものです。厳しい環境にある金融関連企業の動向をまとめた「ナゴヤ金融の今」も合わせて1冊にまとめました。ナゴヤ企業の歴史をひもとくと、新事業への参入やM&A、業態転換など挑戦の連続です。各社欄では、トップ自らが自社の課題と未来に向けた戦略を語ったインタビューも収録しています。 ◇前作の『ナゴヤが生んだ「名」企業』は、中部地区で働くビジネスマンや就活生に大好評。中部経済を支える企業の歴史と現状が、前作とこの本の2冊でわかるナゴヤ人の必読書です。

第一線で活躍を続けるリーダー18人の インタビューを通じて見えてきた共通点は、 「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。 日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。 ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 ) ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当) ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長) ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長) 登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。

コーポレートガバナンス・コードの策定やROE経営の浸透によって、財務経理部門は事務的な役割を担う立場から、企業価値創造と説明責任を主体的に担う立場に求められる役割が大きく変わりつつあります。本書は財務や開示に第一線で取り組むビジネスパーソンに向け、具体的にどのような実務知識をもとに、企業価値向上に取り組まなければならないのかを解説。財務会計、ガバナンス、開示、経営戦略と財務戦略の連動性などに関する最新常識をわかりやすく解説します。

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

●強い現場は教科書の先を行っている！ 　 アベノミクス第3の矢、成長戦略が問われていますが、日本企業に必要なのは、教科書に書いて ある基本的なことを踏まえた上で、しかしその先を行く、意外性の経営です。それをやってきた企 業が、きちんとした発展を実現してきているのではないでしょうか。 本書は、「枯れた技術」を生かし切って利益を出し続けているキングジム、三つの「敢えて」でグロ ーバルニッチトップをとる戦略を成功させた根本特殊化学、技術をベースにしたマーケティングの 担い手を育成している村田製作所、非常時に創意工夫を生み出し、共有できたJR東日本、ア イシン精機をなど、様々な「常識」を超えた事例が満載。現場の技術者たちが中心となって、そ れぞれの現場の苦労をベースに「教科書の先を行く」経営のあり方を考えた使える技術経営の 書です。 『日本の技術経営に異議あり』『技術経営の常識のウソ』『いまこそ出番 日本型技術経営』『不 常識の経営が日本を救う』などの既刊書にも技術経営を革新するヒントが満載です。

いま注目の老年学（ジェロントロジー）の科学的知見で、高齢者の人事管理を解説します！ 心理、教育、経済、労働、医学など各分野から学際的に研究する学問がジェロントロジーです。 本書はこの研究成果を企業現場のマネジメントに応用した画期的な著作です！

財務3表などの仕組みや見方をコンパクトにわかりやすく説明します。会計のやさしい入門書と、難しい専門書の間を埋める実務家向けの解説書です。企業会計は、国際化に対応したり、実態を正確に映し出すため進化を続けていますが、一方で複雑で難解になっているのも事実です。本書を読むことで、新しいルールを理解し、決算書を読みこなす力を磨くことができます。2015年4月から適用されている改正連結会計基準に内容を合わせ、開示資料の実例も含め改訂しました。

企業再生の流れから、計画策定、業務や財務のリストラクチャリング、事業のライフサイクルや企業の規模に応じた再生のポイントまで、豊富な実例と最新の情報を交えて解説。「現場で役立つ実務書」の決定版！

企業価値向上に成功している企業の秘訣は何か。 東京証券取引所「企業価値向上」表彰企業6社に学ぶベストプラクティス 各分野の専門家が多角的に分析! <本書に寄稿する専門家> 伊藤邦雄(一橋大学大学院経営管理研究科特任教授) 津森信也(経営財務研究所代表) 澤上篤人(さわかみホールディングス代表取締役) スコット・キャロン(いちごアセットマネジメント代表取締役社長) 円谷昭一(一橋大学大学院経営管理研究科准教授) <本書で取り上げる「企業価値向上」表彰企業> 塩野義製薬 花王 ピジョン オムロン 丸紅 ユナイテッドアローズ <「企業価値向上」表彰とは> 東京証券取引所が、2012年から、企業価値の向上をテーマに掲げて実施。東証市場に上場するすべての上場会社を対象に、自社の資本コストを意識し、それを上回る資本生産性を実現することにより企業価値を高める「企業価値向上経営」を実践している会社を、年に一度選定し、表彰しています。

MBA入門書のスタンダード『ビジネスマンの基礎知識としてのMBA入門』の中から、学びたい科目を選んで読める「ばら売り版」が電子書籍で登場。［session1］は、戦略的であるための条件について解説。 山田英夫（やまだ・ひでお） 早稲田大学ビジネススクール教授 慶應義塾大学文学部卒業。同大学大学院経営管理研究科修了（MBA）。三菱総合研究所を経て、現職。博士（学術）。アステラス製薬、NECの社外監査役を歴任。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

―いまどきの若者とうまくコミュニケーションがとれない ―ちゃんと教えているのに、いまいち反応が薄い ―自分の数字を上げるのに忙しくて、あまり育成に時間を割けない ……こんなマネジャーの悩みに答えます! 本書の特徴は、以下のとおりです。 1 まず、いまの若手の考え方や行動パターンを理解できるよう、 文化の違いをわかりやすく説明していること 2 育成担当者ごとにバラバラなノウハウを「パターン」として抽出し、 誰でもできるように落とし込んでいること 3 知識を「パターン化」することにかけては日本企業でもトップクラスの リクルートの手法を具体的に紹介していること 4 担当者個人任せではなく、組織全体で共有し、PDCAを回せる ところまで広げていること 営業が強いことで知られているリクルート、その中でもトップ営業マン、 トップ営業マネジャーとして活躍した著者が、自らの経験を余すところなく 伝えてくれます。 一流営業マンだった人ほど陥りがちなワナ、 「○○くんの育成担当なのでよろしく」と丸投げされたときの対処法など、 誰もが身近に感じられる1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革は、未来のための経営改革! 2018年6月、働き方改革関連法案が成立しました。残業上限規制、同一労働同一賃金など厳しい法規制が課されるため、対応が急務です。また、人材獲得の面でも、働きやすい職場を作り、自社の魅力を高める必要があります。働き方改革は、企業の死命を制する重要な経営課題となっています。 働き方改革は、小手先の残業減らしでは実現できません。自社の業務を根本から見直し、意思決定プロセスや仕事の進め方、人事評価、組織のあり方など、経営のすべてを改善する必要があります。 反対に言えば、経営改革を断行し、生産性を高める好機。事例を豊富に取り入れて、企業現場の実態に即した実務に役立つノウハウを提供します。

「おもしろおかしく」「キャリアを重視」「目標達成」――仕事の楽しさはソコじゃないでしょう? 若手を輝かせる3つの言葉で、明日からできる職場活性化の実践ノウハウ。 ■仕事の楽しさに気付くと人は輝く 「やる気があるのかないのか解らない」――性格が良く、前向き、でも、どこか冷めていてズレている部下はいませんか? 彼らを伸ばし職場を活性化しなければならないリーダー層(35-45才前後)は、上にバブル、下にゆとりという世代間ギャップに挟まれながら、就職氷河期世代で人数が少なく、自分の業務にも忙殺されています。 こうしたケースで著者が実践してきたのが、「仕事の楽しさ」に着目した対話をもとにした職場の「プラスのサイクル」づくり。どんな職種でも、「ふと、仕事の楽しさを感じる」ことがあるはずです。仕事の楽しさは、働き続けているうちにだんだん解ってくるものです。リーダーはその貴重な体験を上手く若手に伝えることで、彼らを職場で輝かせることができるのです。 ■人手不足を嘆く前に、「仕事の楽しさ」で職場を活性化 本書は、人づくり、組織活性化の実践から見つけた「3つの言葉」を軸に行う、個々が輝く組織づくり手法をわかりやすく解説するものです。基本は、1「仕事をしていて嬉しかった体験はありますか?」で、仕事のポジティブな体験について話します。2「仕事で何か困っていることはありませんか?」で若手の貴方を助けたいという支援を表明します(上から目線で管理をしない)、3「貴方1人でなく私と一緒に考えましょう」で働く仲間として貴方と私で一緒にがんばりましょうと、具体的支援をします。これで、仕事が上手く行く→嬉しい→もっと上手く行くようにしたい→さらに嬉しい、というプラスサイクルが生まれ、人の成長と組織の活性化が実現できるのです。ちょっとズレている人は、実はその気付きがないためにうまく活躍することができずにいる人達でした。著者の実践事例をもとに、具体的に解説します。

経営史というと、渋澤栄一、松下幸之助といった人物のエピソードを中心としたものか、紡績業、鉄鋼業、電機、自動車といった産業の盛衰から解説するものに分かれますが、本書のように、日本経済の興亡とリンクしてストーリーとして解説するものはありません。 本書は、経済成長のあり方の変化に焦点を合わせて、日本の経営のあゆみを振り返ってゆきます。筆者は、エネルギー産業を中心とした研究で多くの業績を残し、21世紀のエネルギー問題についても積極的に提言を行っています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 二極化の真実、あなたの不動産は「負け組」！？ 逆転を可能にするノウハウを解説！ 今まで好調だった不動産市場が曲がり角を迎えています。東京圏の同じ地域でも、駅近と駅遠などの条件の違いで価格の差が激しくなっており、「勝ち組」不動産と「負け組」不動産で二極化している状態です。 「負け組」不動産をどうすれば「勝ち組」に転換できるのか？　実践的なノウハウを解説します。

活発化するグローバルな事業再編と法・税制の後押し。 新しい経営の選択肢をどう活かすか？ 企業法務の第一人者が、Ｍ＆Ａの留意事項をグローバルな視点で解説。 　日本でも、1990年代にバブルが崩壊して以降、経営資源の効率的な移転を可能とするＭ＆Ａを活性化するための法制度や税制度が整えられてきました。そして、今やＭ＆Ａは、経営の重要な選択肢の１つとして広く認識されるとともに、イノベーションを実現する手段として、コーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）に対する関心も高まっています。 　一方で、過去に行われたＭ＆Ａに起因して多額の特損やコンプライアンス上の問題が生じるなど、問題事例も散見されています。特に海外のＭ＆Ａは国内よりも難易度が高く、その成功確率は必ずしも高いものではありません。 　また、日本においてＭ＆Ａのメニューが大分出揃ってきたとはいえ、買収対価の一部を株式とする買収についての制度は十分整えられておらず、大規模なＭ＆Ａや現預金を持たないベンチャー企業によるＭ＆Ａの支障となっていました。そこで今回、産業競争力強化法の改正により、株式対価のＭ＆Ａを容易にするなど、日本でも今後、新しいタイプのＭ＆Ａを実現する可能性が生まれています。 　本書は、こうした状況を踏まえ、企業法務の専門家が、経営戦略としてのＭ＆Ａの活用法から始まり、最近関心の高いＣＶＣ、海外Ｍ＆Ａを行ううえでの留意事項、株主アクティビスト時代におけるＭ＆Ａのあり方、産業競争力強化法の改正を踏まえたＭ＆Ａのメニューなどを、最新の議論を交えて紹介します。企業の経営企画担当、法務担当はもとより、金融機関、機関投資家、会計士などにも必携の知識が満載の一冊です。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

経済誌「日経ビジネス」の人気連載、経営教室「反骨のリーダー」。その中でも2015年春に5回に渡って掲載された住設大手LIXILグループ社長兼CEO（最高経営責任者）の瀬戸欣哉氏「Do The Right Thing」は大きな反響があった。「プロ経営者」としての瀬戸社長はどのような歩みをたどってきたのか。人物像と経営論を凝縮して一冊にまとめた。

もはや自前主義では新しいテクノロジーに対応できない! オープンイノベーションで成功する条件を[5つのステップ]で解説。 変革できる企業はここが違う。 イノベーション実現のための[5つのステップ] 1)組織をオープンにする 2)知のダイバーシティを推進する 3)あえてダブルスタンダードで進む 4)プラットフォームを進化させる 5)事業出口を柔軟に探す 味の素、コニカミノルタ、コマツ、サントリー、 セブン-イレブン、ソニー、ダイキン工業、大和ハウス工業、 東レ、トヨタ自動車、日東電工、日立製作所、富士フイルム、 ホンダ、三井化学、リクルート、DIC、NTTデータ、JR九州 日本を代表する51社の大企業を取材。 数百人のビジネスリーダーにヒアリングして、 大きな変化の先駆者になるための道筋を示す

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 内部統制監査や外部監査に不可欠な統計的サンプリングに関する米国公認会計士協会(AICPA) のガイドブック「AICPA Audit Guidance: Audit Sampling」から、サンプルの算出方法に特化して日本の会計従事者が実践で活用できる部分を抜粋し、米国資格を保有する公認会計士が解説を加えながら翻訳する。 巻末には、サンプル表を収録し、実務的で分かりやすいつくりとした。 この分野では、米国公認会計士協会のガイドブックが唯一のマニュアルとなっており、本書は実務家にとって必要不可欠な一冊となり、語学が苦手な会計専門家でも内部統制業務に活用できる。 統計的サンプリングは、専門的で類書もきわめて少ないため実践的なマニュアルとしても待望の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

AIを使って自社のビジネスはどう変わるのか。 AIを導入するために、企業の組織や教育はどうあるべきか。 本書は、AIの自社への導入の仕方やその導入手順の詳細、 AI投資を回収するための戦略や事業の変え方を実例をもとに解説した 経営者のためのAI活用読本です。 解説するのは、amazon goを超えるAIによる無人店舗など、 小売業で積極的にAI活用を行っている店舗「トライアル」を運営する トライアルホールディングスの永田久男会長。 同社が積極的に行っているAI戦略の手の内をすべて明かした貴重な書籍です。 AIがどのような技術で成り立ち、世の中をどう変えていくのか。 こうした議論は既にさまざまなところで行われていますが、 実際にマネタイズしていくまでの戦略はまだ多くは語られていません。 AIを企業の業績につなげていくための、初めての実戦書。 テクノロジーを活用してイノベーションを起こした全ての経営者・ ビジネスパーソンに読んでいただきたい一冊です。 ＜著者について＞ 永田久男（ながた・ひさお） 1956年福岡市生まれ。1984年トライアルカンパニーを創業。 2015年に持株会社となるトライアルホールディングスを設立し、 現在同社代表取締役会長。情報通信技術とAIを活用した 新たな形の流通業の構築を目指す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 CS推進担当を命ぜられたTさんは猛勉強をしながら、現場の社員を説得するための教育プログラムを作り、着々と成果を上げてきた。様々な難問に苦悶しながら実践してきた担当者のノウハウをビジュアルに解説。

●キーワードは「均等」と「均衡」 これまでの労働法では、「均等」を主要なテーマとしてきました。男女差別の撤廃、出身、年齢の差別撤廃など、「機会均等」に重きが置かれてきました。しかし、今回問題になるのは主に「均衡」です。 「均衡」とは「同じ仕事をしていれば正規か非正規かの雇用に関係なく、同じ待遇で報いる制度」。しかし、そもそも「同じ仕事」というのは何なのか。責任の重さや、過去の職歴をひもとけば、全く「同じ仕事」とすることも難しいと言えます。 本書では最新の最高裁判決等を挙げながら、企業実務へのインパクトを解説。また、実務上の具体策として、業務・責任などを徹底的に「見える化」するための実例を示します。「同一労働同一賃金」に関連する法律は、大企業では2020年から施行され、企業の対応はまったなしの状況です。 本書は、考え方の基本から具体策までを、社会保険労務士で元労働基準監督官である著者が書き下ろします。

あなたは、ＦＴＡ（自由貿易協定）のこんな特徴を、知っていますか--。 ◆　ＦＴＡの“使い漏れ”を解消するだけで、営業利益率が20％改善 ◆　ＦＴＡを駆使すれば、外国でのＭ＆Ａ機会が増える ◆　各国GDPの10～15％を占める「政府調達」がビジネスチャンスに ◆　正しく活用できなければ、追徴課税400億円超の例も ＴＰＰ11や、日本ＥＵ・ＥＰＡ（経済連携協定）。 2019年には大規模ＦＴＡ（自由貿易協定）が相次ぎ発効される見通しです。 けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。 「ＦＴＡは何だかよく分からない」と放り投げてしまうのはもったいない！ 本書で指摘している通り、「関税３％は法人税30％に相当」します。 仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けているだけでも、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10～15％を占める 「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。 同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあるのです。 本書を読めば、あなたはもういてもたってもいられなくなるはずです。 日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本を、あなたの会社の経営にも役立ててください。

・日本経済新聞キャリアアップ面に長期連載され、電子版「Bizアカデミー」「NIKKEI STYLE出世ナビ」にケーススタディなどを加えたロングバージョンを連載してきた「経営書を読む」の日経文庫化第6弾。 ・今回取り上げた本はどれも比較的出版年が新しく、話題の本を読むという性格のもの。手っ取り早く理解することができるとともに、執筆者における「ケーススタディ」が充実。「本の内容を実践に落とし込むとどうなるか」がよくわかる。 <取り上げる本> ワーク・シフト(リンダ・グラットン)/採用基準(伊賀泰代)/ストーリーとしての競争戦略(楠木建)/戦略プロフェッショナル(三枝匡)/イノベーションと企業家精神(ピーター・ドラッカー)/ハード・シングス(ベン・ホロウィッツ)/サーバントリーダーシップ(ロバート・グリーンリーフ)ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 10年後を見据えて先手を打つ! ・事業の再設計で「働き方改革」を実現 ・競争を勝ち抜く事業承継のポイント ・さらなる成長を図るM&A戦略 ・事業の本質を見極めた事業再生の進め方 ・海外で稼ぐグローバル戦略成功のカギ 中堅・中小企業に、今、必要な経営戦略を総合的に解説! 少子高齢化による人材不足や「働き方改革」への対応、深刻化する後継者難を克服し、10年後も勝ち残るためにはどうすればよいのか。現場の実態に即して、解決策を実践的に解説します。

本書は、ブランドのマネジメントに必要な基礎知識とブランド戦略を展開するためのポイントをやさしく解説するロングセラーテキスト。第2版では、事例やコラムを大幅に刷新。事例研究や、インターネットの普及・グローバリゼーションの進展に対応した企業の新たな取り組みなどを紹介した。

≪食と健康の革新企業≫ グリーンハウスを貫く創業の精神 1947年、慶應義塾大学の食堂開設からグリーンハウスの歴史が始まる。 グリーンハウス創業70周年、グリーンハウスフーズ創業50周年 食を通した喜びを提供し続け［小さな学生食堂］から［グローバルな食の企業］へ 「新宿さぼてん」「ホテルグランバッハ」を擁す コントラクトフードサービスの雄が幾度もの転機を勝機に変えた「社是の心」とは？

根来龍之著「プラットフォームの教科書」と「ビジネス思考実験」の合本版。 ITビジネス研究の第一人者である根来龍之・早稲田大学ビジネススクール教授による、ビジネスモデル設計の必読書セット。 デジタルエコノミーを勝ち抜くための基本戦略とコンセプトを集大成。 仮説立案のポイントについて、独自の視点で解説した2冊が、これ1冊でまとめて読めます。

日本企業はデジタル革命になぜ乗り切れないのか？ 「行動するITのご意見番」が根本原因と打開策を解き明かす クラウド、FinTech、DevOps、デジタルトランスフォーメーション──。欧米発のデジタル革命が既存の業界を丸ごと覆す勢いで日本企業に迫っています。 この10年ほどで世界は大きく変化しました。今、世界を動かすのはグーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブックといった10年から15年前に生まれた新興企業です。そこにマイクロソフトとアップルが加わると米国株式時価総額の半分を上回るといいます。 デジタル化の潮流によって猛スピードで世界が変化しているなか、日本企業や日本のIT業界が育んできたものが過去のものへとどんどん追いやられているのが現状です。しかし、デジタル革命の本質を知る日本の経営者はごく少数しかおらず、これまでの文化や歴史の積み重ねもあって日本企業がデジタル革命を受け入れるのは容易ではありません。 一方で、日本企業にとってデジタル革命は千載一遇のチャンスとも言えます。新しいビジネスモデルへと変身できる得がたい機会となり得るからです。 本書は、IT業界の最前線で30年以上活躍している「行動するITのご意見番」の筆者がデジタル革命の本質を解き明かし、根本原因と打開策を示します。机上の空論や抽象論ではなく、海外と日本、ユーザー企業とIT企業、過去と未来を行き来して実際に見聞きした経験に基づき、ITの専門家でなくても具体的に分かりやすくデジタル革命の全貌を理解できます。経営者からエンジニアまで必携の一冊です。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

女性の活躍なくして中小企業の成長はあり得ない！ 人事評価というと、評価や賃金の納得感を高めて社員のやる気を向上させることが 目的だと考えられていますが、本書で紹介するのはそのようなものではありません。 著者が人事評価制度の専門コンサルタントとして実践してきたのは、 「社内のコミュニケーションを深める仕組み」としての人事評価制度です。 女性の活躍を推進することが日本企業、とりわけ小さな会社にとって避けて 通れない大事な課題となっています。 人事評価制度でコミュニケーションを深めることがどれほど女性社員の定着と成長をもたらすか。 本書は小さな会社で働く女性社員たちが成長していく実際の物語で、それを具体的に示します。 著者の提唱する人事評価制度はまた、ともすればバラバラになりがちな全社員の仕事に取り組む姿勢や 問題意識をそろえ、長期的な会社発展の原動力ともなるものです。 人事評価制度をめぐって、間違った考え方が今でも蔓延しています。 本書はそうした誤解をひとつずつ解き明かし、自社に適した人事評価制度をつくりあげる方法や、 制度を上手に運用するためのポイントをわかりやすく解説します。

収益のカギを握るのは人事だ! 「攻めの人事」に変えるだけで労働生産性は2倍に。カギは「リソースマネジメント」と「タレントマネジメント」を組み合わせた、競争優位を生み出す戦略人事にある。 ■一生人財に困らない会社をつくる人事のあり方 日本の労働生産性は先進諸国の間で「最下位」といわれるほど低い。労働生産性をあげるためには「もっとがんばる」だけではダメ。優秀な労働力を効率的に活用する「人事部」の力が欠かせないのだ。では、どうやって労働生産性を上げるのか? そのための人事のあり方は? ■ゴーン流現場主義は人事も変えた 本書は、日産の人事部門で、カルロス・ゴーンのもと人財開発に尽力。労働生産性アップによる企業再生のプロセスを体験してきた著者が、日本企業の人事屋にありがちな仕事ぶりとを比較しながら、強い・稼げる人財をつくる人事のあり方を実践的に解説する。 著者はグローバル本社人事本部に異動後、リーダーシップ教育、高度専門性の強化、若年時の現場経験などを実施し、和魂多才型日本人リーダーの育成を担当。さらにリーマンショック後、SWP(Strategic Workforce Planning)手法の開発と、採用プロセスの変革プロジェクトを担当した、「ゴーン学校」の卒業生の1人。その成果として、2015年、「第4回日本ヒューマンリソースチャレンジ大賞」の人材育成部門優秀賞を受賞している。