経済 - PHP研究所作品一覧
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4.02015年に発刊した同名書の新装改定版。2019年のラグビーワールドカップに続き、翌20年の東京五輪、21年のワールドマスターズゲームズが日本で開催となる。こうした大規模なスポーツイベントが同一国で3年連続して開催されることは、世界でも例がない。これを契機に今、これまで欧米諸国に大きく後れを取ってしまっている日本のスポーツ産業にも成長への足がかりとなる動きが起こっている。2015年にはスポーツ庁が発足、その成果である経済政策「日本再興戦略2016」ではスポーツ産業が重要施策の1つに位置付けられ、2019年には大学スポーツ協会（UNIVAS）が設立……等々。「みるスポーツ」つまりスポーツ興行が社会に大きく貢献できることを実証するための好機到来だ。東大出身のプロ野球選手として有名な著者が、選手経験、球団経営経験、留学、現地視察経験など、多彩な視点から、新たな知見を加えて今後の成功法則を考える。 -
3.5近年、世界で創られる薬の半分以上が、製薬会社ではなくバイオベンチャーと呼ばれる新興企業から生まれています。バイオベンチャーには、投資家や起業したい人だけではなく、様々なステークホルダーが関わっています。大学、研究者、薬を待つ患者、製薬会社、認可を出す厚労省などの行政……、これらステークホルダーの多さや、複雑な研究開発プロセス・臨床試験などが、バイオベンチャーの理解を難しくしています。本書は、研究機関、金融、製薬会社、バイオベンチャー、ベンチャーキャピタル、その全てに籍を置き、様々な角度からステークホルダーたちと関わりを持ってきた筆者だからこその視点で、創薬のプロセスからバイオベンチャー起業の仕組み、投資手法、ベンチャーキャピタリストの業務に至るまで、バイオベンチャーで成功する方法を丁寧に教えます。投資したい人、起業を考えている人、必携の書！ -
-一般的に、2008年秋のリーマンショック以降、日本経済は長期停滞期に入り、いまだ経済成長の波に乗っていないといわれる。しかし、著者はすでに2009年から日本経済は上昇局面に入り、以降30年間は「平成の坂の上の雲」の時代が続くと主張する。その根拠として、コンドラチェフやシュンペーターの景気循環論をもとに、さまざまな財務データを科学的に分析し、独自の「ハシモト・コンドラチェフ循環」を打ち立てた。著者の理論の核をなすのは、シュンペーターが唱えた「企業者精神」である。日本経済は1979年から2008年までは「慢心と官僚化の企業者精神の時代」であったが、2009年より「謙虚とハングリーの企業者精神の時代」に入ったと分析、これが経済の長期上昇に不可欠と説く。長年、経営の第一線で活躍してきた著者は、企業はイノベーションを怠ってはならないとの警鐘も鳴らす。景気とは何かが理解できる画期的経済書。 -
4.0見物料を取って競技を見せる、現代につながる「スポーツ興行」の始まりは、何と、日本の江戸時代に行われていた、勧進相撲だった。日本人は、スポーツをビジネスにするという、先見の明があった。しかし、現在では、欧米諸国に大きく後れを取ってしまっている。たとえば野球。アメリカのメジャーリーグ選手の平均年俸は5億円であるが、日本のプロ野球1軍選手では、6500万円である。ここまでの差は、どこから生じているのか。また、アメリカで最も人気のあるプロスポーツであるアメフトの、NFLに所属するチームの経営は、シーズン開始前から、全球団黒字が確定している。それはなぜなのか……など、ビジネスノウハウとして、日本のスポーツビジネスには、これからの課題が山積みであるようだ。本書では、東京大学出身のプロ野球選手として有名な著者が、選手経験、球団経営経験、留学、現地視察経験など、多彩な視点から、今後の成功法則を考える。 -
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4.0著者は、その内容が濃いことでビジネスマンの支持を集めているメールマガジン「ビジネス知識源」の発行人である。本書は、現在、世界中を席巻しているソブリンショック、国家破産ということについて、腕を撫して書き下ろした、著者にとって初の金融経済書である。著者は、本書で、現在の国債危機についてどう読むかから説き起こし、ひいては、各国の国家破産の可能性、日本に国家破産が起きた場合の仮想風景まで詳細に書き込み、あくまで冷静に論理的に、読者の理解を深めてゆく。金融関係者から投資家、経済に強くなりたい人まで、少しホネはあるが、読み逃せない、必読の一冊である。 -
-「私は理系出身であり、財務官僚としてはきわめて珍しい経歴です」。現在、データとファクトを武器に経済ニュースや政策を論じ、日本で唯一無二の存在感を放つ著者。本書は三部から成る。「増税しないと日本は破綻する」という財務省のプロパガンダを破り、税の本質を示す第一部。歴代の総理は「財政再建」や「将来世代にツケを残さない」という役人の甘言に惑わされて消費増税に踏み込んだ結果、自ら政権を衰退に追いやってきた。その大元は、正しい使い方をすれば有効なはずの消費税を、歪んだロジックで乱用する文系思考にあった。第二部では、「狂乱物価の原因は石油ショック」「バブル期はものすごいインフレ状態」などの通説を覆し、誤った経済理論が「失われた二十年」を招いたことを証明。高度経済成長の真因を指摘する。第三部では、世論をつくる責任をよそに、恣意的でいい加減なデータ解釈しかしないマスコミの怠慢を突く。「ど文系」必読の内容。 -
3.9本書で言う「インド・シフト」とは、「インドにグローバル戦略拠点や研究開発拠点を置き、インドの高度IT人材とともに、インドから世界的イノベーションを生み出していく」ことである。ここ数年、世界のトップ企業は軒並みこのシフトを進めている。しかもその勢いは増すばかりだ。特に、“インドのシリコンバレー”と言われる南部の都市「バンガロール」には、マイクロソフト、グーグル、アマゾン、オラクル、SAP、IBM、アクセンチュア、インテル、クアルコム、エヌビディア、アーム、ノキア、ファーウェイ、サムスン、ウォルマート、3M、ゴールドマン・サックス……多くの世界のトップ企業が開発拠点を設置している。顔ぶれも豪華だが、驚くのは、その多くが本国以外では最大規模の開発拠点を構えていることだ。数千人のスタッフがいるのは当たり前である。世界のトップ企業が「インド・シフト」を急速に進めているのはなぜか？ 日本企業はどうすべきなのか？ 世界をリードするインドIT業界とイノベーションの新潮流を、ソニー・インディア・ソフトウェア・センターの責任者としてバンガロールに約7年駐在した著者が徹底解説！ -
-「いま世界は」のコメンテーターが語る世界の状況。常識が通用しない時代に、国際的視野から日本の危機と戦略を考える。ビジネスの世界から見ても、この数年、世界が今までにないほど大きく変動し、かつての常識が通じなくなっている。数百年に一度の文明の転換点にあるとも言われる。今まで当然と考えられてきた認識や価値観が劇的に変化するパラダイム・シフトが起きている。中国が台頭し、世界金融危機が起きて以降、政治と経済の境界はなくなってきた。政治がビジネスの現場に土足で入り込んできている。時代が変わり、世界のパラダイムが変わった中で、日本のあり方を考えるためには、今、日本が置かれている状況をできるだけ包括的、総合的に見つめることが第一歩である。現代は細かい現実がわかっていなければ、全体像がわからず、大局的な戦略も立てられない時代だ。本書では、細かい現実の動きと大きな世の中の流れの関連に注目したい。そして、先進国が主導する工業社会、資本主義における経済力や技術力、軍事力が世界を引っ張り、こうした国の豊かさが、国民の豊かさと直結しているという今までのパラダイムが通じなくなっている状況を具体的に探ってみたい。それが、これからの日本が進む道を考える上でも不可欠であろう。 -
3.0長期的なデフレ、長引く不況に苦しむ多くの中小企業……。それら厳しい状況にある企業を支援するために施行されたのが「中小企業金融円滑化法」。金融機関による貸し渋り、貸しはがし対策を盛り込んだ「円滑化法」を利用した企業は、数十万社にも上ると言われている。しかし、円滑化法は2013年3月に終了。その間、リスケジュール（債務返済の繰り延べ）を行い、経営改善に向けて大きく舵を切った企業は今後、利益率が向上し、立ち直る可能性が高い。一方で、諸々の理由から経営改善を行うことができず、「ただリスケジュールを行っただけ」の企業は今後さらに厳しい状況に陥ることになるだろう。そうした時代状況を踏まえ、本書では、「全ての中小企業を元気にする」という理念を掲げ、数々の企業の資金繰り改善を手がけてきたフィナンシャル・インスティチュート代表が、「企業の血液」である資金をいかに回すかについて解説している。 -
4.2ニューヨークは、誰もが知っているように大都会である。だが、この街と日本の東京を比べると、明らかな違いがある。それは、東京は、まだまだ都市として成長できる余地が山ほどあるが、ニューヨークには最早それが無いという厳然たる事実である。なぜ、このような違いが生じるのか？ それは、ニューヨークにはもう昼間人口でさえも増加させるスペースがなくなってしまっているからである。ニューヨーカーは、そのほとんどが、毎朝、クルマで出勤する。その渋滞たるや、当然すごいものとなっているが、それになれきってしまっている彼らにとっては、改善しようという発想は全くないようだ。また、それだけのクルマを置いておく駐車スペースももう限界だ。そんなことが、ニューヨークという都市の成長可能性を奪ってしまっている。つまり、原因は、「クルマ」だ。本書ではこのような、アメリカに存在する、「クルマ社会」の様々な弊害を明らかにする。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会生活を送るなかで、国債と直接関わることはあまりないかもしれません。しかし、国債は金融市場を支える大きなインフラであり、日本経済を理解するのに国債の知識は欠かせません。たとえば、ニュースで「金融緩和」「長期金利」「イールドカーブ・コントロール」などのワードを聞いたことがないでしょうか。ただし、聞いたことはあっても、その意味をきちんと説明できる人は少ないのが現状です。なぜなら、言葉の意味を理解するためには、国債の知識が必要不可欠だからです。他にも、積極財政や緊縮財政、MMTなど、政府予算の財源を語る際にも、国債はよく話題にあがります。国債の在り方と政治ニュースは切っても切り離せない関係だと言えるでしょう。このように、日本経済や政治と大きくかかわるのが国債です。本書で国債の知識を得ることで、明日からのニュースの見方が大きく変わります。 -
-「3．11」後、にわかに注目されるようになったエネルギーの有効活用。その象徴が情報通信技術を駆使して、電力の需要と供給のバランスをとる、次世代型エネルギーシステムの「スマートグリッド」。原発の停止で電力不足に陥り、再生可能エネルギー（太陽光発電、風力発電、地熱発電など）が注目を浴び、それらの分散型電源を系統電力網に取り込むスマートグリッド構想も進んでいる。本書では、さまざまな分野での最先端技術を丹念に取材した。今後の日本経済を再生するための新たな道筋は、この「スマート革命」にある。企業、自治体など、さまざまな組織が一丸となって取り組む姿を追う。 -
4.2※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、ダン・アリエリーやダニエル・カーネマンなど数々の行動経済学者が提唱した理論を整理し、さらにこれからの「行動経済学3.0」への展望まで、マンガを用いてわかりやすく解説しています。本書を読み進めていくと、自分の行動のことも、身のまわりの人の行動のことも、より深く理解できるようになり、そうすると、イライラしたり不安になったりすることがずっと少なくなり、どのように対処すればいいかを、前向きに考えることができるようになります。行動経済学は不可解な経済社会現象の理解だけでなく、さまざまな社会的課題を解決する道具としても注目されています。人間行動のくせや特徴を巧みに利用することで、健康的な行動や協力的な行動を促したり、不正や犯罪を防いだりすることに成功する事例も多く報告されています。人間行動の奥深いメカニズム、ぜひ楽しみながら本書を読み進めてください。 -
3.02021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。 -
4.3人生100年時代、どんどん膨らんでいく社会保障費。とくに「医療・介護分野」への対応が待ったなしの日本の課題だ。じつは、日本の「医療・介護分野」は年間55兆円の経済規模に達し、トヨタなど自動車産業にも匹敵する重要な産業なのだ。ただ、産業として意識されることが少ないため、ムダがはびこり、生産性向上の意識が生まれていない。そこで、ムダを取り、生産性向上を実現し、経営体質の強化を図れれば、きちんと利益を取れるビジネスとしてのチャンスがどんどん拡大する。日本経済の発展にもっと貢献できる。本書ではまず、ジャーナリストである著者が「医療・介護分野」のお金に関わる“知られざる真実”を、白日の下にさらす。「なぜ、医療費は高止まりなのか」「クスリはなぜ多く出てくるのか」「医者や薬剤師はどれくらい儲かっているのか」「介護費用はもっと下がらないのか」などの疑問に答えていく。一方で、「国内最大級のリハビリ病院」「高収益のグループホーム・老人介護施設」「介護予算を大幅削減させた地方自治体」「暴利を貪らない地域密着の調剤薬局」「障害者と健常者を一体で戦力化したメーカー」などを徹底取材！ 成功しているビジネスモデルの、リアルな状況をルポすることで、「医療・介護分野」の関係者へ、ビジネスヒントを提案する。日本人を不安に駆り立てている「社会保障費のさらなる負担増」とは正反対のシナリオを実現させるための、社会提言書！ -
5.0なぜ政府は貨幣を発行するのか。「誰かの負債」が「みんなの資産」になる？ 貨幣と国債に違いはあるのか。インフレーションは悪夢なのか。日本史の事例から考える、人気エコノミストによる令和時代の貨幣論。電子マネーの競争が激化し、貨幣がなくなりつつある今、改めて貨幣とは何か、マネーとは何かをつきつめる。「貨幣の歴史は知的好奇心を刺激してくれる面白い話題である。海外の制度と比較しても独自性の高い日本のマネーの歴史――一見奇妙であり、それでいてどこか先進的な存在を知ることを通じて、間接的に得られるものも少なくないのではないだろうか。貨幣とは、貨幣の未来とは何かというテーマにとどまらず、現代とは異なる貨幣のシステムを楽しむ――そんな動機を持って本編に進んでいただければ幸いである。」（「はじめに」より） -
4.0日本の金融業界すべてに、根本からの変革が求められている。根本的大改革を叫び、死の淵にあった「ほけんの窓口グループ」を甦らせた経営トップが述べる、実体験に基づく渾身のメッセージ。「人生100年時代」、お客さまを主役としたモノの考え方、仕事の進め方を現役世代の金融パーソンに説く本書の内容は、●「売り手市場」から「買い手市場」へ ●「すすめられる」商品から「自ら買い求める」商品へ ●マーケットの主役はお客さま ●高齢化は問題ではない ●社会の公器を目指して ●継続的なお客さまとの接点づくり ●なぜ「聴く力」の習得に注力したのか？ ●会議に出る以上は必ず意見を述べよ ●権限や権力を自分の保身のために使うな ●「小異を残して、大同（道）をつくる」 ●過去をかなぐり捨てて前に進め などである。金融パーソンの志を問う一冊。 -
3.0国民の金融資産総額1,400兆円を、国家の債務総額が超える日、日本はつまり国家破産していることになる。なぜならば、借金を返せる可能性がまったく無くなって、債務不履行、デフォルト、という状態になるからだ。現在の国家の債務総額は、著者の推定では、少なく見積もっても1,100兆円。ここ数年は、国債だけでも毎年60兆円強ずつ増えているから、地方債その他を合わせれば、リミットまで長く見ても2～3年だ。常識的に考えれば、日本は2007年頃から経済大変動に見舞われる。日本国債の信用が無くなり、価格が暴落する。長期金利は高騰し6～10％にはなるだろう。為替は1ドル300円ぐらいか。そして、年30％超のハイパーインフレになるだろう。もちろん、今までとは比べ物にならない大不況状態だ。本書では、こんな「まさかの時代」の到来を予測すると共に、厳しい時代にどう対処してゆくべきかを詳しく説き明かす。 -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 上昇期でも下落期でも勝率8割！ 「Prof.サカキ式投資法」の最新版。コツコツ利益を積み上げて一生安泰！ 【■「安全で堅実な投資法」を長年研究してきた著者の最新作】青山学院大学大学院教授（専門は会計学と株式投資に関する分析）である著者は、「実際に儲かってナンボ」のリアルな投資法を長年、研究・実践してきた。その著者の最新かつ現時点における「集大成」とも言える投資手法を解説。 【■株価の「下落局面」でも利益を積み上げられる】「日経平均株価もだいぶ上がってしまったし、もう今さら遅いのでは？」「ついこのあいだは大きく下落したし」……そんな心配は無用。本書で解説する3つの投資法は、日経平均株価の上昇局面はもちろんのこと、下落局面でも利益を積み上げていける点が特徴。 【■「株は科学です。勉強すれば儲かるようにできています」】これまで自著で繰り返しそう述べてきた著者が、大きな「資産」と揺るぎない「自信」を身につけ、「一生安泰」を実現する方法を指南。 -
3.7基本の基本から最新動向まで、これ1冊でまるわかり!本書では、物流管理とはそもそも何なのかから始まり、物流効率化の進め方、物流サービス管理の方法、物流コスト削減の諸方策などを論じ、さらに、なぜロジスティクスやSCMへの展開が必要なのかについても詳細に説明しています。物流に携わる人々が、その業務を行うにあたって必要と思われる知識、技法を体系立てて網羅的に解説しているという点で、物流の教科書といっていいでしょう。トラック・ドライバー不足で「運びたくても運べない時代」が到来!「物流」は全ビジネスマンの必修科目に!これまでトラック輸送というのは、いつでも自由に使えるという存在でした。しかし、もはやそんな時代ではなくなりつつあります。企業は、早急に、「運べない」という事態に備えることが求められています。「物流」を知らずにこれからのビジネスは語れません。本書は、物流担当者はもちろん、仕入、生産、営業、開発、経営企画、経理などの担当者にとっても必読の一冊です。 -
3.3東日本大震災にからんで欧米が仕掛けた謀略戦は、「日本は危険な国」とアピールすることで、不当にわが国の経済を貶めるものだった。チェルノブイリ原発事故と福島第一原発事故を同じように見る海外報道は、明らかに事実に反していた。著者は、福島原発の事故について記す。「最重要事項である緊急時の運転停止は、きちんと行われていたのだ。したがって、燃料棒の溶解という意味での『メルトダウン』という最悪の事態が起きたとしても、チェルノブイリ事故のように、運転中の原子炉が発電のために励起したエネルギーの送り出す大爆風をともなって放射能を大量かつ広範に散布するといった事態は、絶対に起きるはずがなかった」。だが、アメリカの政府高官と米軍関係者は、はじめから強硬に半径80キロ圏からの強制退避を主張しつづけた。これが日本に対する悪意でなくて何であろう。しかし欧米のキャンペーンもむなしく、日本経済はカムバックを始めたのである。 -
3.7インフレターゲットと円安をお手本にする日本の経済学者は一体、何を考えているのか。自国通貨安とインフレ体質がしみついたイギリスを例にとると、ポンド安で購買力が下がった結果、製造業の対GDPシェアは世界109位まで下がってしまった（2009年）。つまり「円安で輸出企業が儲かる」というのは虚構である。失業率が26％を超えたスペイン（2013年）を見ても、マネーサプライの増加で連邦政府と巨大企業、金融機関だけが潤う「大衆殺し」のアメリカを見ても、日本の模範にならないことは明らかだ。それでも「日本経済をアメリカやヨーロッパのようにしたい」と本気で考える経済学者は「国民をいじめるほど景気が良くなるというサディスト経済学」の信奉者だ、と著者は記す。同様に「おとぎ話経済学」のケインズ政策、「SF経済学」のマネタリズム等々、経済学を断罪。返す刀でこれらの説を妄信する政治家を斬る。ニセ経済学の正体を暴露する書。 -
4.3金融に関する予測本での活躍が最近は目立つ著者であるが、もともとは、日本とアメリカの政治思想を専門とする、右に出る者のない碩学である。著者は、常々、「本当は、日本人はどのような思想のもとに生きてゆくべきなのか」を考えてきた。そのヒントは、これまで日本という国、日本人という人種が歩んできた、「歴史」のなかにこそ存在する。そこで、著者の知力を総動員して、描かれたのが、本書である。この本は、美しい人間絵巻である、司馬遼太郎が描いたような歴史観には基づかない。過去の人々が、なるべく一般庶民のまえに出すまいとしてきたであろう事実を表に出し、本当に起きていたことは何なのかを抉り出すことに全力を注いでいる。読者は、戸惑いと驚きの中で、今まで誰も教えてくれなかった、真の歴史考察と直面するであろう。日本人必読の一冊である。 -
5.0なぜ、今まで通り頑張っているのに、豊かになれないのか。その構造的な欠陥が、わかります！ 私たちの給料が低いのは、円安のせいなんでしょうか？ いえ、違います。「物価が低いまま」だからです。この答えに対して、「あらゆるモノの価格が上がっているんですけど」と違和感を持つ方もいらっしゃるでしょう。この正確な答えを知りたい方にこそ、本書はお勧めです。本書は、マクロ経済解説に定評のある、第一生命経済研究所の首席エコノミスト・永濱利廣氏が、円高・円安論を皮切りに、知っているつもりでよくわからない「為替の基礎知識」を、講義形式で体験できる一冊となっています。円高になれば、経済は良くなるの？ 物価はなぜ、上がらなければならないの？ 金利が上がるのは、良いこと？ 悪いこと？ 経済の仕組み、お金の流れについて学び直したい！ 投資、ローン、資産形成で損したくない！ そんな人たちにおくる、金融リテラシーが上がる1冊です。 -
5.0この十余年、日本の経済はエコノミストの分析と予測と提案により、休みなく改悪させられてきた。だが、どのエコノミストもその結果に責任をとって沈黙しようとしない。それどころか、事態の悪化に応じて、これまでとは両立しない政策を提案している。彼らは政府の審議会や委員会に参加し、政策立案の現場にも関与してきたが、政策上の結果における失敗の責任をすべて政治家や官僚にのみあずけている。彼らの政策提案で多くの人間が失業や倒産の憂き目に遭っていること、その提案は「無知の知」という知識人の作法を無視したうえで組み立てたものであることに何の痛痒も感じていないことを指して、著者は「犯罪」と呼ぶ。本書は、三十年近く前に経済学の狭さと歪みに耐えかねて、そこから離れた著者が、エコノミーがエコノミストによって壊されていく現状を座視できずに著した渾身の一冊。著者は説く。「多くの読者に、言論における責任に関心を払ってほしい」と。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資本主義は、本当に限界を迎えているのか？ 今、話題の資本論をサクッと読む！ ◆超難読書がマンガに！ 「資本論を読めば、資本主義のメリット、デメリットがわかる」今、「資本論」に注目が集まっています。地球環境問題と資本主義の限界、歯止めの利かない格差社会など、現代社会の問題に関するヒントが書かれているためです。資本論とは、経済学者マルクスによって「資本とは何か？ 当時（19世紀）の資本家と労働者の格差はどうして広がるのか？」を解説した本です。本書では、超難読書とも呼ばれる資本論を今、どのようにして読むのかをテーマに資本主義の光と闇（メリット、デメリット）を読み解きます。どうして、格差社会が生まれるのか？ 資本主義が続くと社会はどうなるのか？ 資本論を読み解くことで、現代社会と未来を考えていきましょう。 【働く社会の正体がわかる】・どうして不況が起こるのか？ ・なぜ、失業者や貧富の差が生まれるのか？ ・なぜお金が必要か？ 豊かさとは何か？ ・地球温暖化を生むとされる資本主義社会。本当に限界なの？ ・労働なくして、人間社会が作れるのか？ 【特徴】1.マンガで資本主義が読み解ける 2.わかりやすい図解 3.現代に合わせた解説（資本論は19世紀に書かれた本です） -
5.0自分たちで作って、自分たちで加工して、自分たちで売るという農業の「六次産業化」に成功し、農林水産大臣賞を受賞。また、ICTやデータを活用したスマート農業に取り組み、現在では、売上十億円を超えるまでに成長した。クォリティーの高い商品を作ったのはいいが、売上が伸び悩む。これが、六次産業化に取り組む農家の最大の難関だが、それを悪戦苦闘しながら、見事に乗り越えた奇跡の感動物語。開発したみかんジュースは、大手百貨店のバイヤーや一流ホテルのシェフなど食通のプロから絶賛をうけた。ところが、高額のため百貨店、スーパーではまったく売れなかった。ところがある日、高速道路のサービスエリアで試飲販売したところ大型観光バスが到着するたびに、観光客に飛ぶように売れた。大切な人に差し上げるギフトであれば、美味しければ高くても売れる。そして、東京の有楽町にある和歌山県のアンテナショップで、月間売上ランキング第一位に輝く。 -
4.0指導実績3万人超！ 世界48カ国2500の代理店の中で大賞を獲得し、「質問型営業」を確立した著者が、新人でもベテランでも、どんな商品・サービスでも売れる「シンプルなルール」を伝授。トップのセールスパーソンは、必ず「ゾーン」状態に入っている。そしてその状態に達すれば、売れないお客様を瞬時に見分け、働く時間を短くして超効率的に驚くほど売上を伸ばすことができる！ 「質問型営業」では語り尽くせなかった、売るための魔法のような方法を体系立てて説明する「質問型営業2.0」の秘密。 ●ゾーンに入ると「売りたい」という気持ちがなくなる ●電話でも効果を発揮する ●コミュニケーションはテンポとリズムが命 ●自分の扱っている商品に自信を持ちすぎる落とし穴 ●一発でお客様から好感を持たれる秘訣 ●お客様のプライベートなことを聞くのに便利な言葉 ●商品を紹介する前に絶対にするべき質問 ●なぜ、この方法をやると売ることが楽しくなるのか？……etc. -
4.5世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？ 日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！ 【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない ●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ ●第2章 老後の仕事は山ほどある ●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする ●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ ●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ ●第6章 教育の力こそ日本の光 ●第7章 人口減少はロボットで補え ●第8章「ロボット大国」日本へ -
4.4「鉄道員魂」著者の唐池は、夜を徹して復旧にあたった自社の社員をこう評して、頭が下がる思いだと記した。熊本と大分を襲った大地震で運行を取りやめていた九州新幹線を、13日という短期間で全線運転再開を果たしたJR九州。JR九州の歴史は「逆境から立ち上がってきた」歴史でもある。JR九州の市場には首都圏も新幹線もなかった。そんななか、「ななつ星」「ゆふいんの森」「指宿のたまて箱」「あそBOY」といった「デザイン＆ストーリー列車」、韓国・釜山と博多を結ぶ「ビートル」、行列ができる居酒屋・レストラン…。JR九州の大躍進は、鉄道の枠を超えてとどまるところを知らない。それは唐池恒二というリーダーの役割が大きい。機関車のように夢に向かって突き進むJR九州と唐池恒二は、なぜやることすべてを成功に導くことができたのか。そのすべてを本書では明かしている。日本の躍進を目指して立ち上がると決意したJR九州。その経営と将来からますます目を離すことはできない。笑いと涙と感動、そしてためになる。こんなビジネス書、見たことない。 -
4.0この本は、経済学を単なる学問のひとつとして済ませるのではなく、今ここにある現実を理解する道具として、日々の生活に活かしていくための本です。最近、図解のたくさん入った「わかりやすい」経済学の教科書・入門書が人気です。しかし、経済学は「わかった」だけでは非常にもったいない学問でもあります。それを使って、現実のさまざまな問題について、私たちは自分の頭で考え、判断する必要があります。本書では、経済学を専門としない幅広い層の方々に向けて、「虫の目」「鳥の目」「魚の目」という経済学の3つのメガネをかけて、現実の経済問題に鋭く切り込みます。経済学を学んだ途端に、これまでボンヤリとしていた社会の出来事がクリアに見えるようになる──そんな「世の中の見え方がガラッと変わる」快感を、本書でぜひ味わってみてください。 -
-世界は大きな変革期を迎えている。2014年に発生したクリミア問題、いわゆるイスラム国（自称）問題、ギリシャ問題で再び表面化した欧州の対立、原油価格下落をめぐる鬩ぎ合い、中韓の断末魔……。「ワンワールド化」するかと思えた世界は、再び対立と調和の世界へと変化を始めたのではないか。また現在、リーマン・ショック後の混乱により、世界は「金融主導型社会」から「実体経済主導型社会」へと変化しようとしている。この「実体経済」を支えるうえで肝になるのが、モノをつくる技術、人材、文化だろう。その点、日本は世界を主導できる立場にある。実際、本書において両著者は、多様な知見と分析により「グローバル経済は日本なしでは動かない」と断言する。本書は、「難しいだけで役に立たない経済学」の本ではない。超円高を乗り切った日本と日本企業が進むべき道、これからの世界と日本の見方、各問題に対する解決法など、「生きた知恵」が満載。 -
-アベノミクスの下で、次々と過去最高益をはじき出している日本企業をどう見ればいいのか? 日本経済の行方は? 経済危機の分水嶺に立つ中国や、堅調なアメリカなど、世界経済はどう動いていくのか? 日本のグローバル企業が世界で勝ち抜くためには、どうすればいいのか? ローカル経済圏の活性化のために何が必要なのか? 農業は、どうすれば強くなるか? 観光産業飛躍のポイントとは? そして、中長期的なスパンで、どうしても日本が成し遂げなくてはいけないこととは?…。いわずとしれたマクロ経済学者・竹中平蔵氏。そして、数多くの経営現場の改革に携わって日本経済のミクロを熟知しつつ、マクロ的視点も持ち合わせる冨山和彦氏。両巨頭がマクロとミクロの視点から、ここまで、すべてを語った! お互いの意見が次々と縦横無尽に飛び交い、対談本でありながら、圧倒的な情報量が盛り込まれた一冊となった。読めば、頭の中はスッキリ。経済の今後がすべてわかること、うけあいである。 -
-「繁栄」とは「勢いが盛んになり栄えること」だが、「国民経済」という観点では「国民が安心して仕事に勤しみ、生産性を高め、所得を増やすこと」と定義づけられる。では、デフレが続くなかで、日本国全体が繁栄を遂げるためには何が必要か。そのヴィジョンを、著者はこう描く。「安全保障強化(防衛・防災・防犯・エネルギー・食料・医療・介護・流通など)の需要に対し、潜在GDP(供給能力)を高めることによる高度成長の再来」。幸運なことに、日本では少子高齢化により生産人口が減少し、インフレギャップに陥りやすい状況になりつつある。そして、インフレギャップが拡大するなかで上記の各安全保障分野の需要を満たすために「生産向上」により潜在GDPを拡大したとき、我が国は再び大成長の時代を迎える――と著者は喝破する。従来と同様の精緻なマクロ経済分析に加え、地方への現地取材も交えた、日本の国柄を踏まえた本格的かつリアルな成長論。 -
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-アベノミクスによって日本企業を取り巻く経済環境は好転した。円安効果で輸出産業は息を吹き返し、株価は九〇〇〇円台から一万五〇〇〇円台にまで上昇。百貨店では高価格商品がよく売れるようになり、二〇二〇年の東京オリンピック招致が決定したことで、多くの国民に前向きな気持ちが芽生え始めた。だが、アベノミクスはまだ始まりにすぎない。為替の修正、国土を強靱化するための積極投資、日本の強みをさらに強化する成長戦略など、アベノミクスが手をゆるめることなく各政策を推進していけば、おそらく戦前戦後を通じて最大最長の景気拡大につながるだろう。懸念は中国の崩壊である。 -
3.0「ビッグデータ」という言葉が盛んに報道される前から、日々、入手できる情報の量が飛躍的に増加していることに気づいている人は多い。しかし、情報量に比例して有益な情報も同じように増えているだろうか。答えは「NO」である。むしろ、情報量の多さがかえって仇になり、間違った判断をしてしまう例は後を絶たない。「そのような時代における羅針盤の役割を担うのが『統計』である」という強い思いを持って編まれたのが本書。著者はライフネット生命で働くアクチュアリー。日本での知名度は低いが、アメリカの職業ランキングでは一位を獲得する人気専門職、それがアクチュアリーである。確率や統計などの手法を用いて不確実な事象を扱う数理のプロが、全ての現代人が抱えるリスクというものの捉え方、そして活かし方を語る。「『統計』は挑戦のための武器である」と岩瀬大輔氏も推薦する一冊。 -
-2013年度の税制改正で、相続税、贈与税が大幅に変わることが決まった。とくに、相続税については、小規模宅地等の特例の要件が緩和されるものの、(1)基礎控除が下がり、(2)最高税率が引き上げられることになった。基礎控除は、これまで相続人が配偶者と子供2人であれば、8000万円までは控除の対象となったが、2015年1月1日以降は4800万円までとなり、自宅を所有していれば課税が気になるところだ。また、最高税率が現行の50%から55%に引き上げられるとともに、税率の段階が増え、資産が多い人ほど税額が増えることになる。本書では、事例をマンガにすることで、悩みや困りごとをわかりやすく紹介。相続税の負担を減らしながら、相続をめぐるさまざまな問題を回避する方法を示唆。相続相談件数12000件を越える実績を持つ「相続対策専門士」が、いまからできる節税のノウハウをアドバイスします! -
3.7近頃、「為替デリバティブ取引で中小企業の倒産が急増」というニュースを目にするようになった。中小企業が銀行と契約した「為替デリバティブ取引」によって多額の損失が発生しているのだという。融資取引ではないのに、なぜ銀行相手の契約で倒産にまで至るのか。財務コンサルタントであり、デリバティブ取引にも詳しい著者は、銀行が勧誘したこの金融取引の商品特性、販売目的・方法について、大きな疑問を抱いている。銀行は「リスクヘッジ」というお題目で取引を勧誘しているが、それが実は「リスクテイク」と呼ばれる危険なゲームだったとしたら……。本書において著者は、「この為替デリバティブ取引がリスクヘッジでなかった」という証明に挑戦している。この証明問題を解くことによって、損失を抱えた中小企業の悩みは解消され、危機から脱出する方法が見出せる。事業会社のための、デリバティブによるリスクヘッジについて書かれた本邦初の実用書。 -
4.0尖閣列島問題が発生した際、オバマ政権とその首脳たちは曖昧な態度を示し、「中国が軍事的に日本を攻撃した場合、どう対応するか」という日本側の問いに対しても、「日米安保条約を遵守する」としか答えなかったが、その間にも事態は悪くなり続けた。オバマ政権はもはや、この問題をこれまでのようにうやむやのうちに片づけることはできなくなっている。中国の帝国主義的な侵略という事実は、誰の目にも明らかになっているからだ。しかも「50パーセント政権」として政治力を失ったオバマ政権は、中国に対して厳しい姿勢をとるグループの存在を無視できなくなっている。私が日本で聞かれる質問の多くは「尖閣列島で戦いになった時、アメリカは助けてくれるでしょうか」というものだが、オバマ政権の如何にかかわらず、アメリカ国防総省には尖閣列島を守る緊急計画がすでに存在している。（日高義樹／第二章「アメリカは尖閣列島で戦う」より抜粋） -
-戦後最大の国難を乗り切り、新生日本を創るのは坂本龍馬のような人材しかいない！ 本書は、ソニー元常務にしてソニー龍馬会の会長が示す「強い日本再生への行動論」。なぜ龍馬は多くの日本人にいまも愛されるのか。著者はその秘密を「高い志」「広い視野」「ベンチャースピリット」「行動力」「説得力」「人間的魅力」「先見力」といった切り口から浮かび上がらせる。わずか33年の生涯で、脱藩を二度繰り返し、海援隊を組織し、薩長同盟から大政奉還へと国の進路を舵取りした男の生き様を学ぶことで、いまの日本人に欠けているものが自ずと見えてくる。とくに著者は、日本は高い技術力で世界に勝負を賭けねばならぬのに、ベンチャー企業が輩出しない現状に警鐘を鳴らす。また、著者は龍馬暗殺の謎にも迫っている。本命は中岡慎太郎殺害であり、龍馬は巻き添えを食ったのではないかと。事実関係を押さえたうえでの推理として興味深い。 -
4.0倒産寸前から20年連続増収へ――再生の鍵は何だったのか？福岡県を中心にスーパーマーケットをチェーン展開するハローデイ。日本一見学者が多いスーパーとして知られ、同業者だけでなく異業者からの来訪も絶えない。経営危機を乗り越え、大躍進を続けるその原動力とは。加治社長本人が明らかにする。いろいろと手を広げるも、どれも失敗。ライバル店との熾烈な戦い。60億円の負債、傘を差して買い物をするスーパー。去っていく取引先、そして従業員……。そのとき、加治は何を思ったのか。「お元気様研修」「全体感動フォーラム」「ハロリンピック」など、他社にないユニークな取り組みは、どのようにして生まれたのか。「目標は、働きたい会社日本一です。そんな会社ならば絶対に潰れません」 -
4.0統計によると、日本の人口は2004年をピークに減少する。多くの人がこの状況に警鐘を鳴らしている。しかし、人口減少こそが豊かさの源であることは歴史が証明している。それなら、これから日本はさらに豊かになるのではないか。本書は、まず人口減少の意味を考える。我々の望みが国全体のパワーなら人口は重要だが、一人ひとりの豊かさを望むなら人口に意味はないのだ。豊かで、活気に満ちた社会実現のために必要な改革とは何かを明らかにすることで、バラ色の未来への途を示していく。目次より◎人口減少社会では、一人ひとりがもっと大事にされる ◎人口減少で生産性が上昇し、日本経済は発展する ◎働きたい女性・高齢者の参加で、日本経済は一層発展する ◎介護の充実・医療の効率化が豊かな高齢化社会をもたらす ◎年金改革で高齢社会のコストを下げる、など。根拠なき「日本衰亡論」の迷妄を断ち、繁栄へのニューパラダイムを示す新しい経済学である。 -
4.3「ウェブ2.0革命」が、資本主義のすべてを変えていく。そして「日本の時代」が始まる。それが本書のメインテーマです。これまで、読者の方々につねに最新の情報をわかりやい言葉・文章にして提示してきた著者の渾身の力作です。「情報革命」の最先端、「ウェブ2.0革命」により、12の変化が起こると著者は明言します。（1）社会の隅々で、劇的な「権力の移行」が起こる （2）市場において、「生産者」と「消費者」の区別が消えていく （3）消費者が、企業を使って「商品開発」を行うようになる （4）消費者が、価格を決め、「マーケティング」を行うようになる （5）企業は、「販売促進」よりも、「購買支援」をしなければならなくなる……。そして、こうした変化が、我々の「働き方」と「生き方」をも変えていく。いままでの「常識」が古いものとなり、世の中に数々の「新たな常識」が生まれてくる。そのことを具体的に提起したのが、本書です。 -
3.5アメリカはシェールガスを日本に売らない！ 中国の「資源成長」はまだ続く！ 近年、シェールガスをはじめとする非在来型天然ガスの生産量が急増し、アメリカが再びエネルギー覇権を握る、と言われている。アメリカがエネルギーの純輸出国に転じることで、長らく続いてきたドル安のトレンドも反転し、ドル高に向かうという。さらにシェールガスは頭打ちになった産油国の在来型石油を補い、CO2の排出量も半減させるだろう、と。まさによいことずくめのように思われる「シェール革命」だが、はたして現実の世界はそのように進むのか。本書は資源問題のプロフェッショナルである著者が、二十一世紀における世界の商品市場の新しい動向、ならびに世界経済の命運を握る中国・アメリカという二大国のエネルギー獲得戦略を見ながら、アメリカ発の「シェール革命」が、日本と世界にとって有益か否かを論じるものである。世界経済の動向を読むうえで必見の書である。 -
3.8「この本を書くことは、一経営者としては正しい判断ではないかもしれない。だが、書かずにはいられない」。いまだにほとんどの日本人は「この国は豊か」と思っているだろう。それがいかに「現実」とかけ離れた思い違いか、本書を読めばわかるはずだ。勃興するアジア経済から目を背け、「未来からの借金」で身の丈の2倍の生活をする日本人。借金を返すどころか「増税」という愚策しか打ち出せない日本政治。なぜ国民も、政治家も、「稼ぐ」ことを忘れて「貰う」ばかりになったのか。松下幸之助や本田宗一郎が体現した「資本主義の精神」はどこへいったのか。「グローバル化の尖兵」を自負するファーストリテイリングの経営トップが見詰める世界と日本の「現実」とは。「成功法則」のない時代に企業と個人がもつべき「視点」とは。「あなたが変われば、未来も変わる」。本書はこの国を愛する企業家が身を賭して著した警醒の書であり、希望の書である。 -
4.3「戦争の教訓」は第二次世界大戦ではなく第一次世界大戦にあった！ トルコはなぜEUに入れない？ 「アンチ・グローバリゼーション」へ向かう世界潮流とは？ 社会人を含めて聴講希望者が多く講義録の刊行が待たれていた授業が、満を持してこのたび、書籍の形で世に出ることになった。解説学問に成り果てた従来の国際政治学の枠組みを超えて、日本の国家像と戦略を指し示すことで、「世界と日本の見方」がクリアになる一冊。ゆとり教育で学ぶ世代が増え、日本人自身が世界はもちろん、「日本の見方」さえわからなくなっている現在、本書はそれらを知る絶好の機会といえよう。元となった京都大学での講義は「現代国際政治」と銘打ったものであるが、テーマは近代日本史から戦争の仕組み、革命の正体、世界秩序の構築といったものまで幅広く、読んでいて飽きさせない。さらに歴史の因果関係や国同士のかけひきを知るなど、大人が読んでこそ楽しめる授業内容である。 -
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3.7株価4万円台のカウントダウン！ 絶対に見逃せない半導体、生成AI、EVの大潮流を徹底解説。この1冊で緊迫する世界情勢の「裏側」と日本経済の行方がまるわかり！ YouTubeでも「当たる」と評判の人気経済評論家が、2024年の2大トピックス（米大統領選＆台湾総統選）に加えて、日本企業の未来を読み解くうえで欠かせないマグニフィセント・セブン（半導体、生成AI、EV7銘柄）の潮流、インドの躍進を大解説。半導体戦争を投資に活かすには？ 米中対立、中東リスク、トヨタ＆パナソニックの動きが株価にどう影響を与えるのか？ 「ビジネス、投資に効くリスク→チャンス40」「世界がよくわかる映画5作品」も収録。 -
3.3戦後最大の好機を逃すな！ 「東西新冷戦」「習近平の独裁体制」「GAFAMの衰退」なども言い当てた経済予測本の最新刊。円安・物価高で日本経済はピンチか？ いや、大チャンスだ。その根拠を示す。ロシアによるウクライナ侵攻から始まった2022年。世界的なインフレと資源高騰による物価高が日本経済を襲う。だが、「1年前から兆候は見られた。リスクに対する対策を講じていたら、危機は未然に防げたはず」と著者は言う。本書では、「トランプ大統領再登板」「台湾有事」「イーロンマスクのTwitter買収」など、間もなく起きる「50の最恐リスク」をピックアップ。さらに、ピンチをチャンスに変えるポイントも提示する。一足早くリスクを回避し、ビジネス、投資で勝つための視点を身につけてほしい。 -
4.3長期にわたる緊急事態宣言が解除し、新首相が誕生。これで日本経済は上向くはず……。そんな期待を抱いていないだろうか？ 安心するのはまだ早い。チャイナバブルの崩壊リスクはもちろん、アメリカが主導する炭素ビジネスや人権問題対策にも「落とし穴」がある。また、新型コロナによる経済ダメージも計り知れない。本書では、YouTubeでも話題の経済評論家が「今何が起きているのか」を解説し、「これから何が起こるのか」を言い当てる。前著『世界と日本経済大予測2020』で取り上げ予測は9割的中！ 世界的ウイルス感染の可能性も指摘し、話題を呼んだ。「真のリーダーや賢い投資家は、一時的な経済ショックに左右されず、大きな潮流をきっちりつかまえなければならない。長期的な潮流を捉え続ける限り、大失敗はないし、逆にうまくそれに乗れば自分の立場を大きく変えられるはずだ」と著者は言う。本書を読み、あなた（会社）が今後すべきことを考えてみてほしい。 -
4.51項目3分でわかって、どこから読んでも役に立つ！ 最強のお金入門書！ 「備える」「稼ぐ」「使う」「貯める」「増やす」……5つの視点で、お金の情報を完全網羅！ 難しい理論や解説をなくし、「このとおりにやれば大丈夫」な方法を、イラストや図解でわかりやすく紹介。この1冊で、災害時や失業時のためのお金の備え方、対処法から、副業ビジネスを立ち上げるコツ、安全な資産形成方法までカバー。誰でもすぐに実践できるメソッドが盛りだくさんで、自分に合ったお金との付き合い方が見つかります。「ポストコロナ時代」を生き抜くための正しく使えるお金の知識、てんこ盛り！ 将来が不安だけど、いまは大丈夫だから、何の対策もしていない。お金の本は読んでみるけど、難しくて結局実践できない。お金のことを考えること自体がこわい……そんなお金の悩みを解決します！ -
4.02020年の新型コロナウイルス禍は、世界経済に大きな影響を及ぼした。大量倒産やインバウンド消滅など、日本経済も大打撃を受けた。2021年は、アメリカによるファーウェイ制裁や、中国経済バブル崩壊、香港問題、朝鮮半島リスク、尖閣諸島問題など、さらに恐ろしいリスクが予想される。しかし、リスクを事前に知り対策していれば、大損失を避けることができる。本書では、リーマン・ショックや欧州危機、トランプ大統領当選などを的中させてきた著者が57のリスクを解説。個人・企業として「ピンチをチャンスに変える」ために何をすべきかを指南する。前著『世界と日本経済大予測2020』の48の予測は“ほぼ的中”。本書も読まないと絶対に損をする！ ビジネスパーソンや投資家に限らず、全国民必読の経済予測書。 -
3.0貯金をしている裕福層は、実は圧倒的少数派！？ 「お金の専門家」として3000人以上のお金持ちと接してきた著者が解き明かした、お金持ちになるための新常識は「貯金をしないこと」だった！ その秘密とは……「長期投資」で資産を増やし、運用して「お金がお金をつくる」システムを確立すること！ ソンを抑えて資産を増やす方法から、増えた資産の運営方法、おすすめの投資先までステップバイステップでわかりやすく解説！ 初めてでもできる、投資の入門編。 ・「貯金バカ」度を見極めるチェックシート ・貯金1億円を貯めた男の末路 ・年収250万円でも「お金のストレスフリー」は実現できる ・投資を始めるなら早いほうが得をする ・それでも投資に二の足を踏む7つの理由 ・資産を築く2つのステップ ・「投資信託の積立投資」をはじめよう ・必見！ 資産形成に適した4つの投資信託、教えます ・「Jリート」に投資して配当金を得よう ・タマゴを産む「Jリート」の選び方 -
4.0貯金もあり、家もある高齢者がいる一方で、3割の高齢者が家も貯金もゼロであるという。人生後半こそ、格差は広がるのだ。残酷だが、それが事実である。ゆとりある老後に必要なお金は、2600万円とも5000万円ともいわれる。その根拠はどこにあり、実際必要なお金はいくらなのか。また、日本で多い60歳定年というのは、海外では年齢による差別と受け取られていて、定年そのものがない国も多い。なぜ、いまだに日本では60歳定年制が存在するのか。そして今後はどうなるのか。「年金」「資産運用」「遺産」といったお金のことから、「家族との関係」「介護」「知的余生の楽しみ方」まで経済学的に分析する。 -
4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 数学が苦手な人でも、データ分析ができるようになる！ “入門書を読んでもわからない人のための統計学の本”！ 業種問わずデータばかりが溜まっていく現代。データ分析のニーズが高まっていますが、統計学の敷居は高く、挫折する人が多くいます。本書では、多くの初学者を開眼させてきた「大人のための数学教室 和（なごみ）」の人気講師、小林克彦氏を監修に迎え、とにかくやさしく解説します。「数学や統計学を道具として使う！」「面倒な計算はExcelで！」この二つが基本方針。数学への苦手意識がなくなり、誰でもデータ分析ができるようになります。 ◆監修者より（はじめにより抜粋） 統計学とは、難解な数学なのでしょうか？ それとも、何でもわかる魔法のようなものなのでしょうか？ 本書で学ぶ統計学は、どちらでもなく「便利なツール」「ものごとを整理・判断するための技術」です。統計学を「わかる」「使う」ための学びには“オススメの順番”があります。本書の特徴は、実際に統計学を「わかる」「使う」上で押さえておきたいポイントをクリアしながら、流れを止めることなく最後まで「読める」点です。 -
3.0アベノミクスは効果があったのか、なかったのか？ 消費税増税を断行すべきなのか、回避すべきなのか？ アベノミクスの発動に大きな影響を与えた「経済政策のご意見番」が、巷にあふれる「不見識な経済論」を一刀両断し、今後の日本経済の行方をすべて見通す決定版の一冊である。せっかくアベノミクスの成果で上昇気流に乗り始めた日本経済。だが、平成26年（2014）4月の消費税増税で、あたかも離陸中の飛行機が急にエンジンを逆噴射して失速してしまうような結果を招いてしまった。だがこの先、平成27年（2015）10月に8％から10％へ、さらなる税率Upが予定されている。はたして今、日本経済は「いかなる政策」を選択すべきなのか。それを妨げる「世迷言」を声高に主張するのは誰なのか。そして、その誤謬の核心はどこにあるのか。経済予測を次々に的中させてきた著者が、予測も当らぬ“増税煽動エコノミスト”の雑音を吹き飛ばし、日本が進むべき道を明快に描き出す！ -
4.3東日本大震災後、これまで躊躇していた日本企業が、吹っ切れたように海外展開を加速させている。「日本離れ」の本格化により雇用問題が深刻化、消費が低落して厳しさを増す国内経済。一方で、アジア市場を中心に闘いを繰り広げ、競争力を高め、真のグローバル企業として成長する数々の日本企業。5年後の日本経済では、見たこともない光景が現れていることだろう。そして、国内市場だけで培った「古い世代」の成功法則は相手にもされず、世界的な大競争を勝ち残っていく30代の若い日本人が活躍する時代になる。「超・二極化」、「大空洞化」で崩れ落ちる姿をリアルに描く一方で、「世代交代」と「主力産業の大転換」で息を吹き返す日本経済の、新たな成功法則を熱く語り尽くす書。 -
3.5 -
3.3TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)は、長年にわたり「政府の保護による衰退」を続けてきた日本の農業を覚醒させるきっかけとなった。「本書の執筆動機はきわめてシンプルです。経済学の考え方を使って、『農家の経営』ひいては『日本の農業』の今を正しく分析し、もっと“よくする”ための新たな議論を提起することです」(「まえがき」より)。しかし、既得権益にまみれる農林水産省の政策は、それとは反対に「どのようにして農家を“弱くする”か」に力を注いできたのだ。本書は気鋭のエコノミストと農業の最前線で取材するジャーナリストが、農業をめぐるタブーをことごとく論破する一冊。TPP危機説や「日本は土地がないから農業に適さない」「高齢化は深刻な問題」という説は全部ウソだということが、この本を読めば十分に理解できるはずだ。東日本の農家が放射能と風評被害に苦しむ今こそ、私たちが真正面から「産業としての農業」を考える時である。 -
-日本はこの10年、老化による「複合慢性病」で長期入院を続けているようなものである。今後、老化と衰亡の傾向を逆転することは難しいだろうが、老化を遅らせ「豊かな老後」を長く楽しむことなら可能である。そのためにはどうしたらよいか。本書は「日本型社会主義との訣別なくして活路なし」と説く。ただ社会主義を卒業しても、それがただちに繁栄を約束する資本主義をもたらすわけではないことは覚悟しなければならない。まずは政府に面倒を見てもらおうとする「お上症候群」は脱するべきだろう。また、個人が自由に自分の責任で生きるために邪魔になるものは壊れてしまったほうがよい。たとえ日本が赤字で倒産状態に陥っても、個人は総倒れにはならない。「国破れて」も個人は破れない。老化社会の時代は平静に衰亡の姿と向き合って自分の生き方を考えることが賢明である。「国家につながれた奴隷になるか、自由に生きる個人であるか」の選択を読者に迫る良書。 -
-世界GDPに占めるシェア:17.9%⇒8.7%、1人当たりGDP:世界第6位⇒第23位、貿易黒字国⇒赤字国……。日本経済の地盤沈下が止まらない!米国も、中国も、いまや日本の失敗を「反面教師」として経済運営を進めている。「超一流」を自任した日本経済をここまで落とした「政府・日銀の失敗」とは? そして、いままた繰り返されようとしている「勘違い」とは?本書は、新聞・テレビでお馴染みの若手エコノミストが、国際競争に敗れつつある日本に「喝(かつ)」を入れる建白書。経済の実態を映し出す統計数値を駆使して、世間にはびこる誤解、珍説を一掃。「なるほど、そうだったのか」と納得する日本経済のほんとうの見方、考え方が明らかに。 -
-多くの日本人は、いま日本は長期にわたる不況下にあると認識している。しかし、それは正しい認識だろうか? もはや日本は衰退への道へ入ってしまったのではなかろうか? もはや注目も信頼もされていない日本円。この10年間、国家衰退を食い止める有効な方策をひとつも取れなかった日本の政治。アメリカは再び経済回復しようとしているが、中国はじめアジア諸国の工業力が勃興してきた状況下において、もはや日本がその果実を独り占めできる状況ではない。また、多くの日本人は、アメリカは日本の資金力・技術力がなければ成り立たないと傲慢に構えているが、それは一昔前の話で、もはやアメリカにとって日本はリスクの部分の方が大きくなっている。世界が大きく変わっているのに、日本の指導層にその情報がなく、全く理解できていない……。著者独自のワシントン情報、共和党情報から世界の大きな動きを読み解き、日本に残された道を検討していく必読の書。 -
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4.5「貸借対照表が読めない!」「損益計算書には何が書いてあるの?」というビジネスパーソンに朗報。本書のテーマは「数字のわしづかみ」。「わしづかみ」すれば、細かな数字に惑わされることなく、現状を捉えることができます。財務・経理的な数字の読み方は専門家に任せて、「必要なことを必要なだけ」というスタイルで読み進めれば、会社の数字に対する苦手意識がみるみる消えていきます。第I章では、貸借対照表と損益計算書の基本をざっくり説明。第II章では、数字を「点」ではなく、「線」で捉え、ストーリーを描く方法を紹介。第III章では、過去の実績から未来を描く方法を解説。そして、最後の第IV章では、いかに現場が自ら数字をハンドメイド、意思決定し、実行すべきかに焦点を絞って論じています。日々、社長や役員が連呼するトップダウン型のスローガンのような「タスク」ではなく、現場発の実効性のある戦略を描くための一冊。 -
3.5変化が激しい今、お金に関する常識もどんどん変わっていく。そこで、現在の成功法則を知りたいのであれば、今まさに成功体験を積み重ねている人のやり方を学ぶのが一番の近道だ。本書は、我々のまわりに数多く存在する、しかし普段なかなか知ることができない身近なお金持ちの思考と習慣を解説する。低利回りでも、保障と貯蓄を兼ねた保険を選ぶ投資信託による「国際分散投資」はしない学費の高い私立校へ、子供を通わせないステータスより、稼ぎやすさで得意分野をつくるなど、節約、投資、高収入と、さまざまなタイプの考え方を紹介しているので、自分の参考になるものが見つかること間違いなし。1億円貯める人の思考をちょっと拝見して、資産形成を目指す家計に生まれ変わろう! -
4.0円高になるたび企業が大ダメージを受けるという日本経済。だが円高=ドル安という「ドル凋落」トレンドは、もはや誰も止められない。各国中央銀行の為替介入、歴史的な量的緩和の政策をもってしても、アメリカの回復は一時的なものでしかない。アメリカ・リスクを考えれば、日本が決裁・準備通貨をドルだけに絞る選択肢はありえない。ドル一極集中体制への依存は、「絶対に安全だと思い込んだ資産に一点集中して行なう投資とよく似ている」。本書の著者は、複数の通貨を同時に組み入れる「バスケット通貨」制をいまこそ導入すべきだと記す。バスケット通貨を採用すれば、「日本の輸出産業は1ドル=50円といった水準になっても、他通貨の上昇によってそのドル安効果が相殺されて採算が取れる可能性もある。円高で株安というステレオタイプな反応も影を潜め、たとえドルが急落しても株式市場はそれほど反応しなくなるかもしれない」。 -
3.7「シェール革命時代」のプレーヤーが揃った。まずは、石油・天然ガスともに、シェール革命で国内生産が膨大に増え、エネルギー不安から解放されて沸き返るアメリカ。工業化の進展や、国民生活の向上によってエネルギー需要が増大、世界最大のエネルギー輸入国となり、焦る中国。アフリカでのエネルギー開発など、シェール革命の逆風を受け、欧州離れを模索するロシア。そして、シェール革命による世界エネルギー地図の書き換えによって、エネルギー戦略の見直しが必須となる日本。これらの、4大プレイヤーが、これからの時代にどのように動くかを、各々の持つ事情から探った、日本のエネルギー問題のエキスパートによる一冊である。サブタイトルにもあるように、日本の最も取るべき戦略として、ロシアから天然ガスパイプラインをつなぐことを強く勧める。各国の国益が複雑に絡み合う、過渡期である今のエネルギー世界地図を明快に読み解く。 -
4.0尖閣騒動を見ていると、中国という国は反日一辺倒なのかと思ってしまうが、実際に現地でビジネスに携わる著者に言わせると、それは大きな勘違いだ。ほとんどの中国人は、このような騒動と自分の生活とは無関係と考える人たちであり、この事件後もなお「日本が好き」「日本の品質はすばらしい」という人たちがたくさん存在するという。本書は、こうしたマスコミ報道や既存の書物では絶対にわからない「中国市場の本当の姿」を膨大なデータと10年に及ぶ現場の経験則から明らかにした衝撃の本。そこから紡ぎ出されるビジネスの成功法則は、これまで誰も指摘しなかった斬新な視点に満ちている。さらに、日本企業が勘違いしている事柄も多々指摘されており極めて具体的である。13億人の心をつかむための実践的マーケティング手法を解説した本書は秀逸な中国分析論にもなっており、ビジネスマンはもちろん、真の中国を知りたい人にとっても一読の価値がある。 -
-今、キャピタル・ゲインを狙ったならず者の投機資金が、世界中を動き回っている。それは動き方次第で一国の経済を混乱に落とし入れるだけでなく、景気・不景気を左右する程の威力を持つ。昨年7月のタイのバーツ暴落にはじまる東南アジアの通貨不安は、この投機資金の動きで起こったものだが、その結果アメリカのファンドや銀行の海外投資が焦げついた――世界大不況のゴングはついに鳴った。企業・個人に生き残るすべはあるのか。 内容は第1章 世界大不況のゴングが鳴った―東南アジア経済危機はドル基軸通貨体制動揺の序章 第2章 ドルを稼いで罪あり―バブル発生も崩壊も“ドル”への過信から始まった 第3章 内需拡大の究極の特効薬―“お金を使えば税金を負けてやる”という発想が必要 第4章 みんな大損して再出発―円安放置とアジア危機で米国株価の大暴落が始まる 第5章 世界的マネーゲームの崩壊。危機の時代を乗り切るとっておきの処方箋を呈示。 -
-いまや日本は国難の最中にある。平成24年11月現在、沖縄県石垣市の尖閣諸島周辺には連日、「海監」や「漁政」など中国政府の公船が押し寄せ、わが国の領海に侵入を繰り返している。なぜ、こんなことになってしまったのか。結論から言えば、日米同盟が弱体化したからである。3年前、民主党に政権が交代し、自民党政権下で実施されていたインド洋上での給油活動が終了。さらに鳩山由紀夫総理（当時）が、普天間移設問題で「最低でも県外」と公言し、アメリカ大統領にも「トラスト・ミー」と大言壮語した。当時、鳩山総理のブレーンと目された知識人が、今も大手を振ってメディアで活躍する。全国の大型書店では、アメリカ陰謀論を振りまく新刊が平積みされ、ベストセラーとなっている。そうした反米論者の責任もさることながら、今なお彼らを重用するマスコミの責任も重い。反米を合唱しても、何一つ、日本に益することはない。（「はじめに」より抜粋） -
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5.0「本間さまには及びもないが、せめてなりたや殿様に」と謳われた酒田の豪商・本間光丘。光丘が十八世紀の半ばに本間家の家督を継いでから五十年の間に、本間家はこの俗謡に謳われるような存在にのし上がった。本間家の家業は北前船交易による商業活動、金融業などだが、光丘はそれだけでなく、庄内藩の財政再建にも携わったのである。光丘はまた、植林事業などの公共事業に私財を投じている。儲けたものは社会に還元する――この基本哲学により、本間家繁栄の礎は築かれたと言えよう。本書は、そんな光丘の商いの極意に迫った快作。不況の今こそ、本間光丘の経営哲学に学ぶべきものは多いが、その光丘の教えのエッセンスを、法則の形で各項目末に掲載。著者の童門冬二氏は、日本経済再生のためには地域経済の活性化が不可欠、と述べているが、本書は地域再生のために何が必要かについての提言をも含んでおり、ビジネスマン・地方自治体職員必読の書になっている。 -
3.8経済・社会を一瞬にして「死」に至らしめる大停電＝ブラックアウト。大飯原発、浜岡原発の再稼動や電力不足が取り沙汰されるなか、まったく語られていないことがある。それは電力マンの本音だ。電力会社で働く人々は、いま本心で何を考えているのか。現場では何が起きているのか。本書はマスコミの電力バッシングから距離を置き、あえて正面から当事者である電力会社の社員たちを取材した一冊。「オフレコで聞いた生の声も多数掲載したが、それくらいの“本音”でなければ描く価値もない」（「はじめに」より）。ブラックアウトを回避すべく、電力を確保したい、社会を安定化させたいという思いはどれほどなのか。供給側から見たほんとうの電力問題がここから見えてくる。【内容】第1章 火力発電所の「廃墟」にて／第2章 東北電力の信念／第3章 知られざる大赤字／第4章 自然エネルギーの実力はいかに／第5章 夢の放射能除去／第6章 「正しく恐れよ」 -
3.0ふたたび、日本製造業の時代がやってきた！ 一時期、猫も杓子も中国へというブームが作られたが、それが誤りであったことは今や明白である。やはり、日本は「ものづくり」なのである。しかし、そうはいっても、この間の動きで、レベルが落ちてしまった日本メーカーが続出しているのも事実。それはなぜか？ 何を失ったのか？ 勝ち組メーカーと負け組メーカーとでは何が違うのか？「誰にもできない仕事」を手がけ続ける町工場の希望の星と、元・通産官僚にして2700社以上の現場を訪問している中小企業の第一人者が、縦横無尽に語り合う。「『雑貨』がつくれなければハイテクはつくれない」「日本の協力会社こそ『神の見えざる手』だ」「ものづくりにおいて能力主義は『麻薬』と同じ」「『まごころ』の日本VS『厳罰主義』の中国」「『技』はこうして磨け」……。「ものづくり」はこんなに素晴しい！ 日本の行く先は明るい！ 勇気がわき出る必読の一冊である。 -
-バブルの破綻からの空白の20年、リーマンショック、超円高、東日本大震災。次々と大きな試練が日本経済を襲っている。それでも日本経済はこの試練を耐え抜くに違いない。なぜなら日本には、中小企業の底力があるからだ。日本の中小企業は、人のために役立ちたいという気持ちが強い。時には採算を度外視する。職人の心意気、義理人情でお互いが助け合い、危機を乗り越えて、元気を取り戻していくのである。この中小企業のものづくりの基盤が日本にあれば、必ず日本は復活する。本書では、日本経済を支えている中小企業の強みを解説し、あわせて底力を持つ中小企業を紹介する。 -
3.5 -
4.0今回の大震災で世界中の人々が、混乱の中で示される日本人の忍耐強さと寛容の精神、助け合いと同朋意識の強さ、さらには決死の覚悟で原発に放水する消防庁や自衛隊の人々に心を打たれている。日本人は歴史的にこのような崇高な精神を受け継いで独自の文明、社会を築き挙げてきた。それが期せずして再評価されているのだ。本書では、碩学・安岡正篤氏の『日本精神の研究』など優れた日本論をヒントに、経済界有数の論客である北尾吉孝SBIホールディングスCEOが、今後この国が進む道を明示する。「象形文字と音標文字を持つただ一つの民族」「回帰すべき無我の文化」「中国ではなく、日本だからできる理由」「経済的国際化は日本人の特質をなくすことではない」「TPP加盟は日本のマスト」「ソブリン・ウェルス・ファンドの創設を！」など、日本の伝統精神をベースに考えられた経済戦略は、多くの示唆に富む。 -
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3.0歴史を振り返ると、パンデミック（感染症の世界的大流行）は大きく二つの教訓をもたらしてきました。第一は、パンデミック後は従前とは大きく異なる社会が訪れること、第二は混乱の中でその社会が持つ弱点が露呈される、という点です。コロナ禍による混乱で、この二つの教訓から日本が考えるべき最大の課題は、世界が凄まじいデジタル資本主義の競争に向かうこと、そして日本が立ち遅れているデジタルシフトを急いで進めねばなりません。幸いにして、日本でも在宅勤務、遠隔教育、遠隔診療など、デジタルな手段を駆使した新しい社会生活様式が定着する気配が見えています。この勢いを加速し、ポストコロナ時代に向けた体制移行（トランジション）を急進的に進めるべく、具体的な提言を示したのが本書です。特にまとめの第六章では、「ポストコロナ構想会議」の設置と、そこで議論すべき六つの重要な政策項目を提案しています。デジタル資本主義において重要性を増す無形資産の問題、デジタル時代のインフラとしてのマイナンバー制度の思い切った拡充、さらには究極のセイフティーネットとしてのベイシック・インカム、などです。ポストコロナの時代、日本は、真に豊かな社会を目指すための大きなチャンスを迎えています。本書は、そのヒントをもたらす書籍です。 -
4.0人気経済評論家が解説。ビジネス、投資に影響大！ 最新48リスク。米中貿易戦争に始まり、香港問題や英国のEU離脱、中国経済の下火など、2019年は国際リスクに事欠かなかった。国内に目を転じれば、年金問題や消費税増税など、日本経済に悪影響を与える要素も少なくない。だが、2020年は国内外のリスクがさらに増大するというのが、著者の見立てだ。リーマン・ショックや欧州危機、トランプ当選などを的中させてきた著者が予測する48のリスクとは。東京五輪にうつつを抜かしていると、経済とお金の流れを読み損なう。リスク予測とその対策にまで踏み込んだ、全経済人必読の経済予測書。 〈本書の内容〉第1章 米中対立は終わらない――「ビジネスマン」トランプの経済政策 第2章 「バンブーシャッター」が降ろされる日――分断の時代を迎えた激動の世界 第3章 いよいよ危ない中国経済――タイムリミットは2022年 第4章 来る「アジア危機」に備えよ――火だるまの韓国経済 第5章 EUは世界の火薬庫となるか――待たれる英国の決断 第6章 令和に真価が問われる日本経済――最大の敵は「日本企業」 2020年はこれまでにないほど、国際情勢が動くのは間違いない。秋にはアメリカ大統領選も控える。正直に言うと、東京オリンピック・パラリンピックに浮かれている場合ではない。本書を読了すれば、その理由が明快に理解できるだろう。――「はじめに」より -
-「価値観」「生き方」までも塗り替える、「新・資本主義」の幕開け。善人が勝つための新しい経済のしくみはこうして生まれる。ブロックチェーンの普及で見直される「共感」「感動」「慈悲」「赦し」「リスペクト」。ブロックチェーンの普及によって、仕事をしなくても「善人ならばお金が入ってくる世の中」になる！？ 現在、ビットコインなどの仮想通貨は、主には投機商品としか扱われていませんが、これからは、本来の通貨としての役割を果たすようになります。仮想通貨の正体は勝手な書き換えができないデジタルデータ「ブロックチェーン」です。今まで、インターネットが、人々の暮らしを大きく変えてきましたが、ブロックチェーンも近い将来、AIなどの新技術とともに、人々の暮らしを新たな形へ変えていくことになります。――仮想通貨業界に参入した新進気鋭の起業家が、仮想通貨の未来を予測する！ -
4.0エボラ熱や民族紛争など、最近はマイナス面が目立つアフリカ大陸だが、世界からの投資熱は冷めるところを知らない。なんといっても10億人という人口と地中に眠る豊富な資源、そして日本と対照的に多子若齢化の道を歩んでいる成長力に世界中が注目している。「地球最後の成長市場」とも言われる所以である。本書は、そのアフリカの全54カ国を人口、首都、宗教、GDPなどの基本データを押さえたうえで、最近の経済とビジネスの状況を詳しく解説した。いま日本の各企業はBOP（低所得者層）市場を狙ってアフリカに進出している。世界の総人口40億人のうち7割がこの層に当てはまるといわれ、大きな利益が期待できる。さらに注目すべきは中国の動向である。中国は国をあげてアフリカを取り込もうとしている。首脳外交の回数とインフラ支援の額は日本の比ではない。これ1冊あれば、アフリカ経済とそれを取り巻く各国の全容が理解できる。 -
-おそらく21世紀の日本で起こる現象は、今の時代に芽が出ているのだろう。たとえば、2000年4月施行された地方分権一括法や2001年1月施行される中央省庁等改革関連法は、行政府のあり方を根本から変えてしまうことは間違いない。また、日本の環境技術力や携帯電話の普及力が世界で大きな役割を果たすようになるのは疑いえない。このように、いくつかの萌芽を眺めていけば、明日の日本を占うことも無駄ではないだろう。本書は、国際情勢、技術、日本経済に通暁した著者が、世紀末に贈る「来世紀に生きる知恵」の集大成である。戦後日本が選択した原則が根底から崩れたことを前提に、企業や個人が次代に生き残るための処方箋やヒントをわかりやすく提案する。経営者はもとより、21世紀の主役となるビジネスマンや学生にもぜひ読んでもらいたい一冊である。 -
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3.0「ブルー・オーシャン(競争なき市場)」などありえない! それを鵜呑みにして経営戦略を練るようでは日本型経営は負けてしまう。本書は「50時間で会社を変える」ことを提唱し、多くの企業のコンサルティングで結果を出し続ける著者が、日本企業さらには日本の技術者のためにいま何が求められているかを整理しまとめ上げたものです。ますます厳しくなるレッド・オーシャン(消耗戦)をどう勝ち抜くか、それには、まずは自らをよく知ることにあると著者は始めます。日本以外のほとんどの民族は、相手「を」自分に合わせて行動する「ヲ」族であり、日本人は相手「に」合わせて行動する「ニ」族であるとし、その民族的特性を活かしたイノベーションを絶えず起こすことこそが勝ち残りの基本条件だとします。そしてその主たる牽引者こそが現場の技術者たちであると説きます。コンサルの場での具体事例を盛り込みながら技術者たちの志気を高めてくれる、そんな本です。 -
-人はだれも、望みや理想を叶え、幸福感や満足感とともに充実した人生を手に入れる権利を与えられています。そして、願いを叶えるための力は、すべての人に内在しているのです。本書では、私たち自身の中にある願いを叶える「真の力」を使いこなす方法を紹介します。単なるイメージングや抽象的な法則ではなく、日常でできる実用的な方法です。だれもが持っている潜在能力や宇宙の力を「いかに現実として実現させるか」がよくわかります。「リラックスしていたほうが、エネルギーが通りやすくなります」「“私はどう転んでも幸せになる”と決める」「私たちの“本来の力”は無限の力」「ハッピーの好循環をつくる」「マイナス思考も肯定的に受け容れることがほんとうのプラス思考」「素敵なごあいさつの習慣を」……繰り返し実行することで、自然と幸運を引き寄せる体質になっていきます。願ってもなかなか叶わないと思っていたあなたに希望の光を贈ります! -
3.0アベノミクスは今や国民に大きくアピールし、マーケットもそれに反応して円安・株高が続いている。しかし、ちょっと待ってほしい。注目を浴びている「大胆な」金融緩和という政策は、べつに奇手でも妙手でもない。過去、政府が苦しい時に何度もすがってきた手法である。政府は財政が苦しくなると、マネー創出という「打ち出の小槌」に手をかける。そのたびに経済は大混乱し、国民は痛い目にあう。古くは江戸時代の小判改鋳によるインフレ、西南戦争後の大インフレ、大正バブル、1974年の大インフレ、そして1980年代後半のバブル。海外では第1次大戦後のドイツのハイパーインフレなどなど。歴史をたどると、マネーというものがいかに誘惑に満ち、また恐ろしいものであるかがわかる。本書はこうした歴史を振り返ることで、アベノミクスの持つ構造的な危うさを指摘するとともに、期待先行で膨れつつある日本経済に警鐘を鳴らすものである。 -
4.0【ビジネスモデルとして今注目の「プラットフォーム戦略」の第一人者である平野敦士カール氏が、 個人に生かすノウハウをライトノベル形式にまとめた一冊!】 仕事に悩んでいる人、プラットフォーム思考法をカンタンに知りたい人、必読! ・入社3年目のみなみは、仕事がつまらないと感じ、会社を辞めることばかり考える毎日。でも、他にやりたいことがあるわけでもない…。 ・そんなある日、宇宙人ゆるキャラ・ぷーにゃんが現れ、人間関係、プラットフォーム (場作り) 戦略での仕事の作り方などを指南される日々が続き、徐々に気持ちに変化が起こってきた。 ・営業成績もトップになり、銀行でも栄転が決まったが、みなみの選んだ選択は…。 主人公をあなたに置き換え、少しの勇気で本書の仕事術を実践すれば、今日からあなたの仕事、人生が変わっていきます! 自分成長戦略ワークシートから、あなたも自分の強みを見つけ出すことができる! -
4.0投資に買い物。はたまたギャンブルなど、私たちは常日頃さまざまな意思決定をしながら生活している。その意思決定に無意識のうちに影響を与えているのがさまざまなバイアス(判断の偏り)である。最適と思われる選択肢を選んでも、バイアスがかかった判断が思わぬミスにつながることもしばしばある。本書では、このような判断の誤りを抑えるための手段としての行動ファイナンスについて解説。投資家の心理に立った上で陥りがちな「バイアスの罠」をいかに見抜き、回避するか――そのノウハウを伝授する。投資のみならず、買い物やギャンブルなど、日常の意思決定の質を向上させる1冊。 -
4.0あなたにとっておきの秘法を紹介しましょう。それは感謝の念を抱き、「ありがとうございます」という言葉を連発することです。「ありがとうございます」という感謝の言葉はプラスの想念の象徴にほかならないため、その言葉を口にすると、心の中に良い波動が生まれます。その結果、「良いことを思えば良いことが起こる」という心の法則に則って、いいことがたくさん起こるようになります。そればかりではありません。私たちの潜在意識には銀行のような機能があるため、そこに感謝の念をどんどん積み立てていけば、感謝の量だけラッキーな現象が授けられる仕組みになっているのです――。あなたも、本書を読んで「神様を味方につける方法」を知ってみませんか？「はじめに」より -
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-men（人的戦力）、materials（装備）、money（戦費）――戦争の勝因は、この三点で語ることができる。明治以降の日本の「装備」の研究については進んでいるが、近年の外交、財政の不手際を見ると、実は明治以降の「人」「カネ」に関しても負けるべき要因があったのではないかとの疑問が浮かぶ。現在、「人」「カネ」で世界を仕切っているのはアングロサクソンであり、彼らは戦争でも「常勝」している。彼らの「戦争と経済のカラクリ」がわかれば、日本の弱点と突破口が見えるのではないか。本書は、第一章／戦争できる国づくりを支えるモノづくり、第二章／戦費調達に成功した国が勝者となる、第三章／有事を生きる国民たち、第四章／現代日本の国防はこれでよいのか、という構成で、「人」「カネ」をいかに使えば日本が21世紀に勝ち残れるかを説く。希代の軍学者が自信を喪失した日本人に贈る「日本に競争力がつきすぎて困ってしまう」戦略。 -
4.0日本の書店にビジネス書が所狭しと並ぶようになったのはなぜだろう――世界的に稀有な時代とされる日本の高度経済成長期を象徴するベストセラーを足がかりとして、「本」と「人間」の関係性を独自の視点で洞察したのが本書です。日本人にとって「ビジネス書」とはどんな存在だったのか。本書では、明治以降からそのおおまかな流れを示しつつ、戦後初のビジネス書ベストセラーとなった坂本藤良の『経営学入門』（1958年）を手始めに、岩田一男『英語に強くなる本』、林髞『頭のよくなる本』、盛田昭夫『学歴無用論』、藤田田『ユダヤの商法』、松下幸之助『物の見方・考え方』、梅棹忠夫『知的生産の技術』といった本を分析しています。「ビジネス書」と呼ばれる、高度成長期の日本のサラリーマンの知的武装に大いに寄与した本が「なぜ売れたか、なぜ広く読まれたか」を洞察することで、「日本人」という存在の行動意識や行動心理がきっと見えてくるはずです。 -
-「大災害から立ち直る俺たちの姿を世界に見せてやる！」2011年3月11日、東北地方太平洋沖地震発生。巨大津波によって壊滅的な被害を受けた東北沿岸地域に、決してあきらめず、立ち上がる地場企業の経営者たちがいた。「命を賭けても、社員の雇用を守る」（高田自動車学校）「これを機に、力を合わせて業界の仕組みを変えよう！」（木の屋石巻水産）「会社の発展と町の発展はイコール。これからもこの町でやる」（石巻ガス）彼らが目指しているのは、お金でもやりがいでもない。ただ、あたりまえだった日常を取り戻すことだけだ。生きていることの尊さ、仕事をする意味、人間としての生き方。その答えは本書の中にある。 -
4.0サブ・プライムローンに、リーマン・ショック。経済大国アメリカでは、住宅ローン・家賃も払えず、自宅を失う人がたくさんいるのに、その原因をつくった会社は、税金で救われる。あれ？ なんだかおかしいぞ？ 翻って日本。ボーナスカットに就職難。さらにはデフレの進行。「厳しいときだからこそ、がんばるしかないじゃないか！」という前にちょっと考えてみてほしい。僕たちは、資本主義経済のしくみの中で暮らし、働く一方で、そのしくみのことを、よく理解しているだろうか？ 理解していないとしたら、それはまるで、ルールを知らないままにゲームに参加しているようなものではないか？ 経済のしくみを知らないまま大人になってしまった人たちに贈る、救済の書。 義務教育では教えない驚愕の経済メカニズムが今、明らかに！ 主人公多喜二、エリナと一緒に「マルクん」の話に耳を傾けよう！ 経済アナリスト・森永卓郎氏も推薦する若手ビジネスマン必読の書。 -
-1ドル＝60円を恐れるな！ 外国為替取引の第一線で25年の実績を誇る「カリスマFXディーラー」が痛恨の思いで予言する「ドル暴落・円暴騰」の調整局面とは？1995年から2004年まで、財務省が「ドル高・円安」を誘導するために外為市場に介入しつづけた結果、日本政府のドル資産はいまや1兆ドル（約90兆円）にまで膨れ上がった。その経済効果とは何か。著者は通算25年の実務経験をもとに、そこに群がった「円キャリートレード」が世界経済をバブル化させた仕組みを簡潔明瞭に解き明かす。その終着点こそ、2008年9月の「リーマン・ショック」だった。財務省のポジション・トークに騙されてはいけない。ドル／円相場の適正水準はすでに1ドル＝60円を割り込んでいる。現代版・世界大恐慌を恐れてはいけない。日本経済は世界で一番早く立ち直る。日銀総裁・故速水優氏の見識に学べ。「強い円」は世界と日本の利益なのだ！ -
3.7政府の債務残高が1000兆円近くあるいま、日本は財政危機を迎えている。「よく日本経済は『全治3年』などという人がいますが、私は『余命3年』と考えたほうがいいと思います。2012年、13年までが最後のチャンスで、それを超えていまのような状況が続くと、本当に何が起こるかわかりません」（本書の竹中平蔵氏の発言より）本書は、竹中平蔵氏、池田信夫氏に、財政学の専門家である土居丈朗氏、社会保障の専門家である鈴木亘氏を加え、日本経済における財政のあり方を論じたものである。無為無策の民主党政権に対し、経済のプロである4名が、財政危機を乗り越え、日本を甦らせるための方策を熱く語り合う！