この本は企業に関するデータを用いて分析を行い、その結果を論文にまとめるために必要なことを説明しています。この本を読むことで、企業にかかわる実証論文を作成する能力を身につけることができます。この本は、いままでのデータ分析の本といくつかの点で明確に異なっています。 ◆この本の特徴１－－研究プロセス全体を学ぶ この本の特徴の１つ目は、統計学だけではなく、テーマの決め方や論文の書き方などの研究プロセス全体について説明していることです。統計学の知識だけではなく研究プロジェクトを実行し、論文を書くための知識を身につけるという観点から執筆しています。 ◆この本の特徴２－－実証分析の結果を例として用いている もう１つの特徴は、例として企業データを用いた実証論文を多数紹介していることです。この本では、できるだけ企業に関係する例を用いています。さらにこの本では、それぞれの章で学ぶ手法が実際の学術論文でどのように使用されているかの例が多数示されています。 ◆この本の特徴３－－ＸがＹに影響を与えているということをどのように示すのか この本では企業データを集めて「変数Ｘが変数Ｙにどのような影響を与えているか」というテーマに関して統計的な分析を行う論文を書くことを説明しています。 ◆この本の特徴４－－東洋経済新報社の財務データを用いた実例 練習問題には、付属のウエブサイトからダウンロードする東洋経済新報社の財務データを用いる問いがいくつかあります。実際の財務データを用いて分析できることが、この本のもう１つの特色です。東洋経済新報社の協力のもと、２０００年から２００９年の１０年分の日本の時価総額上位２００社の財務データを利用しています。企業データ分析を学ぶ教材としてはたいへん画期的です。

40代の二児の母にして、 フル稼働中のプロジェクトマネージャーが白血病に。 コンサルスキルを活用して、闘病・入院生活を乗り切る！ つらい気持ちが和らぎ、 不必要なストレスから解放される、 悲惨すぎない〈サバイバル〉闘病エッセイ。 「急性白血病と診断されます」 まさに、「日常生活」の強制終了だった。 今まで通りの日常生活を続けることは、明らかに不可能。1～2カ月の入院だったら、なんとかしのいで計画通りに事を進めようとしていたかもしれない。白血病の場合、入院期間は、最低半年。1年以上入院している人もいる。そんな極端な状況だった。 だから、完全なる白紙撤回をすぐに受け入れた。 生活を継続するためのTo Doリストを捨てると、気持ちは軽くなる。 私の「白血病細胞撲滅プロジェクト」がスタートした。

なぜビジョンや理念を語っても、社員や顧客の心に伝わらないのか。なぜ戦略や意思決定を語っても、幹部や部下の腹に響かないのか。苦境においてリーダーが語るべきビジョン・戦略・志とは何か。 【主な内容】 【第一話】　なぜ、経営者は「言霊」を語らねばならないのか 【第二話】　なぜ、経営者の語る「言葉」が言霊を失ったのか 【第三話】　なぜ、経営者の語る「ビジョン」が言霊を失ったのか 【第四話】　なぜ、経営者の語る「戦略」が言霊を失ったのか 【第五話】　なぜ、経営者の語る「理念」が言霊を失ったのか 【第六話】　なぜ、経営者の語る「予測」が言霊を失ったのか 【第七話】　なぜ、経営者の語る「計画」が言霊を失ったのか 【第八話】　なぜ、経営者の語る「意思決定」が言霊を失ったのか 【第九話】　なぜ、経営者の語る「志」が言霊を失ったのか 【第十話】　いま、経営者が語るべき「言霊」とは何か 謝辞

「こんなこと、５年前は絶対言わないよ（笑）」。世界販売台数は１０００万台を突破、純利益は２兆円超、従業員３３万人超。最強企業トヨタ自動車を率いる総帥、豊田章男。この並外れた御曹司は何者なのか。 　独占インタビューで見えてきた章男流経営、５つのキーワードとは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月9日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 経営者　豊田章男 【独占インタビュー】こんなこと、５年前は絶対言わないよ 　「バカなんじゃないの」とも言われた。でも、それでいい 　３３万人の企業。わかったつもりになるのが一番怖い 　トヨタほど　社長の話を聞かない会社はない 　たすきを次に手渡す準備はすでに始めた 　トヨタ特有の「上から目線」はなくなりつつあるかな ５つのキーワードで読み解く　章男流経営

アベノミクス成長戦略の「目玉」であるコーポレートガバナンス改革は現在、構築ステージから実践ステージに移行しつつある。2013年の日本再興戦略は「社外取締役の活用」、14年の同改訂版は「グローバル水準のROE」を通じて、資本市場の論理を企業経営に反映することを求めた。そして15年の再改訂版は「攻めの経営」というキーワードを用いて、経営者から積極果敢な経営判断が導出されることを期待している。本書では、海外のベストプラクティス事例の紹介や適切なROE経営に関する解説、さらにはエーザイ株式会社・柳良平常務執行役ＣＦＯとの対談を通じてコーポレートガバンスの本質に迫り、企業経営者が「攻めの経営」を実現する道筋について解説する。

有史以前からまだ見ぬ近未来まで―― 経営戦略の系譜をたどり、実践と理論の叡智を再編する 経営戦略論は何を探究し、科学として、実務として、どのような発展と進化を遂げてきたのか。本書は、有史以前からAI時代まで、戦略論の議論を俯瞰する壮大なストーリーである。最初に、経営戦略の定義を多面的に議論したうえで、経営戦略の歴史を紐解く。さらに、経営戦略をめぐる学術的な議論を、その原点から最新の議論に至るまでを紹介する。個々を断片的に解説するのではなく、それらの議論の変遷、流れを詳細に記述する。そして、経営戦略の未来として、IoTやAI、ビックデータなどが彩る未来の世界が、今後の経営戦略のあり方に対してどのような意味合いを持ち、それらを経営戦略立案の実務にどう落とし込んでいくべきかを考える。 実学としての経営戦略は「最適な処方箋」を、社会科学としての経営戦略は「普遍的な法則性」をそれぞれめざしてきた。本書では、この２つの異なる方向性をそれぞれ概観することで、経営戦略を理解し、実践するために必要となる根源的な知見を幅広く提供する。この両者を１つの筋道に収めたことこそが、本書の挑戦である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 発生の予測が不可能であるが、発生すると甚大な被害を及ぼすリスクに対し、経営者は損害予測が不可能であるという理由で対応に積極的でなかった。 しかし、東日本大震災やタイの洪水による日系工場の操業停止のように、このようなリスクは一度発生すると、企業の存続を揺るがす事態を招きかねないため、経営者は対応が求められている。 本書では事業継続マネジメントは経営と独立した活動ではなく、経営戦略の立案と実行において組み込まれる活動であること、事業継続マネジメントに関する意思決定において経営者または上級管理職が考慮すべき観点を示す。 また、経営を支える、組織、サプライチェーン、情報システム、人材、財務について事業継続マネジメントを考慮した戦略のあり方も提示する。 著者による調査結果を盛り込み、企業の実態やケーススタディをふまえた、これまで以上に必要性が認識されている事業継続マネジメント(BCM)についての戦略実務書。 【主な内容】 第1章　企業活動のグローバル化と事業継続マネジメント 第2章　全社的リスクマネジメントと事業継続マネジメント 第3章　経営戦略と事業継続マネジメント戦略 第4章　事業継続を支える人事戦略 第5章　事業継続に強い財務戦略 第6章　事業継続に強い情報システムと危機対策 第7章　事業継続と情報開示 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み 補章　　　事業継続マネジメント(BCM)サーベイ2012 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み

組織論は、経営学の中心となる科目の１つです。チームや職場という組織をいかにうまく活用して、大きな仕事を成し遂げるか。本書は、「組織論」という学問を、「道具として使える知識」「使うための学問の体系」と位置づけて、組織のもたらすメリットを最大化する方法を考える「教科書兼トリセツ」。前提知識なしでも、組織論の全体像がわかりやすく把握でき、かつ、新しい研究分野についても紹介しています。組織をもっと良くしたいと考える人に。学生にも社会人にも使える教科書「はじめての経営学」シリーズの第１弾配本。

ロングセラー『経営を見る眼』の姉妹版。前著は組織の構造・機能を読み解く画期的入門書であったが、本書は組織に作用する力を読み解き、組織を動かす決断の勘所を示す一冊。伊丹流の経営の原理・原則がわかる。 【主な内容】 序　章　力学という視点／第１部　組織と人間の力学／第２部　市場と戦略の力学

花王、リコー、キヤノン、ＧＥといった現代の優秀企業をとりあげ、その土台を築いた名経営者の営みを紹介する。真の経営とは何か、経営者のあるべき姿は何かを教えてくれる一冊。

事前にどのように備え、事後にどのように対応すればよかったのか。具体的な事件を元に、企業法務の基本から戦略的活用法までわかる。 頻発する企業不祥事。訴訟トラブル。契約問題等々。会社のガバナンスからファイナンスに至るまで、企業活動は法律問題と切っても切ることができません。 そこで重要な役割を果たすべき企業の法務部門は、一体、どれだけ求められた役割を果たしているでしょうか。 残念ながら、一部の企業を除き、日本企業の法務部門は必ずしも十分に役割を果たしていないようです。 本書では、法務部門の基本的な課題を確認しながら、相互に関連する法務のテーマを、最近の企業不祥事を通じて、総合的に解説します。 あわせて、企業の付加価値をアップする「法務部」をどうやって作っていくか、その付加価値を社内でどのように計測するのかについても解説します。 【主な内容】 プロローグ　いつ起きてもおかしくない!　何をどうすべきだったのか? 第1章　法務部門とはどういうものか～その必要性から導かれる存在意義 第2章　法務部門の人材をどうするか～付加価値アップの最重要ポイント 第3章　法務部門の業務範囲はどう考えたらいいのか～優れた法務部門の業務と役割分担 第4章　弁護士の起用と使い方はどうあるべきか～社外弁護士を使いこなすための法務部門の役割 第5章　グローバル企業法務の新潮流とは～欧米から新興国まで多様な法環境への順応 第6章　コンプライアンス・CSRを推進する法務部門～企業価値の向上から持続的発展のためのロビイングまで エピローグ　経営力アップに向けた法務の課題と展望

「働きがいのある会社」日本版で 10年連続ランクイン！ 経営大学院・企業内人材育成・ハンズオン型ＶＣ 3つの事業で日本一！ 採用・育成から組織設計・文化醸成まで、 人と組織が成長し続ける グロービスの経営システムを初公開！ 人的資本経営の教科書としても最適！！

斯界の第１人者が送る初の入門。「上司にどう対処するか」「経営ってそもそも何？」「ヒト・モノ・カネの関係」など経営に関する基本的内容を解説。経営を学んだ後に読んでも役立つ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済学や経営学を学ぶ者にとって、数学の基礎知識を体系的に理解しておくことは、きわめて重要である。ゲーム理論で国際的に活躍している筆者が、懇切丁寧に基礎数学を解説。練習問題付き。

経済学者とは何者か？　18世紀以降、経済学者たちは繰り返す不況を解決し、既得権益を打破しようと、論争・奮闘を繰り広げてきた。市場経済や自由貿易といった現代の仕組みは、そうした中で勝ち取られたものだ。 　そして、現在の日本。デフレは十数年に及ぶ。その処方箋としてリフレーション政策がようやく第一歩を踏み出した。我々は今、新たな闘いの目撃者となる。増補版には、書き下ろし「リフレ戦記」43ページを追加。

著者の鈴木亘教授は、年金や生活保護など社会保障問題を専門とする経済学者。橋下大阪市長（当時）に年金問題のレクチャーをしたことをきっかけに、2012年3月「西成特区構想担当」大阪市特別顧問に就任した。誰も手を付けられなかった、日本最大のドヤ街「あいりん地区」の地域再生を構想・立案する仕事だ。 　以来4年間、多いときには週2～3回大阪に足を運び、「特区構想有識者座談会」座長や、住民参加型の大集会「あいりん地域のまちづくり検討会議」の司会をつとめてきた。 　2015年1月にはようやく、一連の改革の「象徴」ともいえる、老朽化した「あいりん総合センター」（1970年竣工）の建て替えに道筋がついた。この一連の経緯を「当事者中の当事者」である鈴木亘教授が詳細に描く。あいりん地区には「人口減少、高齢化、貧困」という日本の大問題が凝縮されており、本書を通じて読者は、これらの問題について深く考え、地域が主体となってこれらの問題に取り組むヒントを得ることができる。

日本では「少子高齢化」「人口減少」「都市部への人口集中」といった問題が長らく社会的な課題とされている。また、大規模な自然災害やパンデミックの経験を通じて、将来への備えも求められている。 　こうした課題は、私たちが住む住宅や街のあり方とも不可分に結びついている。本書は、人口減少時代における住宅や土地について、読者に卑近な問題を取り上げつつ、経済学や行動経済学の知見を用いて答えていく。 　一例として、「持ち家を購入するか」「借家に住み続けるか」という、マネー誌などでも定期的に取り上げられる定番のテーマがある。それぞれにメリット・デメリットがあり、あいまいな結論で片づけられる傾向もあるが、本書は「情報の非対称性」というキーワードをもとに、経済学の視点から鮮やかに解き明かす。 　あるいは、災害と住宅という観点では、自然災害による被害を最小限に食い止めたいなら「危険な地域には住まない」というのが合理的な判断であるが、合理的な人でも危険な地域に住むことはある。ここでは、そのような現象が成立するメカニズムを明らかにした上で、「ではどうすれば災害を防止できるのか」について考える。 　4部12章にわたって展開される「住宅土地問題」にまつわる素朴な疑問と、明快な論旨で提示される回答は、読み手の知的好奇心をひきつけて離さない。 　住宅問題や都市政策に関心を持つ人はもとより、経済学の考え方や行動経済学について学びたい人にも最適のテキストである。

「借家と持ち家はどちらが得か」、「再開発はどう進めるべきか」といった土地と住宅に関するトピックについて、経済学ではどう考えるべきかを明らかにする。 【主な内容】 序章 都市の再生と日本の再生 第1章 持家と借家はどちらが得か 第2章 借地借家法って何だろう 第3章 土地・住宅市場のミスマッチ 第4章 土地の集約化と建物の共同化 第5章 中古市場の整備は豊かな暮らしをもたらすか 第6章 地方分権はむだな公共事業を排除できるか 第7章 東京は大きすぎるのか 第8章 不良債権と貸し渋りはなぜ生じるのか 第9章 阪神・淡路大震災の教訓

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、2007 年に刊行され、初学者向け経済学入門テキストとして定評のある、石井安憲・永田良・若田部昌澄編著『経済学入門(第2 版)』の改訂版です。第3 版はかなり全面的な変更を加えています。 　第1に、執筆陣が大きく変わり、第1部のミクロ経済学と第2部のマクロ経済学をそれぞれ1 人の執筆者が担当することで、読みやすい記述になりました。第2に、通期30回の講義で使えるように、初歩の初歩から中級の入り口までカバーした内容に変わっています。第3 に、コラムを全面的に刷新し、とくに日本の話題を多く取り入れました。現在みなさんが学ぶ経済学の大部分は西欧社会で生まれたものです。そこから、経済学は日本には当てはまらない、という人もいます。けれども、コラムで見るように、この教科書で学ぶ経済学は日本の事例をよく説明することができます。

2003年刊の底本『経済学と人間の心』（四六版上製）の新装版。 著者は市場メカニズムや効率性の重視に偏った考え方を批判し、人間の尊厳や自由を大切にした経済社会の構築を訴えてきました。 実際、2000年代後半のリーマン・ショックや世界経済危機を経て、「人間が中心の経済」という思想はますます輝きを増しています。同時に、幸福な経済社会を作るうえで、経済学がどのような役割を果たせるかという議論が巻き起こっています。 新装版では底本の構成をガラリと変え、未公開の講演録２本を追加しました。さらにジャーナリストの池上彰氏が「『人間のための経済学』を追究する学者・宇沢弘文」と題して、解説を加えています。 ノーベル経済学賞候補と言われた世界的な知の巨人・宇沢弘文氏が、温かい言葉でその思想を語った、珠玉のエッセイ集です。

ここまでぬるま湯!　関係者がひた隠す不都合な真実 大学生:講義中はスマホに没頭、中学英語もわからない、小学生より勉強しない 大学教授:研究せず講義は教科書棒読みで週休5日、学会出席と称して観光旅行、それでも年収1000万円超 学生が勉強しないと言われて久しいが、実は大学教授ほど気楽な商売はない。生涯に書いた主要論文がたった2本という教授も存在し、大学当局もぬるま湯体質に目をつぶっている。一方、非常勤講師は増加しており、常勤の教員との格差が大きく、彼らの犠牲となっている。本書では、著者の数十年にわたる国内外での経験から大学の実態を明らかにし、改革を提言する。 【主な内容】 第1章　大学教授ほど気楽な商売はない 第2章　揺れる学問の自由、広がる格差 第3章　紀要、教科書、非常勤――知られざる“大学偽装”のカラクリ 第4章　日本の大学生が勉強しない本当の理由 第5章　全入時代で大学はどう生き抜くべきか

牛肉、ライ麦、チョコレート、にんにく、えび……18の食べ物を巡る知の冒険 ロンドン大学人気教授が書いたまったく新しい入門書 コカ・コーラで「新自由主義政策」、鶏肉で「不平等」、いちごで「オートメーション」…… 知っておきたい経済学の知識が身につく！ 【推薦の言葉】 「名著だ。チャンは20年にわたり、ネオリベラリズムに代わるものを提供しようと精魂を傾けてきた。今、彼は研究人生の絶頂期を迎えている」――ダン・デイビース（英『ガーディアン』紙） 「チャンは複雑なことをわかりやすく説明するのが、ほんとうにうまい。料理でも、経済学でも、チャンの手にかかると、すこぶるおもしろい話になる」――ビー・ウィルソン（英『サンデー・タイムズ』紙） 「経済学の本を読んで、こんなに笑ったり、よだれが垂れそうになったり、反省させられたりしたのは初めてだ。楽しくて、深くて、食欲をそそる本だ」――ブライアン・イーノ 「素朴なネオリベラル料理だけで政策立案者たちは生きていけるという通念への見事な反駁の書。まさにご馳走のような一冊だ。世界各国の料理にまつわる機知に富んだ話とともに、経済の代案がずらりと並ぶ。ハジュン・チャンは本書によってあらためて、世界でも指折りのエキサイティングな経済学者であることを証明した」――オーウェン・ジョーンズ

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2019年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第II部の各章)ごとに10の論点を解説します。 「戦後最長の景気拡大はいつまで続くか」「消費増税を乗り越えられるか」「米国第一主義はどうなるのか？」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「デジタル課税」「日米貿易物品協定」などの制度の解説、さらには「改元」「キャッシュレス化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。 一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2018年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「2018年、実感なき回復の新常態は打ち破れるか」を第I部で提供します。

2014年までの『日本経済の明日を読む』を大幅に刷新。日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストが選んだ50の論点を読むだけで、2015年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊。 コンパクトな解説と図表で読みやすさを工夫。ビジネスマンはもとより、学生から金融のプロまでといった幅広い読者の方に向けて情報を発信。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第II部の各章)ごとに10の論点を解説します。 「再度の消費増税で日本経済はどうなるか」「米国経済の拡大は順調か」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均は2万円超えるか」「円安はいつまで続くのか」「原油価格の高止まりはどうなるか」といった市場のトピック、「雇用制度の見直し」などの制度の解説、さらには「カジノビジネス」「語学ビジネス」など、読む方の生活に密接した話題について網羅。 『日本経済の明日を読む　2014』で好評だった、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2015年の国内外の経済を包括して理解できるストーリーライン「再び不確実性の時代を生きる――世界の『日本化』、日本の『脱・日本化』」を第I部で提供します。 【主な内容】 論点50をまとめるに当たって 第1部　チーフエコノミスト　高田創の視点 再び不確実性の時代を生きる 第2部　2015年の経済がわかる50の論点 第1章　日本経済がわかる10の論点 第2章　海外経済がわかる10の論点 第3章　金融・マーケットがわかる10の論点 第4章　制度・政策がわかる10の論点 第5章　ビジネス・社会がわかる10の論点

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第2部の各章)ごとに10の論点を解説します。 「マイナス金利は消費回復の起爆剤となるのか」「インバウンド消費は輸出回復の切り札となるのか」「アメリカ新大統領の課題は何か」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均2万円は再び視野に入るのか」「不動産市場の回復局面は東京五輪まで続くのか」といった金融・マーケットのトピック、「一億総活躍社会」「ローカルアベノミクス」「TPP」などの制度の解説、さらには「データヘルス」「シェアリングエコノミー」「小学生プログラミング・英語義務化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。 一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2017年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「2016年は想定外ばかり、2020年を視野に戦略転換を」を第1部で提供します。

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2018年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」(第II部の各章)ごとに10の論点を解説します。 「戦後最長の景気回復を実現できるか」「経常収支の大幅黒字は続くか」「米国政治の混迷は続くか」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「再び円高は進むのか」「中国株式市況の上値の重さは改革で振り払えるか」「原油の減産相場の行方はどうなるのか」といった金融・マーケットのトピック、「教育無償化」「ＴＰＰ11」「働き方改革」などの制度の解説、さらには「大学の2018年問題」「民泊元年」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。 一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2018年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「2018年、実感なき回復の新常態は打ち破れるか」を第I部で提供します。 また、特別寄稿「ベンチャーが開く新時代への扉」も収録。

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2016年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第II部の各章）ごとに10の論点を解説します。 「消費再増税と軽減税率はどうなる」「米国景気は回復、それとも長期停滞」「中国経済はソフトランディングできるか」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「日経平均は20年ぶりに２万2000円を超えるか」「日米の金融緩和政策の出口はどうなる」「円安トレンド・超低金利・原油安はいつまでまだ続くのか」といった金融・マーケットのトピック、「マイナンバー導入で何が変わるのか」「被用者保険の適用拡大」「女性活躍推進法」などの制度の解説、さらには「インバウンド観光」「ビッグデータ」「格差問題」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。 一方で、好評を得ている、ワールドビジネスサテライトのコメンテーターも務める高田創チーフエコノミストによる、プロにとっても読みごたえのある、2016年の国内外の経済を包括して理解できるストリーライン「けん引が交代する「端境期」を迎えた世界経済――発想の転換が求められる日本経済」を第I部で提供します。

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2020年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第2部の各章）ごとに10の論点を解説します。 「消費税増税を乗り越えられるか」「米中貿易摩擦はどうなるのか？」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「MMT」「SDGｓ」などの話題の制度をわかりやすく解説、さらには「東京五輪」「キャッシュレス化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストが2021年の経済見通しを徹底解説！ コロナで日本と世界はどう変わる！？ 厳選した50テーマで、2021年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる。 ｢日本経済｣「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」ごとに10の論点を解説します。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 定番テーマはもちろん、話題のテーマまで網羅！！ ・東京五輪延期の影響とは？ ・米中対立は常態化しついに｢新｣冷戦に突入？ ・ついに始まった５Gが抱える課題とは？ ・70歳までの就業促進は日本の雇用をどう変える？ ・「デジタル人民元」実用化の影響は？ ・サステナブルな社会に向けた欧州の脱炭素化戦略とは？ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

日本有数のシンクタンクであるみずほリサーチ＆テクノロジーズが2023年の経済見通しを徹底予測！ 定番テーマはもちろん、いま旬のテーマまで網羅し、 ｢日本経済｣「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」ごとに10の論点を解説します。 【これだけは押さえておきたいキーワード】 ＩＰＥＦ／新しい資本主義／ＥＵグリーン政策／カーボン・クレジット／ブルーエコノミー／ネットゼロ目標／大学ファンド／ビジネスと人権／資産所得倍増プラン／メタバース／Ｗｅｂ３．０／次世代電池／ＮＦＴ／ＦｏｏｄＴｅｃｈ／ＤＸ／ヤングケアラー／心理的安全性／バッテリー電気自動車

日本有数のシンクタンクであるみずほリサーチ＆テクノロジーズが2022年の経済見通しを徹底予測！ 定番テーマはもちろん、いま旬のテーマまで網羅し、 ｢日本経済｣「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」ごとに10の論点を解説します。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 【これだけは押さえておきたいキーワード】 プラットフォーマー規制、デジタル庁、量子コンピュータ、再生可能エネルギー、AI規制、ムーンショット、週休3日制、サステナブルファイナンス、CCUS、宇宙開発、スマートシティ、デジタルエンターテインメント、Fit for 55、半導体不足、事業承継、未富先老、超過貯蓄、医療保険制度改革 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

経済学者・野口悠紀雄氏の日本経済論。１９７０年代以降の世界の構造変化を振り返ることで、今日の日本経済停滞の原因を明らかにしていく。 この４０年の変化のうち特に大きいのは、冷戦の終結、１９９０年代に起きたＩＴ革命と金融革命、中国の工業化だといえよう。それらを経て、世界経済は資本や人的資源がグローバルに移動する時代を迎えた。 その中で日本は、ＩＴ革命・金融革命という変化に抵抗し、モノづくりにこだわり続けてきた。日本は製造業が生み出したモノの輸出はしているが、カネとヒトのグローバルな移動という観点からすると、未だに鎖国状態にある。４０年間に起きた世界の構造変化に対応できていないのだ。 「２００７年からの金融・経済危機は企業と産業の、そして国家の、壮大な選別過程だった。アメリカは危機を通り抜けて強くなったように見える。日本がこれから探求すべきは、脱工業化社会への道筋だ」と著者は強調している。 本書は、２０１０年４月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機のルーツ』を電子書籍化したものです。

世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。

新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても１００円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、２０１０年１０月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。

経済活動の人類史的意味を原始社会にさかのぼって明らかにし、広大な時間的空間的視野の中で、“経済的営為”の本質を考察する新しい学問、経済人類学の初めての体系的入門書。 【主な内容】 第I部　深層への回帰 １　経済人類学とは何か ２　経済人類学の諸潮流 ３　ポランニーの経済史学 ４　歴史認識におけるシンボリズムとコスモロジー ５　文化人類学における経済人類学 第II部　交換・貨幣の両義性 ６　沈黙交易 ７　貿易港と対外貨幣何か ８　貨幣の起源と本質──文明と貨幣── ９　貨幣のシンボリズム 第III部　領野を超えて 10　魔力・経済倫理・法 11　聖性と魔性の異人たち──民俗学への視座── 12　実在的認識論の世界

水野和夫氏推薦！ 人類は無限の欲望から逃れられないのか。ピケティ、アタリと並ぶ欧州を代表する知性による、歴史的な観点から見た現代資本主義への警鐘と提言。 経済成長は、幸福という目的を達成する手段ではなく、むしろ生活の苦悩から人間を救い出す役割を担う宗教のような存在となった。 しかし、数億人の人々が経済成長という神を崇めたせいで、地球上の生命が危険にさらされている。 経済成長は、持続的ではない。 しかし、人が経済成長を求めるかぎり、成長は私たちの無限の欲望と化す。 歴史を振り返れば、人は、何度も、メンタリティを変化させてきた。 人と社会のメンタリティは、変化する。あるべき方向にメンテリティを変化させるために、進歩とは何かを、考え直さなくてはならない。 経済成長や進歩という概念を見直すためのガイドブックであり、欧州のインテリによる、歴史的な観点から見た現代資本主義への警鐘の書。 著者の前著『経済と人類の１万年史から、21世紀世界を考える』は、欧州でジャレド・ダイヤモンドの『銃・病原菌・鉄』を超えるベストセラーとなった。

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。こうした事態では、グローバリゼーションが岐路に立ち、地政学リスクの回避から、経済のブロック化が深まるとの指摘もある。 ロシアと中国、インフレ、半導体不足、カーボンニュートラルなど注目すべき5大テーマを図解を使いながら解説する。また、景気、雇用、暗号資産などへの疑問を解決し、金融政策、為替、景気などの基本知識まで、「経済を読み解く力」を身につけてほしい。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月2日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

自由貿易は日本経済の生命線である――。 日本のＦＴＡを推し進めてきた第一人者が綴る、わが国の通商政策の未来と、各国ＦＴＡ戦略にひそむエピソード。 アジア太平洋地域は、世界経済の成長センターである。そこに、地域経済統合の波が押し寄せている。今世紀初頭から日本、中国が地域化に手を染め、ＡＳＥＡＮは統合を深めようとし、ＴＰＰを通じて米国がこれに絡もうとしている。（中略）本書は、世界経済が20世紀末葉までのマルチラテラリズム、グローバリズムを中心とした体制から、特に今世紀に入って、バイラテラリズム、リージョナリズムに軸足を置いた経済統合へ急速に変革していく姿を、わが国を含むアジア太平洋の主要国の動きから跡づけ、筆者がその一部にささやかに係わり合った経験をご紹介するとともに、これらの動きの将来について若干の展望を試みたものである。（「序にかえて」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済発展論は経済学の中でも重要な分野になっている。これまでの発展理論を解説すると同時に、発展途上国の現実問題にも迫る好テキスト。

経営学第一人者が書き下ろした 実践的な経済入門書 本書では、難しい数式は一切出てきません。 「経済を見る眼」を養うための入門書です。 人間の行動やその動機、また多くの人間の間の相互作用を考えることを重視し、人間臭い「経済を見る眼」を提示しています。 著者・伊丹敬之氏は「経済学とは人間の学問である」と述べています。 加えて、「経営の営みは一種の経済現象である」とも述べています。 「原油安でなぜ景気が悪くなるのか」「なぜ機関投機家が企業に過剰な影響力を持つのか」「生産性が低い『おもてなし』サービス産業は発展するのか」など、ビジネスの現場で遭遇する疑問に答えつつ、実践的な経済の考え方や見方を解説しています。

競馬は射幸心だけでは説明しきれない魅力がある。というのもファンの中には合理的、論理的に考えることを得意とするエコノミスト、馬主には損益に敏感な経営者などもいる。競馬はあらゆることを勘案して行う“知的な”ゲームなのだ。その奥深い魔力を追った。 本誌は『週刊東洋経済』２０１６年１１月２６日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

全国60万人の警備員必携の定番書を大幅改定！ ホームセキュリティ、大規模イベント警備、自然災害発生時の安全確保、特殊詐欺やサイバー犯罪の防犯…、年々拡大する業務内容を新に加え、警備保障の基本業務から、警備ノウハウ、契約、関連法規、雇用問題、業界の未来まで、警備業に携わる方や関心のある方、警備業を開業してみようという方に必要な知識を網羅して解説。

「限界利益率」「固定費」などの会計のＫＰＩから 「ＣＰＡ」「コンバージョン率」などのウェブマーケティングのＫＰＩまで、 データ＆デジタル時代に必須の経営リテラシーが、これ1冊で全部わかる！ 厳選100のＫＰＩの、読み方＆使い方を丁寧に解説。 日本最大級のビジネススクールが書いた「使えるＫＰＩ事典」！

ミクロ経済学の最新動向は価格メカニズムを中心とした分析から、契約、取引、組織に注目した分析に移っている。本書は、この最新テーマをやさしく解説。

2015年秋に発覚した、横浜市のマンションの杭打ち不良による傾斜問題は、なぜ起きたのか。 　「信頼を裏切られた」－－。杭問題の本質は、元請け企業の幹部が思わず漏らした本音に象徴されている。いまだ責任の所在は不明確で、建物の実態すらわからない。 　購入者はどうすれば自分のマンションを欠陥から守ることができるのか。購入から管理、修繕まで、マンションの新常識を徹底検証する。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年12月5日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 杭問題はなぜ起きたのか 経済設計がはびこる理由 一括請負は時代遅れ。発注者も応分のリスクを Interview「外注範囲が広がり建設現場が空洞化した」東京大学生産技術研究所教授●野城智也 Interview「品質責任は元請けの三井住友建設にある」トータルブレイン社長●久光龍彦 【ルポ】放置される欠陥、救われない住民 補償負担は誰がする？　大手デベの損得勘定 高騰するマンション保険 あなたのマンションは大丈夫？　マンション点検の勘所 【業界人座談会】あなたの知らないマンションの世界 資産価値が上がるブランド＆施工会社はここだ

長生きしたけりゃゆっくり歩くな!　血管を強くして、脳梗塞、心筋梗塞、高血圧…、心臓疾患のリスクを減らす正しい歩き方を解説。 【主な内容】 第1章　長生きしたけりゃ、ゆっくり歩くな! 第2章　人は血管とともに老いる 第3章　パワーハウス筋が血管を強くする! 第4章　正しい姿勢をマスターすれば速く歩ける 第5章　速く歩くと人生が変わる!

スマホ決済、デジタル通貨、新型決済インフラ、企業通貨・電子マネー、新紙幣発行、決済リスク、ハッキング・サイバー攻撃、仮想通貨・ビットコイン、銀行新新リテール戦略、インテグリティ、ゆうちょネットワーク、フィンテック、ブロックチェーン、基軸通貨となるCO2 etc. 急激に進化・拡大する「決済」の全体像を理解するために最適な一冊。 最新動向と2025年までのロードマップを書き加えた待望の改訂、最新版！

仮想通貨、ブロックチェーンはどうなる？ 銀行誕生以来、最大の変革にどう対応するか？ 銀行の未来／1万円札廃止／24時間365日決済／企業通貨・電子マネー／日銀ネット／ モバイル決済／QRコード／ハッキング・サイバー攻撃／国債決済T＋1／SWIFT／ 銀行法改正／電子記録債権／仮想通貨・ビットコイン／フィンテック／ブロックチェーン…… 急激に進化・拡大する「決済」の全体像を理解するために最適な一冊。 最新動向を書き加えた待望の改訂、最新版！

会計の視点から企業を見ると「お金を集める」「投資する」「利益をあげる」の3つの活動に集約される。こうした企業活動の結果をお金の面から集約し、株主や取引先などのステークホルダーに向けて開示するのがＢＳやＰＬ、ＣＳなどの財務諸表だ。一方、ファイナンスは投資家の視点も加え、企業の将来性やＭ＆Ａ、株主還元などの要素も重要になってくる。 難解そうな専門用語に、はじめは当惑するかもしれないが、基本と原理を知れば困らない。この入門編で学び「コスパのいい会社」を見つけて欲しい。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月16日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

楽天、三洋電機、IHI、パナソニックなどの実例でわかる会計の本質。 会計は、実際に取引したものだけを記帳し、決算書に反映している、と思われている方も多いと思いますが、実はそうではありません。≪経営者の頭を悩ます、一筋縄ではいかない「会計独特の世界」が存在します。≫ 本書ではビジネスパーソンとして知っておきたい、伝統的なルールから最新のＩＦＲＳといったルールまでを厳選し、経営を脅かす「会計トラップ」から、利益を守る術をわかりやすく解説します。

決算書が読めれば、会社がもっとわかる！ 経済ニュースが面白くなる！ 就職先、取引先、株式投資先などの財務状況を知り、将来性を見通すことは、今やスタンダードなビジネススキルといえます。 本書は、「決算書はポイントを押さえて効率よく読むもの」という考え方のもと、財務三表の見方と財務分析の基礎を100項目にまとめ、コンパクトに解説しました。 実際の決算を「ケース」として取り上げ、実践的な読み方と分析の仕方も説明しています。 ＜「ケース」として掲載した企業＞ 日本電産、日本マクドナルドホールディングス、吉野家ホールディングス、ヤマトホールディングス、コマツ、川崎汽船、JR西日本、ファナック、タカタ、西尾レントオール、東洋エンジニアリング、武田薬品工業、ソフトバンクグループ、大塚家具、LINE、キヤノン、ユーザベース、ソニー、三菱ロジスネクスト、トラスコ中山、新明和工業

最先端の人工知能やＩｏＴがビジネスを激変させる！ 日本の第一人者による初の「インダストリー４．０」本格解説書 ●スマート工場時代のものづくりは従来と何が違うのか？ ●日本企業はこれからの世界で勝てるのか？ ●人間は進化し続けるコンピューターと共存できるのか？ →すべての答えがここにある！ 《インダストリー４．０がわかる７つのポイント》 　ポイント１．世界で広がる「インダストリー4.0」の大潮流 　　　　　――ドイツ“第４の産業革命”とアメリカ“インダストリアル・インターネット”の衝撃 　ポイント２．第1～第3の産業革命がインダストリー4.0の下地を作った 　ポイント３．インダストリー4.0が目指す「スマート工場」とは？ 　ポイント４．ＩｏＴと人工知能（AI）、インダストリー4.0の関係 　ポイント５．ビジネスモデルがこう変わる！ 　　　　 ――ポイントは“オーダーメイド”と“アフターサービス” 　ポイント６．ロボットにとって代わられる！？　ものづくり業界の雇用の行方 　ポイント７．未来の工場は地球に優しい

2017年4月、ＥＶ（電気自動車）ベンチャー・テスラの時価総額が、自動車業界の巨人ＧＭを上回った。 テスラの販売台数はＧＭの100分の1に過ぎないのに。 また欧州、中国が次々に、今後10～20年でガソリン自動車の販売を禁止する政策方針を打ち出すなど、 世界で「ＥＶシフト」が急速に進みつつある。 もちろん、米国・日本も影響を受けないわけがない。 これからＥＶシフトはどのように進むのか。 ＥＶ社会の覇者となる国は？　企業は？ 世界各国の動向から各メーカーの戦略、そして未来のモビリティまで、 この1冊ですべてわかる！

いちばんわかりやすく、いちばん詳しく、いちばん客観的 なWeb3本が誕生！ イーロン・マスク（テスラCEO）、ジャック・ドーシー（ツイッター創業者）……著名人の間で議論沸騰！ うさんくさい？実体がない？　否、真に民主的なネットを実現する神か？ ブロックチェーン、暗号資産、NFT（非代替性トークン）……を内包するWebの第3の波 DeFi（分散型金融）、GameFi（ゲームファイ）、トークノミクス、DAO（分散型自律組織）、DEX（分散型取引所）、DeSci（分散型サイエンス）暗号資産、SBT……複雑極まりないWeb3の世界を紐解きます。

AIを制する者がビジネスを制する――。 金融、自動車、製造、医療、教育はどう変わるのか。 通算400以上のプロジェクトに携わってきたAIのスペシャリストが徹底解説。 AIを目的化してはいけない。ポイントはあくまでも「AIの技術で、こういうことができないか」という形で考えることにある。 「AIはビジネスのあらゆる場面に適用できる」とご理解いただけたのであれば、本書の目的をいくらかは達成できたといえる。 本書で紹介した幅広い情報は、筆者らが調査、議論、経験を通じて得たものである。（本文より） １章　ＡＩは社会とビジネスをどのように変えるのか ２章　ＡＩの基礎知識 ３章　ＡＩにより変わる産業 ４章　ＡＩにより変わる私たちの仕事 ５章　ビジネスを加速するためのＡＩ戦略 ６章　ＡＩの活用ポイントと法的課題 ７章　ＡＩブームはもう終わる

技術力とアイデアにモノをいわせたフィンテック企業が、 決済、貸出など銀行の牙城とされてきた業務に進出。 顧客のビッグデータもフィンテック企業に集まっていく。 危機感を抱いた銀行は、自らデジタル通貨の発行を検討。 キャッシュレス化の流れは、日本経済全体をも大きく変える。

権力メカニズムの機能不全が 企業の「稼ぐ力」を奪う！ カネボウやＪＡＬを再生させた日本のガバナンス経営の第一人者が、 古い日本的経営でも米国式株主主権主義でもない新しい経営のあり方を ストーリー形式で解説する、ガバナンス指南書の決定版！！

「サイバー攻撃」など自分とは関係ないと思っているのなら、それは大間違いである。 スマートフォンやパソコンがこれだけ普及している今、サイバー攻撃は非常に身近な脅威となっている。 国家規模のサイバー戦争、大企業の情報漏洩やビジネスメール詐欺。国家や企業にとっては、存続が左右されることにもなりかねないサイバー攻撃であるが、こと個人にとっても見過ごすことができない問題となっている。 ＩｏＴ時代を迎えて、すべてのものがネットにつながる状態になると、あらゆるもの、あらゆる場所、あらゆるタイミングでサイバー攻撃にさらされることになる。 それらを防ぐために、サイバーセキュリティ環境は今、どんな状況に置かれているのか。今、どんなセキュリティ対策がとられ、今後どうなっていくのか。 現在の複雑なネット環境、サイバー環境の中で、サイバーセキュリティはどうなっているのか。 そして、未来のサイバーセキュリティはどうなっていくのか。 コンピューターが苦手な人にもわかるサイバーセキュリティ入門の決定版。

親鸞研究の第一人者が、親鸞の足跡の全てを調査し、信憑性のある史料だけをもとにして分析。従来の親鸞像からフィクション的な要素を取り除き、語られることのなかった実像に迫る。750回忌記念出版。 【主な内容】 第一部　若き親鸞の実像 　第一章　出自と出家時代 　第二章　六角堂参籠から「本願に帰す」 　第三章　空也から見る念仏聖の系譜 　第四章　法然と門弟たち 　第五章　法然と親鸞の関係 　第六章　権力側から射られる「承元の法難」 　第七章　親鸞が流罪となった真因 第二部　流罪と布教時代の親鸞 　第一章　越後の親鸞の流罪生活 　第二章　恵信尼と親鸞の越後 　第三章　善光寺信仰と親鸞 　第四章　親鸞と関東の門弟たち 　第五章　親鸞の常陸奥郡への布教活動 　第六章　親鸞の「悪人」解放の信仰

元日銀審議委員が徹底解説！ ドルを脅かす｢デジタル人民元｣とは一体何なのか！？ ２０２２年２月の北京冬季五輪で世界にお披露目することを目指し、中国は「デジタル人民元」の発行準備を着々と進めています。主要国では初めての中銀デジタル通貨、つまりデジタル形式での法定通貨の発行です。 ところが、その具体的な仕組みや発行の狙いなどについては、依然として謎の部分が多いです。 本書は、そんな極めて多様な顔を持つデジタル人民元について読者が理解を深めるための1冊となっています！ ★★こんな人におすすめ★★ ・金融関係者 ・最新のフォンテック事情について知りたい ・中国ビジネスに携わっている ・中国が今どんなことに取り組んでいるか気になる ・米中問題に興味関心がある ・プラットフォーマーとその規制に関心がある

社会を激変させるプラットフォームの全貌 仮想通貨の第一人者による本格解説書！ ブロックチェーンに対する社会の反応は、インターネットの初期を見るようです。 そんなものは空っぽの洞窟だと揶揄されていた頃から、 インターネットにビジネスの可能性を見出した人がいました。 彼らはＥコマースという新しい商圏を拓き、 やがて電子マネーが登場するとインターネット空間はビジネスの場として完成します。 シリコンバレーがインターネット空間の首都となったとき、 後発国に残されていたのはローカライズの単調な作業でした。 新しい技術がビジネスの実を結ぶことは稀でも、 イノベーションに乗り遅れたときのダメージは測り知れません。 仮想通貨とブロックチェーンが作り出す 新しいプラットフォームの主導権をめぐる競争はすでに始まっています。 この動きを考察する大前提は、 ブロックチェーンを生み出したビットコインの仕組みを正しく理解することです。 それは、仮想通貨の限界を知るためにも、 ブロックチェーンの可能性を知るためにも、必ず役に立つはずです。 ■本書の3つのポイント 1．ビットコインとブロックチェーンの仕組みがわかる 明確な運営主体のないビットコインが、なぜ動き続けるのか？　マイニングとは何か？ 支払→記録→採掘→報酬→承認→発生という6つのステップを丁寧に追いながら その仕組みを具体的に解説します。 2．仮想通貨と電子マネーの違いがわかる 日本でも普及している電子マネーは個人間の決済には使えません。 中国で急速に普及しているモバイル決済サービスでは個人間決済が可能です。 その違いは何か？　決済サービスの現状と課題を解説します。 3．いま世界で起きていることがわかる いま世界では、現金が姿を消すという社会現象が相次いで起こっています。 中国だけでなく、アフリカ諸国でも、スウェーデンでも現金が姿を消しています。 この潮流は日本にもやって来るのか？　新しい経済圏の現状と課題を解説します。

【総務省の担当課長が5Gのすべてを解説するパーフェクトガイド！】 5Gは2020年から商用サービスが始まり、「ポストコロナ」時代の2030年頃までに高度デジタル化社会（Society 5.0）を実現させるためのキーテクノロジーです。 ビジネスのヒントが満載ですが、類書と比べ、５Gの展開政策、地方創生やグローバル産業戦略、５Gの次世代の通信６Gに関連した記述にも紙幅を割いています。 都心・地方を問わず、またビジネスパーソンだけでなくあらゆる方にお薦めしたい、これ1冊で５Gのすべてがわかる必携書です。具体的には、超高速・大容量、超低遅延などが特長の5Gを利用することにより、自動運転、遠隔診療、スマート防災・減災、スマート工場などが実現し、2030年頃には生活もビジネスもゲームチェンジによりガラリと変わると予想されます。もちろん４K・８K動画視聴やVRなどのエンタメ分野でも楽しみが広がります。 そうした未来へ向け、足元では５Gの登場で役割を変えつつある携帯事業者や産業界をはじめ政府・自治体、医療機関、学校、農林水産業などが5G活用やビジネス共創の検討を急いでいます。 本書はそうした読者層へ向け、キーマンとの対談を交えつつ、5Gの特性や具体的な利用可能性を、実証事例・ユースケースを豊富に紹介しながら解説します。 エリア限定で5Gを使う「ローカル5G」も詳細に示します。

金融（ファイナンス＝Finance）×テクノロジー（Technology）＝フィンテック（FinTech）！ インターネットの登場以来のイノベーションと呼ばれるフィンテックは、 どこで、いつ、生まれたのか？ なぜ今、急速に発達を遂げ、普及しているのか？ どんなテクノロジーによって支えられているのか？ 銀行や証券会社などの金融機関にとっては、チャンスか、破滅か？ 我々の社会や生活は、どう変わっていくのか？ 基礎知識からリアルな最新情報まで、 フィンテックの今とこれからを徹底解説する。

ベンチャーキャピタルの実務の全体像を克明に描く業界関係者必読の一冊です。 ◆専門用語を解説 「プライベートエクイティ」「代替投資」「ハンズオン投資」など基本となる専門用語解説も多数収録されています。「役立つファンドとハゲタカファンドの根本的な違い」「ベンチャーキャピタリスト10か条」などのコラムをはじめ、ベンチャーキャピタリストの肉声や、キラー・クエスチョンが取り上げられているのも特徴です。 ◆豊富な定量データ プライベートエクイティと評価測定法、日本、米国、欧州の比較評価測定方法や、資金調達データによる分析など、定量データも掲載されています。 ◆トップ・ベンチャーキャピタリストが語る事例 ディー・エヌ・エー、サイボウズ、ゴルフダイジェスト・オンライン、GDH、アプリックスなどトップ・ベンチャーキャピタリスト5名のヒアリングをケーススタディとして収載し、高いパフォーマンスの理由を紹介しています。 日本ベンチャー学会第1回清成忠男賞受賞者による著作です。

2019年6月、突如としてFacebookが発表したデジタル通貨「Libra（リブラ）」計画。 実現すればドルを凌駕する巨大通貨圏がネット上に誕生することになる。 ビットコインなど、従来の仮想通貨との決定的な違いとは？ 警戒心をむき出しにする米国政府・各国中央銀行は何を恐れている？ プラットフォーマーの金融進出に、銀行・金融機関はどう立ち向かうのか？ 米中による「未来のマネー」の覇権争いの行方は？ リブラ計画が潰れても、第2、第3のリブラが生まれる？ 金融史上最大の創造的破壊（ディスラプション）を、日本の第一人者が解説する。

▼在任3年弱 第35代アメリカ合衆国大統領ジョン・F・ケネディ。その在任期間は3年にも満たない。1960年代初頭のその短い期間に、アメリカには国内外とも幾多の難局が集中し、舵取りを任された彼の双肩にずっしりとのしかかった。 しかし、大国アメリカのリーダーとして、ときに世界のリーダーとして、彼は若い大統領らしくさまざまな「革新」を行い、実績を残した。そしてなにより、これほど人々の心に残っている大統領はほかにいない。その秘密は、彼の言葉の力にあったからだ。 ▼スピーチの名人 ケネディは、歴代大統領のなかでも屈指のスピーチの名人であった。アメリカ国民だけでなく世界の人々の胸を打ち、鼓舞したのだった。彼の残した数々の言葉は、いまも世界中で語られている。 ではなぜ彼の言葉がそれほど人々の胸を打つのか。 それは、その言葉のなかに彼の信念、理想、情熱がたっぷりと宿っていたからに他ならない。 本書では、後世に残る彼の言葉の数々を紹介するものである。 ▼没後51年、いまに生きるJFK63の言葉 ダラスで暗殺され、51年目のいま、ケネディの63の言葉がよみがえる。JFKの言葉を12のポイントに沿って、その時代、その日、その場所、その瞬間など簡単な背景を付加し紹介する。 いまの時代でも十分に通用するケネディの言葉の数々を、じっくりと味わってもらいたい。 【主な内容】 1.やる気を起こさせる力 2.コミットメントと実行力 3.説得力 4.知力 5.トータル・ビジョン力 6.交渉力 7.決断力 8.問題処理能力 9.逆境に打ち勝つスピリット 10.勇気ある行動 11.情熱 12.使命感

大学院に進まなくても研究はできるし学会にも所属できる。仕事上研究が必要な人や趣味として研究をやりたい人に贈る、誰にでもできる研究者への道を説く本。 【主な内容】 0章　『大学教授になる方法』がなぜ読まれたか 1章　書斎studyがほしかった 2章　ノートパソコン一台で、動く書斎ができる 3章　知的生活社会でどう生きるか 4章　本業としての研究的生活 5章　生きる楽しみとしての研究的生活 6章　生きる励みとなる研究的生活 7章　知的生活の中核に研究的生活をおこう 8章　留学のすすめ、留学の疑問 9章　研究的生活に「老後」はない

健康でいられるか否かは、自分の管理能力の問題だ。この通念が今、急速に揺らいでいる。糖尿病を悪化させる非正規労働者。受診を抑制する低所得者。肥満と虫歯が顕著な貧困家庭の子どもたち。もはや自己責任だけでは片付けられない健康格差の実態に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2016年7月2日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

「NHKの番組は視聴しないのに、なぜ受信料を払う必要があるの？」、「公共放送って、民放となにが違うの？」　こうした疑問を持つ人もいるだろう。また、「ＮＨＫをぶっ壊す！」と連呼して、19年7月の参議院選挙では比例代表で90万票以上を獲得し1議席を確保した政党もある。 受信機を持つ視聴者は受信契約を結ぶ義務があるとした放送法の規定は、憲法に違反しないとの判断を最高裁判所が示した。今や年間約7000億円におよぶ受信料収入（18年度末）を有する。受信料制度は、国家権力からも資本家からも独立した組織を維持するために、国民に負担を求める制度にほかならない。公共性は、国民の知る権利に奉仕するものなのだ。 「公共放送NHK」は、どのような課題を抱え、どこへ向かおうとしているのか？　その実態に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月23日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

福島第一原発事故から５年。日本の電力をめぐる環境は大きく動いている。 　福島では収束や廃炉作業が続く中、電力会社は自由化の時代に入った。東電は事故の責任と自由化競争を貫徹し再建を果たせるのか。 　一方で、国の再生可能エネルギー政策には幕引きムードが強まっている。政・官・電力業界を取り巻く「力学」に見えてくるものは？　日本の電力を検証する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年3月12日号および3月19日号掲載の12ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● ［前編］東京電力　再生の虚実 東京電力　再建計画の達成状況 INTERVIEW／安全対策に終わりはない 巨大ビジネス狙うＪＥＲＡ（ジェラ）の野心 難航する廃炉・汚染水対策 ［後編］再生エネ　“幕引き”の深層 ＦＩＴ法改正の主なポイント 色あせる「再生エネ拡大」公約

日本の「失われた時代」の原因として、次の５つが指摘できる。 　その第一は、「最優先課題」と「損切り」の先送りである。これは、バブル崩壊後、金融機関が背負い込んだ不良債権の処理をめぐって典型的に表れた。 　第二は、部分最適と全体最適のトレード・オフを克服し、全体の利益を追求する国家戦略を打ち出せなかったことだ。政府が重要な決定を下すにあたって、全体最適解を下そうとする際、それに抵抗する政治力の強い組織的ストレスを克服できず、その組織の部分最適解を優越させてしまう。このことは、国家課題に関する明確な政策優先順位を設定し、それを容赦なくかつ効果的に追求し、実現する意思と能力の不在とリーダシップの不在を示している。 　第三は、既得権益層の岩盤構造である。これは、既得権益層がインサイダー集団を形成し、そこで手にするレント（過剰利潤）を守るために改革に抵抗する政治的に強固な構造のことである。 　第四は、政府も企業も「成功体験の虜」になったことだ。グローバル化とIT化と新興国の台頭と挑戦という新たな環境の下でも、日本企業の多くは高度成長期のビジネス慣行を維持し、それにしがみついていた。 　最後の第五は、官民問わずに危機意識が不十分だったことだ。日本の危機感の乏しさは、この間に深まった日本人の悲観主義の高まりと著しい対比を成している。そうした危機感なき悲観論の傾向は二一世紀初頭にはすでに明瞭に表れていた。 　これら五つの原因のうち、部分最適解と全体最適解のギャップにこそ、日本の「失われた時代」の本質がある。 　日本の「失われた時代」の行方は、世界に大きな意味を持つだろう。

若者の消費が変化している。若者はなぜ、物を買わなくなっているのか。そこには巷間ささやかれている「低収入」「格差」「非正規雇用の増加」以上に深刻な、彼ら独特の心理＝「劣等感」が強く影響している。 本書では「収入が十分あっても消費しない」傾向を「嫌消費」と名付け、大規模な統計調査と聞き取り調査をもとに、「嫌消費」を担う世代＝20代後半の「買わない心理」の原因と深層に鋭く迫る。ビジネスパーソン必読の一冊。

日本のバブル崩壊、サブプライム問題、リーマンショック、欧州財政危機、 世界大恐慌、昭和恐慌、証券不況、アジア通貨危機、ニクソンショック、 共産圏の崩壊、オイルショック、ブラックマンデー、南海泡沫事件…。 金融危機や経済危機になると、 株価、為替などの資産価格が大幅に下落しますが、 永遠に下落し続けることはなく、やがては反転し上昇します。 これは歴史が示す事実です。 危機の歴史を振り返り、その原因、財政出動、金融政策などの政策対応、 資産価格の反応を探ることで、継続投資の必要性の理解が深まります。 歴史を知っていれば、何がきっかけで相場が反転するのか、 パターン化して理解できます。 株価の急落時こそ投資する良いタイミングであり、 かつ投資継続が合理的であることが腑に落ちます。 また、そこから得られる教訓を知ることで、 今見えている情報だけでは得られない、 投資家としての大事な勘所を養うことができます。 賢い投資家は、投資の世界でも歴史は繰り返すことを知っています。 だから、経済危機、金融危機をチャンスととらえて、 危機が進行する局面でも投資を継続しているのです。 投資家にとって、危機の歴史に学ぶことは、 相場の大局観を養い、長期で資産を増やすために大切なことです。

日本経済の完全復活のためには、生産性を高めるための構造改革が不可欠です。小泉政権下でも、さまざまな「構造改革」がなされましたが、安定成長の軌道に乗るためには、さらなる改革の継続が必要です。本書では、日本経済がこれからも成長を続けてるために必要な、労働市場改革、社会保障改革、教育改革を具体的に解説し、さらに、改革後の日本は、アメリカ型でもスウェーデン型でもなく、カナダ型の「健全な市場社会」をめざすべきであると提言します。著者の八代尚宏教授は、これまでにも規制改革・社会保障の分野で積極的に政策提言をしており、これらの分野では第一人者といってもよいでしょう。２００６年秋からは、経済財政諮問会議議員に就任し、安倍政権のブレーンとして、経済政策の舵取りを行っていました。

ケンブリッジの鬼才ハジュン・チャンによる、 初心者のための経済学入門。 「世界経済を破綻させる23の嘘」で経済学の通説をめったぎりにした 著者が、世界の全人々のために本腰を入れて書いた、経済学の正しい取扱説明書。 経済学を賢く使い倒すための本。 経済学者が決していわない経済学の５つの真実。 １　経済学の95％はただの常識にすぎない ２　経済学は科学などではない ３　経済学は、政治である ４　経済学者を信じてはいけない ５　経済学はあまりに重要だから、専門家の手に委ねるわけにはいかない こんな信念に従って、資本主義の歴史と経済の現実をリズミカルに解説していきます。 グローバリゼーションってほんとにいいの？ 資本主義って、どんなふうに発展したの？ 格差と貧困は、どうすればいいの？ イノベーションって、どれくらい大事なの？ などなど、タイムリーな話題も満載。 おもしろくてためになる経済学入門。

あなたは、携帯料金を高いと感じていないだろうか？ 　日本におけるスマホの月額平均料金は６３４２円。この料金水準は世界の中でほぼ真ん中だ。だが、日本の場合、契約したスマホをあまり使わないライトユーザーが冷遇され、長期利用者が月々支払う通信料の一部は、ＭＮＰを使う短期利用者の利益に充てられている。家計支出に占める通信費の割合は１０年間で２割上昇。もはや大手による値下げは期待できない！ 　国策で値下げが始まる今こそ知りたい、賢いスマホとの付き合い方。 本誌は『週刊東洋経済』2015年11月14日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 携帯料金はどうすれば下げられるのか？ ここがおかしい！　日本のケータイ事情 首相指示が招いた料金値下げの大騒動 新電電の二の舞いを避けよ！ 国策を先取り！　賢いスマホ節約術 有名機種を安く手に入れる！ ＭＶＮＯを使い倒せ！ 性能が上がる格安スマホ。個性あふれる機種が続々 揺れる「ｉＰｈｏｎｅ神話」

将来のキーテクノロジーである半導体は、国の命運をも左右し始めている。「世界の工場」となった中国では、スマートフォンなど電子機器の生産量が多くても、そこに搭載される半導体の生産量は足りず、米国や台湾からの輸入頼みとなっている。一方、ソフトバンクグループが英半導体設計会社アームをエヌビディアに最大4・2兆円で売却すると発表するなど、巨額のマネーゲームの様相も強まっている。世界の半導体業界の覇権をめぐる、まさに狂騒曲とも言える中、何が起こり、どこに向かおうとしているのかを追った。 本誌は『週刊東洋経済』2020年10月24日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

2014年、激安スマホが世界各地で続々と登場。アップル、サムスンの2強が支配してきたスマホ市場に大きな地殻変動を起こしつつある。 　14年に世界で販売されているスマホの平均価格は前年比で14%下落し、初めて300ドルを割り込む見通しだ。市場の主役は今や、アンダー200ドルのスーパーチープなのだ。 　激安スマホの製造現場・中国への突撃ルポ、激安スマホの分解・分析、日本の激安スマホベンチャーリポートなど、激安スマホを徹底解明。これからは激安スマホが主流になるか! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年9月20日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 激安スマホ、世界各地で続々登場 製造現場に突撃ルポ。スーパーチープの源流を探る 鴻海ブランドのスマホは登場するか 小米は日本製部品の活路になる 日本でも続々登場、激安スマホベンチャー 携帯会社はどう動く?

１０００問のフェルミ推定を研究し戦略コンサルに内定した東大生グループが、フェルミ推定の解法を体系化。大胆かつ緻密な論理プロセスの構築方法をだれにでもわかりやすく解説！ 【主な内容】 PART1　１０００問解いてみてわかった！フェルミ推定６つのパターンと５つのステップ／chapter1　フェルミ推定の基礎体系／chapter2　フェルミ推定の基本５ステップ PART2　６＋１パターン１５問のコア問題で、地頭を効率的に鍛える！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 独立以来の激動期に直面している現在のアジアの実態を、政治・経済・国際関係などの様々なテーマや切り口によって解説。多様なるアジアを理解するための入門書。

テレビ番組の人気ホストとして知名度を上げ、メディアが創りだしたともいわれるトランプ大統領は、メディアを敵視する発言を繰り返している。トランプvs.伝統メディアの構図は、アメリカの政治・世論の深刻な分裂ももたらしている。アメリカ政治とメディアの歴史も踏まえつつ、分極化の過去・現在・未来を展望する「アメリカ政治とメディア」の決定本。 学者とジャーナリストによるコラボで、アメリカメディアの今を、多角的に解説・分析。ニューヨーク、ワシントン、シリコンバレー取材のベテラン記者が、伝統メディアと新興メディアの攻防やフェイクニュースなどの現状を描き、トランプ支持者を３５０人以上取材した記者が、トランプ支持者のメディア消費を探る。パナマ文書などのスクープにもかかわった調査報道記者が、司法省によるジャーナリストの情報源の訴追や、アメリカの調査報道の現状について解説する。 「分極化するメディア」は政治をどう変えたのか。日本に対する多くの示唆を含んだ書。

2009年のアラブの春以降、アラブ諸国は国や地域による違いを増幅させながら、その後も大小さまざまな事件がおき、いろいろな動きを見せている。 本書は、中東アラブ研究では第1人者である著者らが、アラブの春およびエジプト革命前後に行ったエジプトにおける数度の世論調査の結果をふまえて、 エジプト国民の意識の変化とエジプト国内の政治的・経済的活動の展開を分析する。 そのうえで今後のエジプト社会の展望、さらにアラブ社会が今後どのような展開を見せるのかについての展望を描く。 　アラブ社会では珍しい世論調査の結果から分析した本書は、どうしても歴史的、宗教的、文化的視点に偏りがちな 日本のアラブ研究に統計的手法という社会科学的手法を持ちこむという意味でも大胆な試みとなる。 短期的にもさまざまな事件が絶えないアラブ社会だが、民意の変化の分析をとおして、短期的側面だけではなく、 長期的な視点から考えた現代アラブ社会論となっている。 【主な内容】 第１部「アラブの春」とアラブ社会 　第１章　アラブの政治地図 　第２章グローバル化とアラブ世界 　第３章　独裁体制の制度疲労 　第４章　「アラブの春」と近代性 第２部　エジプト革命の社会経済構造 　第５章　変容するエジプト社会経済 　第６章　エジプト社会の構造的脆弱性 　第７章　若者とエジプト革命 　第８章　地方とエジプト革命 第３部　エジプト革命とエジプト社会――意識調査分析 　第９章　エジプト革命と意識調査 　第１０章　革命前後におけるエジプト国民の意識変化 　第１１章　エジプト国民の意識構造と投票行動 　第１２章　革命の行方 おわりに　「アラブの春」とは何であったのか、また何でありうるのか

日本の政治を動かす原理や構造の分析に焦点をあてるとともに、その背景である日本的政治風土についても鋭く分析。現職代議士の手による渾身の永田町レポート。 【主な内容】 第一章　小渕政権とは何ぞや──自民党政権論── 第二章　政治家は「選良」か──政治家論── 第三章　「政治とカネ」の俗説を排す──政治資金論── 第四章　政策決定のメカニズムを解く──政策決定過程論── 第五章　日本的人事の「秘密」──政治人事論── 第六章　大派閥の走狗となる大新聞──政治ジャーナリズム論── 第七章　都知事選に見る無党派の正体──現代政治状況論── 第八章　新井将敬の「孤独死」を悼む──政治活動論──

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シャウプ税制以来の改革の歴史を原資料に基づいて整理を行い、その背後にある租税理論、租税政策の実態を解明。歴史・理論・政策の三つのアプローチによる税制改革論の集大成。 【主な内容】 第1部　戦後税制の成立過程 第1章　終戦直後の経済および税制の再構築 第2章　「勧告」における所得税・法人税改革 第3章　「勧告」におけるその他税制改革 第4章　「勧告」の実施とその内容 第5章　税制改革と勧告の役割 第2部　高度成長期における税制改革 第6章　経済成長の始動と税制 第7章　税制改革の再スタート 第8章　租税特別措置と政策税制 第9章　税制調査会の設置と審議会方式 第3部　財政再建に向けての税制改革 第10章　日本経済の構造変化と財政 第11章　安定成長下の税制改革 第12章　シャウプ税制以来の抜本改革 第13章　地価と土地税制改革 第14章　グローバル化の視点と税制改革 第4部　バブル崩壊後の税制改革 第15章　バブル崩壊後の経済と政府の対応 第16章　減税と財政健全化の相克 第17章　地価下落と土地税制の見直し 第18章　あるべき税制に向けての諸改革 終　章　評価と展望

【遂に出た！書籍・ネット・SNS・ニュース・有料メディアなど「読み方の最新全スキル」が１冊に！】 【「５分の集中」を重ねるだけ！スマホで「気が散る」時代の「全く新しい読み方」を初公開！】 【読めば、「断片的な知識・情報」を「知肉」に変えて、「思考力」につなげる秘訣がわかる！】 【「無意識」を武器にして、「新しいアイデア」が思いつきやすいコツまでわかる！】 【「本物の思考力」と「新しい発想力」が同時に身につく！こんな本が欲しかった！】 巻頭カラー、なんと２０ページ！ 「２０００冊の仕事場の書棚」から「アイフォンのアプリ全一覧」まで、写真で公開！ ここだけ見ても面白い！ 「読む力」＆「考える力」＆「書く力」＆「アイデアの技術」 究極のメソッドが全部わかる最強の１冊！ この本で、スマホ時代に必要な「新しい読み方」を身につけ、「頭脳」と「人生」を、いっきに変えよう！ 【本書で身につく「読む力」「考える力」「アウトプット」のスキル例】 ★【ネット記事】毎日｢400のサイト｣｢1000の見出し｣に目を通す方法 ★【ニュース】自分の頭で｢深く読み解く｣３つのステップ ★【SNS】これぞプロ！｢ツイッター｣のスゴい使い方、｢LINE｣の注意点 ★【書籍】｢知を立体化｣する！難しい本も読める｢メモアプリ｣読書術 ★【リアル書店】｢書店員の目利き力＋本棚の文脈｣で､｢いい本｣に出会う ★【情報整理】｢２つの保存｣を使い分け、 集めた知識を｢知肉｣を変える ★【アウトプット】アイデアを思いつく秘訣、文章の書き方、メモの作り方 ★【ツール】｢雑務を徹底的に効率化する｣最強アプリはこれだ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ポートフォリオ分析に基づく伝統的なファイナンス理論から出発し、状態価格、確率的割引ファクターの概念に基づき資産市場を分析する現代ファイナンス理論へと都合的に学ぶテキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、学部上級から大学院初級レベルの読者を対象として、現在のマクロ経済学を考えるうえで不可欠なモデルである動学的一般均衡モデルを解説したマクロ経済学のテキストである。NewIS-LMモデルを含む、いくつかの有益な動学的一般均衡モデルの簡略化したバージョンを再構築・紹介することで、学部レベルのテキストで紹介されるマクロ・モデルと一流学術誌等にみられる「複雑な」マクロ・モデルとの橋渡しをすることを意図している。 また、本書は現代のマクロ経済学のモデルから、現実の経済にどのような政策的含意が与えられるのかを紹介している。具体的には「失われた10年」をめぐる3つの論点、(i)貸し渋り、バランスシート問題、(ii)産業構造調整問題、財政政策、(iii)インフレ目標、金融政策について、関連する理論モデルとそこから得られる知見を紹介している。

本書は、現代社会における主要なリスクである、交通事故リスク、地震リスク、信用リスク、環境リスク、賠償責任リスク、医療リスク、介護リスクなどをとりあげて、それぞれのリスク対応策としての保険制度の存在意義と課題を考察するものである。 近代的保険はその発達に伴って、社会に存在するリスクの社会化をもたらしてきた。リスクと保険の関連性を論ずるにあたって、補償の二階建て論、官民関係論、市場原理との整合性、賠償責任ルールの設定などのテーマを設定し、それを中心に議論を展開することで保険政策の現代的課題にもつなげていくことにする。これらのテーマはいずれも保険学の主要課題であり、現行の保険制度とからめながら論ずることで、具体的かつ現実的な問題に対する政策提言も試みる。こうした議論を通じて、多様かつ複雑なリスクにさらされている現代社会において、保険がいかなる発展方向を示しているかを考察し、改めて保険の本質に迫るものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事故を未然に防ぐために！ 工事現場や建設現場などで指揮、管理をする方々、必読の書。 ▼頻発している労働災害 労働安全衛生法は、昭和47年に労働基準法から分離独立し制定された、労働災害防止のための危険防止基準の確立、労働災害のための責任体制の確立などを目的としている。 近年、建設現場などではクレーン車の横転という大事故をはじめとし、足場の倒壊、作業員の落下など大小さまざまな事故が頻発している。労働安全衛生法に乗っ取り、作業手順の確認等を守れば防げた事故が大半といわれている。 ▼労働災害を起こすと、会社は・・・ 労働災害による死亡者数は年間1000人を超えている。いったん事故を起こすと、人命を失うなど取り返しのつかないことになることもあり、その後の補償によっては会社の存続も危うくなることもある。 本書では建設現場などで管理を任された監督者が、知っておくべき労働安全衛生法の内容を図表やイラストを交え可能な限りわかりやすく解説する。

１５万部のベストセラー『現場力を鍛える』待望の第２弾。現場力という言葉は浸透したものの「掛け声」「計画倒れ」で終わりがちな組織に、その処方箋やさらに具体的な実践方法を説く。

早稲田大学ビジネススクールの人気講座「現場学」を単行本化。トヨタ、花王、ドン・キホーテなど「強い企業」は皆「強い現場」を持つ企業だった！　その現場力の実践的な鍛え方を伝授。

33刷15万部のベストセラー&ロングセラー『現場力を鍛える』の衝撃から10年。 その後の全エッセンスが詰まった10年間の集大成、遂に発売! 【1】「現場」と「現場力」の正体を突き止める ●現場には「3つのレベル」がある────「非凡な現場」「平凡な現場」「平凡以下の現場」 ●現場力は「3つのプロセス」で進化する─────「保つ能力」→「よりよくする能力」→「新しいものを生み出す能力」 ●現場は「天使」にもなれば「悪魔」にもなる─────だから「理」と「情」のマネジメントが必要 【2】「非凡な現場」の実践例をわかりやすく解説! ●デンソー、ヤマト運輸、良品計画など「6つのケース」を徹底解説!────「非凡な現場」はここが違った! ●マザーハウス、コープさっぽろなど「15のミニ事例」も満載!────マネできるヒントがここに! ●「第I部・第II部エッセンス」のまとめ付きで、大事なポイントが一目でわかる! 本書を読めば、どの現場も必ず強くなる。 現場に関わるすべての人に、必ず役に立つ。 全ビジネスパーソンの知りたいすべてが、この1冊に凝縮。 渾身の書き下ろしで、『現場力を鍛える』『見える化』に続く「新たな代表作」が遂に誕生! 【主な内容】 <第I部　現場と現場力の「正体」を突き止める【論理編】> 第1章　現場とは何か　 第2章　競争戦略論と組織能力 第3章　現場力とは何か 第4章　「非凡な現場」をつくる　 第5章　「合理的な必然性」とは何か 　 <第II部　「非凡な現場」をどのようにつくるか【実践編】> 第6章　現場力を進化させる道筋　 第7章　「合理的な仕組み」とは何か 第8章　ナレッジワーカーを育てる　 第9章　経営者の役割

原発が抱える問題の本質は変わっていない──。 ２０１１年３月から６年以上の時間が経過した。福島第１原発事故をめぐる処理費用の負担スキームが決定するなど、時間経過とともに新たな事実もある。 しかし、原発が抱える問題の本質は変わっていない。リスクの正確な把握や公表、そして公開の場での自由な議論がないままで原発の再稼働は危うい。 ましてや「世界最高水準の安全性」という新たな「安全神話」すら作られ始めている。そうしたことへの危機意識から本テーマを計画した。 そのため、本書では福島第１原発の廃炉・賠償問題だけではなく、核燃料サイクル、プルトニウム管理、高速増殖炉「もんじゅ」、原子力発電所等核施設の安全・テロ対策など幅広く取り上げた。原子力と核をめぐる諸問題を考える一助になる1冊。 本書は『週刊東洋経済』２０１６年１０月２２日号より８回にわたり連載した記事、約６０ページ分を大幅な加筆のうえ電子化したものです。

東京電力・福島第一原子力発電所の事故発生から２年半ちかくが経過した。同原発近くの港では、海水の放射性物質の汚染濃度が原因不明のまま上昇し、事故収束のメドは一向に立たないなか、全国の原発が再稼働に向けて動き出した。 　安倍政権が成長戦略の柱の１つとして推進する原発輸出政策も問題含みだ。年内をメドにエネルギー基本計画を策定するとしているが、安倍政権が原発を将来的にどう位置づけるのか、方向はまだ見えない。中小企業は電気代値上げに苦しみ、事故収束に当たる労働者の不足も懸念される。３・１１後、原発に起因する問題は何一つ解決したとはいえないだろう。 　７月に投開票が行われた参議院選挙の争点の一つは原発再稼働の是非だったが、残念ながら論戦が深まったとは言いがたい。５つの争点を軸に、原発と東電をめぐる問題点を徹底検証した。

3.11の福島原発事故を受けて、原発のあり方が問われている。著者は、経済学者として長年にわたって、原発の「安価神話」に疑問を呈し、原発の経済性を研究し、実証研究で喝破してきた。本書では、多くの人がいだくであろう、「原発は最も安い発電方法なのか？」「脱原発で日本経済は悪くなるのか？」「税金や電気料金からどれだけ原発に回されているか？」「賠償や除染はどうなるのか？」「再生可能エネルギーはあてにならないのか？」といった疑問にわかりやすく答える。納税者として、電力利用者として、未来のために知っておきたい原発の真実がここにある。

ITの力で、人や組織の行動が変わる。 顧客や従業員、特定のコミュニティの人々がそれぞれの目標を達成できるように力を与える最先端手法「ゲーミフィケーション」。 その正しい理解と導入方法を、米国や日本の最新の成功事例を元に解説するガイドブック。

「ものづくり」を中心にすえた日本企業は、過当競争からガラパゴス化に陥り、世界市場の競争環境が変わるなかで、かつての競争力を失いつつある。日本企業のお家芸であった「ものづくり」と「すりあわせ」はもはやアドバンテージではなく、コスト増を引き起こし、世界市場で新興国等にもはや勝てなくなっている。それならば「新しいゲーム」で勝つためには、どのような研究開発が必要になるのだろうか？　従来のいったんつくってしまえば終わりという「もの売り」ビジネスから、新しいゲームの世界では、オペレーションとメンテナンスを含んだ「システムで稼ぐ」モデルが主流となる。「水ビジネス」「鉄道ビジネス」などを例に「インフラ輸出」の現状と問題点を明らかにし、日本企業が今後の新しいゲームを勝ち抜くためのふさわしい戦い方を探る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ゲーム理論の具体的な応用方法を丁寧に解説 本書では、ゲーム理論を環境、特許、道徳・哲学、制度設計などのさまざまな具体的状況に応用する方法を解説しています。非協力ゲームのみならず、協力ゲーム、シミュレーション、ゲーム実験など多岐にわたる内容から構成されるテキストです。 想定されている読者層はゲーム理論の入門的な講義の受講を終了し、その応用を試みようとする方を主としていますが、ゲーム理論初学者にも取り組めるよう、基本事項に関する定義の解説やまとめなども用意し、できる限り他のテキストなどを参照せずとも読み進むことができるようにしました。 その一方、十分にゲーム理論を修得した大学の３、４年生や大学院初級の方にも、ゲーム理論の応用として最近注目されている興味深いテーマを提供しています。 具体的な構成は下記のとおりです。 第１章では環境問題、第２章は特許とライセンスの問題、第３章は公共財の費用分担問題が扱われます。そこでは、協力ゲームと非協力ゲームの両方を含めたハイブリッドなモデルを用いた応用が紹介されます。 第４章と第５章は、権利や規範に対するゲーム理論によるアプローチを紹介しています。 第６章と第７章では、制度を取り扱ったゲーム実験が紹介されます。 第８章は水資源配分の問題に関する国際間の協調の問題を取り扱っています。 第９章、第10章はシミュレーション分析です。第９章では気候変動のガバナンスに関するゲーム分析を、第10章では少数派が勝利するゲームを分析します。 第11章は、計算機理論とゲーム理論の関わりを解説しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 小泉政権では、官邸主導で経済政策が決められた、という通説がある。本書では、不良債権処理、予算編成、税制改正の政策決定過程を分析し、この通説を批判的に検討するとともに、小泉・竹中両氏が、自らの理念に沿った経済政策をどの程度実現しえたかを検証する研究書。 【主な内容】 第１章　小泉改革は揺らぐことなく進んだのか――構造改革と官邸主導の政策決定 第２章　不良債権問題はいかにして解決されたのか――金融行政の政治学（１）政策過程 第３章　不良債権問題はいかにして解決されたのか――金融行政の政治学（２）分析 第４章　官邸主導の予算編成はどこまで実現したのか――予算編成の政治学 第５章　経済財諮問会議はなぜ税制改革に失敗したのか――税制改正の政治学 など。

「世界でもっとも影響力のあるビジネス思想家」の名著復刊 企業による価値創造から個人とともにイノベーションを起こす「コ・イノベーション」の時代へ。 今までも企業は顧客の声を聞かなければならない、と言われていたが、それは企業主体の考え方であった。これからの時代は、顧客と一緒になって新しい価値を生み出す「価値共創」の時代が待っている。本書では、多くの企業事例をもとに未来の企業間競争の多彩な選択肢を提示されている。本書は、 新しい経営コンセプトを世界に発信し続けた、故・プラハラード博士の名著『価値共創の未来へ』を改題し、復刻したものである。一橋大学教授の一條和生氏による「解説」を新たに収録する。ソーシャルメディア、オープンイノベーション、BOP市場など、今日の世界を予言した古典的名著。