理研、マクドナルド、代ゼミ、ベネッセ、東洋ゴム、ロッテ、三井不動産、化血研・・・21世紀に入って不祥事が頻発している。巨大組織が陥る6つの病－－肥満化、迷宮化、官僚化、ムラ化、独善化、恐竜化。長年、経済事件を追い続けてきた記者が、20の失敗事例から組織崩壊のメカニズムを解明する。

PDCAよ、さらば。これからはOODAだ！　無媒な「計画」と「予算」から現場を解き放て！　本書は「軍隊のような組織」であることを捨て、「消耗戦」から「機動戦」にパラダイム転換を遂げた米軍から学び、自由に動ける現場をつくり、ビジネスで生き残るための方法を解説します。

「経営方針が実行されない」「経営と現場、部門間に壁がある」「仕組みやルールの形骸化」－－これらは限られた範囲では最適だが、会社全体として見れば極めて非効率な「部分最適」の状態にある場合が多い。著者は組織風土改革を専門とするスコラ・コンサルトで大手企業を中心に数多くの組織体質の改善、大企業病の治療にあたってきた。「全体最適」で会社が生まれ変わっていくプロセスと具体的ノウハウを成功事例を交えて解説します。

あの経営者は何を読んでいるのか？　修羅場を乗り越えてきたリーダーたちはどのような書籍に心打たれ、意思決定を行う際の指針としているのか--。日本経済新聞読書欄で経営者・政治家から研究者まで日本を引っ張るリーダーたちが愛し、他人に勧める書籍を自らの経験を踏まえて紹介するコラム「リーダーの本棚」の書籍化です。

絶頂から鴻海買収交渉まで転落劇のすべてを活写！　「キングギドラ経営」「会長主導のクーデター」「1社長1工場」――。シャープは権力者の人事抗争の末に悲劇が起きた。堺工場に代表される液晶事業への身の丈にあわない巨額投資の失敗はもちろんだが、経営危機に陥った後に内紛が激化し、効果的な打開策を打ち出せず、傷口が広がった。液晶主導の成功から赤字転落、鴻海精密工業による買収提案まで、日本経済新聞大阪本社・経済部が総力を挙げて名門企業が瞬く間に転落する姿を描く緊急出版！

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

製造業最大の赤字から過去最高益へ。沈みかけた巨艦・日立を再生させた立役者が、経営改革の要諦と自身の半生を語る。いま振り返って日立の経営改革とは何だったのか、痛みを伴う改革の実践とは――。日本経済新聞の好評連載「私の履歴書」に、私の経営論等を大幅加筆。

世界有数の戦略コンサルファーム、ボストン・コンサルティング・グループの現役コンサルタントが、秘伝の育成ノウハウを初公開！ 伸び悩みを突破し、「成長し続ける」人材になるために必要なことは何か。本書は、多様な人材を超高速で戦力にまで磨き上げる「BCGの特訓法」を紹介する。現役のコンサルタントが、自社のやり方を明かすのはきわめて異例のこと。育てる側も、育てられる側も必見の1冊。

日本企業躍進のカギを、スイスのビジネススクールIMD学長が伝授。世界を駆けめぐる著者だからこそ見えてきたものとは?　ネスプレッソ、ハワイアナス、ゴドレジなど、海外の注目企業事例をまじえて解説します。

人気エコノミストが、ファッション、映画、アイドルなどの意外な話題を交え、日本経済の今の姿をとらえ、先行きを展望。様々なデータを用いて、経済・金融の動きを読み解く視点が学べる、ライブ感に溢れた解説書です。 日々のマーケットでの真剣勝負を通じて体得した、経済の流れを読み抜く技術を紹介します。

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

これは新たな「文化大革命」か。「反腐敗」で政敵を次々に摘発、放逐、中華帝国再興の野望を追いながら、暗殺の恐怖に脅え、側近は「友達」で固める……。 中国最高指導者の知られざる実像と、共産党内部の暗闘に、ボーン・上田賞記者が緻密な取材で鋭く迫る本格ルポ。激動の中国情勢を理解するために必読の一冊！

リーダーの「言葉」は必ず変えられる！　なぜ、一生懸命に語っているのに、現場に伝わらないのか？　そのカギは、「実践のビジョン」にあります。どんな事業・組織でも、リーダーシップを発揮することができる。それが20年間、１万人以上のリーダーを支援するなかで著者が編み出した独自手法「バインディング・アプローチ（ＢＡ）」。現場の日常を再現した10のケースストーリーのなかで、ＢＡのツボとコツを解説。まるで相対でコンサルティングを受けているかのようなリアリティとともに、リーダーシップを発揮できる実践手法が身につく一冊。

電話が鳴ったら1回でとる。元気よくあいさつをする。約束を守る。「凡事」を極めることで、お客様の信頼が積み重なり、やがて「非凡な成果」につながる。「凡事徹底」「現場主義」「即断即決」で、業績不振の支店、債務超過寸前のグループ会社を立て直し、1兆円企業の組織改革と業績拡大を成し遂げた大和ハウス工業代表取締役会長兼CEOが語る、人と組織を強くする経営の極意。

スティーブ・ジョブズ自身も「実はやりたくなかった」アップルの成功要因とは?　ジェフ・ベゾスが「古い常識」を破壊できた理由とは?　セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジがグーグルの検索システムにとりいれた思考の仕組みとは?　フィリップ・コトラーが伝えるマーケティングの本質とは?　孫正義がイノベーションを起こすために毎日やっている習慣とは?　鈴木敏文がデータと同じくらい重視しているものとは?──ビジネスの天才たちの「頭の使い方」を身につけよう!

架空の中堅コンビニチェーンを舞台に、人気講師による超実践的研修を再現。具体的な商品・サービス例をもとに、 「欲しい！」「買いたい！」という顧客心理からマーケティングのすべてを分解。売れる商品の秘密を解き明かします。

第一人者のアナリストが、自動車メーカー８社の実力を、６つの視点から徹底分析して採点！　最高益を更新したトヨタの好調は続くのか？　新興国市場の勝者は？　国内自動車各社の復活劇の背景を追い、長期的な外部環境のロードマップを示した上で、2020年の「勝ち組」を明らかにします。

これが、グーグルを本気にさせた次世代ビジネス戦略だ！ P2P宿泊サービス、ライドシェア、カーシェア、クラウドソーシングなど、テクノロジーの進歩が可能にした「新しい取引」の実態と、急成長するサービスの仕組み、台頭する注目企業の動きを明らかにする。

「原価率300％」でも儲かるのはなぜ？　フリーで働く人が大手との値段交渉に負けない「秘策」とは？　「50％オフ！」より「３着買うと１着無料！」が儲かる理由は？　「家族間通話無料」のからくりとは？──単なる「値下げ」「値上げ」ではない、新しい「プライシングの常識」を教えます！

創業者・佐吉の孫にして、自動車事業を立ち上げた喜一郎の長男、豊田章一郎氏が、トヨタとともに歩んだ60年の軌跡を語る。 日本経済新聞に掲載された「私の履歴書」を大幅加筆。巻末には「章男社長との対話」を収録。

日本企業は、国内では激しい同質競争で疲弊し、グローバルでは新興国企業にコスト競争をしかけられ、利益率の低下に悩んでいる。どうすれば薄利の奪い合いから脱却できるのか。やみくもに売上やシェアを増やさなくても、競争しない状態を作ることによって、利益率は高められる。本書はその戦略を、50社以上の企業事例をもとに、実践的に解説する。

日本は、中国人観光客対応では発展途上国！ 心理と行動を知れば、もっともっと売れます！ 世界中で「爆買い」する1億人の中国人。１週間で20万円、富裕層は200万円の買い物する訪日中国人。いま日本全国で、その旺盛な消費に対応しようと企業や自治体が躍起となっている。しかし、その方法は間違いだらけ。中国人の本音と心に刺さる手法を解説。

これまでモヤモヤしていた「ハンコ」「契約書」「印紙」の取り扱い方が分かります！ ハンコを逆さまに押すと、契約書は無効になる？ この契約は請負契約ですか、委任契約ですか？ 「業務委託契約書」には印紙を貼らなくてよい？ 国や外国企業との契約書には印紙は不要？ 「リース契約書」は2号文書に該当する？ 「販売委託契約書」は7号文書に該当することがある？ 本書でこれらの疑問を解決します！

競争のルール(ゲーム)を根底からひっくり返せ!　「相手企業の儲けの仕組みを無力化させる」「土俵(戦いの場)をずらす」などといった、いま起きている新しいタイプの競争の本質を豊富な国内事例を交えて解説。

「これこそが経営者の努めであり、経営の原点である。そのことを私は、日本航空の再建を通じて、あらためて実感した」。　稲盛和夫氏が一問一答形式で、企業経営者の真剣な悩みや疑問にこたえる経営指南書の最新作。

流通総額2兆円。次なる相手は米IT業界の新たなカリスマと目されるアマゾンのベゾスだ。企業家、三木谷の大勝負が始まる。ネット世界一を掲げる同氏の格闘を描いたルポルタージュ。日経新聞連載をもとに大幅加筆。

世界を変える力さえ持つ「140字のつぶやき」はどうやって生まれたか?　思いがけない創業、仲間の裏切り、そして世界3億人のユーザーを獲得するまでの軌跡を、4人の共同創業者を軸に描き出した全米ベストセラー!

僕らの力の源泉は何か。音楽そのものではないか。僕たちは日本の音楽のアイデンティティーを世界に示したかったのだ。 教科書にも載っている国民的愛唱歌「翼をください」で知られ、数々の個性的な名曲で歌謡曲に新風を吹き込んだ作曲家が、デビュー間もない２４歳で音楽出版社「アルファミュージック」を旗揚げする。高校生だったユーミンの才能を見出し、今や世界の若者が「シティポップ」として注目する質の高い楽曲やコンセプトアルバムを次々と世に送りだし、アメリカのレコード会社と契約を結んで、ＹＭＯの世界進出を成功させる。その多面的な活躍を貫く「村井邦彦」の美学の源泉が、本書の此処かしこから顔をのぞかせる。 ８０年に及ぶ半生の時々の出来事を、カメラで活写するようにつづった自伝は、新しいカルチャーの勃興期に誰と誰が出会い、そこでどのような化学変化が起きたかがみずみずしく描かれており、時代を経ていささかも古びることはない。平成から令和にかけて登場したミュージシャンにとって、あたりまえのスタンダードが実はいかに新しく過激なものであったか、そのことを新たに発見する書になるであろう。あこがれからではなく、最初から等身大で欧米とフランクに向き合えた人たちが生み出した日本の音楽のアイデンティティーが、ここにはある。

長く続いた不動産「バブル」が、静かに崩壊しつつある！　そして、私たちはどうすればいいのか 膨大なデータを読み込み、現場の声を聴いて、不動産市場の行方を的確に示しつづけてきた著者が「不動産バブルの静かなる崩壊」について語る。 アベノミクス始動以来、長くつづいた金融緩和政策によりバブルが、どのような形で崩壊していくのか、さまざまなデータを駆使してわかりやすく解説する。 人口減少、ＤＸの進展、甚大化する天災や疫病被害など、環境変化が著しい最近において、私たちはどのように不動産に向き合い、行動すべきかも多様な視点で語る。不動産を買う人、売る人、貸す人、借りる人、使う人、必読の１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定（もしもし検定）３級・４級」唯一の公式問題集。2022年1月～2023年11月に出題された過去問題から重要問題を選んで収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

■世界がカーボンゼロを競う、投資とイノベーション、実装の最前線。変化を追いかけた日本経済新聞大型連載を書籍化。 ■大気中に蓄積する温暖化ガスの量は、この50年で2倍以上に増えた。地球温暖化を食い止めるのには、排出量と吸収量を同じにする実質ゼロにまで減らす必要がある。人類史において農業、産業、情報に次ぐ「第4の革命」カーボンゼロ。日本を含むほとんどの先進国は2050年の実現を目標に掲げたが、その道のりは平たんではない。 ■ＧＸ、蓄電池、水素、原発、再生エネテック、ウクライナ侵攻の影、気候変動ポリティクス、移行戦略に集まるマネー――。企業の盛衰や国家の命運をも左右する脱炭素の奔流に迫る。

このチャンスを逃すな！ 長く多様化する人生を豊かに過ごす、 誰にでもできる長期・分散投資の基礎的知識を解説。 世代を超え、最適プランをシミュレーション！ 　2019年、大騒ぎとなった「2000万円不足問題」。それから３年が経ち、個人の資産運用をめぐる環境に大きな変化が起きつつある。背景にあるのは、24年から始まる新ＮＩＳＡが期待以上に「長期投資に適したお金の置き場所」になったこと。そして、政府がようやくフィデューシャリーデューティ（顧客本位の業務運営）に本腰を入れ始めたことだ。 　本書は、金融庁金融審議会「市場制度ワーキング・グループ顧客本位タスクフォース」の委員を務めるなど、ニュートラルな立場から金融情報を発信する岩城氏と、実際の過去データに基づいたリターン・リスクのシミュレーションなど４つの機能をもった株価指数連動積立投資シミュレーション・ソフト「ＦＩＷＡつみたてインディくん」の開発に携わった竹中氏がタッグを組んで、同シミュレーションもふんだんに活用しながら、新ＮＩＳＡ、ｉＤｅＣｏを活用した長期資産づくりを実践的にアドバイスするもの。 　若年層からリタイア世代まで、長く多様化する人生を安心して豊かに過ごすために、誰にでもできる「長期・分散投資」の有効性を理解し、投資による資産形成をスタートするための基礎的知識を解説。具体的な数字を当てはめて自分の資産運用を考えることのできる一冊。

本書は「マーケティングＺＥＮ」というマーケティングの新たな枠組みを提示するもの。 今日の複雑化、高度化したマーケティング手法は壁にぶつかっている。 世界の企業は「顧客体験向上」の名の下に顧客の行動履歴をデータ化し、囲い込みを図ろうとしているが、言い換えれば、これは顧客の関心や不安感をあおり続けるマーケティングであり、顧客本位とはいえない。 消費者にとっても企業にとっても精神的なストレスは高まるばかり。 一方で、ウェブ上の利用者履歴を追跡する「サード・パーティー・クッキー」が規制され、ターゲティング広告の見直しが始まっている。また、ユーザーインターフェース（ＵＩ）のデザインで顧客の行動を操る「ダークパターン」にも批判が集まる。 企業にはマーケティング戦略の再構築が求められている。 こうした環境下で力を発揮するのが、マーケティングや経営における「禅的アプローチ」だ。 「マーケティングＺＥＮ」とは、これまでのビジネスのあり方を見直し、無駄を削ぎ落とし、持続可能な環境・関係を意識した、見返りを求めない利他的なマーケティング手法。自社と他者との境界線を消していくことで、本来の顧客主義に戻り、企業活動に循環と持続性をもたらす。 すなわち、これはＳＤＧsの実践とも重なる。 本書は、マーケティングＺＥＮの概要やいま求められている理由、事例について、マインドフルネスとマーケティングの専門家２人が解説する。

生産財企業に求められるイノベーションは、顧客企業が大きな価値を享受できるソリューション提案です。 自社の商品と顧客企業の現場での提案を組み合わせて、顧客企業の売り上げや利益が向上し、コストが低下する提案ができれば、顧客はその費用対効果に応じて、大きな対価を支払ってくれます。 本書は、この視点から、生産財企業を日本で最もうまく経営しているキーエンスを事例として、イノベーションの論理と実践の両面から説明するもの。 キーエンスは自動制御機器、計測機器などの販売および製造を行う生産財企業。 「最小の資本と人で、最大の付加価値をあげる」という経営理念を掲げ、2020年度も含めて過去30年以上にわたって売上高営業利益率が平均40％を超える日本の製造業としては最高レベルの業績を上げています。 さらには2021年度は営業利益が4180億円と日本を代表する製造業の一つとなっています。 キーエンスにとっての価値創造の鍵は、「世の中にない商品」によって「顕在化していない潜在ニーズ」を発掘することにあります。顧客がほしいと思うものをそのまま提供するのではなく、顧客が「こんなものがほしかったんだ」と新たに気づき、本当に喜ぶものを提供し、顧客の利益拡大に貢献するのです。 本書は、これまで研究者の調査・取材に応じることがなかったキーエンスから、本として初めて出版協力を得たもの。なぜキーエンスが成長し続ける企業なのかを論理的に解明します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 量的緩和解除はどうなる？デフレは克服できたのか？――。日銀審議委員として戦後最大の経済危機に立ち向かった著者が、「時間軸政策」など経済の下支えを狙ったデフレ対策の効果を検証。日銀の出口政策を読み解く必読書。 第1章　マクロ経済・金融情勢――概観 第2章　ゼロ金利周辺における金融政策――鳥瞰図 第3章　一九九八年から二〇〇五年までの日銀（およびＦＥＤ）の金融政策 第4章　時間軸政策の導入 第5章　学界における金融政策論議と時間軸政策 第6章　時間軸政策の効果の実証分析 第7章　短期金融市場における金融政策の効果 第8章　「失われた一○年」のマクロ経済学 第9章　構造問題と金融政策 あとがきに代えて――残された論点、これからの論点

2016年、かつて「液晶の雄」と呼ばれるも、液晶事業改革の失敗などにより債務超過に陥っていたシャープに、経営再建の任を受けてやってきた人物がいた。台湾の電子機器受託大手、鴻海(ホンハイ)精密工業の副総裁であった戴正呉である。 創業者・郭台銘とともに、鴻海を電子機器受託生産で世界最大規模の企業に成長させてきた戴は、シャープの社長就任後、わずか1年4カ月で東証1部へのスピード復帰を実現する。彼は何を思い、どのような経営手法でシャープ再生を実現してきたのか。 生い立ちと日本駐在、大同・鴻海での日々、鴻海がシャープへの出資を決めた理由、産業革新機構との出資争い、構造改革への挑戦、悲願の東証１部復帰、「ミスターコスト」の誕生秘話からM&Aの大原則、中国の資源をどう生かすか、そして日本の産業への展望まで。シャープ再建の立役者がいま初めて明かす、自伝的経営哲学。

■ＳＤＧｓへの取り組みがなぜ必要か？どう実行するか？経営目線でズバリ解説。気候変動対策、ＤＸ、人的資本経営、サプライチェーンへの責任など、内容を大幅にアップデート。日本企業の取り組み事例が満載。 ■ビジネス・経営目線のわかりやすい解説が好評だった『Ｑ＆Ａ　ＳＤＧｓ経営』の最新ビジネス課題対応パワーアップ版。感染症対策、食糧・エネルギー問題、ガバナンス改革、本格化するカーボン・ニュートラルなど最新の話題とＳＤＧｓとの関係を盛り込む。 ■「17目標169ターゲットの全部に向き合うことは果たしてできるのか」「三方よしとＳＤＧｓのどこが違うのか」「いま話題の人的資本経営とＳＤＧｓはどう関係するのか」「具体的に企業が行う開示をどう変えるのか」など、ビジネスパーソンの関心にそってわかりやすく説明する。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

経営者は何を思い、何を行うべきか。経営の第一線を歩き続けるなかで生み出され、稲盛氏自ら「経営の要諦」と位置づけている『経営12カ条』。本書では、その真髄をあますところなく語ります。 「世の複雑に見える現象も、それを動かしている原理原則を解き明かすことができれば、実際には単純明快です。こうした考えの下、『どうすれば会社経営がうまくいくのか』という経営の原理原則を、私自身の経験をもとにわかりやすくまとめたのが、『経営12カ条』です。経営というと、複雑な要素が絡み合う難しいものと考えがちですが、理工系の出身だからでしょうか、私には、物事を本質に立ち返って考えていく習性があるようです。（中略）そして、物事の本質に目を向けていくなら、むしろ経営はシンプルなものであり、その原理原則さえ会得できれば、誰もが舵取りできるものだと思うのです」（まえがきより）。 京セラのみならず、KDDIや日本航空などの大企業から、中小企業に至るまで、あらゆる業種、業態における数々の実践のなかで有効性が証明されてきた実証済みの要諦です。 さらに本書では、経営12カ条について、条ごとにポイントをまとめた「要点」と、関連する稲盛氏の発言を抜粋した「補講」も収録しています。要点は、経営12カ条を実践できているかどうかを確認するための「チェックリスト」として、補講は、さらに理解を深めるためにお役立ていただけます。 経営をするために不可欠な「会計」の原理原則を説いた『稲盛和夫の実学』、門外不出・独創的な管理会計手法を明らかにした『アメーバ経営』、そして『経営12カ条』。本書の刊行で「稲盛経営３部作」がついに完結します。

仕事の受注方法、値決め、自分の売り出し方……。 「個人」に価値がつく時代に、 成功している「彼ら」の方法、教えます。 「今の会社で70歳まで働き続けられるのだろうか？」 「自分の経験やスキルは陳腐化していくのではないか？」 「人生100年時代と言われるが、今の収入でやっていけるのか」…… こうした不安が高まり、新しい収入源を模索する人が増える一方で、 インターネットには怪しい情報が氾濫している。 高収入事業をうたっていても現実には稼げないなど、 多くの落とし穴が存在している。 本書は大量の情報の海から役に立つものを拾い出し、 個人が会社を頼らず、自分で仕事を受注し、 生きていくための方法を一から紐解いた。 著者が運営する組織「トレジャーフット」には約5000人のフリーランスが所属する。 本書ではこうした生の声を基に、具体的なデータや数値を公開し、解説する。 現在サラリーマンとして働いている方々の副業や、 すでに個人事業主として活躍している人にも参考になる内容を多数盛り込んだ。

均等法の母と呼ばれて―― 2021年末に日経新聞朝刊に元文相・赤松良子氏が連載した「私の履歴書」を大幅加筆のうえ書籍化。女性官僚のさきがけとして歩んできた半生は、戦後日本の女性の地位向上の歴史と軌を一にする。連載時には、特に男性と同等に働きたくても働けなかった世代の女性から、書籍化を望む声が相次いだ。 赤松氏の官僚人生の集大成が1985年の男女雇用機会均等法の成立である。労働省で53年にキャリアをスタートさせるも、旧弊な組織と社会の中で様々な壁にぶつかってきた。しかし持ち前のガッツと知恵で立ち向かい、大きな仕事を成し遂げた。イクメンが当たり前になった世代にとっては、かつて企業に女性の結婚退職制や男女で異なる定年制があった歴史など知る由もないだろう。「育児休業」という言葉も72年の勤労婦人福祉法に初めて盛り込まれた。 法律で社会に制度化されなければ、世の中は動かない。志を高く持ち、強い信念とバランス感覚で、ついに歴史を動かした。女性活躍の地平を切り開いたパイオニアの歩みには、未来を担う女性たちへの熱いエールが詰まっている。

人生を凜々しく、美しく駆け抜けた先達に学ぶ。渋沢栄一、吉田茂、松永安左エ門、葛飾北斎、鈴木大拙……。逆境や危機を乗り越え、晩節にこそ輝いた16人の男たち。その生き方に何を学ぶのか。生活習慣、人や情報との接し方、ものの考え方など、各人各様の生き方から、充実の日々を実現させる極意を学ぶ、波瀾万丈、今こそ読みたい物語。

このスピードに、日本は追いつけるか？ EV化を急速に進めている欧州。そこで繰り広げられている日米欧そして中国メーカーの熾烈な闘い。日本の自動車メーカーに勝機はあるのか。 日本に突き付けられた厳しい現実を知る好著。

2025年開催の大阪・関西万博に向け大変貌している関西。世界的大企業から日本の技術力を支える中堅企業まで46社を一挙紹介。さらに関西版業界地図18業界を網羅した決定版。 赴任者、新入社員、就活生などこれから関西で仕事をする人の必読書です。現地の取材記者だけが知っているディープな最新情報を満載しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2022年4月、東証が３市場に再編 コーポレートガバナンス、ESG対応の強化で経営、投資はどう変わるのか 実践的に解説 ◆2022年4月、東京証券取引所の市場が再編されました。従来の一部、二部、マザーズ、JASDAQの４市場が「プライム」「スタンダード」「グロース」の３市場に集約、企業経営と投資の両面で大きな影響があります。 本書は、東証再編によって、企業経営と投資がどう変わるのか、実践的に解説するものです。 ◆ESGで大きな変革 本書では、ESG対応に強く結びつく「パーパス」も取り上げながら、こうした経営変革の実態、加えて経営変革や市場変更が投資に与える影響を解説。ESG対応企業の先進事例や主要金融機関へのインタビューも盛り込み、実践的な内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

◆２０２２～２４年改正に完全対応――新制度を上手に活用して「老後の備え」を見直す 　２０２２年５月からiDeCo（イデコ）の加入可能年齢が拡大、２０２０年度の税制改正で使いやすくなったといわれるＮＩＳＡも２４年に新たな制度がスタートするなど、いま「人生１００年時代」を見据えた資産づくりを見直す好機を迎えている。公的年金制度も２０２０年５月に成立した「年金制度改革関連法」のもと、２２年４月から順次施行される。 　まさに、リタイア後の最大の支えである公的年金と、イデコ・ＮＩＳＡといった自助努力を総合し徹底活用できるかどうかで、老後の生活が大きく変わる時代に突入したのだ。 ◆老後資金づくりはあなた次第――「お金を殖やすツボ」がわかる一冊 　本書は、日経で一番詳しい経済記者が、ニュートラルな立場から、新たな制度の活用と「お金を殖やすツボ」をわかりやすく解説する。昼の情報番組で取り上げられるなど話題となった好評既刊『人生１００年時代の年金戦略』、および同じく話題書となった『税金ゼロの資産運用革命』の２つの本のエッセンスも統合、「安心な老後」をつくるお金の知識が満載である。 　著者の試算では、２０２２年から２４年にかけての大改正により、公的年金、イデコ・ＮＩＳＡなどをフル活用するかしないかで、平均的な給与所得者でもつくれる資産に２０００万円以上の差が生まれる。早めに準備すれば、その額は数千万円にも。そうした試算もわかりやすく織り込みながら、図解も多用しポイントを解説。給与所得者から自営業、パート、独身者まで、「新しい日常」の時代に人生を謳歌したいすべての人に必携の一冊。

○筆者が生産者とともにブランド構築を手掛けてきた高糖度トマト「アメーラ」。96年に静岡県で開発され、徹底した「品質管理」と「ブランド戦略」によって、市場の評価を高めてきた。アメーラの生産者は、９つの農業法人の集合体であるサンファーマーズという会社で、中小企業のブランド実践事例として岩崎氏の過去の著作でも紹介されてきた。 ○アメーラは2019年からトマトの本場、スペイン・アンダルシア地方での生産・販売を開始し、快進撃を続けている。「Made in Spain by Japanese」、日本人による現地生産である。 ○輸出しているのは、トマトそのものというより、「ブランド戦略」だ。アメーラは、スペインを代表する百貨店の野菜売り場に並び、スペイン国内では最も高い価格で売れている。 ○欧州進出のきっかけは15年のミラノ国際万博の展示会だった。そこからブランドネーム、ロゴからパッケージデザインに至るまで、あらためて海外向けにブランド戦略を練り直し、現地生産・販売を開始した。 ○本書では、「アメーラトマト」のスペインにおける実践プロセスと、海外諸国の消費者を対象に実施したオリジナル調査結果をふんだんに盛り込み、日本の中小企業や一次産品生産者向けに「海外におけるブランドづくり」の羅針盤を提示する。 ○アメーラトマトの成功事例を中心に論じているが、農産物にとどまらず、海外市場に打って出ようと考えている中小製造業のマーケティングすべてに参考となる内容である。

安宅和人氏　推薦 「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」 梅澤高明氏　推薦 「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！ 　素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」 エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？　 今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。 誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年　ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！ 霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

中間層の没落、2028年米中GDP逆転、停滞する日本、広がる「K字の傷」…… 激動と転換の時代、未来を考える視座をどこに置くべきか? 68人の知性と考える、25の世界の命題 2020年、新型コロナウイルスの危機が私たちに突きつけた現実は、平和と秩序の女神「パクス」のいない世界だった。 民主主義とグローバリズムの動揺、デジタルが生む分断、開く経済格差、若者たちの貧困化……社会のあらゆる矛盾があぶりだされ、世界の変化が加速している。 このような不連続の時代をどう生きるべきか?　68人の世界の知性とともに考える日本経済新聞の大型連載がついに書籍化。

資本主義に起きている危機の実相を抉り出し、未来探求に挑む。 2020年1月から始まった日本経済新聞の連載を書籍化。 格差、気候変動、そしてコロナ……。行き過ぎた競争や利益の寡占化が様々な問題を生み、資本主義が逆境に陥っている。 何が資本主義に起こっているのか――。 レイ・ダリオ、ニーアル・ファーガソン、野口悠紀雄、岩井克人など、「世界の知性」総勢34名にインタビューを実施。さらに、危機を乗り越えようとする多くの動きや、生活に苦しむ市井の人びとへの取材を通じて、世界中で起きている問題の本質を明らかにし、これから進むべき道を展望します。 資本主義や経済学の歴史をイラストで学び直す特集も掲載。

【日経の政治、国際関係分野を代表する書き手が集結！　新型コロナが揺るがした世界の１年間を解説する】 ☆コロナ禍で矢面に立たされているのは、各国の政治指導者たちだ。リーダーシップを発揮して、不安心理を抑えつつ、いかに感染拡大を防いでいくかに真価が問われる。トランプ前大統領のように、直接的ではないものの、コロナ禍により権力を喪失した指導者もいれば、メルケルのように国民の支持を集め政権基盤を固めたケースもある。この違いはなんなのか。 ☆また、コロナへの対応は統治のあり方も問い直す。行動抑制のために、国家がどのような形で個人に関与するのかは、政治体制の問題になってくる。中国、日本、韓国、米国を事例にこの１年間の動きを振り返りながら、コロナに振り回される政治の姿を活写、現代社会の課題に迫り、今後の方向を探る。

○コロナ危機で様々な問題が可視化された今は、経営や働き方を大きく変える絶好の機会だ。本書はリモート会議やビジネスチャット、デジタルホワイトボードなどのツールを活用することにより、ビジネスや教育分野におけるコミュニケーションがどう変わりつつあるかを、先進事例を交え解説する。 ○著者たちは2015年ごろからオンラインを使った様々な形式の会議、ワークショップ、研修を続けてきており、そこで積み上げたノウハウを公開。単なるツールの使い方の解説だけでなく、司会者の仕切り術、マナーやルール、同期と非同期の使い分けなどを紹介。

「モノからコトへ」と言われる中で、デザイン思考などの手法が取りざたされています。その方向性は重要ですが、日本企業が世界を再びリードするためには、トレンドの追従だけでは不十分です。ユーザー満足を目標とするデザイン思考を超えて、ユーザーの想定を超えた感動をもたらすものづくりを目指すべきです。その実現に必要とされるのが、自ら強く信じる哲学や信念を表現する「アート思考」なのです。 本書は、多くの部分で「アート思考」の考え方と同調した商品開発を実施してきたマツダを事例として取り上げます。常識を超えたエンジン技術や感動をもたらすデザインなど、ユーザーニーズを超えた価値を目指している。中でも、既に世界をリードするレベルまでになったマツダデザインに焦点を当てます。それを牽引してきたリーダーである前田育男氏の全面協力を得て、実行してきた内容をベースにしているので、説得力の高い説明になります。

米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の終了を決定。リーマン・ショック以降6年間続いた超金融緩和からの脱出を主導するのは、女性初のFRB議長ジャネット・イエレンだ。夫アカロフと師トービンはともにノーベル経済学賞の受賞者、自身も経済学者からセントラルバンカーに転じたイエレンは、どのような経済観の持ち主か。そして出口戦略の舵取りをどのように進めようとしているのか。ワシントンで現地取材にあたった記者が、その実像に迫る力作。 雇用を大事にする「ハト派」セントラルバンカーと見られていたイエレンが出口を主導する真意は?金融正常化に足踏みする日本との違いは?――「テイパーリング」「フォワード・ガイダンス」など出口戦略を読み解くキーワードの解説を交えながら、グローバル・マネー経済のこれからを読み解く。

【コロナショック後の自動車産業を徹底分析! 】 ■100年に一度の大変革に直面する世界の自動車産業は、モビリティ産業への変革を迫られている。電動化をはじめとする「CASE革命」の大激変、MaaSへの対応を進めるべく、世界の自動車産業は次々と手を打ってきた。そのさなか、新型コロナウイルスが突如として猛威を振るい、世界は一変した。本書は、業界を代表する人気アナリストが、コロナショック後の自動車産業への影響をいち早く分析し、中長期的な展望を示す注目の書。 ■ 世界の自動車市場は、コロナショック後の短期的な需要急減を乗り越え、驚くほどの急回復を見せつつある。しかし、人々の行動は地域によっては大きく変容し、ディーラーを含めた自動車産業全体に、質的にも量的にも多大な影響を及ぼしつつある。 ■本書は、ウィズコロナ時代の自動車産業における新常態(ニューノーマル)――世界の移動ニーズと消費行動、市場特性の変化を読み解き、説得力のある数字に基づいて先行きを展望する。とりわけ、2022年以降と見られるアフターコロナ時代に向けた構造変化を解説。画一的な世界ではなく、地域の特性により、より多様な状況が現出すると見通す。大きな影響を受ける部品メーカーへの影響も取り上げる。終章では、ハードウェアからソフトウェアへと価値が移行する大きなトレンドの中で、自動車産業に関わる主要産業(OEM、サプライヤー、ディーラー)への指針を示す。 ■各社の2020年第一四半期決算など最新動向を踏まえた展望は、業界関係者や投資家必読。日経ビジネス人文庫『CASE革命』との併読で、自動車産業の将来像が掴める。

決済業界のイノベーションの波に乗れずに衰退していく企業、企業としては生き残るが、大きくビジネスモデルを変革するものが出てくる時代がやってきました。一方で、大きなチャンスを手にする新規参入企業が登場するのかもしれません。今後、決済の世界で覇者となるのは、従来のカード会社か? 小売や通信などの異業種のプレーヤーか? やはりGAFAなのか? それとも、これまで以上に国際ブランドが力をつけてくるのか? あるいは、いまは誰も想像もしていないプレーヤーが勝者となるのか? 生き残りを賭けた戦いはすでに始まっています。 本書では、ともすると供給者側の論理に終始してしまうことも懸念される、昨今の消費者不在のキャッシュレス推進に一石を投じ、日本であるべきキャッシュレスと、キャッシュレス社会で勝ち抜くための要諦を、決済事業者と加盟店それぞれの経営戦略の観点から論じます。日本におけるキャッシュレスは、加盟店と決済事業者がWin-Winの関係を構築し、キャッシュレスを通じて企業の売上成長に貢献し、消費者も自らが気づいてすらいなかったニーズが満たされるような形で進展すべきです。いまは残念ながらそうはなっていません。真のキャッシュレス時代到来へ向けたアクションを本書では考えます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ危機で医療、健康の進化が加速する! ・オンライン診療、AI創薬、個別化医療、医療・健康データ活用、予防サービスetc――.持続可能・成果ベースに変革する最先端の動き ・医療機関、製薬会社、保険会社、行政のキーパーソンが続々登場! ・新型コロナワクチン開発の最前線 ・体内病院、再生医療、中分子薬――革命を起こす研究者たち 世界を揺るがしている新型コロナウイルスの感染拡大によって、医療や健康に対する考え方が変化し始めています。コロナ危機を乗り越え、ヘルスケアはどのような姿を目指すべきなのか。様々な角度から最先端の動きを捉え、ヘルスケアの未来を描きます。 まず、ポスト・コロナ時代のヘルスケアの全体像を示した上で、医療、医療行政、製薬、保険の各パートで変革のポイントを解説。対コロナ治療薬・ワクチンの展望やAIによる創薬、オンラインによる遠隔診療、予防型医療、保険会社の健康維持ビジネスなど、注目の最新事例を多数紹介します。

先の読めない「ポスト・コロナ」の時代こそ、参謀の出番だ! BCG日本代表が贈る、次世代リーダーへのメッセージ。 未来がまったく予測できない今、経営トップも意思決定の難しさに頭を悩ませている。 そんなトップに対して、違う視点からの問題提起を行い、議論を活性化させ、 時には周囲と衝突しがらも、より質の高い意思決定へと導いていくのが、 いま求められている「経営参謀」の仕事だ。 戦略コンサルファームとして数多くの企業の意思決定を支えてきた ボストン コンサルティング グループ(BCG)の日本代表が、 経営参謀の果たすべき役割を分析し、明らかにしたのが本書である。 センスのある参謀とない参謀は、なにが違うのか。 筋が良さそうなロジックが、途中でつまずくのはなぜなのか。 なぜ、突然議論の方向性がトップのひとことで変わってしまうのか。 精鋭を集めたはずのメンバーにもかかわらず、停滞してしまう原因は何なのか。 いつまでたっても議論が積み上がらないのはなぜなのか。 そのとき、参謀は何をすべきなのか。 数々の現場で参謀たちと仕事をし、また自らも参謀的な役割を果たしてきた 著者だからこそ書けるノウハウや心得を具体的に説明。 企業からの依頼で参謀向けの研修や講義も多数行っており、 その経験も本書に盛り込まれている。 真のプロフェッショナルとして、そして未来の経営トップとして 読んでおきたい1冊である。

◆大学などで研究されている将来有望なテクノロジーを投資家向けにわかりやすく解説します。技術テーマに投資するときのコツやリスクもわかります。 ◆先端科学技術は魅力的な投資テーマです。ただ、テクノロジーについて考えろといきなり言われても、一体何をどのようにしたらいいのか、戸惑う方がいらっしゃるかもしれません。本書は、そのような方に、テクノロジーとは何か、テクノロジーによって社会がどのように変わっていくのかを考えていく際の原材料とそれらをどのようにして使えばよいのかを表す、いわばレシピを提供することを心がけています。 ◆本書では、個人投資家および投資に興味がある潜在的な投資家を対象読者として想定しています。ただし、テクノロジーの未来について考えることはこれからの社会の行方を想像することとほぼ同義であることから、日々ビジネスの最前線で活躍されているビジネスマンや多くの可能性を秘めている若者たちにとっても有益になるような、内容や構成を心がけています。

★形ある富から、姿なき富へ――パラダイムは完全に変わった。 ★その変化の本質を、渾身のルポ、世界的論者の知見から描き出す。 ●今や「テクノロジー専制」の時代に入った。 スコット・ギャロウェイ(ニューヨーク大・教授) ●シリコンバレーのプロパガンダには何か問題があった。 ピーター・ティール(投資家) 産業革命以来、人類はモノを効率よく大量につくり、経済を成長させてきた。 だが、そんな常識は、デジタル技術の進歩によって覆されてしまった。 富の源泉はモノではなく、データや知識など形のない資産に移ったのだ。 新しい経済社会における“豊かさ”とは何なのか――。 金融、産業、消費の最前線で現実となっている大変化をルポし、 世界を代表する知性が、パラダイム・シフトの本質を説く。 「ネオ・エコノミー」の実像を立体的に映し出す、衝撃の書。

決められないリーダー、決めて“夢”を叶えるリーダー リーダーの思考が会社・組織の10年後を決める! ◆リーダー(経営者)に必要なのはコンサルタントではなくコーチである コンサルタントとコーチの違いを意識しているだろうか? コンサルタントは「問題を解決してくれる人」で、新たな問題が発生するたびに相談することになる。一方のコーチは「問題の解決方法を教えてくれる人」。正しいコーチングを学べば、自力で目標を立てて問題解決していけるようになる。 そしてリーダーには、それに特化したコーチング(CEOコーチング)が必要だ。組織として問題を解決し目標を達成していく必要があり、そのためには、経営の知識や経験が欠かせないからだ。 ◆認知科学に基づく、リーダーのための最先端のコーチング手法 本書は、著者が独自に体系化した「認知科学に基づく経営者のための問題解決メソッド」をもとにしたCEOコーチング実践の書。 脳の上手な使い方を学び、「よいゴール」を設定することで、むやみにがんばらなくても、ありとあらゆることが自然に実現できるようになる――CEOコーチングは、NASA、コカ・コーラ、3M、オラクルなどで導入されたルー・タイス氏の手法と、認知科学の知見を融合させた新しい「目標実現」のメソッドである。本書は、それを具現化する「7つの力」と、その先にある「経営パフォーマンス10倍アップ」の法則を、ありがちなリーダーの過ちのケースなどを織り込みながら実践的に解説する。

コンプライアンスは、「過剰規制」から「ものがたり」へ “規則を厳守”するからうまくいかない! 「コンプラ疲れ」を脱する3つのカギ 日本経済新聞社「2018年 企業が選ぶ弁護士ランキング」(危機管理分野) 1位! 企業不祥事が起こるたびに「コンプライアンス」が叫ばれる。しかし、実際には多くの企業で過剰規制による「コンプラ疲れ」が生じており、不祥事防止の役に立っていない。 コーポレートガバナンスの観点から社外取締役の義務化も進められている。しかし、ガバナンス先進企業と言われた東芝の不正会計事件から分かるように、「形だけ」のコーポレートガバナンスに不祥事防止の効果はない。 そこでこの本では、できるだけ多くの実例をあげて、「なぜ、企業不祥事はなくならないのか」「なぜ、そのコンプライアンスやコーポレートガバナンスは機能しないのか」を根本にまで遡って明らかにする。ここでは、「ストーリーの欠如」と「場の空気(同調圧力)」がキーワードになる。 その上で、「では、どうすればよいのか」ということを、危機管理の現場対応や社外役員としての活動といった筆者の実務経験に基づいて具体的に提言する。ここでは、「多様性」「インテグリティ(誠実性)」「空気読まない力」がキーワードになる。 この本のタイトルは、「企業不祥事を防ぐ」というシンプルなものだ。書かれているのはすべて実例(筆者の実体験も多く取り入れている)とそれに基づく考察だ。「机の上で考えた理論」は書いてない。 この本が、読者に「オモシロかった」と言われて、「やらされ感のコンプライアンス」から「元気の出るコンプライアンス」への橋渡しになることを願っている。 ――「はじめに」より抜粋

●世界でもっとも注目されている国の意外史 ブレグジット(英EU離脱)がどのように進むかで世界中の注目を浴びているイギリス。本書は、イギリスが長期間にわたって世界経済のリーダーであり、自生的に産業革命をなしとげたことによって覇権国家となったという通説に対して、イギリスはもともと弱小国であり、産業革命ではなく、金融業によって覇権国家になり、現在もその金融力のおかげで衰退しないと論じる、従来のイギリス史のイメージを逆転させるユニークな内容。政治から経済まで様々な知られざるエピソードを交えて弱小国が大国に成り上がるまでを解明します。

「選択と集中」は誤訳だった!? M&A、事業再生コンサルティングの最前線から放たれる、 日本企業を強くする常識破りのサバイバル戦略＝新・コングロマリット経営！ 1990年代以降、日本の多くの企業は、「選択と集中」の掛け声のもと、「持たざる経営」を目し、資産を切り離した。 その流れは、現在のM&Aブームにつらなるが、手本となったGEは低迷を続ける。 超低金利の昨今では、外部にあった機能を内部化（プリンシパル化）する動きも活発に。 「持たざる経営」は魔法の杖ではなくなった。 そこで本書では、これからのM&Aは、事業ポートフォリオの見直しやシェア拡大という視点ではなく、 各企業が、事業・機能をどんなインセンティブで外部化・内部化しているのか、取引コストでとらえることを提案する。 業務や人材にまつわる課題を、インセンティブ、資本／取引コストの関係という経済学的視点から、わかりやすく解説する一冊。

・Connected=ネットワークに常時接続したつながるクルマ ・Automomous=自動運転 ・Shared & Service=シェアリング&サービス ・Electric=電動化 4つのキーワードが、クルマの価値を根本から変えようとしている。 ■長く世界の製造業を牽引してきた自動車産業は、100年ぶりとも言える大きな岐路に立っている。「CASE」への対応が、自動車メーカーとそれに連なる部品サプライヤー、サービス企業の命運を握るとされ、各社は必死の対応に追われている。業界の外からは巨大IT企業が、そして世界最大の自動車市場を有する中国が、市場攻略をうかがっている。 ■人工知能(AI)による自動運転などのニュースが毎日のように飛び交い、電動化したクルマが一般道を縦横に走る社会がすぐにでも到来するかのような夢をふりまく論者もいる。しかし、遠いと思われていた「未来社会」は、すぐそこまで来ているのだろうか。それは、どのようなプロセスで実現するのか。 ■マイカーの完全自動運転を実現するには、技術的・社会的に高いハードルが待ち受けている。電気自動車(EV)に搭載する電池のコストは容易には下がらない。各種インフラの整備には相当の時間を要する。多くの困難を承知でEVに前のめりとなる欧州や中国の戦略の背後には何があるのか――。 ■日本を代表する自動車アナリストが、グローバルな視点から、2030年を見据えたクルマと自動車産業のリアルな将来像と日本企業勝ち残りのためのソリューションを提示する。

☆なぜ国会審議は無意味に見えるのか、なぜ能力の低い議員が量産されるのか、出たい人より、出したい人を選ぶには、どうすればいいのか……。 ☆「政治の劣化」が叫ばれて久しい。原因は政治家の質、日本人の「民度」だけでは語れない。そこには、政治機能に歪みをもたらす制度的な問題があったのだ。国民が当事者意識、参加意識を高め、改革を進めなければ道は開けない。 ☆政治制度の分析を専門とする研究者が、日本の政治に埋め込まれた矛盾、問題点を鋭く突き、真に機能する制度とは何かを考える。これからの国、地方の進むべき道を考えるうえで必読の書。

たくさんの参加者を巻き込んで、アイデアや知恵、ビジョンを引き出す、まったく新しい対話・会議手法であるホールシステム・アプローチのやり方、考え方、実践例を紹介した手引き書。

コーポレートガバナンス=株主重視経営 では、株主の向こうにある社会がきちんと見えていますか? ◆株主との接し方に悩む多くの経営者 コーポレートガバナンス時代、会社と株主との関係が大きく変わりつつあります。「株主とどう接すればいいか」「総会で何をすればいいのか」……経営者たちの意識が従来の「総会の乗り切り方」から大きく変化、多くが「株主との対話」のあり方に悩んでいます。 一方、ほとんどの投資家(株主)は、ESGなど社会性・社会的正義を大事な視点に置きながら、企業が正しく利益を上げ成長していくことを望んでいます。コーポレートガバナンスとは「株主重視経営」のこと。その株主の向こうには社会がある。つまり、株主=世論なのです。世論の動向に即した経営ができるか。いま企業に問われているのは、そうした「良い経営」の実践であり、ガバナンスコードは、それを集大成したものにすぎません。 ◆良い株主を味方につけることが経営を良くする 本書は、企業法務の第一人者が、ガバナンス時代の株主との対話の在り方を、新しい流れに沿って提言するもの。企業不祥事などが起こるたびに筆者が主張してきたのは、まさに、「企業が社会と正しく向き合っているか」ということでした。そうした基本認識のもと、株主と企業との関係を整理し、いかに「株主と対話」していくべきか、株主が重視しているポイントごとに解説します。著者は、多くの著名企業にアドバイスを行うとともに、日経新聞や「商事法務」などの媒体を通じ、様々な提言を行ってきた人気弁護士。今回は、まさにそのど真ん中のフィールドでの提言書であり、特に上場企業にとって、株主対応のマニュアル本となるものです。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

●日本経済は2度よみがえる 現在の日本経済は超長期の景気循環と長期循環が同時に上昇するブロンズ・サイクルにある。このブロンズ・サイクルこそが通常の景気循環局面を越えて、複数の好景気群を束ねる、短・中期の景気循環を超越した存在「超景気」と呼べるものだ。本書は、2011年を大底に第3の超景気が始まり、第1回の景気のピークが2017,18年に到来し、いったん21、22年には厳しい景気後退期に見舞われるが、24～25年には再び第2回の好景気がやってくると予測する待望の経済予測本。

ニッポンの保育の未来を変える! 日本を代表する女性起業家が綴った、小さな組織を大きく成長させるまでのストーリー。 岩盤規制を乗り越えてベビーシッター業界No.1、保育施設全国210カ所!(2018年3月時点) 質の高いナニー(ベビーシッター)を養成し、従業員4000人を擁するポピンズ。 保育所運営でも大手の一角をなし、在宅介護関連サービスにも事業を拡大する。 本書は、その創業者が平坦ではなかったこれまでの道のりを綴るもの。巻末には後継社長との 対談を挿入し、日本の保育界が抱える待機児童対策などの課題や将来への提言も盛り込んだ。 ★ 日本を代表する女性経営者、山あり谷ありの起業ストーリー 株式会社として福祉の世界に参入したポピンズと著者が、「なぜダメなのか?」 という素朴な思いから数々の規制や業界慣習と闘い、それらを大胆に打ち破り 時には失敗も重ねて成長してきた経緯を語る。 ★ 難題を乗り越えるリーダーシップのあり方を実体験から提示 女子アナ出身、経営の素人だった著者は、素人ゆえの発想力と持ち前のバイタリティで、 業界初の取り組みを興した。著者の実践は、壁に当たっている人々の背中を押し、 勇気を与えてくれるメッセージとなる。 ★ 数々の名経営者とのエピソードや心に残る金言の数々 文中には、小倉昌男、松下幸之助、本田宗一郎など薫陶を受けた名経営者の金言や 日ごろ大切にしている信条など、心にぜひ止めておきたい言葉を織り交ぜた。

*2018年は社会保障改革が最大のテーマ。本書は政治家や官僚、学者から、市井の医療・介護従事者、患者までを取材。記者自らが検査を体験、救急医療や介護施設の現場にも入り込み、社会保障危機の現場を伝える。日本経済新聞が力を入れて取り組んだ連載の集大成。 *政治家・医師会・製薬業界・学会の代表者に厳しく責任を問うたインタビューや、病をおし党派の壁まで越えて税と社会保障の改革に取り組んだ与謝野馨氏への生前最後の筆談インタビューなど読みどころも多い。 *日本一病床数が多くコスト高につながっていると指摘される高知県、先進的な取り組みのスウェーデン、要介護度を下げようと奮闘する東北の施設など、記者が現場に足を運び、生の声を伝える。 *社会保障の問題点、改革の論点が具体的に見える必携の書。

技術革新と捉えている限り、イノベーションを興すことは不可能だ。（1）筋のいい技術を育てる→（2）市場への出口を作る→（3）社会を動かすという、イノベーションが起きる3つのステップを解明し、日本企業への提言を行う。

次世代を担うキーパーソンへの独自取材を通じて、アジアのこれからを描き出すドキュメンタリー。 日経の各支局が直接取材し、知られざる素顔を描き出す。 アジアに関心のあるビジネスパーソンは必見だ。 ロドリゴ・ドゥテルテ(フィリピン大統領)～正義か無法か 剛腕ふるう「仕置き人」 蔡英文(台湾総統)～「新・鉄の女」、民主化の旗守り抜けるか ジャック・マー(アリババ集団会長)～ネットの扉 狙うは20億人の経済圏 野村達雄(中国/米ナイアンテックシニアマネジャー)～ポケモンGO開発者は残留邦人3世 藩寧(中国/ファーストリテイリング地域代表)～「安くて良いモノ」日本流買い物観の伝道師 カイラシュ・サトヤルティ(インド/ノーベル平和賞受賞者)～闇と向き合い 児童8万人救済 アローク・ロヒア(タイ/インドラマベンチャーズ グループCEO)～4大陸またぐ「コーラ」の黒子役 ラグラム・ラジャン(インド準備銀行前総裁)～金融危機を予言、祖国思う改革者 シャルミーン・オベイド・チノイ(パキスタン/映画監督)～タブーを直視、2度のアカデミー賞 李娜(中国/元テニス選手)～中国人が憎み、愛した世界王者 マニー・パッキャオ(フィリピン/プロボクサー)～6階級制覇 始まりは260円 馬化騰(中国/騰訊控股=テンセントCEO)～9億人集うSNS、新産業創造担う ケルビン・テオ(マレーシア/ファンディング・ソサエティーズ創業者)～金融に眠る商機 国境越え結ぶ 唐鳳(台湾/プログラマー)～ITの神童 性差超え多様性輝かす グエン・ティ・キム・リエン(ベトナム/農民)～ピュリツァー賞被写体の少女 悲劇語り継ぐ ほか

経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山和彦氏 推薦 「電力システム改革は、電力業界の構造改革に留まらない。業界の枠を超えた新たな産業創出と次世代エネルギービジネスに関心を持つあらゆる人にとって必読者となる一冊。電力システム改革の近未来像がここにある」 エネルギー問題に関心がある読者向けに専門情報をコンパクトにまとめました。 業界第一線の専門家がタッグを組み電力自由化の先を見すえ、エネルギー問題を取り巻く外的要因から最新技術の動向を踏まえて、2050年のエネルギーのあり方を予測。 人口減少や電力自由化、デジタル化、分散型発電などが進むことで、電力はどのように変わるのかを利用者側、事業者側の双方の観点から解説しており、今後の原子力発電のあり方についても言及しています。 エネルギー関連の研究者や実務家には役立つ最新情報が含まれるほか、エネルギーを軸に新たなビジネスや起業の機会をうかがう読者にも企画立案の参考にもなる一冊です。

AIに「使われる」のではなく、AIを「使いこなす」ための手法を解説。 日本の現場は「和ノベーション」で進化する! いよいよ、AIによる人の代替が始まろうとしている。 やってくるのは、AIの性能が貧富の格差を決定づける「ロボット資本主義」という悪夢か、 それとも人がAIを使いこなし、これまでにない新たな価値を生み出す理想の世界か。 本書では、AIの特徴とその限界についてきちんと分析。 どのように人に、組織に、企業に活用していけばいいのかを解説する。 AIで「異次元の見える化」と「圧倒的な機動力」を実現する IoT×ビッグデータで、顧客と企業、企業内のコミュニケーションを革新する 「先読み」「引き寄せ」「構え」で、顧客を起点としたイノベーションを生み出す 創出された新たなバリューチェーンの中で、圧倒的な強みを発揮する AIを使った「加速学習」で人と組織の能力を最大限に高める・・・ 日本の現場にくわしい第一人者が、 創造性と生産性を高めるためのコンセプトを提言する。

2008年12月に社長兼任を発表し、注目を集めたスズキ会長による初の書き下ろし。数々の苦境を乗り越え、世界自動車不況に敢然と立ち向かう。徹底して現場にこだわる強いリーダーシップで、社長就任時に売上高3232億円だったスズキを3兆円企業にまで育て上げた。 小さなクルマづくり、インドやハンガリーでの現地生産、ＧＭとの提携など、同社の躍進を支えてきたユニークなエピソードが満載。巻末には“オサム語録”を収録。

●すべてのビジネスはリターンを得るためにリスクに挑みます。そのためリスク管理と目標管理は表裏一体で、リスクの管理は利益を生む活動です。リスク管理能力を養うことで、はじめてハイリターンを追求できます。 ●しかし、多くの人はリスク管理を専門家の仕事と勘違いしています。マニュアル(文書化)を作ることがリスク管理ではありません。業績不振と不祥事は、リスク管理の面から見れば同根です。 ●本書は、リスクの本質と正しいリスク管理を学ぶテキストです。知識を覚えるだけでなく、考え抜くための演習問題も提供し、イノベーションを起こす力を養います。 ●前作『世界のエリートがやっている 会計の新しい教科書』の第3章「応用編」に続く内容で、前作読者から出版が待たれていました。セットで会計と経営のセンスを磨くまったく新しい会計学習法です。

金利は、経済を理解する最強の武器である! 量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。 金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く! 1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか? 本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。

◆生き抜くためのビジネスモデル進化を示す 未曽有の緩和によって蝕まれてきた金融機能。2020年の業務純益激減に直面し消える金融になるのか、それとも生き残るべく進化を遂げられるのか――。マーケットを熟知したエコノミストたちが、これからの金融ビジネスと政策を予測し、LED戦略、リバンドリング、商社化など、従来の枠を打ち破る進化の方向性を大胆に提案する。

◆ここ数年の日本経済は、為替レートの変動で大きな影響を受けた。というよりも、経済の主要な動きは、ほぼ為替レートで説明できるものであった。為替レートはそれほど重要なものだが、そのメカニズムについては、正確に理解されていない点が多い。 ◆2012年秋以降円安が進み、株価が上昇して、経済のムードが大きく変わった。このため、円安が日本経済を活性化させていると考えられることが多い。しかし、円安は物価上昇、実質賃金低下、実質消費支出の低下など、望ましくない効果をもたらしている。 ◆為替レートとは通貨の価値であり、円レートは日本の経済活動の価値である。だから、円安とは日本人の経済活動の価値が低く評価されることを意味する。それが良いはずがないことは、冷静に考えれば分かるはずだ。それが容易に分からないのが、「罠」の恐ろしいところである。 ◆為替レートについていかに深い知識を得ても、それを利用して為替取引で継続的に利益を得ることはできない。それは、市場が効率的に働くために、利用可能な情報は、すでに市場価格に反映されてしまっているからである。 ◆しかし、為替レートについて知ることによって、さまざまな経済の変化を、よりよく、より深く理解できるようになる。為替レートは、あらゆる経済変数に大きな影響を与えるもっとも基礎的な変数の一つだからである。為替レートを理解するか否かで、経済に関する理解はまったく異なるものとなる。 ◆本書は、円安に依存することの誤りを明らかにし、為替レートと経済との関係について、基礎的な概念や理論、歴史を交えて解説する。さらに、アメリカの金融正常化後の世界についても展望する。

同僚、先輩、経営者、発注者としてコンサルの世界を見てきた筆者が、できるコンサルを見抜くために必要な10の質問を明示。10の質問の背景に、どのようなコンサル業界事情と思考法が存在するのかを明らかにします。 「明日の朝から」行動をどう変えるべきかを提案できるか、社内の意思決定者を見抜けるか、「年契約」はお薦めできない、コンサルを起用すべきではないテーマ、文化歴史教養オタクのコンサルにも注意などなど、コンサルには耳が痛い内容が満載。コンサルが、クライアントを強くするためには何が必要なのかも明らかにします。アナリストからパートナーまで16年間つとめてきた経験を駆使して、良いコンサルの見抜き方、活かし方を本音ベースで解説します。

2016年初から新興国不安が再燃、世界中に連鎖。新興国不安とそのリスクは短期的、一時的なものではなく、構造的・継続的だ。 本書は、新興国危機が米国、日本といった先進国に波及し、世界連鎖不況に陥るメカニズムを分析。世界大恐慌以来の不安にもなり得るものであり、世界連鎖不況はアベノミクスにとっての最大のリスクになる。

原油価格暴落の背景と衝撃を徹底分析！　2014年半ばには1バレル110ドル近かった原油相場が、翌年（2015年）3月には40ドル台前半までに暴落、さらに20ドル台へ。この価格下落を招いた経済環境の変化とは何か、世界各地にどのような影響を及ぼしているのか――本書は、原油安経済の構造と衝撃を解明、世界経済全体の病巣が予想以上に根深いことも明らかにする経済分析。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

シニアでも月20万円、年間240万円以上の収入を稼ぐ人たち、最高年齢はなんと85歳！個人事業主として年金プラスαの収入を得ているクラウドワーカーたち。年間で2025万円稼ぐ人も出現。これまでに培ったスキルを活かして、クラウドワーキングで稼ぎ続ける秘訣を、上手な応募の方法、仕事のつかみ方、コミュニケーション術などから解説。

ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！

優秀な日本のビジネスマンが、なぜ会計だけはいつまでも苦手なのか? その理由は、世界的にみて、日本の会計教育が遅れているからです。 だから、会計が分からなかったのは、あなたのせいではありません。 本書で紹介する「BSアプローチ」で、これまでのモヤモヤを一発解決!

流通vs銀行、家電vs光学機器、電気vsガス、フリーペーパーvs雑誌――成熟市場で「成長」を求める壮絶な戦いが始まった。予期せぬ競争相手の出現、破壊される収益構造など、進化するビジネスモデル戦争の本質を説く。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

Gゼロ時代に突入し、アメリカが世界を主導する力は以前ほど絶大ではなくなった。だが、しばらくはアメリカが唯一の「スーパーパワー (超大国)」であることに変わりはない。アメリカは今後、世界を舞台にどういった役割を演じるのか? 他国の問題解決から手を引いてしまうのか? 「Gゼロ」という言葉を世に送り出し、各国の政府首脳に対して外交問題に関する助言を行ってきた気鋭の政治学者が、国際社会の中でアメリカがとりうる外交戦略を3つのシナリオで示す。 1. 「独立するアメリカ」……国益を優先し、安全と自由を確保する 2. 「マネーボール・アメリカ」……自国の評価を上げ、国益も守る 3. 「必要不可欠なアメリカ」……アメリカ、そして世界を主導する これら3つの選択肢の長所と短所を、日本にも大きな影響を与える中国の脅威、エネルギー、安全保障、TPP、サイバー攻撃など、地政学的リスクの観点から解き明かす。

生成AIをめぐる攻防を制るのは、どのテック企業か。独自のAI戦略を打ち出すMicrosoft、モバイルでは優位性のあるGoogle。ChatGPTを生み出したOpenAIの組織力学にも、山本康正氏が迫る。アンソロピック社など注目の生成AIベンチャーについても解説。

2024年現在、2014年8月に経済産業省より公表された伊藤レポート（Ito Review）や2010年代中盤以降に東京証券取引所より次々と公表された各種原則・提言（CGコード・スチュワードシップコード・資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について等）、また、近年増加傾向にある同意なき買収（敵対的TOB）やオーナー経営者の高齢化に伴う事業承継型M&Aの影響もあり、本邦企業経営界において上場企業を中心に企業価値最大化経営への機運が高まり続けている。 本書は、最重要経営指標である「企業価値」の最大化を目標に定めた企業経営である『企業価値最大化経営』を徹底考察した決定版！ 企業価値最大化経営とは何か、2つのキードライバー「CEO×M&A」の方法論と要諦という基本を解き、応用、発展では、業界No.1・日本No.1・世界No.1・史上No.1企業の20事例を通じて「企業価値最大化経営」の読み（読解）・描き（構想）・そろばん（計画）能力の向上が可能。 日本で数十件・数兆円の経営変革・M&Aを支援してきた著者ならではの実戦知を大胆に公開！！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

【数を追わない経営では勝ち目はない】 日本の半導体産業はなぜ凋落し、その復権には何が必要なのか。本書は、技術信仰に縛られた日本企業の実態、技術で勝ってビジネスで負けてきた歴史、数を追わないことの問題点などを明らかにし、韓国、台湾になぜ逆転を許したのかについても的確に分析。ラピダスよりもJASMが日本の転機となるかもしれないなどの大胆な考えも示す復活のための経営戦略指南書。日本の半導体産業が抱える課題を、日本企業が陥りやすい技術論ではなく、ビジネスとしての成功を目指す経営学的な見地から解き明かす。生き残るために必要な経営転換策が満載の本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆人材の価値を最大限に高め、企業価値を向上させる！ 　企業を構成するヒト、モノ、カネ。その根本である人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる人的資本経営。日本では2021年以降注目され始めました。 　また、企業が持続的に成長を続けるためにも、社員の働きがいや働きやすさをどう高めるかに目を向け、企業課題と社会課題をともに解決することが重要になってきました。 　投資家や就活生などに向け、人材の活躍・育成状況の情報開示を行う動きも活発化してきています。 ◆人材戦略をどう経営戦略に結び付けるか、人的資本経営の実践法を解説 　しかしながら、日本における人的資本経営は始まったばかりであり、一部の先進企業を除くほとんどの企業が模索を始めた段階です。 　本書は、自社の現在地の把握から先進企業の事例紹介まで、人的資本経営の実践方法を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「経済知力」を伸ばす本格テキスト最新版。練習問題を100問収録！ 本書は日経経済知力テスト（日経TEST）の公式テキストです。受験は考えていないという方にも、日本経済の入門本として学べる内容になっています。 デフレからインフレへの転換、生成AIの衝撃、選挙イヤーの影響…… 激変する経済・ビジネス環境に合わせて、紙面を全面改訂しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 リテールメディア、体験型店舗、生成AI、データ活用、Pay、SDGs……。 小売り・流通業界のデジタルパラダイムシフトを徹底解説！ ■テクノロジーが店舗のあり方を再定義する 成長を続ける小売企業は、どのような変革を実現しているのか――？　 本書は、小売り・流通業界の第一線で活躍する専門家や企業への取材をもとに、業界で起きているさまざまなDXと、勝ち組とされる企業の経営戦略やビジネスモデルの特徴を深掘りしました。 顧客体験を向上させるオムニチャネル戦略、データや生成AIを活用した業務革新、躍進するリテールメディアとライブコマースの未来、SDGs×リテールなど、DXの最新トレンドを詳述するとともに、テクノロジーの導入によって生産性を向上させ、売り上げを伸ばす企業の成功事例を多数紹介しています。