★圧倒的支持！　お金のことなら、この人に聞こう！ ★Ｘ（旧Twitter）フォロワー63万人、YouTubeチャンネル登録者数26万人、note有料会員2.5万人★ ★元日本経済新聞記者、後藤達也氏の初の著作！★ 必要な知識をわかりやすく、おもしろく。 視野を広げ、教養を深める「経済とお金のしくみ」 新NISA、株高、円安、インフレ、人生100年時代……今、お金をとりまく環境は、大きな転換点にきています。さまざまな価値観が複合的に変わろうとしている珍しい時代です。今まで投資をしていなかった人も、投資と向き合うべき時代になりました。 この本では、X（旧Twitter）フォロワー63万人を誇る元日経新聞記者の後藤達也さんが、お金の世界をできるだけわかりやすくご紹介します。 投資を通じて得られるのはお金だけではありません。株価は景気や企業だけでなく、世界情勢や金融政策、テクノロジー、あるいは社会の変化などさまざまな要素を映し出す鏡です。本書では、現代のビジネスパーソンが備えておくべき株式市場や経済の仕組みの最新知識を解説。ぜひ、この本で教養を身につけながら、お金について詳しくなってください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【金融のしくみを基礎からやさしく説いた入門書の定番！】 新NISA制度を活用した投資、暗号資産、キャッシュレス化やCBCDなど、金融の変化の波に立ち向かうにも知識が必要です。金融とは何かといった基礎からはじめ、金融と経済、金融と政策といった日々接している話題との関連性もわかりやすく解説します。銀行・証券といった代表的な金融機関の役割は何か、さらに、市場と金利、株・為替・信託のしくみ、債券とは何かなど、知っているようで知らない疑問も明確に理解することができます。読み終えたときには、金融の世界が身近なものに感じられます! ■目次 ●第1章 金融の基本 　　01 金融とはお金を融通するしくみ 　　02 お金の定義と3つの機能 　　03 お金の価値とは信用のこと 　　04 経済を動かすのは「家計」「企業」「政府」の3つ 　　05 間接金融と直接金融で経済は活性化されている 　　06 金融市場ではさまざまな金融商品の取引が行われる 　　……ほか ●第2章 「市場」と「金利」 　　01 金利とはお金の融通で発生する手数料のこと 　　02 金利はどのようにして決められる？ 　　03 金利が変動する要因 　　04 金融政策と金利の関係 　　05 金融市場は長期金融市場と短期金融市場に分けられる 　　06 株式市場とは 　　……ほか ●第3章 金融と経済 　　01 好景気・不景気と景気循環 　　02 マクロ経済学 　　03 ミクロ経済学 　　04 実物経済と金融経済 　　05 GDPと経済の関係 　　……ほか ●第4章 金融政策と規制 　　01 中央銀行が担う3つの役割 　　02 日本銀行のしくみ 　　03 「公開市場操作」を中心に行われるさまざまな金融政策 　　04 金融規制と金融規制緩和 　　05 預金者や投資家は金融庁によって守られている 　　……ほか ●第5章 金融機関の種類と役割 　　01 さまざまな種類がある金融機関 　　02 銀行の役割は信用創造 　　03 銀行の3大業務とは 　　04 銀行本部と支店、それぞれの役割と業務 　　05 信託銀行の役割と業務 　　06 信用金庫・信用組合・労働金庫・JAの役割と業務 　　……ほか ●第6章 株・投資信託のしくみ 　　01 株式とはなにか 　　02 誰でも売買できる株、できない株がある 　　03 株式投資のしくみ 　　04 信用取引とは 　　05 株価の指標と企業価値 　　06 投資信託とはなにか 　　……ほか ●第7章 為替のしくみ 　　01 基軸通貨と通貨の価値 　　02 外国為替とは異なる通貨の交換を行うこと 　　03 円高・円安と為替 　　04 日銀・FRB・ECBの為替介入 　　05 為替相場制度の種類 　　06 外貨預⾦のしくみ 　　……ほか ●第8章 債券のしくみ 　　01 債券とはなにか 　　02 債券発行の流れ 　　03 債券の形態　利付債・割引債・仕組債 　　04 債券の種類① 公共債 　　05 債券の種類② 民間債 　　06 債券の種類③ 外国債 　　……ほか ●第9章 高度化する金融 　　01 株や債券から派生した商品「デリバティブ」 　　02 将来の売買の約束を取引する「先物取引」 　　03 買う権利と売る権利を売買する「オプション取引」 　　04 キャッシュフローを交換する「スワップ取引」 　　05 信用リスクを取引する「クレジット・デリバティブ」 　　06 複数の投資信託を組み合わせて運用する「ファンドラップ」 　　……ほか ●第10章 変わる金融の近未来 　　01 構造不況といわれ続ける⾦融業界、今後どうなる？ 　　02 再編と統合で変わる金融業界の勢力地図 　　03 金融機関の対面サービスがなくなる日も近い？ 　　04 新しい個人送金のしくみ、「ことら」とは？ 　　05 フィンテック（FinTech）はどこまで来たか 　　06 電子マネーとキャッシュレス決済は普及するのか 　　……ほか ■著者プロフィール 伊藤　亮太：2006年に慶應義塾大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻を修了。在学中にCFPを取得する。その後、証券会社にて営業、経営企画、社長秘書、投資銀行業務に携わる。2007年11月に「スキラージャパン株式会社」を設立。2019年には金や株式などさまざまな資産運用を普及させる一般社団法人資産運用総合研究所を設立。現在、個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランの提案・策定・サポート等を行う傍ら、資産運用に関連するセミナー講師や講演を多数行う。著書に『図解 金融入門 基本と常識』（西東社）、『図解即戦力金融業界のしくみとビジネスがこれ一冊でしっかりわかる教科書』（技術評論社)など。

東大経済学部で教わる金融学を、初めてこの学問に触れる人にもわかりやすく解説したベストセラーが文庫になって登場！　銀行の役割とは？　なぜ企業倒産が起こるのか？　日銀の非伝統的金融政策の意味とは？　といった基本から、債券や株式の価格決定の仕組み、デリバティブ、ビットコイン、フィンテック、電子マネーまで最新の話題も網羅。日銀政策委員会審議委員、年金積立金管理運用独立行政法人の運用委員長、さらに日本政策投資銀行社外取締役を務めた著者だからこそ教えられる、資金運用や銀行経営の実務も網羅。学問としての金融だけでなく、実務的観点も学べます。これ一冊で、金融学を語れる知識に！

「えっ、本当にこれだけでいいの！？」 たった１つの図を読み解くだけで、世の中で起こっている経済の９割がわかる！ 登録者９３万人　ＹｏｕＴｕｅ「高橋洋一チャンネル」で大反響！！ 経済理論のなかで、 もっともシンプル、かつ汎用性が高いのが、本書で紹介する「１つの図」。 小難しい理論は一切ナシで、この「たった１つの図だけ」で経済を説明する本書。 ◎【ミクロ経済学】「モノの値段」はどう決まる？ ◎【マクロ経済学】「お金と政策」の話 ◎【金融政策】 「日銀と経済」の話 ◎【財政政策】 「政府と経済」の話 について、豊富な具体例をもとに徹底解説。 特に【金融政策】【財政政策】については、 マイナス金利・日銀総裁の任期終了など、最新の情報についても解説。 ・わからないから考えない ・考えないから流される から脱却し、知識を自分のものにして、経済を通じて世の中を見て、 自分の頭で考えられるようになる１冊。 ■目次 ●プロローグ　経済の９割は「たった一つの図」でわかる！ ●第１章　「モノの値段」はどう決まる？ 　　　　　【ミクロ経済学】需要供給曲線を頭に叩き込め！ ●第２章　すぐわかる！「お金の政策」の話 　　　　　【マクロ経済学】半径１メートルの視野を広げてみよう ●第３章　本当はシンプル！「日銀と経済」の話 　　　　　金融政策は「金利」と「お金の量」のシーソーだ ●第４章　これだけで十分！「政府と経済」の話 　　　　　財政政策は、政府がお金を「取る」「借りる」「」 ●エピローグ　これで「自分の頭」で考えられる！ ■著者　髙橋洋一（たかはし・よういち） 東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。 1980年に大蔵省（現・財務省）入省。 大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、 総務大臣補佐官、内閣参事官（総理補佐官補）等を歴任。 小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、 霞が関埋蔵金」の公表や「ふるさと納税」「ねんきん定期便」など数々の政策提案・実現をしてきた。 また、戦後の日本における経済の最重要問題といわれる、バブル崩壊後の「不良債権処理」の陣頭指揮をとり、 不良債権償却の「大魔王」のあだ名を頂戴した。2008年退官。 ※2016年刊「たった１つの図でわかる!図解経済学入門」の加筆修正版。

「えっ、本当にこれだけでいいの! ?」 たった１枚の図を読み解くだけで、世の中で起こっている経済のあれこれがわかる！！ たとえば…… ・「モノの値段」はどう決まる? ・「値段が上がったね、嫌だね」だけで終わらせない などの、身近なことから、 ・「お金の政策」いったい、何をどうしているのか ・「マイナス金利」「ＴＰＰ」「消費税増税」をどうとらえるか などの、もっと広い範囲まで「たった１枚の図」を使って本書では読み解いていきます。 ・経済の素人が経済をきちんと理解できること ・理解したうえで、マスコミや学者、政治家の言葉に惑わされず、 自分の頭で考えられるようになること この２点が本書の目標です。 最初から内容を削ることを目的としていたわけではなく、 この２つの目的を満たすために、経済の入門書に本当に必要な知識は何かと考えた結果、 自然と行き着いたのが本書なのです。 ■目次 ●プロローグ　経済の９割は「たった一つの図」でわかる！ ●１章　「モノの値段」はどう決まる？ ――【ミクロ経済学】需要供給曲線を頭に叩き込め！ ●２章　すぐわかる１ 「お金の政策」の話 ――【マクロ経済学】半径１メートルの視点を広げてみよう ●３章　本当はシンプル！ 「日銀と経済」の話 ――金融政策は「金利」と「お金の量」のシーソーだ ●４章　これだけで十分！ 「政府と経済」の話 ――財政政策は、政府がお金を「取る」「借りる」「分配する」 ●エピローグ　これで「自分の頭」で考えられる！ ■著者　高橋洋一

世界的なインフレ進行、各国中銀の大幅利上げ、各地で高まる地政学リスク！ FXや投資にとって、再び「ファンダメンタルズの時代」が到来！ 主要国と日本の広がる「金利差」をトレーダーはどう狙うべきなのか？ ファンダメンタルズ（fundamentals）とは、「経済の基礎的条件」のことです。 一口にファンダメンタルズと言ってもその範囲は広く、それぞれの国・地域の中央銀行の金融政策を筆頭に、長短の金利、さまざまな経済指標、為替の需給、政治情勢や要人の発言、戦争・紛争などの地政学リスク、災害や天候などすべてが入ると言っても過言ではありません。 また、経済指標には、人口増加率、GDP成長率、マネーサプライ、雇用者数、失業率、鉱工業生産指数、小売売上高、消費者物価指数、PMI景気指数など、マクロからミクロまで数多の指標があり、政府機関や民間機関などから日々公表されています。 FXの「ファンダメンタルズ分析」とは、これらすべての中から分析対象を選択し、為替の動向を予測する手法になります。 その中でもまず最重要なのが、「中央銀行の金融政策」です。主要中銀は年8回程度「金融政策理事会」を開催し、インフレ・ターゲットや政策金利の誘導目標などを決めて世界に公表するほか、マクロ経済予想や今後の見通しなど、とても有意な情報を発信しています。まずはこの動向を正確に押さえて勝ちやすい有利な状況でトレードすることが、勝率を高め利幅を大きくできる早道です。個人投資家がFXでやみくもな勝負をしても、決して長続きはしません。 また、スキャルピングや数時間のデイトレ―ドのような（超）短期トレードをする方でも、主要中銀の政策内容やその時々のファンダメンタルズの動向を知った上でやるに越したことはありませんし、発表のタイミングを狙うことも選択肢の1つになるでしょう。 本書は、金融の本場ロンドン在住のFXトレーダー、「ロンドンFX」こと松崎美子さんが、スイス銀行東京支店、英バークレイズ銀行本店、米投資銀行メリルリンチ・ロンドン支店などで培った豊富な経験を基に、最近の事例や海外の情報・視点も踏まえて書いた「FXファンダメンタルズ取引」の決定版！FEDや日銀を含む各国中銀の政策の特徴や、いま注目される経済指標の見方と使い方、補強し合うファンダとテクニカルの話、今後の注目テーマなども詳しく解説。著者ならではの最新欧州情報も満載！ もはやファンダの知識なくして、勝ち続けるのはムリ！ 「一度覚えれば一生役立つFXの最強知識」を身に着け、勝てるトレーダーになるための強化書です！

迫りくる世界大恐慌！　Xデーに備えろ！ 現在日本をふくめ主要国の多くでは、不況を克服するためには政府が経済に積極的に介入するべきだという考えにもとづき、大規模な財政支出や大幅な金融緩和といった政策が政府によって推進されている。 もし大恐慌という災厄をもたらしたものが市場経済ではなく、政府自身だったとすれば、正しい教訓も、とるべき政策も、まったく違ってくるはずである。 本書は歴史から学ぶ恐慌の本質を解説したものである。大恐慌が起こる環境、政策の間違いなど、大手新聞社の記者である著者が恐慌の常識をひっくり返し、真の教訓を導きだす！ 日銀総裁が交代した今、最も必要としている金融政策、経済状況の正しい読み方がわかる一冊！ 【本書の内容】 序　章　　忍び寄る、世界恐慌の再来 ■百年ぶりの危機が襲う日 ■恐慌を引き起こした犯人は誰か？　通説を疑え！ 第一章　　中央銀行がバブルを生み、それは必ずはじける ■恐慌の真犯人は誰か？ ■世界恐慌の起源は第一次世界大戦にあった ■政府・中央銀行が世界経済を不安定にする ■恐慌へのカウントダウン、暴走するマネー 第二章　政府のお節介な「経済対策」が恐慌をもたらす ■フーバー大統領が「自由放任」という嘘 ■「賃下げ阻止」が生んだ大量の失業者 ■農産物買い支えの愚行 ■保護主義に走り、世界貿易が急速に縮小 第三章　経済危機を悪化させた「ニューディール政策」 ■政府の規制が招いた銀行破綻 ■重いツケは消費者に─産業統制という愚策 ■公共事業の「成果」の現実 ■恐慌悪化を招いた規制と増税 第四章　昭和恐慌も「政府の失敗」だった ■「大きな政府」か「小さな政府」か ■金本位制復帰という正しい決断 ■井上準之助の慧眼、高橋是清の過信 第五章　　世界恐慌を生き抜くには　近未来経済予測 ■お節介な「不況対策」にノーを ■政府のマネー支配から逃れよう ■納税者が一揆を起こす日

2013年日銀が「量的・質的金融緩和」を始めてからはや9年が経つ。世界経済の急激な局面の転換によって、わが国は、この“超低金利状態”を維持できるかどうかの瀬戸際、まさに崖っぷちに立っている。これまでの放漫財政路線を安易に継続し、超金融緩和路線を強引に押し通し続けようとすれば、遠からず、どういう事態に陥るのか。そして、それを回避するためには、私たちは何をなすべきなのか。世界の中央銀行の金融政策と財政運営に精通したエコノミストが警鐘を鳴らす。 異次元金融緩和は限界 日銀が「いくらでも国債を買えた」 時代はもう終わりだ ●長期金利は“糸の切れた凧”に ●新規国債発行ストップで、社会保障費も防衛費も義務教育国庫負担金も一律4割カットに ●財政破綻したギリシャは4年間、国民1人・週あたり5万円の預金引き出し規制に ●｢取るものは取る」終戦直後の財産税の悪夢も再来も絵空事ではない 本書の内容 プロローグ　異次元緩和から9年、ついに現れた不穏な兆候 第1章　日本銀行に迫る債務超過の危機 第2章　わが国の財政運営に待ち受ける事態 第3章　異次元金融緩和とはどのようなものだったのか 第4章　欧米中銀との金融政策運営の比較でわかる日銀の“異端”さ 第5章　異次元金融緩和が支えたアベノミクスと残された代償 第6章　事実上の財政破綻になったら何が起きるか－戦後日本の苛烈な国内債務調整 第7章　変動相場制下での財政破綻になったら何が起きるか－近年の欧州の経験 第8章　日本再生と私たちの責任－“甘え”と“無責任”からの脱却と“真の市民社会”の再構築

「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、 正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！ 「近づく円安恐慌」「いよいよ始まる倒産連鎖」「間も無く訪れる株式の死」・・・。 為替が１ドル１５０円近辺と１９９０年以来の水準に達したことで、マスコミの報道ではセンセーショナルな見出しが躍り、一部国民の間にも不安の声が高まっている。しかし、円安は日本にとって大チャンスに他ならない。なぜなら、自国通貨安はＧＤＰプラス要因になるためだ。事実、最近の企業業績は好調であり、ＩＭＦの予測でも日本は高成長率が見込まれている。 データを重視した数量理論を展開する髙橋洋一氏が、今回も多くのデータや図版とともに、得意の理詰めの論法で「悪い円安」論の虚像を論破する！ 【内容】 円安はGDPにとってプラス要因／「外貨準備」は埋蔵金／利上げに喜ぶ金融業界／「貯蓄から投資へ」は矛盾だらけ／利回りが高い国債の仕組み／国際金融のトリレンマ／為替レートはどうやって決まるのか／「貿易黒字が得」「貿易赤字が損」は誤解／価格と物価を混同した「スタグフレーション」の誤用／企業物価が上がってもすぐインフレにはならない／デフレ脱却を目指す「リフレ政策」／「インフレ目標２％」は失業率低下が目的／マネタリーベースとマネーストックの違い／「マンデル・フレミングモデル」で説明できる経済成長／日本経済を蝕む七つの俗論・・・・・・等々 【もくじ】 序　章　円安がチャンスである理由 第１章　円高・緊縮病を患った売国奴 第２章　儲け話には裏がある 第３章　海を渡りつつ、悪例になるな 第４章　為替と物価のキホンのキ 第５章　日本経済を蝕む七つの俗論

東大生協で“バカ売れ”したベストセラー『大学４年間の経済学が10時間でざっと学べる』が、マンガになって登場！　 「すぐ難しくいいたがる」東大名誉教授の井堀先生に、経済学が初心者のカツヤマさんが挑み、「これ以上できない！」レベルにかみくだきました。 経済学部じゃなくても、数字に弱くても「あっ、経済学ってこういうことだったのか！」とわかる１冊です。 【目次】 Part1 「ミクロ経済学」ってどんなことをする経済学？ ●モノの値段は何を元に決まっている？　（希少性と価格） ●ビールは何本まで飲むのが一番オトク？　（限界メリットと限界コスト） ●お金の「やりくり」では何が起きている？　（所得効果と代替効果） ●「一番儲かる」のは何個作ったとき？　（費用曲線と利潤の最大化） ●「格差」をデータで見えるようにするには？　（ローレンツ曲線とジニ係数） ●どうして現実の経済はうまく回らないの？　（市場の失敗とフリーライド） Part2　「マクロ経済学」ってどんなことをする経済学？ ●「不況にはケインズ経済学」ってどういうこと？　（ケインズと有効需要の原理） ●消費と貯蓄のベストバランスは？　（消費関数と限界消費性向） ●政府の「バラマキ」がどうして経済対策なの？（財政政策と乗数効果） ●そもそもだけど…「お金」って何？　（貨幣の特性と金融政策） ●「インフレ」っていいの？ 悪いの？　（インフレ需給曲線とインフレ期待） ●政治はどうして経済を立て直せないの？　（失われた20年と政治的景気循環論）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 刻々と変化するグローバルな金融市場はますます複雑化し,もはや株式市場や債券市場を見るだけでは不十分だ。本書を読めば,商品,プライベートエクイティ,フィンテック,国際金融規制,金融政策など国際金融論の基礎知識を幅広く習得できる。国際金融市場に投資するための基礎知識も解説した日本でいちばんやさしい実践的テキスト。 （※本書は2019/9/20に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

「動かないほうが安全」だったデフレ時代の終焉——　銀行預金・タンス預金だけでは、もう資産は守れません！ 元日銀マンが教える持続可能な資産戦略。 昨今、身近な商品・サービスが次々に値上がりしています。人生100年時代、少しでもゆとりある生活を送りたいなら、今この瞬間から「お金」に対する考え方を改める必要があります！ 本書はインフレ下でも資産を減らすことなく、持続可能でゆたかな生活を確保するめの「基本となる考え方」について、元日銀マンであり、経済評論家である著者が分かりやすくお伝えしていきます。 【著者プロフィール】 池田 健三郎（いけだ けんざぶろう） 経済評論家・政策アナリスト、関西学院大学大学院 経営戦略研究科 客員教授。シンクタンク代表（公共政策調査機構理事長／共同ピーアール総合研究所長）のほか、TVコメンテーター、ビジネス・コンサルタント、企業経営者として活動中。芸能プロダクション㈱三桂所属。日本公共政策学会、日本行政学会所属。英国勅許公共財務会計協会日本支部 地方監査会計技術者。神奈川県横須賀市出身。県立横須賀高校、金沢大学法学部卒、早稲田大学大学院政治学研究科（公共経営専攻）修了。1992年日本銀行入行（総合職/調査統計局企画調査課）、調査統計局･国際局・金融市場局など一貫して金融経済の第一線で研鑽を積んだ後、民間シンクタンクに活動本拠を移し今日に至る。TBS系「みのもんたの朝ズバッ！」やYTV系「情報ライブ ミヤネ屋」のレギュラーを多年にわたり務め、現在はTOKYO MXテレビ「堀潤 モーニングFLAG」に出演中。近年は、ESG課題を含むSDGs推進に注力。とくに公共政策を中心とした評論・執筆・講演、プロデュース活動、さらには企業団体の役員や顧問として、ESGや持続可能性を重視したPR・IR支援、ガバナンス及びリスク管理強化に注力するほか、戦略的経営のアドバイザリー・サービスや政府・自治体との関係構築支援など多面的に活動を展開。2020年以降は自民党総裁選に臨む岸田文雄議員の広報戦略アドバイザリー・チームの責任者に就き、政権誕生まで一貫してサポートした。著書に『金融政策プロセス論』（日本公法）、『「郵政」亡国論』（ワニブックスPLUS）などがある。

行き着く先はインフレタックスという究極の増税策! ? 総選挙を経て、再び安倍内閣に託したこの国の経済。 その処方箋が間違っているとすれば、最後にツケを払うのは、われわれ国民なのかもしれない。 ◆異次元緩和は間違った処方箋 5年目に入った「アベノミクス」だが、デフレ脱却には至っていない。それは、アベノミクスの目標及び処方箋が間違っているからではないか? 実は、金融政策依存は、政治的には非常に都合がよい。極論すれば、日銀が物価目標を明示しマネーの供給量を増やすだけで、政治は何もしなくてよいからだ。しかし人口減・高齢化が進む社会では、経済規模は必然的に萎まざるを得ない。量的・質的緩和では、本当の日本経済の構造問題に対処することは不可能なのである。 ◆このままでは金融資産がどんどん目減りする! 人口減対策と雇用制度改革を避けるアベノミクスは、実は意図せざる究極の増税策、すなわち「インフレタックス」である。そして、その潜在的な納税者は、金融資産を保有する企業や高齢者なのだ。 異次元緩和で膨れ上がる日銀の資産と増え続ける国家債務は、いずれ国債の価値下落を通じ日本経済をインフレに導く。その時、国家債務の実質負担は収縮する一方で、企業や国民が持つ金融資産の価値は目減りする。実は、戦前、高橋是清は、世界恐慌からの脱却を図るに当たり、日銀による国債保有を悪性インフレの原因になるとして許さなかった。アベノミクスを高橋財政と同一視し肯定するのは、全くの間違いなのである。 本書は、こうした視点をベースに日本経済の近未来を分析、蓋然性のあるシナリオを提示。インフレタックスが現実となれば、高齢者や企業は蓄積した金融資産の購買力を失い、中若年層は、親もしくは祖父母世代の経済力に依存できなくなる。そうしたリスクに備えるうえで、読者に知っておいてほしい知識を提供する。

水面下で大きく構造転換していたアベノミクス．金融政策から財政政策へのシフトは，いつ，どのように起きたのか．日銀は何を考えていたのか．財政当局はどう動いたのか．財政再建特命委員会や財政政策検討本部の全議事録を独自に入手，さらに内部資料，各種証言などを材料に立案過程を詳らかにし，毀誉褒貶激しい政策を徹底検証する．

最後の巨大バブル崩壊後の世界は、 未曾有の恐慌か、資本主義の終わりか？　 『ネット株の心理学』『リフレはヤバい』などのベストセラーを著した、 異能の経済学者による衝撃の未来予測 ●すでに膨らみ始めたコロナショックバブル ●ゼロリスク志向が財政破綻を加速させる ●日銀は「新次元の金融政策」に踏み切るべき ●新たなバブルをつくり出せない「本当の危機」 ●不要不急の消費による「成長モデル」の限界 東洋経済オンラインの人気著者による書き下ろし、緊急出版！

安倍政権が実は消費税が上げられない理由とは？ 日銀の金融政策、株価、国際、税率、地下などなどの項目が五輪後はどう変わる？ そこから、老後破産の根拠を探り、どう逃げ切ればよいのか？ 40～50代に向けて、新たな生き方論を提示する書。 第１章　安倍首相が消費税を上げない３つの理由 第２章　消費税は上がらなくても２０２０年以降に不況の波 第３章　これから危機に直面する「40代・50代」 第４章　家計を救う、この先５年の基本戦術 第５章　家計の“内部留保”はどうやって増やすのか 第６章　10年で天地の差がつく“公的保障活用術” （著者プロフィール） 荻原 博子（おぎわら・ひろこ） 1954年、長野県生まれ。大学卒業後、経済事務所に勤務し、 1982年にフリーの経済ジャーナリストとして独立。 経済の仕組みを平易に解説する家計経済のパイオニアとして テレビや雑誌で活躍。これまでの著書・共著・監修書籍は100冊以上を数える。 近著に『払ってはいけない　～資産を減らす５０の悪習慣！』 『投資なんか、おやめなさい』（ともに新潮新書）、『老前破産』（朝日新聞出版）など多数。

安倍晋三首相の意を受けて・いままでにない次元・の大胆な金融政策を打ち出した黒田日銀総裁。市場や経済界は大歓迎だが、本当に日本はデフレから抜け出せるのだろうか？　また、物価は目標どおり２年で２％上昇するのか？　いずれにしても物ごとの本質を捉えた議論なくして予測しようとしてもなかなか難しい。 　本書は、現在の円安の本当の理由、デフレの正体など、今回のアベノミクスの効用を、慶應義塾大学准教授の小幡績氏と経済学者池田信夫氏両者が忌憚なく交わした対談録である。非常にわかりやすい言葉で語られているので、現在日本が置かれた状況を簡単に理解できる。 【目次】 第１章　黒田体制で日銀はどうなるか 　黒田総裁への評価は意外に高い 　相場が信じれば株価は動く 第２章　円安の原因はアベノミクスか 　為替はなぜ動いたのか 　円安はどこまで行くか 　円安は日本経済の実力 　デフレもインフレも実体経済の反映 第３章　デフレの正体は賃下げ 　日本経済は「デフレ不況」ではない 　量的緩和でインフレ予想は起こらない 　バブルの教訓 　物価と資産価格の動きの分離 　賃金の引き下げがデフレの原因 　本丸は労働市場 第４章　アベノミクスは副作用の強い偽薬 　バブルは再来するか 　財政ファイナンスのリスク 　安倍首相の取るテールリスク 　金利上昇で何が起こるか 　輸入インフレは起こるか 　第５章　停滞から脱却するには 　日本はもう「貿易立国」ではない 　本丸は労働市場改革だ 　世界的に進行する新興国との賃金の「大収斂」 　人材の活用が成長の鍵 　 （アゴラ・シングルシリーズ：A5版で60ページ相当）

アベノミクスとも言われる「大胆な」金融政策、「機動的な」財政政策、「民間投資を喚起する」成長戦略の３つの経済政策への期待感は、株式市場や為替市場の活況という形で表れている。一方で、「大胆な」金融政策は長期金利の急騰や行き過ぎたインフレをもたらすのではないか、といった不安の声も聞こえる。気鋭のエコノミストが、アベノミクスを支える“３本の矢”の現状評価と今後のゆくえを、精緻な分析によって論じる。

テレビ放送でも話題になった池上彰の愛知学院大学「経済学講義」文庫・全２巻を合本で提供します。 経済の視点で戦後世界の歴史やニュースを読み解く「池上講義」。 「歴史編」では、第2次世界大戦後の世界や日本経済の歩みを振り返ります。戦後の資本主義VS社会主義、東西冷戦の歴史などを学ぶことで、ロシアのウクライナ侵攻の背景や、今の世界経済の問題点が見えてきます。「ニュース編」では、原油価格、リーマン・ショック、為替政策、金融政策、EU、宗教と経済……など、今の世界を理解するために必要なニュースのキーワードをピックアップ。混迷する世界を読み解くにはぴったりの内容となっています。 ※本商品は1冊に全巻を収録した合本形式での配信となります。あらかじめご了承ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 インフレ・デフレとは何か？　いくらになれば円高で、どこからが円安？　老後資金はどうなる？　 日本は豊かになれるのか、私たちの暮らしはどうなるのか？ 池上彰さんが、学生への講義で、お金と経済の不安や疑問についてこたえた。 シリーズ２巻目は、日々のニュースをもとに解説し、より身近なものとしてお金と経済を理解できる。 「この本で取り上げている年金など社会保障の問題は、とりわけ学生の関心が高く、若者たちの危機意識に驚かされました。 と同時に、いまの若者たちが、日本の社会保障制度を知らないまま不安になっていることに気づきました。知らないから不安に思うことは、いくらでもあることです。まずはよく知ることから始めなければなりません。」 〈目次〉 経済学の勉強の続きを――令和新版のための「はじめに」 はじめに Chapter.1　インフレ・デフレとは何か Chapter.2　日銀とはどんな銀行か――財政政策と金融政策 Chapter.3 バブルへGO！――なぜバブルが生まれ、はじけたか？ Chapter.4　円高で企業は日本に残るか海外に出るか Chapter.5　君は年金をもらえるか――どうする少子高齢化 Chapter.6 金融危機はなぜ起きるのか？――リーマンショックとは何だったのか Chapter.7　日本はどうして豊かになれたのか？――戦後日本経済史

米欧の中央銀行が９月以降、保有資産の圧縮に着手する動きを強める中、日本銀行は物価目標２％達成まで量的緩和政策を続ける。そのリスクを追う。本書は週刊エコノミスト２０１７年９月19日号で掲載された特集「異次元緩和の賞味期限」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 量的緩和の限界迫る　買える国債がなくなる時 金融政策転換　日銀も米欧中銀に遅れるな 次の一手は引き締めか、緩和か　危機対応で課題残す日銀 マクロ政策の枠組み変更が必要　日銀は「総括的検証２・０」を示せ マイナス金利再来リスク 【国債】量的緩和の持続性に限界　金融システム安定性自ら損なう 【国債】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【為替】円安の効力失った金融政策　海外発の円高要因が迫る 【為替】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【資産バブル】成長率上回る住宅価格値上がり　緩和長期化すればバブル招く恐れ 【資産バブル】基礎から学ぶＱ＆Ａ 【執筆者】 後藤 逸郎、花谷 美枝、鈴木 敏之、河野 龍太郎、早川 英男、愛宕 伸康、藤原 裕之、米倉 茂、竹中 正治、大槻 奈那、塚崎 公義

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「とにかくわかりやすい」と支持されてきた『株の超入門書』のメソッドを生かし、 必要な知識を、イラストを使って、初心者でも一発で理解できるようにまとめました! ■オススメ! 本書の3つのポイント■ 【初心者の疑問に、イラスト図解でズバリ答える】 そもそも、株って何? そんな素朴な疑問から、日本株と米国株の違い、銘柄選び、売買のタイミングまでていねいに解説。 見開き完結で図解しているから、すらすら読んでいくだけで米国株の基本が理解できます。 【インデックス投資&個別株投資　どちらにも対応! 】 米国株投資の王道は「インデックス投資」と「個別株投資」。 本書では、それぞれのメリット、デメリットをしっかり解説。 ベンチマークや個別銘柄など、投資商品の例も載っているから、 「どんな銘柄を買ったらいいかわからない」初心者も、気軽に始められます。 【今後どうなる? 　過去の事例を通して経済の教養も身につく! 】 世界経済の中心である米国の金融政策は、世界経済にも影響します。 本書では 過去の暴落や金利変動をもとに、経済が動いた事例を4コマまんがや図解で紹介。 米国株取引を学びながら、経済と金利の仕組みの基本も身につきます！ 他にも、 ・チャートの見方の基本 ・先人に学ぶ株の格言 ・米国企業の決算短信の見方 ・インド・東南アジアなどの新興国投資 など、海外投資を始めるなら知っておきたい情報も満載！ これから米国株投資を始めようという方、 とりあえず始めて見たけれどよくわからない方に、ピッタリの一冊です!

■いまさら聞けない、為替のしくみがわかる 新聞やニュースでよく目にするにもかかわらずきちんと説明するのがむずかしい「為替」。通貨と通貨を交換する仕組みである「為替」の動きは、経済活動全体に大きな影響を及ぼします。 本書は、そんな為替の仕組みを豊富な図をもちいてやさしく解説しながら、経済の「？」までひもといていきます。 ■この本にはこんなご利益があります！ 経済ニュースを読むための教養が身につく 経済指標の読み方がわかる 円高・円安がどのような仕組みで決まるかわかる 金融政策の基礎知識が身につく さまざまな通貨の特徴がわかる 為替取引のリスクとリスクヘッジがわかる

「言葉」を知れば、経済はもっと見えてくる！　需要と供給、効用、金利、ＧＤＰ、金融政策と財政政策、ゲーム理論、行動経済学、インフレ、比較優位……この１冊で、いま知っておくべき最重要単語がぜんぶわかる！　２００のキーワードを見開き１ページの図解で学べる、最強の経済学入門書。

【電子書籍限定】この「麹町経済研究所シリーズ」は、少ない時間で重要な経済知識を吸収することを目指して制作された電子書籍オリジナルコンテンツです。今回取り上げるのは「アベノミクス」。しばしば「３本の矢」に例えられますが、それぞれを他人に説明できますか？ この『１金融政策編』で、１本目の矢の重要なトピックを理解してしまいましょう。平研究員と朝口記者の軽妙なやりとりを追っていけば、「量的緩和とは？」「インフレ・ターゲティング明示の意味は？」等、巻末の著者の解説とあわせて、難解な経済のトピックスが簡単に理解できます。敷居が高いと思っていた経済記事が身近に感じられるはずです。

学生から主婦まで支持されて10万部突破の入門書が全面リニューアル!「これならわかる!」と大反響だった内容に、アベノミクス、金融政策、消費増税、円安、デフレ、年金・社会保障などの最新のトピックスを加えた決定版。これまで経済のことをちゃんと勉強してこなかった人、この機会に学びなおしたい人に最適な1冊。

欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 （「はじめに」より抜粋）

●日本人が理解していないエコノミック・ステイトクラフトの時代 エコノミック・ステイトクラフトとは「経済をテコに地政学的国益を追究する手段」。貿易政策、投資政策、経済制裁、サイバー、経済援助、財政・金融政策、エネルギー政策の7分野で構成されます。日本ではあまり関心が寄せられてはいませんが、2019年8月に米国において国防権限法が大きく改定された問題意識には、中国が巧妙に展開しているエコノミック・ステイトクラフトへの危機感の高まりがあります。 米国はAIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討していることを明らかにしたのです。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。 ●日本企業のリスクシナリオも明示 経済環境が大きく変わることになったにもかかわらず、日本政府ならびに日本企業の危機感は弱いままです。米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、国防権限法という規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。 筆者はルール形成戦略という切り口から企業経営、国家戦略にアドバイスを行ってきた研究者。米国当局への取材も丹念に行っており、経済学者も政治学者も押さえていない分野の権威。国防権限法のインパクトは日本ではきちんと理解されておらず、本書はその全貌と日本の戦略を明示した初の書籍となります

日本経済の仕組みを理解して、 ビジネスシーンに活かす! 「財政政策や金融政策は何をすることなのか」 「景気にはなぜ波があるのか」など、ビジネスに密接に関わる日本経済の仕組みや政策をわかりやすく解説。『NHKラジオビジネス塾　思考をみがく経済学』に続くNHKラジオ番組の書籍化、第二弾。

米国FRBは、アメリカの中央銀行にあたり、米国の経済安定のために様々な金融政策を実施。その動向は世界経済に大きな影響を及ぼします。本書は、FRBの仕組みから、役割、日本経済や世界経済への影響等を、わかりやすく解説。FOMC（連邦公開市場委員会）経済見通し、議事録の読み解き方から、FRB議長記者会見の見方まで、金融関連ビジネスに関わる人、株式やFXなどの投資家は必読の一冊です。

【世界的ベストセラーFX本が、ついに日本上陸！】 ■テクニカルで攻める！ ファンダでも稼ぐ！！ この１冊すべてが「武器」になる！ 超絶な分かりやすさで、スーッと腑に落ちるFXトレーダー必携の書。 ■18歳の若さでニューヨーク大学大学院を卒業し、大手投資銀行JPモルガンで最前線を張ってきた天才トレーダーがFX短期売買の王道を伝授！ マクロFXトレードの女王。NY外国為替市場の関係者は、彼女のことを畏敬の念をこめて、こう呼ぶ。「このわたくしが、すべてを教えてさしあげます。小手先の手法も邪道なトレードも必要ございません。」 ■外国為替市場の仕組み・成り立ち、歴史から、実戦で通用するトレード戦略、マクロ分析手法、各中央銀行の金融政策、各通貨の特徴と重要経済指標までを完全網羅 ・FXトレードの解説書としては異例の世界的なベストセラー ・完璧な理論武装と豊富な実戦経験を兼ね備えた本物の解説 ・９つのテクニカル・トレード戦略と８つのファンダメンタル・トレード戦略を紹介 ・仕掛け、損切り、利食い、トレーリングストップの使い方を明確に指示 ・オプション・ボラティリティーやリスク・リバーサルを使った高度な手法も詳述 ・トレンド相場とレンジ相場を簡単に識別する方法を具体的に紹介 ■超実践的なトレード戦略の数々を全17章にわたり、チャート事例を交えて具体的に解説！ テクニカル・トレード戦略の章では、裁量の入り込む余地のない具体的なルールを示し、そのトレード事例も紹介しています。ファンダメンタル・トレード戦略の章では、ダイナミックな外国為替相場の潮流を捉える方法やその考え方を詳述しています。見方を変えれば、テクニカル・トレード戦略の苗床の役割を担っているのが、ファンダメンタル・トレード戦略です。著者のキャシー・リーエンは一貫してこのように述べています。「ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の両方を組み合わせると最高の戦略になる傾向にある！」 そして、彼女の外国為替相場に対するアプローチは、次の考え方に基づいています。「テクニカル分析は、強力なトレンドを形成する傾向にある為替相場で、その特性を発揮します。テクニカル分析を一度マスターすれば、どの時間枠やどの通貨にも同じように使うことができます。しかし、ファンダメンタルズ要因が、トレンドの発生や反転といったテクニカルな動きのきっかけになることもあるため、両方の戦略を組み合わせて使うことが重要です。一方、特に動きの少ない保ち合い相場におけるレジスタンスの存在や、説明のつかない相場の動きをファンダメンタルズ分析では解き明かせなくても、テクニカル分析であれば、その理由が分かります。」 ［超実践的］９つのテクニカル・トレード戦略 テクニカル・トレード戦略１──マルチタイムフレーム（複数時間枠）分析 テクニカル・トレード戦略２──二重のボリンジャーバンドを使う テクニカル・トレード戦略３──ダブルゼロで反転を狙う テクニカル・トレード戦略４──本来の値動きを待つ テクニカル・トレード戦略５──はらみ足のブレイクアウトを狙う テクニカル・トレード戦略６──ダマシのブレイクアウトで逆を張る テクニカル・トレード戦略７──直近20日間のブレイクアウトを狙う テクニカル・トレード戦略８──チャネルレンジ・ブレイクアウトを狙う テクニカル・トレード戦略９──パーフェクトオーダーの形成で仕掛ける ［超実践的］８つのファンダメンタル・トレード戦略 ファンダメンタル・トレード戦略１──通貨の強弱を測る方法 ファンダメンタル・トレード戦略２──レバレッジド・キャリートレード ファンダメンタル・トレード戦略３──マクロ・イベント・ドリブン・トレード ファンダメンタル・トレード戦略４──商品相場を先行指標に使う ファンダメンタル・トレード戦略５──債券の利回り較差を先行指標に使う ファンダメンタル・トレード戦略６──リスク・リバーサル ファンダメンタル・トレード戦略７──オプションのボラティリティーを使って相場変動を測る ファンダメンタル・トレード戦略８──中央銀行による為替介入

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、財政政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。そんな未曾有の大混乱の最中、MMTという貨幣理論が脚光を浴びている。「MMTとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役に立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する！

ＭＭＴ（Modern Money Theory＝現代貨幣理論）は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書！

●円・ドル相場は最小の値幅を毎年更新 為替は、国力を映す鏡とされる。1ドル=360円の固定相場の時代から1973年に変動相場制になり、2011年には75円の最高値をつけた時代もあった。 この円・ドルの年始・年末の値幅が毎年小さくなっている。運用のうまみは確実に減っている。 円高になれば、輸出国日本の企業業績が悪くなるというのも、いまや昔。生産のグローバル化は確実に進み、ヘッジは容易になっている。 グローバル化・IT化が国際的な物価の平準化を招き、どこかもかしこも低成長・低金利のオンパレード。モノの価格差がつかないなか、トランプ米大統領が「政治的脅し」で自国を有利に導こうという意図もそこにある。 ●低温経済における金融政策の役割とは? 各国がおしなべて通貨安戦争に入り込み、金利は低く張り付いたまま。各国で金融政策が行き詰まり、中央銀行の役割が改めて問われている。 もし、為替相場が動かず、決済の役割だけでよいのであれば、「リブラ」だけで機能するという話も十分なりたつ。ビットコインのような急激な価格変動もなく、まさに理想の「(仮想)通貨」に近い役割を果たすことになるだろう。 その一方で、カーニー英イングランド銀行総裁の「デジタル通貨」構想も波紋を呼ぶ。中央銀行が積極的に関与して、新たな制度を作り出すものだ。 我々が当たり前のものと受け入れている変動相場制もたかだか50年にも満たない歴史しかない。急速に変わるマネー経済の本質的な変化を伝える。

日米の金融政策や物価予想の違いが、２０１２年末からの円安・ドル高の流れを作ってきた。しかし、ここにきてこの流れに変調をきたし始めている。 　中国、ギリシャ、米国利上げの危機連鎖で、マネーのリスク回避を徹底検証。専門家９人による「15年度下期為替大予想」などを掲載。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年７月21日号で掲載された特集「円高が来る」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・中国、ギリシャ、米国利上げ　危機連鎖でマネーのリスク回避 　「円安は日本経済にプラス」は本当か？ ・円とドルの実力　主要通貨間で上位浮上の円　下位グループに沈む米ドル ・分岐点　15年が「最後の円安」の可能性も ・１ドル＝１０２円も　過去３回の米利上げ局面は円高 ・日銀の苦悩　追加緩和は景気悪化、円高・株安が条件 ・専門家の大予想　２０１５年度後半の為替相場 　　日米の金利差拡大で円安へ＝岩下真理 　　ドル高・円安基調の復活へ＝植野大作 　　米利上げペースは緩やかに＝斎藤裕司 　　中国減速が米政策の障害に＝酒井聡彦 　　米利上げ後は円高＝瀬良礼子 　　豪ドル　景気回復期待から底堅く＝山田雪乃 　　トルコ・リラ　方向感欠けるレンジ相場＝村田雅志 　　ブラジル・レアル　内政不安で安定せず＝鈴木健吾 　　メキシコ・ペソ　米ドル高への抵抗力強い＝秋本翔太 ・日銀・黒田発言の真意　インフレ加速の潜在的不安への牽制 ・欧州統合の後退か　借用証書がユーロを駆逐する ・中国が世界の銀行に　人民元がＳＤＲに採用される日 ・ミセス・ワタナベの今　３カ月で９割が撤退するＦＸ

固定相場制の下での戦後復興から、貿易収支の黒字転換、ニクソン・ショック＝変動相場制、円高時代へと劇的に変動した日本の経済政策。本書は、一貫して日本の金融政策の中枢にあった著者が、政策決定に至る様々な要因を回顧しながら、円の国際化の条件、為替相場制度論等を展開するとともに、通貨安定・信用秩序の番人であるべき中央銀行の役割を論じ、前川春雄、ボルカー等著名セントラル・バンカーの素顔を友情こめて伝える。

為替相場は貿易収支やユーロ不安などの要因で円安や円高に振れるわけではない。為替は外為市場に参加している投資家が抱く「予想インフレ率の差」で動く。そして、これに影響を与えることができるのは、中央銀行の政策だ！――アベノミクスにより日銀が適切な金融政策を行い１ドル＝１０５円の円安になれば、日本の株価や雇用、財政赤字はどう好転するか。マネックス証券のチーフエコノミストが過去の円安局面を元に詳細に分析。

債務危機の次に来る問題とは何か? 日本化する経済、円化するユーロ、日銀化するECB……、 欧州は今後、デフレ、大停滞に陥る可能性がある。 わが国屈指のECBウォッチャーで、欧州の金融政策、マネー動向を知る著者による欧州経済・金融の展望書。 不況下にもかかわらず進む通貨高、伸びない貸出、盛り上がらない国内の消費・投資、積み上がる経常黒字、為替相場に振り回される金融政策、そして上がらない物価等、客観的に見ても、2013年以降のユーロ圏はかつての日本と重複する経験が多い。なお、金融危機や債務危機の影響とは別次元の問題として人口減少という共通点もある。ユーロ圏の日本化シナリオはまだ世の中でコンセンサスが得られているものではない。(中略)しかし、どちらに振れるか分からない過渡期だからこそ、丁寧に日本との共通点を整理し、今後の考察に活かす姿勢が重要なのではないかと思う。ひとたびデフレに転落すれば、その粘着性は強く、再浮上が難しいというのが日本の教訓である。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 第1章　日本化する欧州、円化するユーロ～七つの共有体験で振り返る日本化への道 1不況下の通貨高 2貸出鈍化 3民間部門の貯蓄過剰 4経常黒字蓄積 5金融政策の通貨政策化 6人口減少 7上がらない物価 第2章　通貨ユーロが下がらなかった理由～共通通貨圏に備わる防波堤 第3章　これからのユーロ圏が辿る道～四つの教訓 補　論　ドル/円相場の見通し

2018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！ 2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。 トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？ これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。 2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。 ＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。 ＜トピック＞ ■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた 世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう ■2018年 世界の「経済」 緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済 主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ 「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本 ■2018年 世界の「政治」 世界各国・各地で政治リスクが高まっている ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる 何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目 「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も 独・仏・英・EU――BREXITは欧州の分離独立の見せしめに 中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」 ■2018年 世界の「産業」 IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc――中国に後れを取る日本 ■2018年の日本はどこへ向かうか 安倍政権の政策では「国難突破」できない 低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人 日本が陥っている「低生産性のジレンマ」 ■2017年総括と2018年の見通し

先日、亀井静香金融相が中小企業の救済を目的とした「返済猶予制度」という金融政策案を打ち出しました。このことからもわかるように、日本では資金繰りに苦しむ中小企業の数がどんどん増えていきます。銀行からお金を借りないとやっていけない中小企業と、リスクを恐れて貸し渋る銀行。本書では、そんな状況で企業がお金を借りる秘訣は、経営をよくし、事業計画を練り、決算書の内容をよくすること。つまり、借りないことこそが借りるための一番の方法だと説き、そのための方法を解説していきます。

一九八六年、中曽根内閣は懸案の自主憲法制定を成し遂げた。自衛隊は改称され国軍へ昇格。また日銀は絶妙の金融政策でバブル経済を軟着陸させ、日本は好景気のまま発展した。だが今、その社会は危機に瀕している。「シンク」という謎の穴がすべてを飲み込み、同時に感染症も流行。政府が隠蔽する世界の崩壊を阻止する鍵を握るのは、一人の日本人学者だった。彼を探し保護せよとの命を受けた土門康平陸軍中将は、この任務を遂行し、日本を、この世界を救 うことはできるのか――？ 大石英司が描く世界滅亡の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 ミクロ経済学のなかでも、特に価格に焦点をあてて、競争と独占・寡占の原理を、寡占状態の実例も交えながら、解き明かす入門書です。 【目次】 序 第I章　伝統的な価格理論 第II章　独占価格の理論 第III章　競争の変質とオリゴポリー 1　現実分析への架橋　2　象徴となった反トラスト法　3　デュポン社長の証言　4　競争と独占　5　オリゴポリーについてのオプティミズム　6　競争の変質　7　オリゴポリーの成立と生産規模　8　製靴業の場合　9　レーヨン工業の場合　10　靴下工業の場合　11　工場規模についてのベイン教授の研究　12　市場の広さと最適規模　13　「進入に対する障壁」としての資本必要額　14　U字型の費用曲線　15　競争入札における２つの例　16　プライス・リーダーシップの意義　17　プライス・リーダーシップの２つの場合　18　「ゲームとしての見方」　19　「折れ目のある需要曲線」　20　プライス・リーダーシップに非対称性があるか　21　需要曲線に「折れ目」の存在する可能性 第IV章　非価格競争 第V章　限界原理と平均原理 1　オックスフォード・グループによる調査　2　限界原理に立つ会計　3　費用の部門別計算と種類別計算　4　一流会社の経営者は限界原理に立つか平均原理に立つか　5　限界費用と平均可変費用が一致する場合　6　限界原理の採用があきらかな諸産業 第VI章　隔地間の競争 1　チューネンの孤立国　2　立地三角形　3　ホテリングのモデル　4　スミシーズによるホテリング・モデルの拡張　5　ベーシング・ポイント・システム　6　鉄鋼業のベーシング・ポイント・システム　7　セメント業のベーシング・ポイント・システム　8　ベーシング・ポイント・システムと競争　9　ベーシング・ポイント・システムの独占的性格 第VII章　対抗勢力の理論 第VIII章　価格変動と予想の要因 など 鎌倉　昇 1924～1969年。経済学者。京都大学教授。京都帝国大学経済学部卒業、同大学大学院。経済学博士。 著書に、『価格・競争・独占』『経済成長と計画編成』『金融経済の構造』『株入門 現代資本主義を動かすもの』『日本経済論』『消費者ローン 流通革命を支えるもの』『経済生活を動かすもの 常識的物価論を是正する』『社会人のための近代経済学』『再編成期の企業戦略 中堅企業が生き抜く道』『日本の金融政策』『現代企業論』などがある。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

実践派投資家とアナリストの知識と経験をまとめた株式投資に役立つテクニック集。 基本から応用まで株式投資で稼ぐために知っておきたいテクニックが充実。 「NISAで株式投資を始める人」「今一つ勝てない人！」にこそ、 ぜひ読んでもらいたい。 市場動向によるファンダメンタルズの読み解き方、チャートをはじめとした各種テクニカル指標の実戦活用、決算書の見方、相場のクセ、おすすめの優待銘柄に、堅実に配当を取る方法、投資による無駄な納税なくし手取りを増やす方法、さらにはアノマリーなど、総計222個のテクニックを収録！ また、アナリストでもあり自身も投資家である戸松博信氏と明快解説で人気の美人アナリスト三井智映子氏による日銀新総裁　植田体制の動向と世界経済の行方を解説。 今後の株式市場に翻弄されない資産運用を目指すヒントがある！ ●最新テクニック提供投資家とアナリスト ようこりん 専業投資家。不動産収入で得た1000 万円を元手に2005年から株投資を始めて1億円越えを達成。 ゆず 20代から株式投資をはじめる。趣味だったゲームからゲーム会社に投資する手法で億越えを達成！ 平野朋之 元ディーラー。2011年に株式会社トレードタイムを設立。自身もトレードを行いながら、個人投資家支援やFX会社への情報発信業務などを行う。 伊藤亮太 スキラージャパン株式会社代表。証券会社出身のファイナンシャルプランナー。投資銀行業務にも携わる。著書に「知識ゼロから2時間でツボがわかる! お金の増やし方見るだけノート」など 戸松信博 グローバルリンクアドバイザーズ株式会社代表。投資家・アナリスト。鋭い市場分析に定評があり、「中国株のカリスマ」とも呼ばれ、メルマガなど購読者数は3万人を超える。 三井智映子 初心者にわかりやすい明快解説で人気を博して活躍する美人すぎる経済アナリスト。著書に「ゼロからはじめる株式投資入門 最強アナリスト軍団に学ぶ」「はじめての株価チャート1年生 上がる・下がるが面白いほどわかる本」など。 他多数の投資家のテクニックも多数収録！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貨幣とは、経済の中でどのような意味を持つ存在なのか。 20世紀初頭に「貨幣数量説」がひとつの完成形に到達し、それは1970～80年代のマネタリズムへ、その後の合理的期待学派や新しい古典派マクロ経済学へと引き継がれた。 それらの理論のコアが、「貨幣の中立性」「古典派の二分法」という考え方である。 一方、貨幣数量説的な立場に対しては、それぞれの時代において多くのアカデミックな論争が展開された。 2000年代以降は、金融市場における危機が実体経済に悪影響を及ぼす事態も観察されている。 本書はそのような今日的な問題意識に立って、貨幣と貨幣数量説の意味を、経済史･経済学史の中で追究している。 【主な内容】 第1章　イントロダクション 第2章　貨幣数量説の歴史的発展 第3章　16世紀「価格革命」論の検証 第4章　19世紀イギリスにおける貨幣理論の発展 第5章　大恐慌と貨幣 第6章　第2次世界大戦後のマクロ経済学と金融理論の変遷 第7章　まとめ

韓国経済が異変に見舞われている。中国経済の減速などの影響を受け、現代自動車など韓国経済の柱だった輸出が打撃。サムスン電子など財閥企業にはかつての勢いに陰りが見える。 　日本企業か韓国企業かの選択を迫られたロッテのお家騒動、ＰＯＳＣＯ（ポスコ）と新日鉄住金の「技術盗用」問題、そして緊張する南北関係や朴政権の中国寄りの外交戦略など、韓国の経済・政治・社会・外交のホットなテーマを網羅し、その実情に迫った。 　本書は週刊エコノミスト2015年10月20日号で掲載された特集「韓国の限界」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・中国減速、ウォン高、資源安…　韓国企業を襲う複合ショック ・手詰まりの金融政策　史上最低１.５％に利下げ　家計負債が増加の副作用 ・スマートフォンの不振　サムスン電子　半導体“一本足打法”の危うさ 　　　熾烈なサムスン入社試験　問題集や対策塾まで登場 　　　後継者移行へグループ再編　李在鎔氏に問われる経営手腕 ・「技術盗用」に決着　ポスコが新日鉄住金と和解　３００億円支払いで赤字確実 ・「お家騒動」の波紋　「韓国企業」か「日本企業」か　ロッテグループが迫られた選択 ・韓国国債格上げのナゼ？　対外脆弱性改善で「日本越え」　成長率見通し低下の背景も ・厳しい若年層雇用　失業率は９％に急上昇　中小企業の吸収進まず ・緊張する南北関係　「吸収統一」公言する朴政権　北朝鮮は一触即発を直前で回避 ・中国への接近　抗日式典に出席した朴大統領　狙いは北朝鮮への影響力活用

・高収益物件ほど融資が下りやすい ・「都心部・駅近」なら必ず儲かる ・大手の管理会社に任せれば安心 これらはすべて「嘘」! ベストセラー『不動産投資の嘘』が発売されて６年 今なお、なくならない「嘘」の数々…… ５０００人以上の投資家に対して資産形成のコンサルティングを行ってきた著者が、 嘘に惑わされずに投資で成功できるポイントを解説！ ------------------------------------------------------ アベノミクスの金融政策として２０１３年に導入された 「量的・質的金融緩和」（異次元緩和）によって、 過剰ともいえるほど銀行の融資条件が引き下げられました。 そのなかで、収益不動産に対する融資も拡大—— それにより、サラリーマンを中心に「不動産投資ブーム」が起こりました。 これまでは資産家や地主の専売特許であった不動産投資の裾野が一気に広がって、 不動産投資での成功を夢見る多くのサラリーマン投資家が誕生したのです。 本書の初版が発売されたのは、融資額が増え続けるさなかの２０１６年のこと。 ブームが過熱していくなか、不動産業界に蔓延する「嘘」を暴きつつ、 正しい不動産投資の指標を記した書籍『不動産投資の嘘』はベストセラーになりました。 しかし残念なことに、今も「嘘」はなくなっていないと著者はいいます。 多くのサラリーマン投資家が騙されて辛酸をなめているというのです。 例えば「この物件は、利回りが良いからおすすめです」という嘘です。 サラリーマン投資家にとって、たしかに高利回り物件は魅力的ではありますが、 それらの物件が必ずしもおすすめできるわけではないといいます。 さらには、「法人化は“5棟10室”以上になってからにしなさい」という嘘です。 一概にはいえない部分はあるものの、事業規模以上に投資を拡大させたいのであれば、 1棟目から法人化するほうが早道だといいます。 ほかには、「大手の管理会社に任せれば安心」、「不動産投資は節税になる」 などという嘘です。大手だからといって管理会社に丸投げしていたら空室だらけに なっていたケース、所得税還付を目的にまったく利益の出ない物件を購入している ケースもあるといいます。 ではサラリーマンは、不動産投資業界に蔓延している「嘘」に踊らされて、 損をするしかないのか——決してそんなことはないというのが著者の主張です。 著者は、全国の投資用不動産の売買を行う会社を経営し、これまで約５０００人以上の 投資家に対して、資産形成のコンサルティングを行ってきました。 なかには、業者のうまい話に騙されて失敗物件をつかまされた人も多数いますが、 そういう人にも有効な手立てを示し、確実に利益を出せるようサポートしています。 その経験から「購入」「運営」「出口」の３つの段階において、 騙されやすいポイントさえ押さえておけば、不動産投資の「嘘」に惑わされず、 投資で成功できるといいます。 また、本書では不動産投資において欠かせない知識として、 ＣＣＲ（自己資本利益率）、ＩＲＲ（内部収益率）、ＦＣＲ（真実の利回り）、 Ｋ％（ローン定数）などの基本指標を紹介しています。 さらに、初版発売以来、初心者向けの説明をもっと増やしてほしいという 読者からの要望にこたえるべく、より分かりやすい解説を加えています。 不動産投資の「嘘」を見破り、長期安定収入を得るための必読書です。

世界経済、なかでも先進国は成長力を失っている。先進各国の中央銀行は景気浮揚のために積極的な金融緩和を行っているが、最近は効果よりも、株価がバブル気味になるなど副作用の方が懸念され始めている。米国、欧州、日本、さらに中国を加えた４極の今後の中央銀行政策とマーケットの動きを占う。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月10日号で掲載された特集「緩和中毒」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・世界４極の果てしなき緩和　リーマン・ショックの再来も ・米国　利上げを阻む３要因 ・欧州　限界に近づくＥＣＢの金融政策 ・日銀　異次元緩和に出口は見えない ・中国　14年11月以降６度目の利下げ ・株式市場はどう反応するか 　　　緩和マネーは株式に向かわざるをえない 　　　市場予想以上の緩和なら２万１５００円も ・年末の為替はどうなる　米利上げ開始は？ 　　　大統領選見据えドル安誘導 　　　休止したドル高トレンドが復帰 　　　正反対の日米金融政策で円安に 　　　ＥＣＢの明確な緩和意思でユーロ安 　　　ＦＲＢ12月利上げでユーロ一段安

本書は、「政策」「マネー」「市民社会」を3つの柱に、カーボンニュートラルの世界はどのようなものなのか、サステナブルファイナンスの動向と課題、企業に期待されるESG経営、欧州・中国・米国・日本の動向、グリーン金融政策や金融当局による気候変動への取り組みについて考察。カーボンニュートラルに向けた世界の潮流の全体像を捉えた必読書。

通貨、金利、キャッシュフロー、為替、投資の指標、金融政策と規制、デリバティブやフィンテックといった技術革新など、金融のしくみからコーポレート・ファイナンスの領域まで幅広く学べる一冊。難解な数式などを極力使わず、しかも著者の銀行マン＆証券アナリストとしての経験に基づく裏話などをコラムとして豊富に盛り込んでおり、数学や統計学の詳しい知識がなくても面白く読めます。

アベノミクスの勢いで進む円安・株高は、持続するのか？　金融緩和だけで、円安・デフレ脱却・潜在成長率の引き上げ、雇用増…と山積する課題を一気に解決できるのか？　金融緩和の効果や、その実施者である日本銀行の巧拙、政治との関係など、過去や海外の事例との比較分析を交え、客観的にまとめた金融政策解説の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●なぜリーマン危機は起こったのか？　リスクの存在が明らかだったのに、なぜ見過ごされたのか？　それは、米連邦準備理事会（FRB）をはじめとする政策当局、銀行など金融機関、プロの投資家、ほとんどの市場参加者が誤った信念に囚われていたためだ――。本書は、ノーベル賞経済学者カーネマンとトヴェルスキーが切り拓いた行動経済学の理論、概念、最新の心理学研究の成果を用いて、資産価格（住宅価格、株価）が暴落することはないという人々の強い期待、信念そのものが危機をもたらしたことを明らかにします。また、信用サイクルと景気循環のメカニズムを、行動経済学をベースに解き明かします。現実のマクロ経済問題に行動経済学を適用した初めて本。 ●金融機関の市場・運用関係者、機関投資家などプロ投資家から、投資や行動経済学、景気循環、金融政策、バブルといったテーマに関心を持つ読者にぜひお勧めしたい本です。 ●資産価格が下落していたにもかかわらず、さまざまな当事者はヒューリスティックにとらわれてリスクの存在を見逃していました。問題の本質は、なぜ人々はリスクと危機の出現に気づかなかったか？　本書は、このミステリーを、人々の期待に着目し、分析します。そして、期待データを分析することで、金融危機を引き起こす信用サイクルを予測することが可能であることを示します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 現実経済が急速に複雑化するなかで進展著しい金融経済学。扱う領域もコーポレート・ファイナンス、アセット・プライシング、バンキング、デリバティブ、金融政策と非常に広範囲に及ぶ。本書は、この一冊だけでその領域が拡大し、高度化する金融経済学の全体を着実に学べるテキスト。練習問題も充実。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 政府、日本銀行、企業などの金融市場のプレイヤーたちの貸付、資金調達、貨幣発行、政策などが、どのように金融市場で機能するのか？　金融経済の基本図書。 【目次】 第１章　通貨の量はどうして決まるか 1　貨幣とは何か　2　わが国の発券制度　3　日本銀行の貸借対照表　4　発券高が経済界の必要によってきまるということの意味　5　金本位制のもとではなぜ貨幣の価値は金の価値に等しいか　6　金の流入と流出　7　金本位制度はなぜ崩れたか　8　昭和31年から昭和32年にかけての経験　など 第２章　金融資産の蓄積はどういう意味をもつか 1　国民貸借対照表　2　借手グループと貸手グループ　3　貨幣の平均流通期間をめぐって　4　「貸手の選択」と金融資産の構成　5　へーゲンおよびカークパトリックの経済予測　6　ピグウ効果の意義とその背景　など 第３章　金融資産の構成と流動性 1　法人企業の統合貸借対照表　2　法人企業以外の部門の統合貸借対照表　3　金融資産の構成をみることの重要性　4　流動性状況　5　流動性選好について　6　部門別にみた流動性状況の変化　7　景気の動向と部門別流動性状況の変化　8　間接金融方式の比重　9　金融機関は貸手と借手の間の緊張を緩和する　など 1　金利政策の後退　2　貨幣政策への不信　3　財貨の流れと資金の流れ　4　外国貿易乗数と中央銀行の貨幣政策　5　貨幣政策の復位　6　アメリカの金融政策　7　日本の場合　8　オーバー・ローンについて　9　選択的信用調整　10　アメリカの金融政策についての例外的な場合　11　公債市場安定の意義　12　金融諸施策の相互調整　13　日本銀行の地位 第５章　証券資金と産業資金 1　証券金融　2　証券業をめぐる短期資金の流れ　3　株式取引所とコール・マネー　4　ケインズの弱気の理論と証券資金　5　ケインズの弱気の理論の批判　6　証券市場における資金吸収　7　証券市場の好況と資金需要　8　証券市場の好況が資金需要を増加させる場合 第６章　利子理論の理解のために 1　実物的利子理論への反省　2　貯蓄・投資説の修正としての貸付資金説　3　ヒックスによる貨幣的利子理論綜合の試み　4　ヒックスによる綜合はかならずしも支持しがたい　5　貸付資金説の定式化についての疑問　6　ストックとフロウについての旧来の考え方　7　ストック分析の新しい意味　8　資本の限界効率と利子率　9　貸付資金説と流動性選好説　10　金融資産の蓄積とその利子に対する意義　11　貸付資金説の再吟味 鎌倉　昇 1924～1969年。経済学者。京都大学教授。京都帝国大学経済学部卒業、同大学大学院。経済学博士。 著書に、『価格・競争・独占』『経済成長と計画編成』『金融経済の構造』『株入門 現代資本主義を動かすもの』『日本経済論』『消費者ローン 流通革命を支えるもの』『経済生活を動かすもの 常識的物価論を是正する』『社会人のための近代経済学』『再編成期の企業戦略 中堅企業が生き抜く道』『日本の金融政策』『現代企業論』などがある。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

デフレ脱却と景気浮揚を標榜するアベノミクスの出口戦略は? 仮想通貨の登場後も金融政策はこのままでよいのか? バブル崩壊前後の日本の経験を踏まえ、金融政策を理論と現実の両面から総点検し、何が金融政策で可能なのか、日銀と政府の役割は何か、新しい制度設計を見据え、再検討する。金融政策と日本の未来を考える1冊。

「ゼロ金利政策」「金融緩和」「アベノミクス」……。この間、金融政策が政治の重要課題となり、日々の暮らしにも大きく影響を与えるようになった。その金融政策はどのように決まっていくのか。日銀をはじめとする世界の中央銀行はどのようにかかわっているのか。金融関連の専門用語も丁寧に解説。今後を考えるための必読書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の経済に起こった二つのバブル崩壊を比較し、バブル対策はやはり金融政策にとって重要であること、そして、これから金融政策として為すべきことを検討する。

金利は、経済を理解する最強の武器である! 量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。 金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く! 1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか? 本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。

異例の金融緩和政策の正常化は今、金融市場の最大の注目点だ。 日本銀行の国債買い入れペースの決定権は2016年9月、政策委員会から日銀の現場へと移っており、 事実上、金融政策の正常化を進める環境は準備されてきた。 今後、正常化策はどのように講じられていくのか。 一方、2％の物価安定目標はどのように「柔軟化」されていくのか。 著者は2012年7月～17年7月の5年間、日銀審議委員を務めた。 その間、金融緩和の拡大策に対して「副作用が大きい」として反対票を投じ続けた。 日銀は何を議論し、どのように決定してきたのか。 圧倒的なリアリティをもって、日銀や世界の金融当局の議論を振り返る。 本書は3部で構成され、非伝統的金融政策の本質を追究するとともに、1998年に施行された日本銀行法が持つ意味を改めて考察、 また急拡大中のフィンテックへの中央銀行の対応を論じている。 【主要目次】 第Ｉ部　非伝統的金融政策の評価 第１章　限界に直面した非伝統的金融政策 第２章　最近の非伝統的手段の検証 第３章　非伝統的金融政策の系譜 第４章　金融政策の新潮流 第ＩＩ部　日本銀行の役割　 第５章　日本銀行法改正２０年の軌跡と評価 第６章　日本銀行の中核的政策の現状 第７章　日本銀行のフロンティア 第ＩＩＩ部　フィンテックをどうとらえるか 第８章　ＡＩの金融市場、中央銀行業務への浸透 第９章　デジタル通貨の可能性

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中国独特の金融システムと業務の知識を身につけながら、金融中国語をしっかりマスター! 中国語の決算書、数字表記、都市名、人名、金融機関一覧、業種一覧など、充実した資料も収録 (※注:この電子書籍版には書籍版付録の音声CDの内容は収録しておりません。) 【本書の学習の流れ】 初級レベルの中国語力を持った方が金融関連の中国語を効率よく身につけられるよう、以下のような構成になっています。 [序章]金融の世界で使われる基本用語を学びます。 [第1章～第3章]キーワード、本文、基本和訳演習の3セクションからなっています。まずはキーワードの読み方を頭に入れ、本文で中国の金融事情や金融の基礎知識を学びます。基本和訳演習では、単語や文法等の解説を参考にしながら文章にチャレンジします。 [第4章]中国語の読解力・表現力を磨くための「力試し」の問題文20題です。 [資料]財務諸表、数字、都市名などが一覧できます。 【主な内容】 序章　金融中国語ウォーミングアップ 第1章　中国の金融システムとマクロ経済政策 　　　　　中国の金融システム/金融政策/財政政策/為替政策/経済指標 第2章　銀行取引　 　　　　　銀行の機能/貿易金融/シャドーバンキング/外国為替 第3章　資本市場 　　　　　中国株式市場と資金調達/株価の変動要因・投資尺度/M&A/債券の種類と資金調達/格付け 第4章　力試し 資料　中国の金融機関一覧/主要業種一覧/中国語の決算書を読むための基本用語と読み方のコツ/中国語の数字表記/中国主要都市名・人名

金融庁に、「霞が関のジローラモ」と呼ばれた男がいた。 カラフルなワイシャツに、足元はデッキシューズ。ジムで鍛え上げた上半身にスポーティな短髪で、ひときわ目立つ存在だった。 佐々木清隆―― 開成高校、東大法学部を卒業して1983年、絶頂期の大蔵省に入省したエリート官僚だが、「保守本流」の道は歩まなかった。 入省直後から「大蔵省の文化」に疑問を持ちはじめ、二度にわたるパリのＯＥＣＤ（経済協力開発機構）勤務で各国の金融政策担当者や中央銀行職員と交流を深めた。 帰国後、金融検査部に配属され、そのまま新たに発足した金融監督庁に移る。 一方、「保守本流」の大蔵省は、バブル崩壊後不祥事とスキャンダルにまみれ、組織改革を余儀なくされた。時代はもはや旧来型の「護送船団」を必要とせず、金融当局は続発する金融事件への対処を迫られた。 「異能の官僚」が活躍する舞台が、そこにあった。 佐々木は独特のセンスを発揮して、次々に発生する金融事件に対処していくことになる。 クレディ・スイスによる「飛ばし」。 クレスベール証券のプリンストン債。 株式市場のハイエナと呼ばれる企業群。 カネボウの巨額粉飾事件と、それを見過ごした中央青山監査法人。 ライブドア、村上ファンド事件。 多額の企業年金を運用失敗で溶かしたＡＩＪ投資顧問。 日本を代表する大企業・東芝の不公正ファイナンス。 そして仮想通貨（暗号資産）の流出――。 叩いても、叩いても、規制の枠の外側から次々沁み出てくる金融不正。 しかもそれに対処する金融庁、証券取引等監視委員会など金融当局は法整備も人員の補充も追いつかず、検察の「秘密主義」に振り回されたうえ、縦割り組織の弊害も抱えていた。 まるで銭形平次のように、「最新の金融犯罪」を追いつづけた。 底なし沼のような腐食の連鎖に立ち向かった金融官僚の、挑戦の20年。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 初学者でも読めばわかる、累計42万部のロングセラー、金融テキストの決定版の2014年最新改訂版です。 日本の金融業の現状、金融をめぐる制度、戦後の金融の歴史をバランスよく解説している点が特色。リーマン・ショックから世界金融危機以降に導入された新たな金融規制や、アベノミクス、「異次元の金融緩和」など、最新の動向についてもくわしく解説しています。 数式はまったく出てこないので、数学が苦手で金融理論の勉強をあきらめた読者でも、最後まで難なく読み通すことができます。数学が苦手な学生を対象とした講義でも、非常に使いやすいテキストです。 【主な内容】 第1章　金融とはどういうことか 第2章　金融業務 第3章　金融機関 第4章　金融市場と金利 第5章　デリバティブと証券化 第6章　企業金融と消費者金融 第7章　資金循環 第8章　決済システム 第9章　金融政策 第10章　プルーデンス政策 第11章　金融制度の改革 第12章　外国為替 第13章　国際金融

*銀行、証券、保険など金融界の全体像や、為替、金利、株価などマーケットの基本的な仕組みと最近の話題をバランスよく解説するロングセラーの最新版です。 *若手・中堅の金融マンや、金融業界を目指す就活生に最適な内容です。金融関係のニュースをより深く、一歩進んだところまで理解できます。 *今回の改訂では、フィンテックや地銀再編、金融庁の動き、日銀やFRBの金融政策運営などについて盛り込みました。日銀が総括検証をふまえて導入する新しい金融緩和まで解説します。

○博覧強記の金融ジャーナリストが膨大な文献を渉猟し、古代バビロニアから、中・近世ヨーロッパ、現代の日本、アメリカ、欧州、中国にいたるまで、金利の歴史絵巻を豊富なエピソードでカラフルに描き出す。そして、21世紀の超低金利時代における金利の本質、金融政策の有効性を問い直す。歴史を通じて現代を問う骨太で出色の読み物。 ○金利とは何か？　利子は正しいものか？　適正な金利の水準とは？　何が金利の水準を決めるのか？　金利と経済成長の関係は？　「時間の価格」ととらえるのが最も妥当である金利は、生産、消費、投資、為替レートなどあらゆる経済の動きにかかわる。 ○だが、歴史上、そして現代においても、金利は幾度も大きく低下し、そのたびに経済は不安定化し、乱気流に呑み込まれてきた。1920年代の大恐慌、1980年代の日本のバブル、2008年の世界金融危機はその悲惨な典型だ。そして、中央銀行の物価安定政策のもとで、主要国の金利は歴史上かつてないほど沈み込んできた。適切な金利がなければ、生産、貯蓄、投資すべての経済行動の価値を計るモノサシを失うことになる。資本主義経済は市場が定める金利がなくても繁栄することができるのか？　 〇本書は、極端な低金利は資産価格インフレをもたらすだけでなく、経済成長率の低下、不平等の高まり、債務の累積、年金危機、不動産・資産バブルなど、経済全体にいかにダメージを及ぼすかを明らかにする。著者は、中央銀行による低金利政策はその意図とは逆にかえって経済を損ない、「隷従への新たな道」につながると警鐘を鳴らす。

米中朝編と欧州編に分け、テロや紛争が日本に与える影響やＥＵの行方、英国フランスドイツの排外主義まで徹底解説する。　本書は週刊エコノミスト2017年4月25日号で掲載された特集「空爆　テロ　欧州」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・米国ｖｓ北朝鮮でリスクオフの円安到来／米国の北朝鮮の核開発封じ／米中首脳会談　「１００日計画」阻む多くの壁／「ミュンヘン会談」の轍を踏まなかったトランプ ・仏大統領選で始まる政治の季節　市場かく乱する「ルペンリスク」／英国ＥＵ離脱　出だしから紛糾　「時間切れ」に現実味／インタビュー　小野塚知二（東京大学経済学研究科教授）　内政の行き詰まりを「外敵」に転嫁する危険 ・インタビュー　浜矩子（同志社大大学院教授）　ＥＵの行くべき道は？　統合にこだわらず新たな結束の形を ・インタビュー　水野和夫（法政大学教授）　海の国・英国無き後のＥＵはドイツ覇権の“中世フランク王国” ・英国ＥＵ離脱　過熱する金融機関誘致合戦　パリ「１００年に一度のチャンス」／製薬　規制当局がなくなる英国　「新薬販売できない」事態も ・英国　チャーチルが目指した「欧州合衆国」　ＥＵ離脱選んだ英国の悲しい末路 ・インタビュー　寺島実郎（日本総合研究所会長）　ＥＵ離脱させたシルバー民主主義 ・今は難民をせき止めるトルコ　ＥＵとの関係悪化で役割放棄も ・フランス　極右の資金源となった欧州議会　各国の「懐疑派」躍進の舞台に ・ドイツ　隠された排外主義なのか？　ルター派教会に逃げ込む人々 ・ユーロ相場　ルペンリスク回避がメインシナリオ　「まさか」ならドル、円に対してユーロ安 ・金融政策　インタビュー　白井さゆり（慶応義塾大学総合政策学部教授）　秋に資産買い入れ縮小宣言か ・今さら聞けないＥＵの基礎知識 【執筆者】 ポール・ゴールドスタイン、安井 明彦、福富 満久、種市 房子、花谷 美枝、吉田 健一郎、細谷 雄一、坂口 裕彦、深井 智朗、山口 曜一郎、田中 理 【インタビュー】 小野塚 知二、浜 矩子、水野 和夫、寺島 実郎、白井 さゆり

アベノミクスの成否は金融政策にかかっている。はたして「異次元緩和」は成功するのか？　五つの切り口で異次元緩和の実像に迫る。 １．日銀総裁・黒田東彦が踏み込んだ異次元緩和の意味と背景。 ２．なぜ安倍首相は、異端の政策とされてきたリフレ政策を掲げ、黒田を日銀総裁に起用したのか。 ３．異次元緩和を実現した黒田の人物像。 ４．世界の中央銀行の歴史を振り返りつつ、「通貨の番人」としてインフレと戦ってきた日銀の金融政策の歴史と理念を概観する。 ５．なぜ黒田は、日銀という堅牢な組織を動かし、金融政策の転換が実現できたのか。その舞台裏に迫る。 異次元緩和は、人々の期待に働きかけて物価観を転換し、デフレを脱却するという壮大な実験だ。その行方は私たちの人生を大きく左右する。その意味を考えるための大きなヒントがここにある。

「異次元」を総括し、出口への長期戦を展望 金融政策運営のあらゆる論点を理解できる最適の書 ■日銀の国債買い入れは80兆円から40兆円に急減、さらに減少のペースは止まらず、金融政策は新たなフェーズに入りつつある。本書は金融・マクロ経済研究者たち7人が黒田日銀の金融政策の効果を分析し、これからの課題と行方を展望する。 ■量的緩和、量的・質的緩和、イールドカーブ・コントロールといった政策の効果と限界、また、インフレ目標2%を堅持すべきか、堅持しながらも出口に向けた手を打つべきか?など興味深い論点が示される。 第1章 黒田日銀の評価と課題 北坂真一(同志社大学) 第2章 物価上昇率2%目標の意義とリスク 細野薫(学習院大学) 第3章 共同声明に立ち返れ 翁邦雄(法政大学) 第4章 「短期決戦」から「持久戦」へ ―日銀緩和の軌跡と課題 早川英男(富士通総研) 第5章 ETF買い入れの功罪 ―企業経営に緩みか、出口急げ 大村敬一(早稲田大学) 第6章 ETF・REIT購入は有効 先行きの指針 意図の明示を 柴本昌彦(神戸大学) 第7章 量的・質的緩和政策(QQE)の成果と教訓 田幡直樹(ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究所 ビジティング・スカラー)

交換と市場、需要と供給、企業・政府などミクロ経済学の基本問題から、国民所得、財政金融政策などマクロ経済学の基礎までを、豊富な例示とたくみな比喩で説く明快な入門書であるとともに、今日の複雑な経済・社会を正しく読み解きたいという読者にむけて、現実の経済・金融問題などを幅ひろくとりあげ解説する、役に立つ生きた「再」入門書である。

2021年刊行の『図解インド経済大全』は大変好評を得て、版を重ねている。複雑な歴史を持ち、植民地化もされたインドは、独立後も経済成長が長らく他の新興国・発展途上国から劣後してきたが、1990年代の資本自由化や自律的な金融政策を取るなどの施策が功を奏し、近年は高い経済成長を続けている。今年、人口で世界最大となり、さらに、中国への対抗として、地政学的な重要性も高まっている。 同書編著者の佐藤隆広氏はインド経済研究の第一人者で、インドに関するコメントをしばしばメディアに寄せている。本書は、佐藤氏を編著者として迎えた、日本における最先端のインド政治・経済研究の集成である。 ３部からなり、第１部は、インドをめぐるグローバル・バリューチェーン（国際価値連鎖）の構図、そしてインドを取り囲む地政学的な状況を整理する。第２部は、第一次産業から第三次産業まで幅広く、自動車産業のように日本でもよく知られた産業だけでなく、酪農や金融システムのような、あまり知られていない産業まで、10の産業の実情を描き出す。第３部は、インド経済成長の前提条件となる雇用制度・地理・政治について掘り下げる。 メディアではインドを「チャイナ・プラスワン」の候補として一方的にほめそやす論調も多いが、本書で描き出されるインドは、必ずしも前途が約束されているわけでもなく、むしろ多難である。しかし、そのようなインドだからこそ機会はあるとも言える。そのリアルを知るのに最適！

ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。こうした事態では、グローバリゼーションが岐路に立ち、地政学リスクの回避から、経済のブロック化が深まるとの指摘もある。 ロシアと中国、インフレ、半導体不足、カーボンニュートラルなど注目すべき5大テーマを図解を使いながら解説する。また、景気、雇用、暗号資産などへの疑問を解決し、金融政策、為替、景気などの基本知識まで、「経済を読み解く力」を身につけてほしい。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月2日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

中世を終わらせた、英雄・信長は何と戦ったのか? “お金の流れ”から室町・戦国時代の政治経済を解く! 織田信長の活躍が「日本」を救った! ! 信長の「経済政策」、その歴史的意味とは? 日明貿易から室町幕府の経済政策とその衰退、 応仁の乱、一向一揆、寺社勢力の金融ビジネスまで、 室町・戦国の世を“経済的視点”で描く―。 「経済」がわかれば、「歴史」がわかる! 信長の“本当の業績”を考察する、著者渾身の書下ろし! ! ● 「マネーストック」と景気の関係 ● 「出土備蓄銭」は現在の「タンス預金」 ● 巨大荘園主としての寺社勢力 ● 「恐ろしき山かな」―蓮如のつぶやき ● 室町幕府の将軍交代劇 ● 「応仁の乱」を経て確立した、細川京兆体制 ● 信長は本当に宗教を弾圧したのか ● 意図せざる経済の変革 etc. 【目次より】 序に代えて　～お金の流れで歴史を読み解く 第一部 中世の「金融政策」と「景気」 　第1章 明の景気が日本経済を左右した時代 　第2章 室町幕府の財政事情 第二部 寺社勢力とは何なのか? 　第3章 老舗「比叡山」vs.新興「京都五山」 　第4章 京都五山のビジネスと本願寺の苦難 第三部 武将と僧侶の仁義なき戦い 　第5章 信長の先駆者たち 　第6章 「一向一揆」とは何か 第四部 信長は何を変えたのか? 　第7章 信長の本当の業績 　第8章 信長の活躍が日本を救った!

金融危機後，多くの国で金融政策運営に大きな変化が生じた．なかでも「異次元の緩和」を進める日本銀行は突出している．この政策には，巷間言われるような効果があるのか．どのようなリスクが社会にもたらされるのか．大転換が進む日本経済にとっての真の課題とは何かを見定めながら，中央銀行のあり方を再考する問題提起の書．

《大経済学者の慧眼に触れる》 マクロ経済学の祖といわれるケインズは、実はタイムリーに現実経済を解説した時論家でもあった。第1次世界大戦後のイギリスは、世界的な大恐慌が自国にも及び、大量失業の中で悲観論が国内を覆っていた。こうしたなかケインズは、政府の施策に対する誤った考えが跋扈していると見て、正しい認識へと人々を導くべく論陣を張った。20世紀を代表する経済学者による時論の数々は、読みやすい新訳を得て、時代を超えた輝きを放つ。 【目次】 １　インフレーションとデフレーション｜Inflation and Deflation｜ 　インフレーション（一九一九年） 　通貨価値の変動が社会に与える影響（一九二三年） 　景気拡大の政策（総選挙、一九二九年五月） 　一九三〇年の大不況（一九三〇年） 　節約（一九三一年） 　通貨価値崩壊が銀行に与えた影響（一九三一年八月） 　 ２　金本位制への復帰｜The Return to the Gold standard｜ 　呪うべき黄金欲（一九三〇年九月） 　金融政策の目標の選択（一九二三年） 　今後の通貨制度に関する積極的な提案（一九二三年） 　チャーチル財務相の経済的帰結（一九二五年） 　関税による経済対策 　金本位制の終わり（一九三一年九月二十七日） 　 ３　自由放任の終わり｜The End of Laissez-Faire｜ ４　未来｜The Future｜ 　孫の世代の経済的可能性（一九三〇年） ５　繁栄への道｜The Means to Prosperity｜

日本のバブル崩壊、サブプライム問題、リーマンショック、欧州財政危機、 世界大恐慌、昭和恐慌、証券不況、アジア通貨危機、ニクソンショック、 共産圏の崩壊、オイルショック、ブラックマンデー、南海泡沫事件…。 金融危機や経済危機になると、 株価、為替などの資産価格が大幅に下落しますが、 永遠に下落し続けることはなく、やがては反転し上昇します。 これは歴史が示す事実です。 危機の歴史を振り返り、その原因、財政出動、金融政策などの政策対応、 資産価格の反応を探ることで、継続投資の必要性の理解が深まります。 歴史を知っていれば、何がきっかけで相場が反転するのか、 パターン化して理解できます。 株価の急落時こそ投資する良いタイミングであり、 かつ投資継続が合理的であることが腑に落ちます。 また、そこから得られる教訓を知ることで、 今見えている情報だけでは得られない、 投資家としての大事な勘所を養うことができます。 賢い投資家は、投資の世界でも歴史は繰り返すことを知っています。 だから、経済危機、金融危機をチャンスととらえて、 危機が進行する局面でも投資を継続しているのです。 投資家にとって、危機の歴史に学ぶことは、 相場の大局観を養い、長期で資産を増やすために大切なことです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 現代日本の金融構造とその歴史的経緯を概観し、貨幣の需要と供給に関してマクロとミクロの両面から総合的に考察、その理論体系を簡潔に説明して、金融論の基礎を与える。さらに資産価格の決定のメカニズムを明らかにするとともに、金融派生商品（デリバティブ）の特質とその多様な取引を解説し、最後に将来において重要な役割を果たすと思われる電子マネーを分析して、その問題点と課題を示す。不良債権処理や間接金融から直接金融への転換に見舞われているわが国の金融界、そして単一通貨ユーロの出現と中国のWTO加盟に象徴される世界経済の変化を考えるうえで、金融政策の効果や国際金融理論までをも射程に入れた本書は、扱われているテーマの広さと理論的な信頼性において、金融経済に関心をもつ多くの学生や社会人にとって、今日求めうる最良のテキストとなろう。 【目次より】 まえがき 1　金融現象の基本構造 1.1　金融現象の本質 1.2　貨幣の機能と金融取引 1.3　金融システム 2　わが国の金融構造 2.1　高度成長を支えた金融システム 2.2　金融自由化・国際化へ 2.3　新しい金融制度への動き 3　貨幣供給と金融機関の行動 3.1　貨幣制度と銀行券 3.2　預金通貨の供給 4　家計および企業の金融行動 4.1　家計の金融行動 4.2　企業の金融行動 5　貨幣需要のマクロ的定式化とミクロ的基礎 5.1　マクロ的定式化 5.2　貨幣需要のミクロ的基礎 6　金融市場の理論 6.1　債券価格と利子率 6.2　株式価格 トービンのq理論 6.3　効率的証券市場 6.4　金融契約 7　金融政策 7.1　金融政策の目的と手段 7.2　IS-LM分析 7.3　物価水準の決定 7.4　合理的期待と経済政策 8　国際金融 8.1　外国為替と国際収支 8.2　国際金融市場 8.3　為替レートの決定理論 8.4　開放マクロ経済と金融政策 9　金融派生商品（デリバティブ） 9.1　金融脈生商品（デリバティブ）の一般的特質 9.2　金融先物取引 9.3　金融オプション取引 9.4　オプション価格決定理論（プレミアムの決定モデル） 9.5　スワップ取引 9.6　デリバティブに関するリスク管理 10　電子金融 10.1　電子決済 10.2　電子マネーの特徴 10.3　電子マネーの問題点と課題 10.4　金融政策への影響 付表 参考文献 あとがき ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 塩澤　修平 1955年生まれ。経済学者。慶應義塾大学経済学部教授。慶應義塾大学経済学部経済学科卒業、同大学大学院経済学研究科修士課程修了。専門は理論経済学。博士（経済学）(ミネソタ大学）。 著書に、『現代金融論』『経済学・入門』『デフレを楽しむ熟年生活』『現代ミクロ経済学 中級コース』（共編著）『説得の技術としての経済学』『基礎から学ぶ ミクロ経済学』などがある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介・目次・著者略歴】 マクロ経済学はその姿を一変させ、今や新古典派理論の全盛となり、アメリカを中心とする学界もそれを「進歩」として支持する。著者はこれに断固として反対し、過去二五年間のマクロ経済学を批判的に検討し、理論の基礎をケインズの天才が見抜いた需要不足（＝有効需要）に据えて、新しいマクロ経済学を試みる。中級レベルの学習のための道先案内を務める本書を通して、読者は実際的で豊かな可能性に満ちたマクロ経済学を見出すに違いない。 【目次より】 まえがき 図表一覧 序論 1　マクロ経済学の「新古典派化」 2　「新しい」ケインズ経済学 3　新しいマクロ経済学を求めて 景気循環の理論 1　Ramseyモデル 2　リアル・ピジネス・サイクル理論 3　ケインズ的アプローチ 4　金融政策と景気循環 経済成長論 1　Old Growth Theory 2　New Growth Theory　内生的成長モデル 3　経済格差の縮小 新しいマクロ経済学 1　価格と数量 2　生産要素の「不完全雇用」と生産性の部門間不均等 3　ルイス・モデル 4　需要と経済成長 5　残された課題　オープン・エンド TFPと技術進歩の需要創出効果　技術進歩はいかにして生み出されるのか　技術進歩と不完全雇用 4章付論 文献表 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。 吉川　洋 1951年生まれ。経済学者。東京大学名誉教授、立正大学学長。東京大学経済学部経済学科卒業、米国イェール大学にて同大学より博士号 (Ph.D.) 取得。専門は、マクロ経済学、日本経済論。 著書に、『マクロ経済学研究』『日本経済とマクロ経済学』『ケインズ　時代と経済学』『マクロ経済学』『高度成長　日本を変えた6000日』『転換期の日本経済』『現代マクロ経済学』 『構造改革と日本経済』『いまこそ、ケインズとシュンペーターに学べ』『デフレーション　“日本の慢性病”の全貌を解明する』『人口と日本経済　長寿、イノベーション、経済成長』など多数ある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、学部上級から大学院初級レベルの読者を対象として、現在のマクロ経済学を考えるうえで不可欠なモデルである動学的一般均衡モデルを解説したマクロ経済学のテキストである。NewIS-LMモデルを含む、いくつかの有益な動学的一般均衡モデルの簡略化したバージョンを再構築・紹介することで、学部レベルのテキストで紹介されるマクロ・モデルと一流学術誌等にみられる「複雑な」マクロ・モデルとの橋渡しをすることを意図している。 また、本書は現代のマクロ経済学のモデルから、現実の経済にどのような政策的含意が与えられるのかを紹介している。具体的には「失われた10年」をめぐる3つの論点、(i)貸し渋り、バランスシート問題、(ii)産業構造調整問題、財政政策、(iii)インフレ目標、金融政策について、関連する理論モデルとそこから得られる知見を紹介している。

毎日の経済ニュースの捉え方や見方を高校生が理解できるように、経済学の考え方を徹底的に分かりやすく解説します。需要と供給、市場メカニズム、金利、格差、効率と公平、景気、物価、ＧＤＰ、人口減少と経済成長、インフレ、金融政策、税金と財政、社会保障、円高と円安、比較優位、貿易と世界経済……ポイントやキーワードを押さえながら、経済学の全体像を一気につかみましょう。ビジネスパーソンや大学生など、高校生以外の学びなおしにもピッタリの最高の入門書。

アベノミクスを本当に成功させるための提言。 安倍政権の成立にともない、株価は急上昇し為替相場も円安に振れ、日本経済に活気が出てきた。日本銀行には黒田総裁・岩田副総裁が乗り込み、評価すべき政策が始まった。このままアベノミクスの「3本の矢」で日本は順調に復活していくのか。不安要因はないのか。 15年前から一貫してデフレ脱却、日銀・財務省改革を訴え続けてきた著者は、アベノミクスは「1.5本の矢」で進め、と強調する。アベノミクスで最大の必要要素は金融政策だ。はっきり言えば正しい金融政策だけで経済は順調に回復する。老朽化したインフラの補修など、必要な財政支出はもちろんやるべきだ。しかしこれは0.5本の矢である。残りの、不必要な財政政策や成長戦略には政治家や官僚の利権の臭いが漂う。さらに、デフレ体質に固まった日銀を新執行部はこのままコントロールできるのか。白川総裁退任直前に行われた駆け込み人事は何を意味するのか。 ようやく正しい方向に進み始めた日本経済を著者が鋭く分析し、不安要因を指摘するとともに日本経済大躍進への方策を説く。

日本の国際収支の不均衡は８０年代後半に株価・地価の急上昇を引き起こし、その後の引締め期での資産価格暴落、金融システムの不安を招いた。日銀の金融政策を問う。 ――「はしがき」より 本書は、私の過去10年近い期間の日本経済を中心とした実証研究をまとめたものである。経済理論の過度の抽象性と現実との関係の希薄さにあきたらなかった私は、日本経済の実証分析を主な研究テーマとした。現実を100％説明したり、将来を正確に予測するのは困難だが、経済理論はこうした作業にある程度は役立つし、また現実を説明しようとして新しい理論モデルを考えることは一層重要である。

◎インフレ、米国株・日本株の下落にも負けない グローバル株「最強の１０銘柄」でお金を増やせ！ じつは日本株より手堅い 「５：３：２の法則」 【必ず役立つ一生モノの投資術】 日本と海外の投資・経済を知り尽くした金融マン 待望の初著書！ 米国株だけでない！　富裕層がやっている イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・スイス インド・チリ・台湾などへの国際分散投資がわかる 【無理なくできる！完全版　運用メソッド】 ●投資バランスは「保守：積極：超積極＝５：３：２」 ●１銘柄の投資額は資産全体の４％以内で ●資産全体の２割は現金買付余力に　（詳しくは本書にて） 資産運用というと株式投資、とくに日本では日本株、近年は米国株にも熱い視線が注がれてきました。 世界的にも米国株投資が注目されてきましたが、株価の過熱感と米国の金融政策の転換によって、 お膝元の米国では＂米国株一辺倒＂からの脱却が進んでいます。 ならば、なにが注目されているのか？　 それこそが、本書のテーマである「グローバル投資」なのです。 実際、著者の旧知のベテラン米国人アナリストも、米国外の投資ウエイトを増やしているといいます。 では、そもそもグローバル投資とは何なのか？　 どうすればグローバル投資を成功させることができるのか？ 本書では、グローバル投資「７つのルール」を通じて、国際分散投資の真髄を伝授します。 ※本書の手法は、日本のネット証券を通じて個人投資家でも実践できます。

国民よ、覚醒せよ！　自分のお金は自分で守るべし。 　つい最近の２０１６年9月21日の金融政策決定会合で、日銀の黒田総裁は「異次元の量的緩和を長期化する」と発表した。つまり、金融政策は泥沼にはまり込んでいるということだ。 　著者は以前からハイパーインフレ、日本財政の崩壊を予測してきたが、いよいよそのXデーが間近に迫ってきたといえる。 　これから日本経済はどうなるのか？ 国民は自分のお金を守るためにどうすればいいのか？ などを具体的に伝授。

【凋落するエリート集団の「存在意義」を問う】本書では、他の日銀本のように、日本経済の長期低迷と金融政策運営の関係を直接的に取り扱うことはしていません。本書の目的は、金融政策論やマクロ経済論を展開することではなく、日銀という組織を論じることにあるからです。組織としての日銀の描写によって、机上や紙上の金融政策論には現れてこない、実際の政策運営の躍動感を感じていただければと思います。(講談社現代新書)

「そもそも日本経済の動向は海外の景気次第だ。日本経済は輸出によってけん引される経済構造なので、海外経済の動向が景気に大きな影響を及ぼすからである。今後の海外経済は予断を許さない状況にある。世界の至る所に「地雷」が埋まっている」（本書「はじめに」より） いまや日本経済の動向は、海外の景気に大きく左右され、国内だけを見ていても先々の展望が見えません。 また、目の前で起きているニュースを追うだけでも、複雑に絡み合った経済の動きを読み解くことはできないでしょう。 本書では、減速する中国経済の動向をはじめ、米国経済、欧州経済、日米欧の中央銀行の金融政策など、世界経済はどんな仕組みで動いているのか、なぜ世界経済の動きが日本経済に影響を及ぼすのかなどについて、経済の基礎知識や歴史の流れを踏まえて、わかりやすく解説します。

トランプ大統領の米国、景気はどうなる？　中国「サプライサイドの構造改革」とは？ 日銀・FRBの金融政策の行方は？　Brexitと欧州経済の政治リスクとは？ 世界経済を覆う「長期停滞」とは？　FinTechは金融イノベーションにつながる？ 2016年11月の米国大統領選挙でトランプ氏が当選したとき、東京市場では、大幅な円高・ドル安が進行し、日経平均株価は1000円を超す下落となった。その後は円安、株高となったとはいえ、「世界経済」がわが国に及ぼす影響の大きさを垣間見た瞬間だった。 このように、私たちの日常生活には、「世界経済」に関するニュースがあふれ、世界経済の動向が、ビジネスだけでなく個人の生活にも大きな影響を及ぼす。しかし、世界の状況はめまぐるしく変わり、複雑な要素が絡み合っていてニュースを見たり新聞を読んだりするだけではすぐには理解できないことが多い。 本書では、気鋭のエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識をわかりやすく解説する。そして、これらの基礎知識を踏まえて、世界経済の展望を多面的に考察する。この1冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得すると同時に、世界経済の展望が開けてくる。

本格回復・成長の青写真をどう描くか？ ポストコロナを見据え、いま世界は出口戦略を描き始めています。しかし、コロナショックの傷も大きく、2022年の回復・成長度合いは国ごとにかなり差が出そうな見通しです。ますます目が離せない世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキスト。シリーズ第７弾！ [米国]　ポストコロナで問われる成長の持続力 [欧州]　コロナ禍前の水準に達した後の道筋をどう描くか [中国]　規制強化の嵐と大注目の2022年秋の党大会 [新興国]　出口戦略を探る中で浮かび上がる回復力の差 [インフレ懸念]　商品・資産価格高騰と過剰債務問題の行方 [日本]　ポストコロナの過剰債務・長期停滞問題 [金融政策]　経済正常化と中央銀行の出口戦略 [脱炭素]　2050年カーボンニュートラル実現に向けた課題 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2022年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

世界一簡単な金融政策の入門書。数式を使わず、平易に、高校生でもわかるようにした。なぜ今、金融政策が重要なのか、財政政策だけではダメなのか、そして、なぜ金利を上げてはダメなのか、本書を読めば理解できる。国民のための正しい金融政策入門。【光文社新書】

金融危機を食い止める「最後の防衛線」を担ったのは、もとより中央銀行だけではない。民間金融機関や金融監督当局、預金保険機構、そして資本不足に対応する公的資本注入の財源を握る財政当局だ。強固な防衛線を築くためには関係者が一致協力して事に当たらなければならない。防衛線に綻びが生じると危機は瞬く間に拡大してしまう。 　本書は、1990年代の日本の金融危機と、2008年のリーマンブラザーズの破綻を挟む国際金融危機という2つの大きな金融危機に、現場部署で対応することとなった中曽前日銀副総裁の闘いの記録。この二つの危機について陣頭指揮した人物は中曽氏以外いない。本書は、平成経済を語る上での必読書となろう。 　本書は四部構成となっている。第Ｉ部では、1990年代の日本の金融危機を扱っている。当初は想定を上回る事態が重なる中で対応が後手に回った状況を振り返る。 　第II部は、国際金融危機を取り上げた。発生メカニズムについて考えたうえで、中央銀行の対応を、リーマン破綻までの一年間、破綻直後の緊急ドル流動性供給の仕組みの構築、そして金融政策面からの対応という3つの段階に分けて記述する。 　第III部では、国際金融危機後の日銀と金融政策を扱う。白川総裁の下で開始された各種の臨時異例の金融政策が、黒田総裁のもとでどのような変化を遂げていったかについて振り返る。また、副総裁時代の仕事の大きな割合を占めることとなった組織運営面での対応についても触れる。 　第IV部では、金融危機から学ぶ教訓と今後の課題について整理する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ＜サピエンティア＞ ●気鋭の経済学者の書き下ろし、マクロ経済学の中級テキストの決定版！ ●統計・データの基礎知識からニューケインジアン・モデルによるシミュレーション分析、新しい成長理論までを網羅。 ●各章末に練習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて公開予定） 　「マクロ経済学は、全体として見た経済の健康状態を把握するという重要な役割を担っている。経済の健康状態に問題がある場合は治療が必要になる。……マクロ経済学では、国が行う経済政策や中央銀行が行う金融政策の効果や限界あるいは副作用についても詳しく検討する。」 　「本書は、マクロ経済学を学ぶための中級レベルの教科書である。読者としては、経済学に関する基本的な知識を持っている人を想定している。ただし、マクロ経済学の理解に欠かせない基礎的な概念については本書でも説明するので、これまで経済学を本格的に学んだことのない人でも読み進められるようになっている。最近の動学分析の進歩によって、最先端の研究と本書が想定する読者との間には大きな溝ができたように感じる。数式や言葉によるモデルの説明だけでなく、シミュレーション分析によって結果を視覚的に示すことでその溝を埋めるための工夫をしている。」 ──「はじめに」より。

財布からお金を出して、モノを買ったり、送金する時代はもう終わり。現金はもはや邪魔者ですらある。デジタル通貨時代の到来で、社会や暮らしは大きく変わる。　本書は週刊エコノミスト2018年3月6日号で掲載された特集「さらば！現金」の記事を電子書籍にしたものです。 ・ルポ　財布もレジもいらない　米アマゾン・ゴーで買い物 ・「指だけ決済」を湯河原でやってみた ・世界は「現金不要」に向かって進んでいる　キャッシュレス決済、世界で２０００兆円超に ・日本のアリペイ目指す決済ベンチャー ・【インタビュー】岩下直行　京都大学公共政策大学院教授、元日銀フィンテックセンター長 ・さらに先行く中国　決済履歴で「信用」蓄積　敷金不要、ビザ取得、借り入れ ・台湾　政府肝いり「台湾ペイ」大苦戦　世界「御三家」に水あけられる ・インド　指紋＋マイナンバーで買い物　政府がキャッシュレスを後押し ・銀行の浮沈　異業種参入で崩れる優位　口座管理も支払いサービスも縮小 ・変わる金融政策　中銀デジタル通貨で量的緩和やマイナス金利の効果高まる ・【インタビュー】浜矩子　同志社大学教授　「中銀は通貨電子化を急ぎすぎている　功罪を慎重に検討すべきだ」 ・ウルグアイ、エクアドル　法定デジタル通貨　試験導入相次ぐ ・決済先進国スウェーデン　現金使えず困った！　高齢者や過疎地で不便も 【執筆者】 鈴木淳也、池田正史、青柳直樹、康井義貴、山谷剛史、井上雄介、中村聡也、鶴山えりか、淵田康之、木内登英、永田翼、林康史、綿貫朋子

世界の経済政策が大きく転換しようとしている。これまで財政政策は抑制的に、金融政策は独立して行うことを常識としてきたが、昨今、その実効性が疑問視されるようになったのだ。巨額の政府債務と長期の低金利政策で財政破綻さえ囁かれる日本。この苦境はどのように打開すべきなのか。本書は財政・金融政策の理解を整理し、両政策の現代的な意義と機能を考察。日本再生の第一歩として必要な新たな経済政策を提言する。

○日本の債務はついに1,000兆円の大台を突破。いまや、財政破綻は「起きるか、起きないか」ではなく、「起きたらどうなるのか」「どう危機をしのぐのか」を考えるべき時に来ている。デフレが終わり、金利が上昇期を迎えれば、財政赤字問題が一気に悪化する懸念があるからだ。「財政破綻」が実際に起こったら日本経済は一体どうなるのか? どのような危機対応策をとるべきなのか。 ○本書は、「財政危機時のトリアージ」、財政破綻後の「日本銀行の出口戦略」「公的医療と介護・福祉」「長期の財政再構築」「経済成長と新しい社会契約」といった重要課題を取り上げ、日本経済・財政の再生への道を探る。 〇切迫した状況のもとで、国家の運営に支障を来さないように何をするのか、何を守り、どう再生するのか。政策の優先順位が厳しく問われるが、そのシナリオ分析は、財政破綻そのものを回避するための方策を考える上でもヒントを提供する。 ○編著者の小林慶一郎氏はじめ、小黒一正(法政大学教授、財政・公共政策)、左三川郁子(日経センター主任研究員、金融政策論)、小林庸平(三菱UFJリーサーチ&コンサルティング経済政策部主任研究員、公共経済学)、佐藤主光(一橋大学教授、財政)、松山幸弘(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹、社会保障)、森田朗(津田塾大学教授、行政学)と、経済・財政・社会保障の専門家が執筆。

景気はよくなるのか。賃金、物価は上がるのか。米国経済の行方は？　円高か円安か。日本株は？　原油相場は？２０１７年度下期の金融経済・マーケットを見極めるうえでカギとなるテーマについて、見方が異なる専門家に論じてもらった。　本書は週刊エコノミスト２０１７年10月３日号で掲載された特集「ザ　討論」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 【賃金は上がるか】　▲上がる　労働需給が逼迫／▼上がらない　企業姿勢など構造要因 【日銀は２％物価目標を達成できるか】　▲達成できる　大幅な原油安なければ達成できた／▼達成できない　貨幣数量説に基づく金融政策は誤り 【米国景気の拡大は続くか】　▲続く　「適温経済」の状態にある／▼続かない　自動車など指標が後退局面入り示唆 ２０１７年度下期注目イベント　主要国の金融政策と日米中銀トップ人事 【ドル・円市場の行方は】　▲円高　下値１ドル＝１０４円も　米金利に低下圧力／▼円安　ドル上値１ドル＝１２０円　米政治・経済が好転 【どうなる？日本株】　▲上昇　業績好調・統治体制改善を評価　日経平均２万２０００円へ／▼下落　米朝有事なら暴落不可避　下値は１万５０００円台 【原油価格はどう動く】　▲上昇　１バレル＝６０ドル台目指す／▼下落　来年初に１バレル＝３０ドル割れも 【執筆者】 嶋津 洋樹、湯元 健治、嶋中 雄二、吉川 洋、渡辺 浩志、重見 吉徳、小玉 祐一、内田 稔、鈴木 健吾、黒岩 泰、江守 哲、藤 和彦

長期政権を維持してきた自民党、あるいは一時的に政権の座に着いた非自民連立内閣、民主党などは日本経済浮上に向けた努力をしたようにも見える。財政金融政策の実務を担ってきた大蔵省(現財務省)、日本銀行もさまざまな政策手段を駆使した。だが、それらが実ることはなかった。なぜか。バブル崩壊後の20年間の経済政策を振り返り、同じ過ちを繰り返さないために広く世間に警告することが、本書の目的である。(講談社現代新書)

2018年3月に任期を迎える黒田日銀総裁。出口戦略がどうなるかを国民が注視しているが、日銀には出口を困難化する「3つの不都合な真実」があり、永遠の超金融緩和を余儀なくされるリスクも存在する。 ここでいう「3つの不都合な真実」とは、(1)日銀の出口は米国が利下げになるまでの限られた猶予期間しかないこと、(2)日銀は金利ターゲットに転換することで長期の緩和維持を可能としたが、その反面で日銀自身の力による追加緩和は事実上困難であり、緩和の成否は米国経済状況次第であること、(3)マイナス金利とイールドカーブ・コントロールで市場に麻酔をかけているために日銀と市場の対話は困難であり、さらに麻酔は劇薬であるだけに金融システムに副作用が大きいこと、である。金融緩和を長期化すれば、出口における日銀の追加コスト負担も不可避だ。 本書は、日銀を中心にしつつ、政府・金融機関を含めた三位一体構造の視点から出口戦略を展望。出口戦略に関する様々なスキームを提示する。政策論のみならず、日銀のバランスシートの毀損、民間金融機関へのインパクトなど独自分析も交えて、金融政策の進むべき道を明らかにするので、金融実務家にとっても有意義な情報が得られる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 米国・欧州の銀行を中心とした金融危機は、この秋にでも金融政策の大転換が予定されている日本への影響、それに打ち勝つためのリスク管理について、解説する。 5月1日に米地銀ファースト・リパブリックバンクが破綻した。 3月のシリコンバレーバンク（SVB）、シグネチャーバンクの破綻といった銀行不安がまだ終わっていないことを示すものだ。 企業の経営不振の高まりを受けた貸出債権や証券の価格下落といった信用リスクの上昇は、まだ表面化していない。金融引き締めや銀行の貸出抑制の影響から企業活動の悪化が進めば、それは企業向け貸出の信用リスクを高め、銀行は新たな逆風に直面するだろう。 米国・欧州の銀行を中心とした金融危機は、この秋にでも金融政策の大転換が予定されている日本への影響、それに打ち勝つためのリスク管理について、解説する。

■日本経済が延々と低迷を続ける理由は ■「たった1本の経済線」で解き明かせる! 専門領域を軽々と飛び越えて活躍する気鋭の学者が発見した経済学の新しい視座とは、たった「一本の線」だった――。 日本人の生活が豊かにならない理由を、アダム・スミスとケインズの対立を、マルクスや共産主義が再評価される背景を、そして資本主義が戦争や天災以外の方法で成長の限界を乗り越える方法を、たった一本の「正と反の経済線」によって解明します。 30年の研究成果の集大成たる一冊、「経済なんて他人事」と思っている人にこそ必要な「日本の現在地」を指し示します。 現在、異次元とも称される金融緩和が生んだ“反のバブル”は、マイナス金利という異例の金融政策によってさらにふくらもうとしています。 しかし、バブルは必ず弾けます。政府や日銀の思惑とはまったく違ったかたちで、日本経済をどん底に叩き落とすであろう「反のバブル崩壊」が訪れようとしているのです。ただし皮肉なことに、その猛烈な痛みによってはじめて日本経済は「正の経済」へと復帰することができるのです。これらを論理的に導き出したのが「正と反の経済線」です。 「反のバブル崩壊」はいつ起きるのか? 我々はただ手をこまねいているしかないのか? 人類が初めて経験する「反のバブル」の崩壊後、日本経済は新しい発展ステージへと突入します。本書では「一本の線」を用いて日本経済の未来について、そして、「資本主義の限界」について検証していきます。

【目次】 ・賢い相続と不動産活用 ・世界史に学ぶ経済、2、3 ・宗教と経済1、2 ・税務調査がやって来る ・とことん学ぶ通貨と為替 ・あなたの土地の相続増税 ・強い大学 ・終の住みかを考える 上下 ・地図で学ぶ世界経済 ・資本主義をとことん考えよう ・水素・シェール・藻 ・とことん考える 人口減 ・ランキングで見える世界経済 ・もめない遺産分割 ・人工知能が拓く未来 ・世界低成長の「異常」 ・水素車・リニア・ＭＲＪ 水素４兆円市場の「ミライ」 ・実家の後始末 年末年始親と子で考える ・競争激烈！税理士・会計士・弁護士 ・読書会ブームが来た ・自動運転・ＡＩ・ロボット ・危ういＲＯＥブーム ・ピケティにもの申す ・宇宙・深海・地底 ・とことん分かる低金利 ・相場は歴史に学べ ・キーワードで知る経済リスク ・日本人が知らない 中東＆イスラム教 ・水素と電池 世界はこれでリードだ ・土地投資の極意 ・相場を見抜く経済指標 ・農業改革の化けの皮 ・いま古本屋が熱い ・アジアインフラ争奪 ・徴税強化 ・地銀再編前夜 ・世界史を動かす 聖書と金利 ・世界を変えるｉＰＳ産業 ・商社の下克上 ・今そこにある財政危機 ・ＡＥＣ 期待と不安の発足 ・日本を守る情報戦の極意 ・東芝の闇 ・軽き日本国憲法 ・戦後70年 歴史と未来 ・よみがえる絶版本 ・オワハラ時代の大学と就活 ・本当は怖い 物価大停滞 ・歴史に学ぶ 通貨と為替 ・これだ人工知能自動運転 ・大解剖 日本郵政株 ・韓国の限界 ・インドびっくり経済 ・生保の正念場 ・知って驚く コーヒー革命 ・保存版 相続増税の新常識 ・そうだったのかＴＰＰ ・銀行の破壊者フィンテック ・これじゃ食えない会計士、税理士、弁護士 ・地図でわかった原油恐慌 ・コンビニ経済圏 ・丸分かり激震中国 ・農業がヤバい ・投資が恐い人の資産防衛大綱 ・マイナス金利 ・暴れる通貨 ・ネットスーパー戦国時代 ・ここが変だよ電力自由化 ・農協猶予５年 ・商社の憂鬱 ・世界を変えるＩｏＴ ・直撃マイナス金利 ・会社で役立つ経済学 ・悩む仏教 ・世界史に学ぶ金融政策 ・どん詰まり中国 ・検証なき日銀 ・マイナス金利に勝つ資産運用 ・新聞に載らない経済＆投資 ・人工知能AIの破壊と創造 ・パナマ文書ずるい税金逃れ ・経済は物理でわかる ・もう乗れるぞ自動運転・ＥＶ ・英国離脱ＥＵの衝撃 ・ヤバイ 投信 保険 外債 ・ヘリコプターマネーの正体 ・世界の危機 ・天皇と憲法 ・韓国の騒動 ・中国ゾンビと政争 ・ぶらり日本経済 ・人口でみる世界経済 ・踊る経済統計 ・さまよう石油再編

株価、為替、金融政策…数々の予言が的中し、注目を集めた「第1弾」から2年…。消費増税の2014年、日本経済に何が起きるのか?　経済の舞台裏を知る元財務官僚・経済学者が、ニュースの俗論を斬り、真相を暴く!

基礎編では金融政策とは何か，波及過程，財政・為替政策との関係，中央銀行デジタル通貨までを丁寧に解説し，政策編ではＦＲＢ，日銀などの世界の中央銀行の政策運営の変遷を解説，吟味する．二〇二三年四月，日銀史上最長の黒田日銀を引き継ぎ，新レジームが発足した．初学者から今後の日本経済を占うためにも必携の一冊．