パワー剥き出しの米中、ビッグデータ覇権争い、第四次産業革命……、世界はなりふり構わぬ激突へ!2021年、大きな試練が日本を襲う。世界情勢に精通する著者ならではの最新情報をもとに示す、未来の危機をチャンスに変える6戦略!

国内首位、世界2位の総合建機メーカーのコマツ。 業績は右肩上がりの基調にあり、昨今は情報通信技術を使って建機を遠隔操作する手法などでも注目されている。 ただ、コマツが持つ本当の強さは、好循環を生み出す“仕組み”にある。 今日の同社の強さを具現化するベーシックな考え方と、行動様式を掘り下げた。 『週刊ダイヤモンド』(2014年4月12日号)の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現世に残る成仏できない魂の増加、天使の高齢化による労働人口の減少……。天国はさまざまな問題を抱えています。そんな天国に、ある会計事務所が開業しました。代表の北条は、生前、凄腕の経営コンサルタントとして活躍していた人物。天使のK、見習いのマキとともに、今日も悩める人たちに、経営アドバイスをしています。 ベストセラー小説『会計天国』が待望の漫画化!　コミック版のオリジナルキャラも登場し、さらにパワーアップした内容で会計のポイントを、わかりやすく解説します。 　■儲かっていると言われる会社が倒産するワケとは? 　■会社の資金繰りを知るためには、何を見ればいい? 　■お金を使っても経費にならないのは、なぜ? 　■部署の利益を最大にするには、どうする?　など 　笑いあり、涙ありのストーリーとともに、数字を見抜くコツを学べる1冊です。

【内容紹介】あの経済ニュースの本当の意味がやさしくわかる！経済を知れば知るほど、ビジネスにも役立つ！●なぜ日本は不景気なのに円高なの？●GDPって、私たちの生活とどう関係しているの？●財政赤字がどんどんふくらむと日本は破綻するの？●欧州債務危機は、日本にも影響があるの？etc.ニュースでよく聞くGDP、財政、円高、ユーロ危機、日本銀行という5つのテーマを元に、経済の基本的なしくみ、日本の今とこれからについて、人気コンサルタントがやさしく解説します！【著者について】小宮一慶（こみや・かずよし）経営コンサルタント。株式会社小宮コンサルタンツ代表。10数社の非常勤取締役や監査役も務める。1957年大阪府堺市生まれ。京都大学法学部を卒業し、東京銀行に入行。84年から２年間米国ダートマス大学経営大学院に留学し、ＭＢＡ取得。帰国後、同行で経営戦略情報システムやＭ＆Ａに携わったのち、岡本アソシエイツ取締役に転じ、国際コンサルティングにあたる。その間の93年初夏には、カンボジアＰＫＯに国際選挙監視員として参加。94年５月からは日本福祉サービス（現セントケア）企画部長として在宅介護の問題に取り組む。96年に小宮コンサルタンツを設立し、現在に至る。主な著書に、『社長の教科書』『ドラッカーが『マネジメント』でいちばん伝えたかったこと。』（以上、ダイヤモンド社）、『どんな時代にもサバイバルする会社の「社長力」養成講座』『ビジネスマンのための「発見力」養成講座』『ビジネスマンのための「数字力」養成講座』『ビジネスマンのための「読書力」養成講座』『どんな時代にもサバイバルする人の「時間力」養成講座』（以上、ディスカバー・トゥエンティワン）、『「１秒！」で財務諸表を読む方法』（東洋経済新報社）、『日経新聞の数字がわかる本』『日経新聞の「本当の読み方」がわかる本』『ハニカム式日経新聞１週間ワークブック』（以上、日経BP社）などがある。ブログhttp://komcon.cocolog-nifty.com/【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

紹介 時間がなくても、効率的に、深く読むコツを、人気コンサルタントが伝授! 忙しいビジネスパーソンや就活生が、日経新聞を短時間で読むためにはどうすればいいのか? 日経新聞を長年、熟読する人気コンサルタントが、実際の記事を使いながら、効率的に、かつ深く読むノウハウを実践的に解説。日本経済、世界経済を理解するポイントや、企業財務の基本も身に付きます。 毎年大人気の書籍、改訂版!

短時間で、効率的に、深く読むコツを、 人気経営コンサルタントが教えます! 　毎年好評を博している、「日経新聞」の読み方を解説する本の改訂版。 　日本経済、世界経済のニュースを深く読むためのポイントや、企業ニュースを理解するために必須の財務の知識が、実際の日経新聞・日経電子版の記事を題材にして1冊で身に付くのが大きな特長です。 　著者は長年、日経新聞を愛読する人気経営コンサルタント。長年、日経新聞を読み続けて培った、短時間で効率良く、かつ深く読むコツを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 街づくりと密接に関わる鉄道インフラ。都市部やローカル、運営形態などのさまざまな日本各地の事例から、地域交通の今、未来を考察する。※本書は2007年11月に発行された出版物を電子書籍化したものです。

稀代の社会科学者にして数多くのベストセラーを輩出した小室直樹氏。その経済論の代表的著作『小室直樹の資本主義原論』と『日本人のための経済原論』を合本して復刻。経済学の基本、日本経済、日本社会の問題点を、博覧強記の著者が古今東西の逸話を取り混ぜながら解説。目指すところは「あなた自身が経済学者になれ」。著者の数ある著作の中で、まず最初に手にしたい小室思想の入門書。『ハゲタカ』著者・真山仁による解説文掲載。

●コメ作りを前提とした農業では、日本に未来はない 　 　高齢農家が引退し、耕作放棄が急増する。このあまりに聞き慣れた危機が、本当に目の前にせまってきた。かつて先人たちが懸命の努力できりひらいた田畑が、荒れた原野にもどろうとしている。 　危機の根底に、兼業農家が中心の農業システムと、かれらがつくってきた日本の主食のコメがある。兼業モデルは、農業の経営と技術の進歩をはばんだという見方がある。 　これは、ある意味正しい。だが、会社や役場でもらう給与も合わせれば、かれらはそれなりに豊かで、高度成長期に都市と農村が分裂するのをふせいだ。兼業モデルは、日本社会の安定装置だったと言っていい。 　だが同時に、それは「壊れたシステム」でもあった。 　利益が出ているのかどうかをかえりみず、採算無視でコメをつくる。この奇妙な仕組みが、需給ギャップを取り返しのつかない水準まで深刻にし、コメを中心とする日本の農業をピンチにおとしいれた。すさまじい勢いで加速する高齢農家の脱落は、新しい経営の拡大を上回り、だれも耕すものがいない農業の「空白地帯」を日本中に生む。 　一方、農政はまるで思考停止のように、コメにこだわり続ける。日本人がコメを食べなくなったと知ると、こんどは家畜が食べるコメを農家につくらせる。だが、これは補助金がなければ成り立つ可能性がゼロの「官製作物」だ。危機的状況にある財政に、補助金で農家を支える余裕はない。 　兼業だらけの農業システムはなぜ誕生し、どうして滅び去ろうとしているのか。目がくらむような米価の下落にあらがい、生きのこることができるのは、どんな経営なのか。そしてどうすれば、農地の荒廃をふせぎ、将来の世代に手渡すことができるのか。日本経済新聞編集委員が徹底的な現場取材と農政改革の分析に基づいて明らかにする。

2020年、新型コロナウイルスの感染拡大により、航空業界は大きな打撃を受けた。売上が大幅に減ったなかで、これまで通り雇用を維持して賃金を払い続ければ会社が潰れる。「クビか、賃下げか」。世界中の航空会社において、労使がこの二極の間でギリギリの調整を行っていた。従来、日本は賃金引き下げが速く、人員削減が遅いとされてきた。それは今も変わらないのか。コロナ禍への対応の国際比較と、長期的に労働需要が減少した百貨店の事例から、日本の雇用調整の内実を明らかにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「南海の孤島を襲った疫病のように、35歳以下の経済学者は、たちどころにその熱に感染していった」――ノーベル経済学賞受賞者のポール・サミュエルソン（1915～2009）が、ケインズ『一般理論』の出現をこう書いている。 　大恐慌後の世界に天啓の如く現れた１冊の経済書が危機に陥った資本主義を救う指針となり、当時主流だった経済学のパラダイムを大きく転換した。 この革命的な本を日経BPクラシックス・シリーズのシュンペーター『資本主義、社会主義、民主主義』、ブキャナン、ワグナー『赤字の民主主義』、ノース『経済史の構造と変化』などの翻訳を担当した大野一さんが、画期的に読みやすい訳で提供する。以下は、第24章の有名な最後の部分だ。 　「知的な感化などとはまったく無縁だと考えている実務家も、いまは亡き経済学者に束縛されているのがふつうだ。天のお告げを聞く権力の座にある狂人も、数年前の三文学者から狂気を学び取っている。これはまちがいないと思うが、支配階級の力は、じわじわと侵食していく物の考え方に比べれば、著しく過大評価されている。まったくのところ、すぐさま侵食するのではなく、ある一定の期間をおいて侵食するのである。というのも、経済・政治哲学の分野では二五～三〇歳を過ぎてから新しい理論に感化される人は多くない。このため、官僚や政治家、また活動家でさえも、足元の問題への対応で利用するのは、おそらく最新の物の考え方ではないだろう。それでも、早い遅いの差はあれ、良くも悪くも危険なのは、支配階級ではなく、物の考え方なのである。」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 雇用と物価はどのような関係にあるのか？　ケインズ理論を中心に、インフレーション、国民所得、経済成長、産業連関分析などから分析する。マクロ経済学の必読書。 【目次より】 はしがき 序章　予備的考察 1　国民所得の循環的構造　～　3　問題の所在と本書での展開 第 I 部　雇用・分配・インフレーション 第1章　ケインズ理論と企業者の供給態度 1　問題の所在　～　4　企業者の供給態度と貯蓄・投資均等との関連　5　ケインズの「古典派」批判と『一般理論』の課題 第2章　ケインズ的分配論の展開 1　問題の所在　2　ケインズ体系における分配率決定　～　4　二部門モデル　生産物の相対価格の役割 第3章　不完全雇用均衡の成立と価格メカニズム 1　硬直的貨幣賃金率のケース　2　伸縮的貨幣賃金率のケース　「準均衡」の存在と安定性 第4章　ケインズ理論とコスト・インフレーション　失業とインフレーション 1　問題の所在　2　第二次大戦後の世界のインフレ体質　3　完全雇用と物価上昇のジレンマ　貨幣賃金変動の三段階　～　6　所得政策の理論的基礎 第5章　インフレーションに関する三つの補論 1　生産性上昇率格差インフレ説と輸入インフレ論　2　フィリプス曲線とフリードマンの議論　3　1960～71年の日本の物価動向とその背景 第6章　ハロッド、新古典派、カルドアの経済成長理論　完全雇用均衡成長の可能性をめぐって 1　ハロッドとドーマーの成長理論　～　3　カルドア成長理論　4　結び 第7章　フィリプス曲線を含む不均衡成長モデル 1　問題の所在　2　技術進歩のない場合　3　技術進歩の存在する場合　4　結びに代えて 第 II 部　産業連関と外国貿易 第8章　国民所得循環の産業連関分析 1　問題の所在　2　前提　～　4　家計部門の内生化と乗数的波及過程　5　結び 第9章　産業連関分析による外国貿易乗数論の展開 1　問題の所在　2　貿易乗数論における原材料輸入の取り扱い方の欠陥　3　前提とモデ　～　5　国民所得に関する産業統合条件の経済的意味　6　競争輸入の存在する場合 第10章　国民所得分析と産業統合の条件 1　問題の所在　2　ケインズの立場　～　4　産業連関分析における統合条件との関係　5　結び 第11章　産業連関分析における輸入の取り扱い 1　問題の所在　2　輸入の取り扱いに関する私見の要約　3　わが国の連関表における輸入の取り扱い方法の変遷とその意義 残された課題 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 わが国の年金制度は、５年ごとに国勢調査を踏まえた人口推計、そしてそれに基づく財政再計算を行い、そのたびに少子高齢化が予想以上に進んでいるとして、負担の引き上げと給付の抑制を行う制度改革を長く繰り返し行ってきた。しかしながら、2004年改革におけるマクロ経済スライドの仕組みの導入、2012年における「税と社会保障の一体改革」によって基本的に年金財政の長期的な持続可能性は確保される仕組みとなっている。 しかし一方で、 ○失業率の上昇と非正規雇用労働者の増大 ○片働き世帯を数では上回る共働き世帯 ○依然として残る女性労働力のＭ字カーブ ○高齢者の雇用延長と年金支給開始年齢の引き上げ など、年金制度と一体的な関係にある雇用が大きく変化している。 年金制度は、雇用の不安定化にいかに対応できるのか？！ 今後の課題は、年金制度の側から雇用や経済の活性化にいかに寄与できるかといった観点で検討を行い、雇用の不安定化などの社会経済状況の変化に対応した年金制度を構築し、信頼性を確立するとともに、持続可能性をより強固にすることである。そのためには、こうした課題への対応に向けた客観的・長期的な観点からの学術研究が求められている。 本書では、年金と一体的な関係にある雇用が大きく変化しており、年金のあり方に大きく影響してきているとの認識の下に、公的年金と雇用に関する実証研究・比較研究・課題別研究を総合的に検討を行なっている。

「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ（年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど）を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。 　（1）潜在移住可能性、（2）実際の転入者数、（3）仕事の数、（4）仕事を探している人の数、（5）採用容易度、（6）地元志向度、（7）東京志向度、（8）他県からの魅力度という8つの指標によって、47都道府県を、（1）大都市型、（2）周辺都市型、（3）模索型、（4）チャレンジ型、（5）地元志向型の5つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。地方創生とは「村おこしの美談」ではないのだ。

この本が、経済学を変え、世界を変えた。 ――正確で明快な新訳で読む社会科学史上の偉業 物が売れない、職がない――なぜ市場は自由放任では機能しなくなることがあるのか。ケインズは自らも通暁する古典派経済学の誤謬と限界を徹底的に見据え、ついに現代経済学の基礎となる本書に至った。現実世界に直面し理論をラディカルに（皮肉とユーモアも効かせて）更新する、科学という営みの理想形。 本書の核心を定式化したヒックスの重要論文『ケインズ氏と「古典派」たち』も採録。 ポール・クルーグマン「イントロダクション」より 経済停滞は、経済繁栄の過剰に対する必然的な罰なのだという発想は根強い。経済がそもそもどうやって停滞するに至ったかではなく、どうやって停滞にとどまるかを分析することで、ケインズは経済の苦悶に何か懲罰的なものがあるという発想を葬り去った。つまり『一般理論』は、知識の豊かな規律あるラディカリズムの成果なんだ。

経済学の歴史に「ケインズ革命」と呼ばれる一大転機を画した書。新古典派理論の特殊性と決別し、それに代わる包括的な「一般理論」を打ち立てた。資本主義の抱える大量失業と不安定な経済循環への処方箋として、雇用と有効需要、利子率と流動性とを組み合わせた独自の体系を構想。現代経済学の出発点にして、今なお必読の古典の待望の新訳。

ビットコインによる仮想通貨バブルがはじけた。過剰な期待を持って投機的に動いた人たちが市場から一掃され堅実な成長を示していく。モノからコト、資本から労働へ、資源大国から資源小国への経済力転移が始まる。世界を飲み込む大底を乗り切れば、日本は必ず再生する。この大転換によって各国の一般大衆は国家、大企業、金融機関、大富豪に集中した権力から解放されて、人間の豊かな生活のほうが大事と思い知ることになる。

今、ブロックチェーン革命によって、金融業界に大激変が起きようとしています。 その革命を牽引しているのが、SBIのトップを務める北尾吉孝氏です。 SBIは、世界の金融機関の先頭に立って、国際送金の仕組みを抜本的に改革することを目指し、世界の金融機関と投資家たちから注目を集めています。 北尾氏は、仮想通貨について次のように言います。 「デジタル通貨が発行されるようになれば「仮想通貨はなくなるだろう」といった見方も強くなりつつあります。 しかし、私はそうした見方をまったくしていません。 これから本格的な市場規模の拡大期に入ると考えているのです」（本文より） ブロックチェーン革命によって、 世界経済や日本経済、そして私たちの日常生活はどのように変わるのか？ 革命の最前線に立つ北尾氏には、どのような“未来”が見えているのか？ まもなく私たちが直面することになる“新しい時代の経済”の全貌が、本書で明らかになります！

縮小する国内市場、デジタル化、コロナ対応。変化の絶えないビジネス界で選ばれる税理士・会計士に求められるものとは。 ※2022年2月22日号の特集「これから勝てる　税理士　会計士」を電子書籍にしたものです。

政府は脱炭素とＤＸによる成長戦略のアクセルを踏み込む。その駆動力となるのが世界をリードする日本発の“革命的技術”だ。 ※2021年11月9日号の特集「これから来る！脱炭素ＤＸ技術革命」を電子書籍にしたものです。

医療・研究機関が通常の活動を再開、成長期待の高いバイオ医薬株に株式市場の注目が集まっている。 ※2022年11月8日号の特集「これから来る！バイオ医薬株」を電子書籍にしたものです。

「この国を知らずして日本の繁栄はない！」 中東のリーダー“モダンイスラム国家”トルコがわかれば、 これからの新たな世界の図式が見える！ なぜトルコの国際社会での存在感と発言力が高まっているのか？ なぜ世界の投資家はこの国に注目するのか？ ──中東研究の第一人者が、近年飛躍的な成長を遂げるトルコの真実に迫る。 【目次より抜粋】 ■序章：いま、なぜ世界がトルコに注目しているのか？ ・アラブの春とトルコ ・トルコは中東唯一の共和国だ ■１章【理由その１】トルコ大躍進のかげに３人のカリスマあり ・エルドアン首相は、地中海のスーパースターだ！ ・厳父を支えるギュル大統領 ・トルコ期待の新星・ダウトール外相 ■２章【理由その２】トルコには精神的支柱となる人物がいる ・トルコ経済の躍進を下支えする「ヘズメト」 ・海外に飛び出したギュレン・ムーブメント ■３章【理由その３】トルコは開かれた国際国家である ・オスマン帝国を目指すエルドアン ・クルド難民５０万人を引き受けたトルコ ■４章【理由その４】トルコに投資すれば利益と喜びがついてくる ・トルコに投資する１０の理由 ・円借款で作られた「ボスポラス海峡横断トンネル」 ■５章【理由その５】トルコが中東の地図をぬり変える ・オスマン帝国の政治手法は江戸幕府に似ていた ・イスラム世界における「カリフ」の存在感 ■６章【理由その６】トルコはアメリカに対して優位である ・アメリカがトルコの足を引っ張ることができないわけ ・「ドンメ」がつなぐトルコとイスラエルの関係 ■７章【理由その７】トルコ国民はきわめて親日的である ・トウゴウ・ストリートとエルトゥールル号遭難事故 ・ビジネスパートナーとして、頼りになるトルコ人 ■終章：疲弊した日本がトルコに学ぶこと ・ケマル・アタチュルクの名前を、頭に刻んでおけ！ ・知っておきたいトルコのサッカー熱

無理して海外に行かなくてもいいじゃないか、 ガラパゴス製品で世界に通用するのか、 これまで培った強い技術を捨てるのか、 国内の雇用はどうするんだ、 などとあれこれ言われている日本企業ですが、 どんなにたたかれても、海外で勝負せざるをえない理由があります。 本書を読んでいただければ、その理由がわかります。 日本のリーディング産業である自動車産業、電機産業は これからどうなるのか。iPS細胞を土台としたバイオ産業の成長はあるのか。 シェール革命、３Ｄプリンター、機械との競争など、最近のトレンドも 織り込みつつ、日本企業の稼ぐ力を検証していきます。 ビジネスマンや大学生にも読んでほしい、国際競争の今がわかる本です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●中国産業(20業種)のこれから5年の動きと日本企業へのインパクトを解明 2桁成長が終焉した中国、これから5年の実質GDP成長は6.5%が予測され、潜在成長力のさらなる低下、少子高齢化が一段と進むことが想定されます。そのなかで、中国政府はゾンビ企業整理、供給過剰削減、製造業高度化、国民生活向上といったサプライサイド構造改革に踏み切ることを公表しました。 本書では、中国の構造改革が日本企業に及ぼすインパクトとして、 (1)過剰生産(競争激化)、(2)資源需要拡大(競争激化)、(3)個人消費拡大、高度化(好機)、(4)医療・介護、省エネなど新たな活動領域の拡大(好機)、(5)中国企業の台頭(競争激化)の5点を指摘し、それぞれについて各産業での戦況を明らかにします。また、各項目は(1)産業の強みと弱み、(2)構造改革のインパクト、(3)日本企業に必要な対応から構成されます。 鉄鋼は供給過剰削減から高度化に進み日本企業との競争は激化する可能性大、化学産業はM&Aで一挙に機能化化学品にシフト、自動車市場には新エネ車の投入が必要など、その構造改革によって起きる変化を20産業を対象に解明し、その変化に日本企業はどう対応すべきかシナリオを示します。 日本企業の目線で中国のミクロ分析をする類書のない内容であり、豊富なデータを駆使したビジュアルな内容は資料としても価値がある。

直視せよ!“バブデフレーション”で大格差時代が訪れる。日本とグローバル経済の3年後はどうなっているのか。浜矩子が「座標軸分析」を用いて、経済の過去・現在・未来を読み解く。今を生きぬくための知と思考にあふれた1冊。「本書は、座標軸がつくり出すさまざまな座標平面を用いて、今日、我々をむやみにきりきり舞いさせるもろもろの経済事象の真相に迫っていくことを目的としています。このままどんどんまずい方向に行ってしまうのか。何とか、この悪い流れを食い止めることができるのか。我々が目指すべき理想郷はどこにあるのか。」――浜矩子

人気エコノミストが解き明かす最新の経済予測――今後５年、世界経済の減速は止まらない！ ２００８年に起きたリーマンショックは、世界のＧＤＰ合計額の４倍近い１８０兆ドルまで膨らんだ金融資産が引き起こした。 リーマンショック以降、いったん縮小に向かったマネー経済が再び膨張を始めている。先進国だけでなく新興国もこぞって金融緩和に踏み切っており、市場にあふれる過剰資金の規模がますます大きくなっている。かつてない規模に膨張したマネー経済は、一体化が進む世界経済のなかで「バタフライ効果」を通して、小さな衝撃が、とてつもなく大きな衝撃へと広がっていき、やがて大破綻を引き起こし、経済を奈落の底に突き落とすことになる。 少なくとも今後５年間は、世界経済は停滞、低成長を余儀なくされ、世界の主要国は「財政再建」という重荷を背負わされることになり、景気浮揚のための財政出動はほとんど期待できない。景気上昇は望めず、世界経済は「停滞の時代」を余儀なくされる。 日本では、円高が最終局面を迎え、国債急落はいつ起こっても不思議ではない。そのような混迷の時代に、経済とマネーはどう動くのか？ ベストセラー『サブプライム後の新資産運用』（フォレスト出版）、『２０１３年　大暴落後の日本経済』（ダイヤモンド社）などの著者・中原圭介氏が、経済の未来を読み解き、個人の資産防衛術について、これから２０年間のお金に困らない生き方と考え方について解説する。

「ウェブ2.0革命」が、資本主義のすべてを変えていく。そして「日本の時代」が始まる。それが本書のメインテーマです。これまで、読者の方々につねに最新の情報をわかりやい言葉・文章にして提示してきた著者の渾身の力作です。「情報革命」の最先端、「ウェブ2.0革命」により、12の変化が起こると著者は明言します。（1）社会の隅々で、劇的な「権力の移行」が起こる　（2）市場において、「生産者」と「消費者」の区別が消えていく　（3）消費者が、企業を使って「商品開発」を行うようになる　（4）消費者が、価格を決め、「マーケティング」を行うようになる　（5）企業は、「販売促進」よりも、「購買支援」をしなければならなくなる……。そして、こうした変化が、我々の「働き方」と「生き方」をも変えていく。いままでの「常識」が古いものとなり、世の中に数々の「新たな常識」が生まれてくる。そのことを具体的に提起したのが、本書です。

日本をめぐる情勢がいま目まぐるしく変化している。経済、エネルギー、食糧、国防、日本が抱える４つの問題を読み解いた。経済では、アベノミクスが緒について、まずは円安が始まった。だが、日本の輸出依存度は１５％と、実は輸出立国ではなく内需大国。円高・円安のどちらでも大丈夫な仕組みを作りあげている。また、日本は資源がないため、いま、アメリカのシェール革命のおかげで格安エネルギーを手に入れられるだろう、と盛り上がっている。だが、実態は、革命というほどの劇的な変化をもたらさない「幻の革命」である。ただし、アメリカの現場では日本の強靱な重機やパイプ類が必要不可欠なので、日本は便乗商法で稼ぐことができる。食糧問題ではＴＰＰと中国の狙う水資源を解説。ＴＰＰはアメリカの腹黒い収奪計画だし中国は水確保のために日本を国土ごと買収し始めている。日本はこれらを奇貨として繁栄の道を歩める。 最後の国防については、いよいよ沖縄にまで手を伸ばし始めた中国をどう防ぐか。結論は経済も含めて中国はもう末期状態。北朝鮮というワイルドカードがどう動くかも含めて、対中戦略思考が大切である。 日本人には追い込まれると火事場の馬鹿力を発揮するＤＮＡがある。これから日本経済は凄くなる！

来るべきネット社会において「市場のルール」を根底から塗り替えてしまうネット革命の本質をマーケットの面から読み取り、新しいビジネスモデルのヒントが掴める本。 【主な内容】 はじめに　ネット革命が徹底的な「顧客中心市場」を生み出す 第1話　〈資本主義が変わる〉ネット革命は「資本主義市場」の性質を根本から変えてしまう 第2話　〈情報基盤が変わる〉ネット革命によってインターネットの「三つの革命」が市場に浸透する 第3話　〈市場構造が変わる〉「ガラス張りの市場」の出現で企業は徹底的な競争を余儀なくされる 第4話　〈顧客意識が変わる〉情報主権が顧客に移るため「戦略的な顧客」が増えていく 第5話　〈購買行動が変わる〉戦略的な顧客は「顧客の声」に耳を傾けるようになる 第6話　〈商品価値が変わる〉顧客は商品を買う前に「ナレッジ」を求めるようになる 第7話　〈中間業者が変わる〉顧客の夢であった「ニューミドルマン」が市場に生まれてくる 第8話　〈市場秩序が変わる〉ニューミドルマンが「市場のルール」を変えてしまう 第9話　〈事業構造が変わる〉ニューミドルマンは「ショッピング支援」のビジネス・モデルを市場に浸透させる 第10話　〈商品戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場で「商品生態系」の戦略を展開する 第11話　〈提携戦略が変わる〉ニューミドルマンは市場にさまざまな「異業種連合」を生み出す 第12話　〈市場戦略が変わる〉ニューミドルマンのアライアンスは「究極のアライアンス」に向かう おわりに　ネット革命でニューミドルマンが市場の主役になる

消費増税、通貨安、日銀の出口問題……2017年に日本の最大の試練がやってくる!　米国住宅バブル崩壊や欧州債務危機の到来、2014年の日本の景気失速や消費増税先送り、さらには原油価格の下落を自著で的確に予見したカリスマ・エコノミストが、今後の経済、社会、マーケットの行方を大胆に予測する。 【主な内容】 第1章　アベノミクスの失敗は最初からわかっていた 第2章　アメリカ型資本主義が国民生活を疲弊させる理由 第3章　インフレ経済が日本の中間層と地方経済を苦しめる 第4章　なぜ円安でも日本経済は回復しないのか 第5章　これから何が起こるのか～2017年、日本の試練がやってくる

「ゴールデン・サイクル（黄金循環）」とは、短期、中期、長期、超長期の４つの景気循環のベクトルがすべて上向きになる状況を言います。 著者である嶋中雄二氏ご自身が命名した言葉です。 キッチン・サイクル（短期、在庫投資循環）とジュグラー・サイクル（中期、設備投資循環）が2012年に谷を付け、 クズネッツ・サイクル（長期、建設投資循環）とコンドラチェフ・サイクル（超長期）がそれぞれ2010年と2001年に谷を付けて、 現在は４つの波がすべて上昇局面に向かっているのです。 過去において、わが国でゴールデン・サイクルが発生したのは、 １．日露戦争時の1904～05年、 ２．第1次世界大戦時の1916年、 そして第2次世界大戦後に入り、 ３．高度成長期における神武景気時の1957年、 ４．岩戸景気時の1960～61年、 ５．いざなぎ景気時の1967年 の5回しかありません。 日露戦争時から神武景気時までに経過した52年間と同様に、神武景気時から56年を経てやって来た今回のゴールデン・サイクルは、 あたかも伊勢神宮と出雲大社の同時遷宮のように、私たち日本人に久々の夢と希望を与えてくれるものです。 著者によれば、今後の10年間でゴールデン・サイクルが、2013年からの景気の盛り上がりを含めて計3回やってきます。 もちろん、今更 、高度成長の到来を願ったところで、そんな夢が叶うことはありえないでしょう。 しかし、あの快進撃を可能にした日本人の前向きな姿勢には、今日の時代の私たちも参考になる点があることは確かです。 アベノミクスによって、デフレの淵から再び立ち上がった日本経済の「再チャレンジ」の物語には、実はまだまだ続編があり、 場合によっては、歴史的な勃興期につながる可能性も秘めているのです。 【主な内容】 プロローグ　遷宮と五輪と黄金循環 第１章_ 「ゴールデン・サイクル」再び 第２章_ 大底を打った、世界と日本のコンドラチェフ・サイクル 第３章 _バブル期以来の上昇期を迎えた日本のクズネッツ・サイクル 第４章_ 戦後７番目の「拡張優勢」局面に入ったジュグラー・サイクル 第５章_第１４、１５循環の基準日付とキッチン・サイクル 第６章 _もっと金融緩和を～異次元緩和への助走 第７章_ アベノミクスと共に浮上する日本経済 第８章_ ゴールデン・サイクル下の日本経済の姿 エピローグ_２０２０年に夢をのせて

2020年東京オリンピック開催で、本格的に始動する日本大復活プラン! 今度こそ一生困らない人生を手に入れる! 日本経済、世界経済を理解して、今こそ資産を倍増しよう! 国に頼らず会社から自立する生き方・考え方!

【日本トップレベルのビジネス系インフルエンサー　田端信太郎の最新刊！】 22万人が注目する日本最強のサラリーマンである著者が、 会社員でありながら人の１０倍稼ぐ“ニューエリート”の「リアルなお金の使い方」を紹介。 大富豪・起業家・ファンドマネージャーが語るような、武勇伝・結果論・ポジショントークは一切抜き！ きみの等身大なお金の悩みを、会社員のイチ先輩として、赤裸々な体験談を交えて解消します。 たとえばきみのこんな不安に答えます。 ・会社員で稼ぐのって、やっぱり限界がありますか？ ・給料が安い現状を抜け出したい！　何を考えるべき？ ・いまから何に投資したらいいですか？ ・年収1000万円以上のハイクラス転職はどうすればできますか？ ・ローンは組むべき？　何年ローンまでならいいの？ 右肩上がり前提の古いお金マインドを脱却して、景気の波を乗りこなす新しいマネーリテラシーを身につけよう！

サブプライムローン問題を契機にした「世界同時経済崩壊」。この大事件により、世界の金融秩序は大きな転換を迫られることになった……。本書は、そのパラダイムシフトの詳細を「金融ルール」という観点からやさしく解き明かすもの。サブプライム危機を基準に、「今までのルールとはどういうものだったのか?」「世界同時金融危機の際に、いったい何が起きたのか?」「それはなぜ起きたのか?」「そして、これからの金融ルールはどうなっていくのか?」を順序だてて説いていく。レバレッジ、証券化、格付け、ヘッジ・ファンドなどのキーワードをわかりやすく解説するとともに、CDO、クレジット・デリバティブといった、一般の人の目に触れることは少ないが、金融危機に大きな役割を果たした要素についても解説。これ一冊で「金融ルール」の過去、現在、未来がわかる。

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。これらはどんな関係にあるのか。そもそも関係があるのか。「経済学は難しい。確かにそうです。しかし、本書は『世界一わかりやすい経済学の本』のつもりで書きました。エコノミストでもなんでもない私が書く本なのですから、難しい話はしません」（本書「はじめに」より）。国民が「世の中は変わらない」とニヒルを気取った結果、待っているのは利上げ、増税、規制強化。ローンの利子は上がり、税金も容赦なく上がり、無駄に行動を制約される。どんなに働いても給料が上がらない。経済政策の誤りは多くの人を殺す。著者は1973（昭和48）年生まれ。戦後最大の「負け組」とされる、ロストジェネレーション世代だ。やりたい仕事に就いて、真っ当に稼いだ金で人生を楽しむ。頑張って働けば給料が上がる。就職、結婚、子育て。そうした当たり前のこと、たったそれだけのことが、許されなかった多くの人たちがいる。為政者たちが経済政策を間違えたからだ。「真っ当な経済学を学び、実行する」ことで、日本人の生存と経済大国・日本の復活が見えてくる。今こそ学問を！　〈目次〉第一章 経済がわかる第一歩は「センスを身につけること」　第二章 最低限押さえておきたい経済学の潮流　第三章 なぜ経済学に基づいた議論ができないのか　第四章 戦後日本経済政策の何が正しく、何が間違っていたのか　終章 日本銀行とは何か？　すべてである

中規模都市の繁盛が、日本経済を活性化させる！国が掲げている目標の「国土の均衡ある発展」は有効なのか？現状進んでいる「東京一極集中」をこのまま是認していいのだろうか？人口減少が避けられない日本にとって、すべてのエリアでの人口増加は不可能である。「一部エリアの人口の増加」と「その他の地域での人口減」の幸福な同居こそが現実的な解ではないのか。また災害が多い日本では、東京の一極集中はリスクを伴う。リスクを分散させ、金沢、高松、山口、長野、福岡はじめ、東京の近郊など、人口10万人以上の中規模都市を豊かに、個性的に発展させることが、日本の未来を救う。建物の時間と場所のシェア、ナイトタイムエコノミー、地元農業と都市の共存……多くの工夫と創造によって、前向きな明日が生まれる。

この関係悪化の時代に嫌中、媚中を超えた冷静な議論ができるのは次世代だ。ビジネスマンのみならず、中国に少しでも関心のある人は必読、いまとこれからがわかる中国論の誕生。

「行政任せにしない、“民官連携”をめざせ」「商業スペースは街の3分の1に抑えよ」――。人口減・少子高齢社会に、街も変化を余儀なくされている。 本書は、アメリカとの関わりの中で発展してきたこれまでの街の歩みを振り返り、現在、街が直面している問題の根本原因とは何かを明快に提示。そのうえで、人口減・少子高齢のこれからの社会で、住民の誰もが快適に、幸せに暮らすことができ、人や仕事、観光客をも呼び込む街づくりを提言。 都市開発・地方都市の中心地再開発を成功に導いてきた著者が初めて明かす、民官一体の地方創生のステップを、日米の成功事例を引きながら、豊富な資料を用いて多角的に説く。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

第３次世界大戦は起こるか？　世界同時不況に突入するか？　一段と高まるリスクをとらえ、２０２３年のシナリオを複眼的な視点で探る。 「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者が徹底解説。どこに着目するかで、世界の見え方は大きく変わる。記者たちの視点を先取りする１冊。 22の論点を次の４つの章にわけて解説する。 第１章　世界はこれからどうなる 第２章　日本はこれからどうなる 第３章　企業はこれからどうなる 第４章　アジア、欧州はこれからどうなる

記者の視点を先取り! どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 歴代最長となる安倍政権はどこへ向かうのか。 令和の時代に日本企業が再び飛躍する条件とは何か。 通商から安全保障、テクノロジーへと急展開する米中の覇権争いは世界をどう変えるのか――など。 「日本経済新聞」を代表する編集委員、コメンテーターら、ベテランの専門記者22人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 I 日本経済はこれからどうなる ・正念場の世界経済、国内景気に消費増税の壁 ・「米欧との緩和競争」開始か、日銀の追加対応は2段階で ・お金と人手、社会保障は2つの「不足」を克服できるか ・五輪や消費増税、貿易摩擦で「株式相場」は膠着か ・日本企業は「バブル脱出速度」に達するか ・デジタル化で変貌する日本型雇用 ・加速するエネルギー転換、強まる脱炭素への圧力 ・安倍政権はついに終わるのか II 日本企業はこれからどうなる ・令和時代に日本企業が飛躍するための条件 ・日本企業のリーダー、稲盛氏・孫氏だけでいいのか ・問われる質、第2段階に入った企業統治改革 ・「恐竜」メガバンクは生き残れるか ・5Gは産業や社会をどう変えるか ・世界的スタートアップは日本から生まれるか ・崩壊か再生か、小売業を脅かす3つのジレンマ III 世界はこれからどうなる ・深まる米中覇権争い、日本が直面する3つの試練 ・米中テクノ冷戦、閉じる「デジタル鉄のカーテン」 ・トランプ再選か民主奪還か、米大統領選を占う「4つのE」 ・米中覇権争いと習近平政権の行方 ・新興IT企業は中国経済を救うか ・難路続く?日本の周辺国外交 ・政治クライシスの欧州はどこへ向かうのか

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

記者の視点を先取り！　どこに着目するかで、世界の見え方が変わる。 日本経済新聞社を代表する編集委員・コメンテーターら、ベテランの専門記者が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 2024年版は生成ＡＩ、グローバルサウス、相次ぐ重要選挙を特集テーマに、企業、日本経済、世界の未来について23の論点で解説。 【特集】　2024年を予測する３つのキーワード 論点1　生成AIが社会・経済に革命をもたらす　重大リスクへの対応が求められる 論点2　グローバルサウスの怒りが世界を揺らす　～米中新冷戦の勝敗も左右～ 論点3　相次ぐ重要選挙　民主主義に真の危機が迫るか Chapter 1　日本は豊かになれるのか ・日本の株式市場　日経平均株価のバブル超えあるか ・岸田財政は火の車　～膨らむ支出、定まらぬ財源～ ・大幅拡充の新ＮＩＳＡ　積極活用か尻込みかで資産の二極化が鮮明に　ほか Chapter 2　世界企業の新常識とは ・ＥＳＧブームは去り成熟のときへ ・人手不足が迫る持続的な賃上げと構造改革 ・ビッグテックの覇権はまだ続くのか？　新スター台頭のチャンスは？　ほか Chapter 3　対立深まる世界のゆくえ ・切迫する台湾有事　最悪の事態直視し、重層的備えを ・習政権に米欧から「覇権主義国家」の烙印、「２０３５戦略」に黄信号 ・終わり見えぬウクライナ侵攻　カギ握るプーチン体制の行方　ほか

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 オールカラーの巻頭特集：英離脱、ついにEU崩壊か?　英国民投票でEU離脱が決まった「暗黒の金曜日」。その衝撃波は欧州、そして世界中に広がった。他のEU諸国でもくすぶる「反EU」「反グローバル化」の主張は、2017年はじめに予定されている欧州主要国の選挙で次々と顕在化する。そのとき、EUは、世界は、そして日本は……。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

搾取と貧困が深刻化する今、「階級」「疎外」「労働価値説」「唯物史観」といった、マルクス経済学の基礎概念を再検討し、現代的な意義を明らかにする、画期的な書！

企業の不祥事が続いている。その中には、「会社の常識は社会の非常識」が当たり前だった時代には黙認されていたようなものもある。社会の見る目が厳しくなっているのだ。しかも、世界的なマネーの動きが飛躍的に活発になり、スティール・パートナーズなどの企業が虎視眈々と買収を狙っている。経営不振で株価が下がれば、いつでもターゲットにされる可能性がある。本書では、数々の企業買収を成功させている日本電産、経営統合に成功したJFEやKDDI、ほとんどが社外取締役の企業統治を行なうソニーと社内取締役ばかりのトヨタ自動車、CSRに努めるコスモ石油などなど、多くの企業の奮闘する姿を取材し、これからの時代の優良企業とは何かを考える。高収益のエクセレント・カンパニーであることは、株式会社として必須の条件だ。さらに、従業員や地域住民などの幅広いステークホルダーに支持されるグッド・カンパニーになるためには?

「巨象」インド市場に販売・製造両面で日本企業の熱い視線が 注がれる。 ※2023年1月17日号の特集「これから跳ねる！インド・新興国経済」を電子書籍にしたものです。

金融緩和の魔力から抜け出せない世界。３つのバブルが崩壊した中国。大難民が押し寄せるユーロ圏。周回遅れでグローバリズムに門戸を開く日本。 気鋭の経済アナリスト二人が2016年を予見する賢者の書！

経済崩壊を食い止めるために習近平は独裁的権力を強化、国営企業の増強で海外市場を荒らし、南シナ海侵略を本格化させている。そのカラクリに気づいたアメリカは、同国で買収攻勢を強めてきた海航集団や安邦を融資規制で破綻危機に追い込み、ＺＴＥとの取引禁止、中国への制裁関税強化など、次々と対中規制を打ち出している。米朝首脳会談中止を決めたトランプは、北朝鮮の態度急変の裏に中国の存在を公言、決定的となった米中激突のシナリオを描く！

お金は変わる。そしていずれ「なくなる」――。 ２０１７年、バブルを迎えた仮想通貨市場。だが、その本質は投機対象でも決済手段でも、あるいはブロックチェーンという技術革新ですらない。お金という存在の正体に皆が気づき始めたことこそが、革命なのだ。 ビットコインが目指した自由、イーサリアムがもたらす大変革、そして新しく訪れる個人と会社・国家との関係性とは。仮想通貨から学ぶ「これからの経済学」。

「イギリスのEU離脱は、世界中で進む右傾化がもたらした最悪の決断だった」 「アベノミクスで恩恵を受けるのはカネ持ちばかりで、格差は広がるばかりだ」 「原発はリスクがあろうとも、経済的に安価なので稼働を続けなければいけない」…… 日本のニュースをただ眺めているだけだと、こんな「嘘八百」に騙されてしまう。 これはニュースの主体であるマスコミに「左巻き」(左派)が多く、彼らは概して数字が読めないからだ。日本には、マスコミ、官僚、公務員、大学教員といった既得権にまみれた「左巻き」がはびこっている。彼らが垂れ流す「左巻き報道」に騙されないためには、分析的に、論理的に物事を読む力が必要だ。 そして、政治・経済ニュースを正しく読み解けば、世界と日本の「真実」はこう見えてくる。

いま最も注目される経済学者、水野和夫氏と、コレクションの歴史と現在を知り尽くした山本豊津氏。資本主義の誕生からそれが終焉したあとの未来まで、経済学から美術までを縦横無尽に引用して語り尽くす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ミクロ経済学とマクロ経済学をこれ1冊で! 要点のみをギュッと詰め込み,やさしく解説。計算問題では途中の過程も詳しく載っています。60問の演習問題を解きながら読み進めることで,経済学部以外の人でも短期間で経済学をマスターできます。公務員試験などの受験勉強にも使えるテキストです。公式とグラフを一気に復習できる課題付き。 （※本書は2020/7/8に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 刻々と変化するグローバルな金融市場はますます複雑化し,もはや株式市場や債券市場を見るだけでは不十分だ。本書を読めば,商品,プライベートエクイティ,フィンテック,国際金融規制,金融政策など国際金融論の基礎知識を幅広く習得できる。国際金融市場に投資するための基礎知識も解説した日本でいちばんやさしい実践的テキスト。 （※本書は2019/9/20に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

元経済・ビジネス誌編集長が、社会人が知っておくべき最低限の経済学の知識を厳選！ミクロ、マクロ経済学の知識に加え、「知らないとヤバい１０大経済ニュース」も紹介。これ一冊で、経済学の基本と仕事への応用、ニュースの見方、そして近代の経済史までわかる、社会人必読の経済学入門書です。

■為替を理解することはグローバル経済を理解すること。 資産を守り、増やすためにも外国為替の知識は必須！ 個人がパソコンやスマートフォンで、 外国為替や株式の動きをリアルタイムで見て、為替や株の取引ができる時代になりました。 ところが、これだけ多くの情報がありながら、必ずしも政治や経済、金融市場、 外国為替などへの理解は深化していないのではないでしょうか。 そこで、本書では初心者の方にもわかりやすいように外国為替のしくみを基本から説き起こし、 さらに、臨場感をもって理解していただけるように金融の現場でしか体験できない内容を盛り込みました。 お金は世界中を回っています。お金が自国から外に出ると外国為替が発生します。 したがって、外国為替を理解することは金融を理解することであり、 ひいてはグローバルな経済、政治への理解につながるのです。 実務キャリア40年の金融アドバイザーによる解説です。 ■これ1冊で「為替」がわかる！ 本書は図解・データで為替のしくみをやさしく解説した超入門書です。 ■目次 第1章　そもそも外国為替って何？ 第2章　為替レートはどのように決まるのか？ 第3章　外国為替市場ではどんな取引が行われているか？ 第4章　為替を活かして外貨で儲ける 第5章　円高・円安がビジネスや経済に与える影響 第6章　国際通貨制度と日本円の将来

■「金融」の世界の大変化に、最低限の基本は押さえておきたい 今や金融とひと言といっても、複雑になってきました。 金融機関や私たちの預貯金に影響するマイナス金利などの日銀政策。 新し金融商品として登場したNISAやETF、個人型確定拠出年金iDeCo。 ファイナンスにテクノロジーが導入されるフィンテック。 また、電子マネーや仮想通貨、クラウド・ファンディングなど、 私たちの生活に関わってくる身近な金融も登場しました。 つまり、金融の知識を押さえておくことは、 ビジネス・パーソンであればもはや常識と言えます。 本書では、そうした金融の基本と常識を 余すことなく解説していきます。 ・私たちの生活の成り立ちとしての財政について ・国債や社債などの債券について ・仮想通貨や電子マネーなどの通貨について ・保険や確定拠出年金、ローンについて このように、最新金融情報から身近な金融の世界までまとめています。 金融がわかれば、世界経済、日本経済の仕組みや ニュースなどでもマネーの動きがわかるようなります。 ■目次 ・第1章　金融の基本について考えよう ・第2章　金融における「市場」と「金利」 ・第3章　債券について見てみよう ・第4章　株・為替・信託について見てみよう ・第5章　高度化する金融の中身を見てみよう ・第6章　日常における金融を見てみよう 索引

■アフター＆ウィズ「コロナ」時代の日本と世界経済の行方を見通そう 「類書と比べて理解しやすいコンパクトなつくりになっている」 「図版やイラストが多くてわかりやすい！」 2008年の出版以来、好評を得つづけ、7万部を突破した経済入門書の決定版を、7年ぶりに大幅改訂しました。 少子高齢化・GDP・為替・景気・キャッシュレス・暗号資産・イギリスのEU離 人民元の国際化・脱炭素社会・ESG投資・格差・新自由主義…… 今日、日本の、そして世界の経済は複雑さを増しています。 しかもSNS 等を通じて、経済に対するさまざまな意見や見方が世界中を飛び交うようになりました。 このような時代だからこそ、「大本の仕組み」を理解する意義は一層大きいように思われます。 なぜなら、「経済の大本にある仕組みは、時代を越えても生き続ける」からです。 ぜひ、基礎・注目トピックなど、社会人の必須知識である「基本と常識」を手に入れ、 意見形成の一助にしてください。 ■目次 第1章　経済を知るはじめの一歩 第2章　経済を見る二つの視点！ 第3章　経済の仕組みをとらえよう！ 第4章　物価と為替の動きをとらえよう！ 第5章　「お金」の大局的な流れをとらえよう！ 第6章　日本経済の動きをとらえよう！ 第7章　日本の経済の未来を占おう！

知識ゼロ、貯金ゼロ、ズボラでもOK！　そんな君でも、今すぐに始められる「資産形成の入門書」！ 「何から始めればいいの……？」 「貯金は全然ないし、お金が減るのも怖い......」 「面倒くさいのは嫌だ......」 お金の不安や悩みを抱えている人に向けて、最低限やるべきことを、YouTube登録者数26万人超え（2021年８月時点）の元銀行員が、イラストと図解でやさしく解説。 さらに、やるべきことが一目でわかる「資産形成チェックリスト」も収録。こちらをクリアしていくだけで、つみたてNISA、楽天経済圏、ふるさと納税、固定費削減、先取り貯蓄のすべてが順を追って達成できる！ 結婚、出産、子どもの成長、老後……さあ、未来に備えて、最初の一歩を踏み出そう！ 【目次】 第１部：貯金で資産形成の第一歩を踏み出そう 　第１章：お金が貯まる仕組みを作ろう 　第２章：固定費削減にも取り組んでみよう 第２部：投資で資産形成を加速させよう 　第３章：投資ってなに？ 　第４章：つみたてNISAで投資を始めよう 第３部：一歩上の資産形成を目指していこう 　第５章：楽天経済圏で楽天ポイントを貯めまくろう 　第６章：お得なふるさと納税を試してみよう

人間に代わって高度な知的労働をこなす「人工知能（ＡＩ）」の活用に、世界中の企業が乗り出している。ＡＩ研究で先行するグーグルなど巨大ＩＴ企業に負けじと、トヨタが米国に人工知能研究所を設置し、次世代カーやロボットの研究を開始した。すでに産業の現場に入り込んだＡＩは、世界をどう変えるのか。 本書は週刊エコノミスト２０１５年10月６日号で掲載された特集「これだ！人工知能自動運転」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・日本のＡＩが切り開く90兆円の巨大市場 　　　米国の底力　ワトソン、バイカリアス ・国内ビッグ４も負けられない　ワトソンに対抗、ビッグデータ解析 ・ＡＩって何だ！？　Ｑ＆Ａでとことん理解する人工知能の仕組みと将来 ・ものづくりが変わる　日本の製造業に勝機あり ・ＡＩは人類の脅威か　英米の著名人が相次いで懸念　 ・ここまで来た！自動運転 　　　ＡＩに舵切る自動車メーカー　深層学習の威力 　　　「ＺＭＰ」　２０１９年にロボットタクシー量産 ・注目業界はこれだ！　金融／法律／広告／マーケティング／教育／人材 　　　金融　データセクション 　　　法律　ＵＢＩＣ 　　　広告　リクルートホールディングス 　　　マーケティング　メタップス 　　　教育　ＣＯＭＰＡＳＳ 　　　人材　ｇｒｏｏｖｅｓ ・人工知能で戦う上場企業24社一覧 ・部品産業　センサーと動力機器がカギ ・主導権を握る米国　主流はディープラーニング　 ・大失業時代の到来　30年後に働けるのは人口の１割 ・「ＡＩ経済学者」が生まれる ・サイエンス最前線　特別編　スパース・コーディング

「金利」「債券」「キャッシュフロー」「外国為替」「デリバティブ」など、とにかくとっつきにくそうだと敬遠されがちな金融（ファイナンス）の世界。だが、日銀の利下げ・利上げや為替の変動などの記事が新聞に載らない日はないように、金融はあらゆる人の生活にいろいろな面で関わってくるものなのだ。そんな難しそうなファイナンスの世界も、現場を知るプロが「指導教官」となれば、意外にスラスラと頭に入ってくるもの。本書は、金融の現場で長年働いてきた著者が、最低限知っておきたいファイナンスの理論と理屈をトコトンかみ砕いて解説。「入門書」としてはもちろん、理解を深めて現場に活かすための「実用書」としても使える。金融機関に勤める人や財務・経理の仕事に携わる人はもちろん、「おカネ」に興味のある人や経済や金融を学ぶ大学生なども必読の一冊。

「連結決算書」と聞くと、「難しそう」「ややこしそう」というイメージを持たないだろうか?　 しかし、企業のグループ化が進む中で、その実力や体力を知る確かな手がかりは「連結決算書」にある!本書は、「経理・財務」一筋38年という伝説の会計マン・金児昭氏が、連結決算書の見方・作り方を「世界一やさしく」解説したものである。「連結決算とは何か?」にはじまり、「連結キャッシュフロー計算書」「連結バランスシート」等の読み解き方まで、“ここだけは押さえたい”というポイントについて、わかりやすさにこだわって紹介。図表をふんだんに入れ、親しみやすい動物のキャラクターがナビゲートしているので、あなたの理解が進むこと請合いである。「これほどわかりやすい連結決算本は他にない!」と著者自身も太鼓判を押したほど。経営者だけでなく、すべてのビジネスパーソンに読んでほしい一冊である。

「新古典派経済学」「ケインズ経済学」「マルクス経済学」は聞いたことがあるけれど、それぞれのポイントや相互関係、発展の流れ、政策との関係が今ひとつわからない…そんな悩みにお応えする１冊！　学び始めも学び直しも大歓迎です！

経済学は、「なんでもカネで考える」非人間的な学問なのか?否。これこそは、人間が人間らしく生きるために欲望をいちばんうまく活用する方法を見つけ出す、きわめて応用範囲の広い思考ツールなのである。本書では、従来、経済学のテーマとしてはあまり取り上げられてこなかった、各種の「伝統文化」、「宗教活動」、さらには障害者などの「弱者」について、その奥に潜む合理性の仕組みを明らかにする。具体的な「問題解決」に役立ち、多くの人が幸せになれる世の中を作る「道具としての経済学」入門書。

■感染症リスクにどう向き合い、回復を軌道に乗せるか。国際経済、デジタル、貧困と格差、途上国など、各領域の専門家が最新データと緻密な分析をもとに、課題と展望を多面的に読み解く。 ■コロナ危機が襲い、国際協調が弱体化するなかでの新興国経済の状況を分析し、日本がとるべき道を探る。コロナ危機が明らかにした格差、世界経済の行方、国際関係の再構築といった課題に対し、貿易、国際金融、技術、格差、多国籍企業、国際秩序・協調などの地域横断的なテーマ視点からの分析と、中国、韓国、インド、ブラジル、南アフリカなど個別地域に焦点を当てた分析の両方から立体的なアプローチを試みる。ジェトロ・アジア経済研究所の専門家たちが分担執筆。

中央銀行が、実体経済から乖離した、いびつな株高を支えきれなくなる日が来る。 ※2020年8月4日号の特集「コロナ株高の終わり」を電子書籍にしたものです。

米大統領はバイデン氏の勝利が目前だ。米ハイテク株がけん引してきた「コロナ株高」に暗雲が垂れこめる。 ※2020年11月3日号の特集「コロナ株高の崩壊」を電子書籍にしたものです。

■世界最大の震源地でリーダーシップを発揮し、賞賛を集めたアンドリュー・クオモ州知事を主人公に、コロナ渦に見舞われ、復活を遂げようとしているニューヨークを描く。クオモ州知事については、その英雄的な行動や記者会見が全米の注目を集め、大きな感動を呼んだことは知られている。本書では111日間に何が起きていたか、現地の目線で回顧する。 ■2020年、新型コロナウイルスは中国・武漢を発生源としてアジアや欧州へと感染が広がった。米国最大の商業都市ニューヨークを襲うのは時間の問題だった。3月1日に初めて感染者が確認されて以降、感染者はニューヨーク州だけで40万人近く、中核のニューヨーク市だけで20万人を超え、世界最大の震源地(エピセンター)となった。死者は州全体で2万人を大きく上回った。 感染被害を防ぎ、医療システムの崩壊を避けるため、厳しい外出制限が課され、街はロックダウン(封鎖)された。その後、感染被害がようやく落ち着き始めた5月から州の一部で経済活動が再開。もっとも被害が深刻だったニューヨーク市も6月に、経済再開の第2段階へと移った。経済活動の正常化は進みつつある。 ■クオモ氏は3月2日から土日も休むことなく記者会見を重ね、その数は110回に及んだ。感染者を確認した3月1日から111日。クオモ知事は何を考え、どう動いたか。ニューヨークの街がどのように変遷していったのか。なぜニューヨークでもっともウイルスが伝染したのか。そしてどのように事態は好転へと向かったのか。客観的な「事実」や「科学」を最重視し、データに基づいて意思決定するクオモ氏のやり方は光を放つ。

〇第2次大戦以降、人類にとって最大の危機となった新型コロナ・ウイルス。感染ピークを越えてなお、中長期にわたる甚大な影響は避けられそうにない。それは、個人から、企業や政府、日本社会の姿まで大きく変容させる可能性もある。経済のV字回復はありうるのか。日本の産業・経済はどのような問題に直面するのか。長期戦に備えるために、個人、企業、政府は何をすべきなのか。経済研究者を中心に、コロナ危機の経済・産業・企業・個人への影響を分析。問題を掘り下げ、いち早く提言する。 〇コロナ危機に関連し、積極的に分析・提言を発信している経済産業研究所の森川正之所長と、この問題でいち早く経済学者の提言をまとめた小林慶一郎氏が共同編者となり、コロナ危機の今後を見通す上で役立つ分析・提言を行い、緊急出版する。

中国発の新型ウイルスが世界中に拡散。目に見えない敵に世界は大混乱となっている。世界経済への影響を総点検する。 ※2020年3月31日号の特集「コロナ恐慌」を電子書籍にしたものです。

新型コロナウイルスの大流行はグローバル化した世界をずたずたに切り裂いた。 「対岸の火事」と慢心していた欧米諸国、 隠蔽と強権、「マスク外交」の中国、 政府の危機管理と国民の忍耐力が試される日本……。 日経編集委員・WBSキャスターによる緊急報告。 本書まえがきより 中国が、欧米が、新興国が相次いでロックダウン(都市封鎖)に踏み切った。 そして日本は全国がコロナ緊急事態に。 大封鎖の結果、世界経済は1929年のウォール街の暴落に始まった、 大恐慌の時代以来のマイナス成長と大量失業に陥った。 世界各国は必死にお札を刷って得たお金を、困窮した人々や企業に配っている。 いずれも、記憶にない、見たこともない光景である。 フランスの作家カミュが『ペスト』で、英国の作家デフォーが『ペスト年代記』で描いたような世界。 だがそれは、今の現実である。 本書は一連の出来事を時系列で整理するとともに、なぜこんな大惨事が起きたのか、 どこに問題があったのかを解きほぐす。 各国・地域の出来事はいまだ進行形であるが、まずは事態の整理を。 そのうえで、コロナが変えた経済と社会の今後についても考えてみた。

生活スタイルを一変させたコロナ禍。不動産市場への影響を徹底分析し、展望する。 ※2020年9月1日号の特集「コロナ激変　不動産」を電子書籍にしたものです。

新型コロナウイルス禍は、弁護士業界の明暗をより色濃くした。選ばれる弁護士は誰か。生き残る法律事務所はどこか。コロナ後の業界を展望した。 ※2021年3月16日号の特集「コロナ後に残る弁護士」を電子書籍にしたものです。

【第2波より恐ろしい金融恐慌――銀行は3つのショックに耐えられるか? 】 「コロナショック」の衝撃は、現在進行形で世界経済、日本経済に大打撃を与えている。コロナショックは、「中小企業、大企業、メガバンク」の順に3段階で実体経済を破壊する。安倍政権が国家予算規模を超える緊急経済対策を打つのも、世界規模の金融危機を恐れているからだ。コロナ禍による金融危機が起きれば間違いなく1929年以来の「世界大恐慌」となる。アフターコロナの国際経済、日本経済を透視する緊急経済ルポ！ 〈本書の内容〉 ■第一章 経済恐慌に突入不可避の世界 ■第二章 深刻化する負のスパイラル ■第三章 新冷戦時代の幕開け ■第四章 コロナと共存する社会へ ■第五章 逆オイルショックの衝撃が銀行を襲う ■第六章 現実化する金融恐慌 〈本書の特長〉 ・定評ある経済ジャーナリスト須田慎一郎氏による「コロナショック」後の世界経済、日本経済の動向、実体経済を緊急分析！　 ・ソフトバンクグループ、トヨタをはじめコロナ禍の大企業から中小企業の資金繰り、倒産、廃業、経営問題を鋭く考察。 ・米中の「新冷戦ショック」、第2のサブプライムローン「CLOショック」が世界恐慌となる経済予測。 ・コロナ禍による金融恐慌への恐れを緊急取材した経済ノンフィクション！ ・コロナショックの巷に溢れる失業者、若者、中高年、派遣労働者、夜の街などのリアルな声を拾い上げた追真のルポルタージュ。 〈著者プロフィール〉 須田慎一郎（すだ・しんいちろう） 経済ジャーナリスト。1961年、東京生まれ。日本大学経済学部卒。経済紙の記者を経て、フリー・ジャーナリストに。「夕刊フジ」「週刊ポスト」「週刊新潮」などで執筆活動を続けるかたわら、テレビ朝日「ビートたけしのTVタックル」、読売テレビ「そこまで言って委員会NP」、文化放送「須田慎一郎のこんなことだった！！ 誰にもわかる経済学」ほかテレビ、ラジオの報道番組等で活躍中。また、平成19年から24年まで、内閣府、多重債務者対策本部有識者会議委員を務める。政界、官界、財界での豊富な人脈を基に、数々のスクープを連発している。主な著書に、『ブラックマネー』(新潮文庫)、『山口組マネー』(宝島社)、『投信バブルは崩壊する! 』(ベスト新書)、『下流喰い 消費者金融の実態』(ちくま新書)、『長銀消滅』（講談社）などがある。

少子高齢化による人口減少に加えて、コロナ対策で遅れをとった日本に逆転のシナリオはあるのか？ 企業も個人もコロナ禍を生き抜くには、今までの常識を一切捨てて「戦略的に縮む」しかない。 累計88万部『未来の年表』シリーズの著者が、きわめて具体的な方法を提示する。 【目次】 第１章　先進国脱落ニッポンの逆転戦略 第２章　日本企業は「高品質・低価格」を捨てよう 第３章　コロナ後に勝つビジネスパーソンの働き方 第４章　縮小ニッポンの新しい生活様式と街づくり 第５章　「人生の未来年表」で戦略的に生き抜く 巻末データ集「平成の30年間で日本はこう変わった」

経済を支える銀行の業績の優劣が今、鮮明になっている。2022年3月期決算を基に各行をランキングするなどし、銀行業界の現在地を探った。 ※2022年6月7日号の特集「コロナ、市場急変…強い弱い地銀＆メガ」を電子書籍にしたものです。

コロナショック後、日本はどうなるのか？　そして、あなたのお金と生活は？　コロナショックの影響はいつまで続くのか……。正直、先は読めないが、著者によれば「どう転んでも日本の危機は逃れられない」という。その理由は、日本政府及び日銀の「世界一のメタボぶり」。コロナ危機後、経済危機が長引けばもちろん、仮に短期で終息したとしても、また別の問題が発生するという。では、不可避の危機に対して、我々個人はどうすればいいのか。本書では、通貨、株、国債、金、不動産などについて、「今買うべきもの」と「買ってはいけないもの」を一つひとつ分析。さらに、「コロナ後の働き方」へも言及。そして最後には「未来編」として、コロナ後の日本と世界を大予測する。国内外を知り尽くす金融のプロであり、政治家として日本の問題点にも鋭く切り込んで来た著者だからこそ書ける一冊。コロナ禍を受け緊急発刊！

NHKスペシャル「激震コロナショック～経済危機は回避できるか～」著者出演、大反響！ 紙版発売に先がけ、電子書籍版を先行配信。 「コロナショック」を企業、個人、政府が生き残る術がここに！ ▼リーマンショックを超える経済危機は、3つの時間軸で襲ってくる。 第1波 日本のGDPの7割を占めるローカル産業（飲食、小売、エンタメなど）の壊滅 第2波 自動車、電機など グローバル型大企業へ波及 第3波 金融危機の発生 ・欧米でもローカル経済圏破綻の打撃が大きい（cf.リーマンは金融圏のみ） ・中国による牽引が期待できない ・ソルベンシー問題と逆石油ショックが金融危機へ ・破産したくなければ企業は短期PLを本気で捨てよ ・手元キャッシュが全て ・最悪を想定 ・危機におけるリーダーの「べからず集」とは？ ・経済のグローバル化傾向は、このまま続くのか？ ・企業が、個人が、政府が、コロナショックを生き残る鍵とは？

働き方や暮らし方、世の中や人々の価値観が大きく変わる中、人生の一大イベント「住宅購入」についての常識もまた変化しつつあります。 ニューノーマルな世の中にフィットする家とは？ 住宅購入の波が来ているって本当？ “東京への人口一極集中”は終焉を迎える？ 自分の年収で買えるのはどんな住宅？ 住宅ローンのベストな借り方・返し方は？ 給付金・補助金制度の最新常識とは？ 今、家を買うべきなのはどんな街？ 今の時代に住宅購入をするなら、知っておかないと損することはたくさん。 本書は、「住まい」と「お金」を読み解く、毎月100万人が訪れるWebメディア「ARUHIマガジン」から厳選された記事を再編成。「大事なとこだけ」ギュッと凝縮し、一冊にまとめました。 さらに、竹中平蔵、岸博幸、櫻井幸雄、森永卓郎×森永康平といった豪華識者のインタビュー・対談も収録し、街選び・家選びとマネープランの新常識を徹底解説。新時代の「住宅購入」に、鋭く切り込んでいきます。 知らないと損する知識が満載。 住宅購入で後悔したくない人には必携の一冊です！

世界はコロナ禍による経済活動の停滞という逆風にさらされているが、着実に売り上げと利益を上げ、成長が見込まれる日本のものづくり企業がある。 ※2020年9月8日号の特集「コロナ時代のものづくり成長企業」を電子書籍にしたものです。

低金利がもたらす構造不況とコロナ禍に揺さぶられる地銀。２０２１年３月期決算からその実態を探った。 ※2021年6月29日号の特集「コロナで買った負けた地銀ランキング」を電子書籍にしたものです。

新型コロナの感染拡大により、大学に激震が走っている。震源は、オンライン授業だ。 ※2020年10月13日号の特集「コロナで消える・勝ち残る大学」を電子書籍にしたものです。

新型コロナウイルスの感染拡大による度重なる緊急事態宣言の発出。外食、ホテル、エアライン、アパレルなど、直撃を受けた企業業績は大打撃だ。資産売却や資本増強、リストラや支援金などで短期的な手当は可能でも、インバウンドや需要の蒸発が長引けば、さらなる苦境にさらされる。倒産ラッシュのカウントダウンはすでに始まり、危機はこれからが本番だ！ 本誌は『週刊東洋経済』2021年3月13日号掲載の20ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。このため、新型コロナウイルス感染症等による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

コロナ禍で大リストラ時代が到来。そんな中で「勝てる」転職とは。 ※2020年11月24日号の特集「コロナに勝つ転職」を電子書籍にしたものです。

恐怖と自粛の茶番で 儲けたのは誰だ？ ２０２２年までに日本政府が投じたコロナ対策予算は約１０４兆円。東日本大震災の復興予算が約32兆円だったことを考えれば「異次元」とも言える規模だ。もちろん、適切な使い方によって救われた国民や事業者は多かったはずで潤沢な予算は大いに役に立っただろう。だが、社会も政治も混乱した状況で組まれた予算は精査されたものだったのか？　血税を食い物にした人間はいなかったのか？　「コロナと金」の不可解な実態に迫った――。

「老舗企業」と聞くとどんなイメージをもつでしょうか。 老舗企業こそビジネスの世界で生死をかけた激しい競争を繰り返し、時に顧客ニーズに合わせて変化し、時に技術の進歩に合わせた改革を行いながら生き延びてきたはずです。「変化に適応できた者だけが生き残る」とよくいわれるように、イノベーションを起こし、進化し続ける企業カルチャーなくして、老舗企業にはなれないのです。（「はじめに」より抜粋） -------------------------------- どんな老舗企業であっても、前例ばかりを踏襲していては時代の流れに取り残されてしまいます。 著者が３代目社長を務める會澤高圧コンクリートは、北海道で産声を上げ、2021年4月で創業87年目を迎える総合コンクリートメーカーです。今でこそ業界では息長く存続している企業の一つですが、著者が入社した1998年頃は、生きるか死ぬかの競争が業界内で繰り広げられ、決して会社の未来は明るいとはいえませんでした。 コンクリートは生活するうえで欠かせない材料であり、独占禁止法に違反する行為（カルテル）が特別に認められている業界です。一方で、“守られた”存在ゆえに旧態依然とした悪しき習慣が当時は色濃く残っていました。 著者は旧態依然とした業界に革命をもたらすことで横並びの状態から抜け出すことに成功し、その後も研究開発とオープンイノベーションに注力して新事業を次々と生み出していきました。その結果、二十数年のうちに道内のコンクリート需要はほぼ半減したなかで、売上を約4倍に拡大させました。そして現在は、創業100年目の姿を構想しながら「真の老舗企業」になるべく、さらなる挑戦を続けています。 本書では、祖業が秘めた可能性を信じて発展を遂げてきた足跡を紹介するとともに、ファミリーエンタープライズの進化の道筋をお伝えします。

社外監査役としてユニクロ、アスクルの成長を支えてきた経営・上場準備コンサルタントが、従来の「決算書の読み方」本とは一線を画し、時代の趨勢にあった「ホンモノの会計思考」を教えます。微妙な舵取りを迫られながら上をめざす経営者・起業家や、ますます複雑化する決算数字に悪戦苦闘する経営戦略室・経理担当、リーダークラスの人はもちろん、自分の会社の行く末が心配でたまらないすべてのビジネスパーソン、明るい未来が見える会社に就職したいすべての学生、そして、たしかな投資先を見つけたいすべての人に読んでほしい。

日本企業では、戦略は「現場の社員」が考え、実行しなければ意味がない！　元コンサルにして事業調査業者が、経営コンサルが産業として既に崩壊している現状を明示する。会社を支えるのはあなたの活躍しかないのだ。

2016年春を迎え、安倍政権はアベノミクスをさらに推し進めようとしているが、「その方向性は間違っていない」と断言するのは国際エコノミストとして活躍を続ける長谷川慶太郎氏である。長谷川氏は「2016年以降の世界経済は、多くの矛盾を抱えた中国経済の大崩壊に始まり、それに続く韓国経済の破綻が現実のものになり、さらにテロに揺れるＥＵ諸国の経済凋落も続いていく」と大胆に予測、年初来の中国株大暴落を見事に的中させた。「デフレ基調が続いていく中、世界経済を牽引する力を持っているのは、もはや日本とアメリカを除いて他にない」と言う。その日本を支えるのは、勤勉な国民性と卓抜した技術力である。そして「後は安倍政権が戦後レジームからの脱却を果たし、制度改革を着実に成し遂げられるかどうかの問題だ」とも……。かつてソ連崩壊を見事に的中させた長谷川氏の“情報眼”はまさに驚くばかりだ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 空港、上下水道コンセッションの仕組みや課題を中心に、ＩＲも含めた最新の実践手法を解説。入札・公募以降の手続、契約、ファイナンス活用ほか、担当者必携のガイダンス。

新型コロナウィルス危機下、リモート営業を余儀なくされ、「会いたくても会えない」、「今まで通りにいかない」という人も多いのでは？ 本書は「テレワーク時代の営業の強化書」をコンセプトに、 「会わずに売れる」新しい営業の形として、「コンタクトレス・アプローチ」という手法を紹介するものです。 1991年の創業以来、6900社のクライアントに営業支援を行ない、 新型コロナウィルス危機以前から、積極的にテレワークを活かした営業スタイルを提案してきた著者が、 これまでに培ってきた知見を惜しみなく披露し、 「ビジネスモデル」「営業マネジメント」「セルフマネジメント」「営業方法」というそれぞれの観点から、 目から鱗の「逆転の経営戦略」を提示します。 経営者、マネージャー、全ての営業に関わる人に向けて、テレワーク時代の訪問、商談、受注までの全ノウハウを公開します。 先手必勝！　今すぐコンタクトレス・アプローチを始めよう！ 【目次】 序章　「営業を止めるな！」 第１章　コンタクトレス・アプローチが営業の主流になる 第２章　コンタクトレス・アプローチの進め方 第３章　Web商談を成功に導くパーフェクト・ガイド 第４章　コンタクトレス・アプローチでビジネスモデルが変わる 第５章　コンタクトレス時代の営業マネジメント 第６章　コンタクトレス時代のセルフマネジメント 第７章　コンタクトレス時代に問い直す「営業」論 終わりに

世界経済の血液とも言われる海運物流のカギを握るのはこの「箱」である。また、「コンテナの動き」を追えば、世界経済の流れもつかめる。経済を動かし、生活・ビジネスを支えるコンテナに迫る。 【目次】 はじめに――「経済の血液」としてのコンテナ 序　章　身近なものの動きから眺めるコンテナ輸送 第１章　「コンテナの動き」で、なぜ世界経済が読めるのか 第２章　経済の血液としての「箱」を理解しよう 第３章　海運物流・コンテナ輸送はどう発展していったのか 第４章　いま世界で起きている海運問題と、経済活動への影響 第５章　「海運の動向」から読み解くこれからのビジネス・経営 第６章　今後、「コンテナ船」はどこに向かうのか おわりに――水、空気、コンテナ輸送

韓流ブームに沸く日本だけでなく東南アジアでも韓国ドラマは大人気だ。 韓国ドラマ躍進の背後には政府の後押しもあるが、海外展開に適した制度や、若いクリエイターに制作を任せるという風土も大きく影響している。 ドラマなど日本のコンテンツも、韓国を凌ぐことはあっても劣ることはない。 国内市場が縮小するなかで、これまでの国内向け作品の輸出から、海外マーケットを狙った作品も生まれつつある。日本のコンテンツは、もっと世界で売れるはず。さぁ、「クールジャパン2.0」の幕開けだ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アジア席巻！韓国ドラマ　国策だけじゃない強さの秘訣 ◆逆襲かける日本のテレビ局 ◆海外展開阻む著作権制度　解決策はあるか

　『こんな会社で働きたい』シリーズ第10弾は愛知県!　 愛知県といえばグルメや名古屋城など様々なものが思いつくと思いますが魅力はそれだけではありません。 人口や経済など様々なランキングでは常に上位に君臨し、日本の中心にあるため交通の便もいい。また、自動車産業を中心とした産業が充実しているだけでなく意外と知られていませんが畜産農業も盛んです。住みやすく働きやすい土地柄からか定住率も高い数値を維持しています。 このような魅力が愛知県に詰まっているのはなぜか。それは、愛知に拠点を置く魅力的な企業の数々が支えてくれるから。 クロスメディアHR総合研究所ではそんな愛知県の魅力や企業について独自の視点から紹介していきます。巻頭では現在もプロスケーターとしてご活躍されている鈴木明子さんのインタビューを掲載し愛知県の魅力について語っていただきました。 就職活動中の方はもちろん愛知県を知りたいと言った方でも楽しんで読んでいただける書籍になっています。 　【もくじ】巻頭企画：鈴木明子氏インタビュー 豊安工業株式会社（知立市）　 　株式会社コメダ（名古屋市）　 山信株式会社（名古屋市）　 特集：名古屋グランパス（名古屋市）　 ニッカホーム株式会社（名古屋市）　 日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社（尾張旭市）　 株式会社環境設計（尾張旭市）　 特集：株式会社山洋堂ホールディングス（名古屋市）　 株式会社メイワイーシー（丹羽郡）　 株式会社アイランド・ブレイン（名古屋市）　 　医療法人FUKUJIN（東海市）　 株式会社BASE（名古屋市）　 特別企画：ReToRu

石川県の魅力的な企業が自社の魅力を徹底解説!　 石川に多彩な優良企業が集まる理由とは？　 グローバル展開やニッチトップなど、躍進を続ける企業が集まる石川。 他では語られないストーリーも含め、石川を拠点にする注目企業を紹介！　 《掲載企業一覧》 ＢＢＳ金明 （白山市） 大京 （小松市） アール・ビー・コントロールズ （金沢市） クラスコ （金沢市） コープいしかわ （白山市） ヴィスト （金沢市） 　【特集】ツエーゲン金沢 （金沢市） 金沢ＱＯＬ支援センター （金沢市） 石川ダイハツ販売 （金沢市） 日本海建設 （金沢市） 八幡 （羽咋市） 室戸鉄工所 （小松市） シモアラ （加賀市） 【特集】金沢武士団 （金沢市） 鈴木管工業 （金沢市） 萌和会 （加賀市） 協和工業 （金沢市） 山崎設備設計 （小松市） 自生園 （小松市） 石川日産自動車販売・ 日産プリンス金沢（金沢市）

茨城県の魅力的な企業を多数紹介!好評を博している「こんな会社で働きたい」シリーズの第4弾は、「茨女(いばじょ)」編集部ならではの視点で「働きやすい」「働きがいのある」茨城県の企業14社を厳選し、紹介します! 主に茨城県出身、在住の就職志望者、その保護者、教育関係者に関心を持っていただくことで、U、I、Jターン就職に繋げることを目的としています。また、都道府県魅力度最下位の茨城の魅力を、企業を通して発信するのも本書の大きなねらいのひとつです。 　///掲載企業一覧///　 カスミ（つくば市） ユーゴー（小美玉市） 一誠商事（つくば市） 泰仁会（石岡市） 内原電機製作所（水戸市） 筑波乳業（石岡市） ヤマガタ（日立市） 茨城ロボッツ（水戸市） ワンダーコーポレーション（つくば市） 諸岡（龍ヶ崎市） ナガツカ（古河市） コナン販売（つくば市） モーハウス（つくば市） 茨城新聞社（水戸市）

大阪の魅力的な企業が自社の魅力を徹底解説! 名越康文先生も大阪へのアツい想いを語る! 世界No1のシェアを持つ振動試験装置メーカーやアメリカ人を驚かせた日本有数の原薬製造工場を持つ香料会社など、大阪を拠点にする注目企業を紹介 　///掲載企業一覧///　 ヤンマー(大阪市) グローバルコード(大阪市) 丸ニ倉庫(大阪市) 司興産(大阪市) ファーストトーン(大阪市) オリックス野球クラブ(大阪市) 丸和運輸(大阪市) 塩野香料(大阪市) IMV(大阪市) DRIVE(大阪市) ハークスレイ(大阪市) タカラ(大阪市) 中野運送(大阪市) シェフカワカミ(守口市) パプアニューギニア海産(茨木市) 三和精密(東大阪市) ナニワ計算センター(大阪市)

神奈川県といえば、土地の魅力ではないでしょうか?住みたい街ランキング1位の横浜※をはじめ、鎌倉、箱根、小田原、江ノ島など存在感のある地域がギュッと詰まっている県です。なぜこんなにも神奈川県は数ある都道府県の中でも人気のある県に発展したのでしょうか? (※リクルート「SUUMO住みたい街ランキング2019 関東版」) その背景には神奈川県の経済にありました。神奈川県の名目県内総生産は34兆6362億円。その数は香港・イスラエルのGDP(国内総生産)に匹敵します。また、神奈川県は名目・実質共に2年連続全国の成長率を上回っています。神奈川県の経済がこのように発展してきたのは、神奈川県に拠点を置く魅力ある企業のおかげです。 クロスメディアHR総合研究所では、神奈川県の経済に貢献している企業を、独自のメゾットで業種・規模問わず選定し、紹介しています。神奈川県という地に基盤を置く理由とはなんなのか?発展し続ける企業にはどんな秘訣があるのか…神奈川の魅力を底上げする企業を大調査!! 　///掲載企業一覧///　 株式会社コロワイド（横浜市） 株式会社ユメックスホーム（横浜市） 横濱コーポレーション株式会社（横浜市） ランドマーク税理士法人（横浜市） 株式会社横浜DeNAベイスターズ（横浜市） 株式会社アイネット（横浜市） 工藤建設株式会社（横浜市） 株式会社First Drop（横浜市） 株式会社楽（横浜市） 株式会社川崎フロンターレ（川崎市） 株式会社宿泊予約経営研究所（横浜市） 山九重機工株式会社（川崎市） 株式会社オオモリ（川崎市） 株式会社KSP（横浜市） 株式会社湘南ベルマーレ（平塚市） 株式会社分析屋（藤沢市） ノーブル電子工業株式会社（綾瀬市） 株式会社ミクロスソフトウエア（川崎市） 関内会計 岩崎智彦税理士事務所（横浜市）