「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、ＩＴの本質を分析し、これからのブロードバンド社会にむけた技術開発の方向を明らかにすることを目的とする。

※この商品は固定レイアウト／カラーで作成されています。お使いの端末で無料サンプルをお試しいただいたうえでのご購入をお願いいたします。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【すべてのビジネスは顧客へのサービスだ。】 プロダクトとサービスの境界がなくなってきた今こそ、従来のマーケティング・ビジネスモデルに対する考え方を大きく変えるときかもしれません──この変革を推進するのが、〈サービスデザイン思考〉です！　本書は、世界中のイノベイターから注目されているサービスデザイン思考、待望の入門書。クリエイティブで革新的な、新しいビジネスモデル構築のための概念・手法を体系的にまとめて詳説図解。5原則で覚える〈基礎概念〉、企画・リサーチ・分析・設計・テスト・再設計・実施のための〈25の思考ツール〉、実施に至るまでの全プロセスを公開した〈導入事例〉などを図解しながら丁寧に解説しています。〈顧客の時代〉で成功するために必要になる〈最先端のビジネスモデルデザイン〉を理解することができる1冊です！

ファミリーコンピュータがブームとなっていた1986年。任天堂が打ち出した一大プロジェクトが「ディスクシステム」だった。新しいゲームを生み出すために、任天堂が挑んだ野望を今一度振り返ってみよう。 〈主な内容〉 ●ディスクシステム開発秘話 ●ディスクドライブの仕組み ●ディスクシステムのビジネスモデル ●ディスクシステムのネットワーク構想 ●ディスクシステム名作・珍作20選 ●ディスクシステムサービス終了 ※本書は『月刊ゲームラボ』に掲載された記事を電子版として再編集したものです。そのため、記述は掲載当時の情報にもとづいています。価格・仕様の変更等が行われていたり、サービスが終了している場合があります。なお、各記事の初出は以下のとおりです。 ・2016年5月号（P066-080） 一部画像の削除等、紙版とは異なる場合があります。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能は使用できません。本書はあくまで報道の見地から「事実」を掲載したものです。「事実」を実際に行い、万が一事故やトラブルに巻き込まれた場合でも、小社および筆者は一切の責任を負いかねます。本書に掲載された情報の取り扱いはすべて自己責任で行ってください。

東京ディズニーリゾートは、不況下の日本においても優良企業として認知されている数少ない企業のひとつ。しかし、「ビジネスモデル＝儲かるしくみ」は知られていないのが現状です。本書では、「ディズニーリゾートのＩＲ情報」を「会計学」によって分析し、「ディズニーの儲かるしくみ」をがわかるよう、白雪姫や人魚姫たちと一緒に解説していきます。

米名門校でDXを教える権威が書き下ろした、テキストの決定版！ ここ1、2年でDXすなわちデジタルトランスフォーメーションが注目され、「DX」とタイトルに 入った本も次々出版されている。 デジタルトランスフォーメーションとは、AIやビッグデータなどの新しい技術を、今までのように小手先の手段として導入するという考え方ではない。それらを最大限に活用、また市場の革命的な変化に対応すべく、企業の固有の風土や業務プロセスなど、企業のありようからゼロベースで見直し、新しい価値創造へと向かい、新しいビジネスモデルを確立することを意味する。 本書は、ビジネススクールのトップ校の一つであるコロンビア大学大学院でファカルティを務め、デジタル経営の実務分野で世界的な権威である著者が、この分野における10年に及ぶ研究と教育、コンサルティングの実績に基づき執筆しており、顧客市場Customers、競合他社Comtetitors、データData、革新性Innovation、顧客価値Valueの5つの要素 （CC─DIV）に分解しながら、求められるデジタル戦略を解説する。 既刊の類書が戦術論にとどまっているところが多いところ、本書は分かりやすいフレームワークを導入し、目まぐるしく上書きされていくデジタル環境に対し、それを先取りして取り組むプロアクティブな自己変革をどのように進めるのかに焦点を当てており、長く教科書、また基本図書として評価される本となろう。読者の戦略思考は、本書によってグレードアップされるのである。

新型コロナウイルスによる世界的なパンデミックにより、DX（デジタルトランスフォーメーション）の位置付けは、一部の先進企業の取り組みではなく、新たな暮らし方／働き方を求める、すべての企業や組織、そして個人にとっても重要なテーマになりました。 一方で、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）といったデジタル技術の活用が強調されるものの、従来のコンピューター化やICT（情報通信技術）活用の取り組みと何が異なっているのかなど不明な点が多いのも事実です。 本書は、DXへの取り組みを早くから推進している三菱ケミカルホールディングスグループが、全社員の意識改革とデジタル化への基本的理解を進めるために展開するeラーニング用コンテンツをベースに、新しいビジネスや社会を創出するDXに誰もが“自分ごと”として参画できるための視座を提供します。 DXへの取り組みを進めるには、AIやIoTといったデジタル技術だけでなく、ビジネスや社会が置かれている環境の理解や、デジタル技術を使ったビジネスモデル、さらには組織全体がDXに取り組むための共通理解の醸成など、さまざまな項目を広く理解する必要があります。 こうしたDXについて本書では、「DXとは何か」「なぜ今、DXなのか」といった素朴な疑問から、DXの実行を支えるためのデジタル技術やデータ活用の基本、ビジネスモデルの作成に使われている手法、さらにはSociety 5.0（超スマート社会）やSDGs（持続可能な開発目標）などにみられる社会的なつながりまでをカバーすることで、デジタル時代に誰もが身に付けておくべき“教養”を提供します。

本書はDX（デジタルトランスフォーメーション）において、ビジネスモデルを検討・設計するための知識や手法などを解説した書籍です。 ビジネスモデルとして、プラットフォームについても詳細に独自の記法や事例などを使い検討方法を解説します。その他、DXのビジネスモデル検討のために具体的に役立つ様々な内容を示します。 現在、DXを進める際にビジネスモデルを検討するために役立つ書籍がまだほとんどないため、おすすめの一冊です。 ビジネスモデルを検討する際、単にパターンに当てはめて検討することを薦める書籍が多いのですが、本書では、一般的なパターンをさらに構造化・体系化して検討する方法論を示します。それについては著者のこれまでの事例研究や特許の分析、ビジネスモデルが成り立つ仕組みをAIを利用してモデリングする研究、大学の授業におけるビジネスモデルの設計演習での効果の考察などが存分に生かされています。

本書は、デジタルトランスフォーメーション(DX)に関わっている方の中で、特にビジネスアーキテクト(経済産業省が提唱するDX推進スキル標準の7つの役割の中の1つ)として推進されている方や今後取り組む方に向けた書籍です。 　ビジネスアーキテクトの役割の中で、ビジネスモデルの構築が一番困難と思われます。かなり創造的な仕事であるため、方法論をしっかり学ぶ必要があります。そのため、本書では、DXにおいてビジネスモデルを分析・設計するための知識や手法などを具体的に理解していただくことを狙いとして、ビジネスモデルをどのように立案して組み立て、どのように評価・検証するかという一連の方法を紹介します。特に、ビジネスモデルキャンバス等の従来の方法論を使ってビジネスモデルの検討がうまくできなかった方には、お勧めします。 　DXによる新事業/新サービスを実施する際には、どのようなビジネスモデルを採用するかが大きなポイントとなります。適切なビジネスモデルで収益構造を確立できるかが成功の条件となるためです。また、ビジネスモデル次第では、とてつもなく大きなビジネスチャンスを狙える可能性も出てきます。特に、プラットフォーム化できれば戦略上強力なポジションを得ることにつながるため、プラットフォーム化の検討が望まれます。業界の構造を変えてしまうディスラプターが業界の外から突然出現するかもしれない現在、先んじて対抗する方法を考えておくべきでしょう。 　本書は啓蒙書や入門書ではなく、読者には、経営学やIT技術の知識をある程度持つ方を想定しています。そのため、基本的な用語についての説明は最低限にしているので、分からない用語などは必要に応じて書籍やネット等で調べながら読み進めていただければと思います。 ＊本書は、インプレスR&Dより2020年に刊行した『DXのためのビジネスモデル設計方法』の改訂版です。初版から内容を変更している主な点としては、ビジネスモデルの4つの視点を3つの視点に変更して独立の章(第4章)とし、「事業の狙いの方向性」は検討段階の内容として別の章(第5章)に組み入れるように変更しました。追加した主な内容は、DX推進スキル標準やビジネスアーキテクトの説明(第2章)、ビジネスモデル実現ダイアグラムなどを用いてビジネスモデルの検討をより具体化した内容(第5章)、DX人材育成・推進方法(第6章)などです。その他、最新のDXの動向・事例なども関連する章で追加しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■最先端のDX事例を完全図解！＆ビジネスに落とし込むためのヒントが満載！ 「DX」はトピックとしては広く浸透しました。そのため、どんな事例があるか、どう取り組むか、どう経営に取り入れるかといった情報は語りつくされたといっても過言ではないでしょう。しかし実情としては日常業務の自動化のことを「DX」と言っているだけというケースも多く、バズワード乗ってDXに取り組んだ企業は、そろそろその取り組みを評価するタイミングに差し掛かっているのではないでしょうか。そういう状況にあって、DXによって収益化＝マネタイズができている企業とそうでない企業は何が違うのか、そもそも変革できたのか、どこで差がついたのかというのは関心の高いテーマです。そこで本書では、DXビジネスを「場を創造する」「非効率を解消する」「需給を拡大する」「収益機会を拡張する」の4つの軸でカテゴライズし、全80の先進事例を図解。デジタルによってどうようにビジネスや業界に変革を起こし、収益をあげるのか、ビジネスモデルをひもときます。 ch1　DXの基本思想 ch2　場を創造するビジネス ch3　非効率を解消するビジネス ch4　需給を拡大するビジネス ch5　収益機会を拡張するビジネス ch6　DXの実現方法

すべてがデジタル化するニューノーマルの時代に最も注目を集めるビジネスモデル「D2C」。 「そもそもD2Cって何」？といった素朴な疑問から、立ち上げの具体論までを網羅した入門書であり決定版。 単なる「中抜き」ではなく、顧客との関係性に不可逆の変化を起こすD2Cの本質がこれ一冊でわかる。 ◆◆8刷出来ロングセラー◆◆ ◎こんな人にオススメ ・D2Cという単語を最近よく聞くが、Amazonなどのオンラインショッピングとの違いがよくわからないという人 ・ブランディング、マーケティングなど「人が何に価値を感じるか」全般に興味がある人 ・小売、ブランド、マーケティングの未来が知りたい人 ・旧態依然とした業態の「デジタルトランスフォーメーション」に興味がある人 ・D2C型の新規事業を実際に検討している人 ・ファッション業界、アパレル業界で新しいブランドを立ち上げたい人 ・ノウハウだけではなく、「なぜ、今D2Cが受け入れられるのか」の社会的背景をきっちり理解したい人 ◎D2Cとは何か D2Cとは、顧客と直接つながり、より深い関係性を構築する新しいブランドのあり方のことである。 ウェブから商品を送る、単なる中抜きビジネスではない。 D2Cとは、世界観とストーリーテリングを武器とする、新しい競争優位の構築である。 伝統的なブランドのように、機能やモノのよさとだけを売りにしない。 D2Cはテック企業であり、メディア企業でもある。 単なるものづくりが得意なメーカーではない。 ◎なぜ、投資家はD2Cに注目するのか ・投資家はテクノロジー産業に注目してきた。しかし、産業の規模は「非テクノロジー産業」のほうがはるかに大きい。 ・巨大な「非テクノロジー産業」、特に小売は長らく旧態依然としたビジネスモデルを維持してきた。ここをテクノロジーでディスラプトするのがD2C ・小売産業は初期投資が重たく、また新興ブランドが指数関数的な成長を目指すのは難しかった。しかし、D2Cは、創業1〜2年目で100億円を超える急成長も可能である。 D2Cとは、単なるいちビジネスモデルではない。ブランドと顧客の関係性を不可逆に変えてしまうほどのインパクトを持った「時代の象徴」だ。 将来的に、小売の歴史は、「D2C 以前」、「D2C 以降」と分類されて語られることになるだろう――。 目次 1 章 D2C が生んだパラダイムシフト 2 章 「機能」ではなく「世界観」を売る 3 章 「他人」ではなく「友人」に売る 4 章 D2Cの戦略論 5 章 D2Cを立ち上げる(スタートアップ、大手ブランド、大手小売) 6 章 D2Cの先にあるもの

本書でいう「できる人」とは、「一見優秀、でも実は仕事をさばくのがうまいだけの人」のこと。大量の仕事に忙殺され、「目の前の課題をいかに処理するか」ばかり考えている。短期的な業績はあげているので出世はしていくが、新しいことを「考える力」や変化に対応する「精神の柔軟性」はじわじわと減退。ある日ふと気づけば、会社の足を引っ張り、心ある人たちから「あの人は抵抗勢力だ」と後ろ指を指される存在になっている……。こうした「できる人」が増えると、当然、企業のイノベーションを起こす力や変革力は衰退していく。主力事業が右肩下がりになりビジネスモデルの転換が不可欠になったときなども、「できる人」ばかりの会社ではその転換がうまくいかない。これは多くの日本企業で今まさに起こっていることである。組織風土・体質改革の第一人者がこうした現状に警鐘を鳴らすとともに、仕事の意味・目的・価値を考える「真のできる人」になって、自分と会社を元気にする方法を指南。

※この商品は固定レイアウトで作成されています。お使いの端末で無料サンプルをお試しいただいたうえでのご購入をお願いいたします。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『ビジネスモデル・ジェネレーション』のプロデューサーが贈る 世界14カ国で翻訳されたベストセラー、待望の日本語訳！ 日本語版オリジナルコンテンツとして、NECによるデザイン思考の取り組みを収録！ 本書は、現代のビジネスを取り巻く曖昧さに立ち向かい、不確実性から価値を生み出すために必要な「ツール、スキル、マインドセット」を包括的に解説した、ビジネスイノベーションの実践ガイドです。 ビジネスモデルキャンバスが誕生して10年。日本でも「デザイン思考」と同様に、ビジネスの現場に浸透しつつはあるものの、その力を十分に発揮できている企業は多くありません。9つのマスを詳細に埋めることだけに注力してしまったり、次の行動へのうつり方がわからなかったり…という状況が往々にしてあります。イノベーションを実践するためにはツールを与えられるだけではダメで、それを実践の現場でうまく使えなければ、役に立たないのです。 本書では、実践のための「ツールとスキルとマインドセット」を提供し、ビジネスにおける的確な判断や成果を導き出すことができるようなデザイン力を身につけることを目的としています。ダウンロード可能な21の戦略的ツールと、48のケーススタディ、実際の成功例をビジュアルに紹介。ケーススタディはアウディやオートデスク、トヨタファイナンシャルサービスといった大企業から、小規模なスタートアップ、インキュベーターなど多岐に渡ります。また日本語版のオリジナルコンテンツでは、NECによる寄稿を収録。イノベーションのためのデザイン思考ツールを自社向けにカスタマイズし、使いこなしていくためにはどうすればよいのか、そのヒントを与えてくれます。

iPadのプロトタイプはすでに1982年に存在していた! スティーブ・ジョブズに信頼され、アップル製品の一時代を築いた男が提言する 「デザイン主導のイノベーション」とは? デザインとは優れたビジネス戦略の一部であって、芸術ではない。「これは売れるか?」ではなく、「欲しいと思ってもらえる製品を、どのようにデザインしたらいいか?」だ。 世界的なクリエイティブデザイン・ファーム「フロッグデザイン」(frog design)の創始者、ハルトムット・エスリンガーが著した経営戦略の書。「いかにしてコモディティ化を防ぐか」「利益を生み出すビジネスモデルをどのようにつくるか」をインダストリアルデザイナーとして多くの有数企業の現場に携わった経験をもとに、デザイン戦略の視点で提示する。 ITで産業を管理し、製造業からODM(設計から製品開発までを担う)へとパワーシフトが起きている現在、カルト的でありながら誰もが求めるデザインを両立させるブランド構築をするにはどうすべきか。また、環境負荷やビジネスの“グリーン化”の問題など、今後どの企業も取り組まなくてはならない時代的な的を射たテーマにも言及する。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 あなたの課題を解決するツールが必ず見つかる 本書は、デザイン思考を実行に移すためのツール（メソッド）の解説書です。 グローバルな専門家たちによって集められた、世界で使用されていて価値ある60のツールを、「ウォームアップ」「理解」「観察」「視点の定義」「アイデア発想」「プロトタイプ」「テスト」「振り返り」といったフェーズに分類して解説します。各ツールは、手順解説、ヒント、テンプレートによってわかりやすく図解されていて、実装にすぐに役立ちます。 イノベーションに携わる、商品やサービス開発者、マネージャー・リーダー層、さらにデザイナーたち必携の一冊です。 ●本書の特徴 ・最高のデザイン思考ツールをすばやく包括的に理解できる ・適切なウォームアップ、ツールおよびメソッドが選択できる ・思考の新しい道を探ることができる ・さまざまなデザイン思考ワークショップのアジェンダを計画できる ・実用的なアプリケーションのヒントを入手できる ・イノベーションプロセスを習得できる ＊ベストセラー『THE DESIGN THINKING PLAYBOOK』に続く第二弾『THE DESIGN THINKING TOOLBOX』待望の邦訳！ ＊2019年刊行の邦訳『デザインシンキング・プレイブック』と併せてよむとなお、理解が深まります。 ●推薦文 「デザイン思考は熱いです！このツールボックスは、いくつの異なるクリエイティブなものを確認するのに役立ちます。新しい市場機会にアプローチする方法があります」 —MIRKO BOCCALATTE（COO、フェラーリF1チーム） 「デザイン思考のメソッドとツールのなかで、最も強力なものが紹介されおり、簡単に理解できます」 —PATRICKVAN DER PIJL（Business Models Inc.のCEO、『Design A BetterBusiness』の著者） 「企業の新しい考え方を開発するための実用的なハンドブックです。このクリエイティブなツールボックスからインスピレーションを得よう」 —YVES PIGNEU（ローザンヌ大学教授、『ビジネスモデル・ジェネレーション』共著者） ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「売れない」「変われない」「未来が読めない」―― あらゆるビジネス課題を解決するため、 スタンフォード大教授らがとことん「実践」にこだわった戦術集。 「共感マップ」から「フックキャンバス」まで、役立つメソッドを徹底解説！ ■なぜ、いまデザインシンキングなのか？ ビジネス環境が目まぐるしく変化し、先が読めない中、 ビジネスモデルの転換、次なるヒット商品の開発、競合に勝つための組織づくりなどに、 今こそデザインシンキングが求められている。 ■ほかのデザインシンキング本と何が違う？ 理論の解説やエピソードの紹介に終始せず、 「何から始めたらいいかわからない」 「やってみたけれどなかなかうまくいかない」という人でも、 今すぐ実行に移せるようステップごとに戦術を解説する。 ■誰のための本？ - ビジネスモデルを使い、事業開発、経営企画、組織変革などを担当する人。 - 商品やサービスを開発して起業したい人。 ■著者 マイケル・リューリック さまざまな企業で戦略的成長担当者やCIO（最高イノベーション責任者）などの役職を務めたほか、多くの大学で客員教授としてデザインシンキングの講義を担当。 パトリック・リンク Siemens社で8年間勤務した後、2009年からルツェルン応用科学芸術大学工学・建築学部のプロダクトイノベーション学教授。 ラリー・ライファー スタンフォード大学機械工学デザイン科教授。同大デザイン研究センター（CDR）とハッソ・プラットナー・デザイン研究所（d.school）デザインシンキング研究プログラムで創設時からディレクターを務める。デザインシンキングの分野で最も影響力のあるパイオニアの一人 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書 ◆aaS（as a service）化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築？ ◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案 ◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか？ ◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する？　そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言 前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

成果につながる基本を身につけて ビジネスに好循環を生み出そう 【本書で身につくこと】 ・Webにおけるビジネスモデルを理解できる ・業務に使えるフレームワークがわかる ・施策を運用し、改善を続ける方法がわかる ・指標を理解し、自ら設計できるようになる 【内容紹介】 Web分析・改善は、いまや どんなビジネスでも欠かせません。 これからはいろいろな視点と 組み合わせたり、データから アイディアを生み出す発想力も 求められることでしょう。 本書では、指標の読み方はもちろん、 データ分析のための考え方や Webのビジネスモデル、さらには 戦略や戦術まで解説しています。 Web分析・改善をするための基本を しっかり押さえられるので、 トレンドの技術やツールに 流されることのない“基礎体力”を 付けることができます。 【目次（抜粋）】 Introduction　デジタル時代に不可欠な「Web分析・改善」 Chapter 1　Web分析・改善でできること Chapter 2　Web戦略の基本 Chapter 3　Web分析・改善の第一歩「会社とユーザーを知る」 Chapter 4　いろいろな指標の意味と活用方法 Chapter 5　マーケティング視点で分析・改善計画を立てる Chapter 6　測定方法を設計する Chapter 7　意図を持って施策を運用する Chapter 8　データから課題を発見する Chapter 9　データの「見せ方」と「伝え方」 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

改正電子帳簿保存法が2024年1月より完全施行となり、 2023年10月からは「インボイス制度」もスタートする中で、 中小企業においても、ＤＸの流れは「待ったなし！」の状況に。 ただし、デジタル人材もおらず、資金的にも余裕がない中小企業は多いはず。 本書では、AI導入、業務改善、顧客管理、テレワークなど…… 中小企業でも今すぐ実現できるDX戦略を紹介します！ 改正電子帳簿保存法の対策から、経費精算などの業務プロセス効率化、 会わずに売れる営業モデルの確立、外部人材を活用した組織づくりまで…… 9000社以上の中小企業を支援してきたトップコンサルタントが教える 経営者・リーダーが知っておくべきデジタル活用のすべて！ 【目次】 序章 ＤＸとは何か？ 第１章 中小企業のＤＸ戦略(1) デジタル人材を代替するノーコーダーの獲得 第２章 中小企業のＤＸ戦略(2) 業務プロセスの効率化とスピードアップ 第３章 中小企業のＤＸ戦略(3) 会わずに売れる営業モデルの確立 第４章 中小企業のＤＸ戦略(4) 顧客とのつながりを強化し、リピーターを獲得 第５章 中小企業のＤＸ戦略(5) テレワークの普及率を高め、会社の枠を取り払う 第６章 中小企業のＤＸ戦略(6) ＡＩ導入で働き手不足を解消する 第７章 中小企業のＤＸ戦略(7) フィードフォワードでビジネスモデルを変革 第８章 中小企業のＤＸ戦略(8) 「人」の力を最大化する“省”人数経営

中国ではデジタル技術の開発と社会への実装が猛スピードで進んでいる。2020年11月に公表された35年までのビジョンの中で、重要な位置を占めたのがデジタル化の施策だった。行政サービスのデジタル化はもちろん、「全国民のデジタル技能を引き上げ、情報サービスのカバレッジを完全なものにする」とも明記されている。インターネットをうまく活用して急速に発展した国として注目されている。一方で、情報統制や監視強化といった政治的なイメージもあるが、その成果については社会環境やビジネスモデルなど、さまざまな「中国式」を学ぶことで、日本のデジタル化や競争力強化にも役立つ点はあるはずだ。デジタル大国・中国のリアルを探っていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月21日号掲載の29ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

デジタルトランスフォーメーション（DX）はすでに多くの企業にとって当たり前の取り組みとなっている。しかし、国内外を見渡しても本当の意味で「DX」に成功している企業は少ない。本書は、「DX」によるあらゆる経営課題の解決を支援するPwC Japanグループが、組織を継続的に進化させ、企業変革を成功へと導く1冊である。 突発的なゲームチェンジが余儀なくされるアフターコロナの新世界。 生き残りをかけて、あらゆる企業がまずやるべき経営課題は「デジタル対応」であり、「DX」の本質を正しく理解し、成功させることだ。 そんななか、新たな時代に素早く適応し、組織を進化させ、ビジネスモデルに革命を起こした数少ない企業がある。 それが、「デジタルチャンピオン」だ。 本書の目的は、不確実性の高い時代を勝ち抜くため、今こそ「DX」の本質と基本のメカニズム、そして成功事例をお伝えし、あらゆる企業を真のチャンピオン、そして成功へと導くことである。 激化する競争環境への適応、突発的なゲームチェンジに継続的に対応していく「変革力」を手に入れる指南書である。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスモデルの基本をイラスト図解で学べる新刊が、累計162万部突破の大人気「見るだけノート」シリーズに登場。2018年以降、株価の急騰が契機となり高い関心を集めていたGAFA、ネットフリックスといった新時代のビジネスモデルも、その後5年間の社会情勢にともない、大きな変化を遂げました。本書は、DX時代の成功事例がゼロから理解できる最新版ビジネスモデルの入門書です。

マッキンゼーが徹底解説! オールド企業を全社規模でデジタル化する戦略と論点! デジタル革命はあらゆる業界を呑み込み 新しいビジネスモデルの創造・設計を要求する。 この事業存続リスクに目をつぶる企業は、消滅する。 世界一のコンサルファームが全社規模のデジタル化を徹底解説! ライバルが突然登場し、競争環境を一変させ、既存ビジネスを根こそぎ破壊するデジタル時代にあって20世紀に成功した企業が21世紀にも生き残るためにはデジタル企業に生まれ変わるしかない。 [WHY][WHAT][HOW]シンプルな3つの問いへの答えがデジタル企業に転換するための指針の骨格となる! 序文=アンドレ・アンドニアン(マッキンゼー・アンド・カンパニー 日本支社長)

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

ECの世界はコンバージョンしてなんぼ デジタルマーケティングで成果を出すための秘訣が詰まった1冊 世の中全体のデジタルシフトが加速度的に進む中、企業・ブランドはECを活用し、 人々に選ばれるための訴求により力を入れることが必要です。 本書では、「選ばれるブランド」「成果を出せるブランド」になるために これから各企業・ブランドが行うべき既存顧客のLTV向上、目標達成のために用いる マーケティング手法や評価制度、組織のありかたなどを解説しています。 新たにECでの販売にチャレンジするが、何から始めたらよいのかわからない。 EC売上を伸ばしたいが、なかなか成果につながらない。 実店舗主軸のビジネスモデルから脱却し、ECでも売上を作っていきたいが 組織体制やKPIの持ちかたをどのように変更すべきか悩んでいる。 こうしたさまざまな課題を解決するためのヒントをまとめています。 デジタルマーケティングで自社の売上を作っていきたいと考える 現場担当者の入門書としてはもちろん、 企業のデジタルシフトを推進する経営層の方が デジタルマーケティングやECの重要性を再確認するためにも お役立てください。 【著者紹介】 藤原 尚也（フジワラ ナオヤ） 1974年大阪生まれ。京都学園大学（現：京都先端科学大学）卒。 アクティブ合同会社CEO。 1996年カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社に入社。 外資系化粧品メーカーのデジタルマーケティング部シニアマネージャーに転職。 2016年アクティブ合同会社を設立。デジタルマーケティング導入支援、 デジタルマーケティング人材育成を行っている。 ※本電子書籍は同名オンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

本書の目的は、「デフレーミング」という概念でデジタル化がビジネスや経済に与える本質的な影響を明らかにすることです。 「デフレーミング」とは、枠（フレーム）が崩壊するという意味の造語。デジタル技術が社会経済に与える影響を理解するための共通的なフレームワークとして、ビジネスモデル、企業のビジネス戦略から、私たちの働き方、キャリア設計、学び方にいたるまで、あらゆる変化をとらえる鍵となります。 デフレーミング戦略とは、伝統的な製品、サービス、組織などの「枠」を越えて、それらの内部要素をデジタル技術で組み直すことで、ユーザーにより最適化されたサービスを提供できるようにすること。従来の「サービス」や「組織」といった「枠」がなくなる時代に、万人に受けるパッケージ化されたものから、ユーザーに個別最適化されたものに転換させ、企業という枠で仕事を受発注するのではなく、個人のスキルやリソースを個別に特定して取引するビジネスの考え方です。 本書では、その様々な現象や事例を通じて、今後のビジネスやサービスの変化を考察するとともに、近年クローズアップされている「デジタル・トランスフォーメーション」（DX）についても、それが社会に与える深い影響を、明らかにします。 【本書に出てくるトピック、キーワード】 ・デフレーミングというフレームワーク ・デジタルトランスフォーメーション ・GAFAの今後の展開 ・中国　アリババ、テンセント、Line，WeChat、インスタグラム、美団、ZOZO ・個人の信用経済と決済、電子マネー ・プライバシー問題 など ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

第1章で、電子書籍のプロデューサー（エストリビューター）の市場とビジネスモデルを説明し、その可能性を追求します。第2章で具体的な仕事の内容を、著者が見つけるところから、原稿制作、納品まで解説します。第3章では販売のコツ、ノウハウを伝授します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2015年度の電子書籍市場規模は1,584億円と推計され、2014年度の1,266億円から318億円増加。電子雑誌市場規模は242億円と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は1,826億円となり、市場は順調に拡大している。今年度から急成長しているマンガアプリ関連の広告市場に関する市場規模を算出している。 電子書籍市場は引き続き電子コミックが好調で市場を牽引している。電子雑誌を中心とした月額定額制の読み放題サービスの利用者も順調に成長しており、今後Amazon Unlimitedなどのサービス開始によりさらに成長してくことが見込まれる。また、複数の無料マンガアプリが1000万ダウンロードを超えるなど、新たなビジネスモデルも急速に成長し始めている。 本調査報告書は、このような電子書籍市場について、市場規模分析や各関連プレイヤーの動向、国内及びアメリカの電子書籍分野で理解すべき最新動向、ユーザーの電子書籍の利用動向など多角的に分析している。今年度のユーザー調査では、従来のPCでのインターネットユーザへの調査およびスマートフォンユーザーに特化した調査のふたつを実施している。この一冊で電子書籍ビジネスを網羅的に理解できる調査報告書である。 なお本調査報告書は、電子書籍販売ストア、取次、出版社への取材、ユーザーへのアンケート調査等をまとめたものである。本調査報告書は電子書籍ビジネス黎明期の2003年に第1号目を発行し、今年で14年目を迎える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が市場に大きな影響を与えた。外出の機会が減少し、リアルイベントへの参加が制限される中、消費者の支出先もネットコンテンツへ移行し、巣ごもり消費として市場は拡大した。 2021年度前半は、引き続き新型コロナウイルスの影響が大きく市場にとっては追い風で、一部の電子書籍ストアの大型のキャンペーンや人気作品にもけん引され引き続き拡大した。一方で、秋ごろより自粛要請が緩和され、外出やリアルの活動も戻り消費行動の変化も見られた。加えて、iOSのプライバシーポリシーの変更等により広告出稿による獲得単価が上昇傾向にあり新規ユーザー獲得が難しくなっている状況や、決算資料等により海賊版サイトによる売上への影響を言及している事業者も見られた。その結果後半はやや落ち着いた状態となった。 一方、WEBTOONと呼ばれるスマートフォンに特化したカラーの縦スクロールのコミックがブレイクしつつあり、異業種からの参入表明も相次いでいる。従来型の見開き2Pを前提としたマンガと違い読むためのリテラシーが不要で、上から下へスクロールするだけで作品を楽しむことができる。韓国発の人気作品やビジネスモデルとのマッチもあり、世界的にも拡大していくとみられている。 本調査報告書は、このような電子書籍市場について、市場規模、国内及びアメリカの電子書籍分野で理解すべき最新動向、各関連プレイヤーの動向、ユーザーの電子書籍の利用動向など多角的に分析している。なお、ユーザー調査においては、スマホユーザーを対象とした電子書籍の利用率調査、電子書籍利用者に限定して利用実態を聞く調査の二本立てとなっている。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビッグデータ時代の必然的な概念として，「データ市場」が注目されている．これは，皆が安心できる条件で必要に応じてデータを共有し，また状況に応じて結合したり分析したりして使うことで新たなビジネスを生み出すという，いわばデータの取引市場である． 本書は，データ市場構築の手法をIMDJ (Innovators Marketplace on Data Jackets)を中心に幾つか挙げて，その具体的な活用方法を産業界の視点から提案する．IMDJは，すでに経済産業省，国土交通省のワークショップでもビジネスモデル構築技術として採用されている．ビックデータに関係する読者には，まさに必携の書である． （293文字）

東急電鉄に所属していた2018年に、前作『私鉄3.0』で「電車に乗らなくても儲かる私鉄の未来」を提言した東浦亮典氏。 あれから４年。 電鉄業界は、コロナというこれまでにないパンデミックに見舞われた。 テレワークの普及で働き方が大きく変動し、国民の鉄道に対する考え方も大きく変わった。 まさに時代の転換期を迎えた2022年、東急は敷設100年を数え、新たな100年に向けた舵取りを始めている。 「経った100年、たった100年」 そんな中、東急グループの常務役員という重責を担うポジションに就いた東浦氏が、東急が100年の歴史の中で作り上げてきた、「ひと」「まち」「企業」を潤わせてきた東急のまちづくり、コロナで変わる新たなビジネスモデルについて大いに語る。 【著者プロフィール】 東浦亮典（とううら・りょうすけ） 1961年東京生まれ。 1985年に東京急行電鉄入社。自由が丘駅駅員、大井町線車掌研修を経て、都市開発部門に配属。 その後一時、東急総合研究所出向。 復職後、主に新規事業開発などを担当。 現在は、東急株式会社常務執行役員、フューチャー・デザイン・ラボ、沿線生活創造事業部長。 著書に、『私鉄3.0』（小社刊）がある。

エリア戦略とは、どこに店を出せば儲かるか、どこに会社を置けば繁栄するか等を戦略的に考えるものである。 著者は店舗開発のコンサルタントとして17年間、大手チェーンから個人店まで３万件の企業の「どこに出すか」を共に考え、サポートしてきた人物だ。 そんな著者が今強く感じているのは、「不透明な時代こそ、どこのエリアがアツいのか、自社との相性がいいのはどのエリアかを徹底的に考えるべき」ということだ。 そして、「その答えは、これまでどおり数字とにらめっこをしていても見つけられない」ということである。 実は、エリア戦略というものはビジネスモデルと切っても切れない関係にある。 たとえばウーバーイーツなどのデリバリーサービスは、「出店場所（立地）命」だった飲食店に革命をもたらし、テイクアウトをもたない店舗に新たなお客様を運んできた。 またたとえば今元気のいいスポーツジムのチェーンは、「意識高い系」をターゲットにせず、「都心以外のエリアに出店」することで拡大を続けている。 コインランドリーも新たな客層を開発することで盛り上がりを見せている。かつ面白いことに、地元のクリーニング屋とは競合しない。 セブン‐イレブンとスターバックスコーヒーはいずれも人口の多い街に多く店舗を構えているが、２社にはエリアについて大きな好みの違いがある。 「エリアのイメージだろう」と思った人は、半分正解だが、まだ足りない。 他にも、あえて人の少ないエリアに出店することで対抗するチェーンや、ビジネス街で成功する青果店などがある。 著者は街歩きをこよなく愛し、時間を見つけては「実地調査」に赴く。数字だけでは課題を解決できない時代、街歩きの面白さを入り口にエリア戦略の奥深さを知り、仕事に活かしてほしいと願っている。

日本で最も歴史の長い大手企業のひとつ東芝が苦しんでいる。社歴140年を超える名門企業の経営危機は、「株式会社ニッポン」のビジネスモデル崩壊を意味する。グローバル経済時代は、明治維新以来の成功モデルに執着する経済産業省の「国策」に甘える企業に未来はないことを東芝の惨状が示している。　本書は週刊エコノミスト2017年6月20日号で掲載された特集「東芝と経産省　失敗の本質」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ●第一部　国策編● ・官民もたれあいに沈んだ東芝　「（株）ニッポン」モデルの終焉 ・英政府一体で価格３倍につり上げ　国策に酔う日本の官民の大敗北 ・ＷＨの建設経験不足を軽視　３・１１後の方針転換決断できず ・沈黙する経産省と首相官邸　国策で東芝を踊らせた官僚のおごり ・【インタビュー】村田成二（元経済産業省事務次官） ・原発を駆逐したシェールＬＮＧに９０００億円をつぎ込んだ東芝 ・貸手責任　東芝あおったみずほ ・逆命利君　３０年前に東芝を救った男 ・国家独立の命綱としての原子力　経済合理性は二の次の国策の宿命 ・基礎から学ぶ日米原子力協定Ｑ＆Ａ ●第二部　東芝と原発　資料編● ・東芝１４０年の歴史　栄光と挫折 ・保存版　日本の原子炉・高速炉７０基　１９６０年以来絶えない建設 ・最新データ　日本の原発地図　原発メーカーと電力会社の「縄張り」くっきり ・国策に飲み込まれた自治体　原発マネー政策の岐路に 【執筆者】 鈴木 達治郎、横山 渉、後藤 逸郎、谷口 健、酒井 雅浩、河井 貴之、エコノミスト編集部 【インタビュー】 村田 成二

AIをはじめとするデジタル技術の発展に伴い、 ビジネスモデルやサービスのあり方が 大きな変化を遂げています。 そうしたなかで、AIに関連する新たな職業が生まれ、 デジタル技術を取り入れた新たな仕事の進め方や働き方へと 大幅にシフトする職業も少なくありません。 これからの環境変化に適応するためにも 絶えず新たなスキルを習得すること、すなわち リスキリングが必要だと考えられるのです。 30 年前であれば、偏差値の高い学校に入り、 一流と呼ばれる企業に就職する というのが成功パターンでしたが、 いまではそうした神話は崩れ去ろうとしています。 ChatGPTに代表される生成AIの誕生により、 暗記することで得られた知識では、 太刀打ちできなくなっているからです。 もちろん、最低限の知識は必要ですが、 暗記して覚えることはAIのもっとも得意なことですから、 もはや私たち人間にとっては重要ではなくなっているのです。 本書で詳しく解説する 「思考センス」を磨いて、 「身体性の獲得」によって 「自分のもの」にした知識をもとに、 「それらの知識やスキルを使って何をするのか?」 という応用的な活用法が重要になっているのです。

ユニコーンの3強――グラブ、シー、GoTo(ゴジェック、トコペディア) なぜ世界中の大企業が殺到するのか? 東南アジアでユニコーンと呼べる有力スタートアップが続々と誕生しています。中でも、シンガポールのグラブとシー、インドネシアのゴートゥー(ゴジェックとトコペディアが合併)は「3強」と言える有力企業。 東南アジアのスタートアップのノウハウや巨大市場を狙って、世界中の大企業やファンドが提携や出資をしようと殺到しています。日本企業もソフトバンクグループをはじめ、トヨタ自動車、三菱UFJ銀行などが出資や提携を積極的に行っています。 本書では、スタートアップ「3強」のビジネスモデルの実力、創業者の素顔、成長の秘訣を解説し、なぜ東南アジアでスタートアップが育つのか、政府、大学、民間が織りなす起業のエコシステムを明らかにします。さらには、東南アジア域内外から流れ込む巨額のファンド資金の動向やタイ、ベトナム、マレーシアなどで次に来るスターアップを紹介し、東南アジアのスタートアップ事情が丸ごと1冊でわかります。

「美容業界には“黄金の鉱脈”が眠っている」 京都から東京、そしてパリへ。美容業界の“風雲児”がいま明かす、創業から世界進出までの軌跡と野望。本書は、「世界でブレイクする、日本発の美容ブランド」を生み出した著者＆会社が、美容業界で多くの敵をつくりながらも「いかに“革新的な手法”で新たなディーラー像を構築してきたか」「同社の新ビジネスモデルが業界にどのような旋風を巻き起こしてきたか」を中心に綴った一冊です。 ■目次 第1章 パリが認めたＴＯＫＩＯ 第2章 大阪ナンバーワンへの道 第3章 東京進出ヒストリー 第4章 美容ディーラーからメーカーへ 第5章 思考法とコミュニケーション術 第6章 仕事論＆経営哲学 第7章 未来へ馳せる夢 特別対談／フランス美容ジャーナリストが語るＴＯＫＩＯの魅力 冬廣語録／自己変革＆成長のための40ヶ条

かつて技術立国として世界を席巻してきた日本。しかし２０世紀終盤以降は停滞、大国アメリカ、急成長を遂げた中国をはじめとする新興勢力に後塵を拝することが多くなった。この状況は特許という視点から見ても明らかだ。 年間特許件数３０～４０万件で世界のトップを走っていた日本がアメリカに抜かれたのが２００６年。さらにそれを上回り現在は中国がトップとなっている。その数、年間１５０万件超。いまだ３番手を死守しているとはいえ、日本の件数はピーク字を下回る２０万件台となっている。 日本の特許件数の減少は、単に技術力が失われたというわけではなく、量より質を重視する特許観の変化など、いくつかの理由があるが、大きな問題として横たわっているのが「特許出願手続きの煩雑さ、難解さ」である。知財専門の担当部署がないような企業では申請を躊躇するほどに複雑だ。 本書は、この特許出願をＡＩを活用することで容易にしたサービスを開発した著者による知財戦略である。特許取得のハードルを下げることで日本の技術を守り、世界と再度戦う事のできる知財強国にしたいという著者の思いと、そのための具体的な実践方法をまとめている。 規模に関わらず、独自の技術、ビジネスモデルを持つ企業が積極的な知財戦略を推し進めるために何をすべきか。必読の一冊。

【内容紹介】 今、多くの企業は、人手不足、原価高騰、多様なニーズへの対応という課題を抱えている。そんな状況の中で、特に売り上げを左右し、どうしてもノウハウが属人化してしまう、営業人材の育成が急務である。 「営業力を強化しよう」「営業はこうすればいい」という本はたくさんあるが、会社によってビジネスモデルも置かれている状況も違うので（BtoBかBtoCか、ルート営業か新規開拓か、どういう業界・商材か）、そのまま使えないことが多い。 そのため、むしろ「自社オリジナル教科書」を作ってしまった方が、後々楽である。 本書では、その作り方を解説する。とりわけ、外部の研修を導入する予算がない会社の幹部（中小であれば社長や営業部長、ある程度規模が大きくなると営業のマネージャーや人事部など）、また大手企業で研修予算があっても結果が出ていないところにとっては、自社で人材を育成するためのノウハウを蓄積するために必ず役に立つ一冊となる。 【目次】 はじめに 序章　自社オリジナル教科書が必要な理由 第1章　自社オリジナル教科書のススメ 第2章　教科書の作り方①　前提と準備 第3章　教科書の作り方②　情報収集と研究・分析・整理 第4章　教科書の作り方③　教科書にまとめる 第5章　教科書を使い、ノウハウを定着させる 第6章　教科書による成長の成果 おわりに

業界で最も影響力のある書評メルマガ「ビジネスブックマラソン」編集長にして、17,000冊を読んできた日本随一のビジネス書の目利きが語りつくす。 この先10年サバイブするために、いかに選び、読み、活用するか？ *** 本書で紹介されているビジネス書の一部をご紹介 『道をひらく』（松下幸之助） 『7つの習慣』（スティーブン・Ｒ・コヴィー） 『佐藤可士和の超整理術』（佐藤可士和） 『憂鬱でなければ、仕事じゃない』（藤田晋＋見城徹） 『清貧と復興　土光敏夫 100の言葉』（出町譲） 『これからの「正義」の話をしよう』（マイケル・サンデル） 『スティーブ・ジョブズ』（ウォルター・アイザックソン） 『2022――これから10年、活躍できる人の条件』（神田昌典） 『会社四季報　業界地図』（東洋経済新報社編） 『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら』（岩崎夏海） 『ビジネスモデル・ジェネレーション』（アレックス・オスターワルダー、イヴ・ピニュール） 『稲盛和夫の実学』（稲盛和夫） 『アイデア・バイブル』（マイケル・マハルコ） 『ザ・コピーライティング』（ジョン・ケープルズ） 『影響力の武器』（ロバート・Ｂ・チャルディーニ） 『人を動かす』（デール・カーネギー） 『聞く力』（阿川佐和子） 『「本田宗一郎に一番叱られた男」の本田語録』（岩倉信弥） 『学問のすゝめ』（福沢諭吉） 『海の都の物語』（塩野七生） 『ビジョナリーカンパニー』（ジェームズ・Ｃ・コリンズ） 『人生と財産　私の財産告白』（本多静六） 『自分の中に毒を持て』（岡本太郎） *** 先行き不透明の時代に、コモディティから抜け出して、この先10年を生き抜くためには、何を選び、どう読めばいいのか。古今東西のあらゆるビジネス書を読みこなし、書評メルマガ「ビジネスブックマラソン」や出版プロデューサーとして知られる著者が初めて明らかにする、「時代を読むための、ビジネス書の読み方」。 テーマ別“鉄板”本、旬の本の紹介から、掘り出し物の見つけ方、“人生の定番”本まで。著者のエッセンスがあふれんばかりに詰まった、大充実の1冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト「TVer」を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントによる無料ネットテレビ局「AbemaTV」開局など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。 本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。 ■本書のポイント 1. 最新概況や業界構造、ビジネスモデル、収益モデルなどについて徹底分析 2. 45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介 3. 「有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査」と「有料動画配信サービス利用者の利用状況調査」を掲載 4. 利用動向調査データ結果の集計結果（Excel形式データ）を収録

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2020年度はまさに新型コロナウイルス感染の感染拡大による問題で一色の1年であった。長期の外出自粛、テレワークの普及などによって社会生活が一変する中、既存ビジネスへの影響も大きかった。多くの消費者が外出自粛する中、家で楽しめる動画配信サービスのニーズが高まり、急速に利用が拡大するとともに、動画の視聴スタイルも大きく変化した。昨年調査時点でキャズムを超えていた有料の動画配信サービスの利用率はさらに4.1ポイント増加し25.6％に達した。また、YouTubeの人気もより一層高まり、視聴人数は飛躍的に増加し2020年9月の月間利用者数は6500万人を記録したという。さらには、音楽や舞台など開催できなくなったリアルイベントの代替としてのPPV（有料オンラインライブ配信）も急速に立ち上がった。有料無料どちらも含めてインターネット経由で動画を視聴することが消費者にすっかり浸透したと言えるだろう。一方、テレビ放送のインターネットでの同時配信の動きも着実に進んでいる。NHKプラスのスタートに加え、2020年の秋にはTVerにて「日テレ系ライブ配信」のトライアルが行われた。動画配信が浸透し人気が年々高まっている中、今後、テレビ局に求められるのは、複雑なメディア環境の存在を前提としたビジネスモデル作りであろう。本書は、活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて分析するほか、コロナ禍における動画配信市場の現状を分析し今後を展望する。また、2章では、国内の注目すべきサービス・事業者の概要をそれぞれ解説。3章、4章において、インターネットユーザーの映像や動画の視聴状況、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。

老舗通販企業がやってきたダイレクトマーケティングの 儲かる仕組みを知らずして、D2C、サブスクは語れない!! 本書『どこまでもロジカルに学ぶ EC・通販ビジネスの儲かる仕組み』は、 そのタイトルのとおり、EC・通販ビジネスの儲かる仕組みを ロジカルに学んでもらうためのものです。 ネットを活用したeコマースはもちろん、メーカーが顧客と直接つながる ダイレクト販売や定期購入は、D2Cやサブスクリプションモデルと その中身や呼びかたを変えて、今トレンドのビジネスモデルにも取り上げられています。 一方でそのベースとなっているダイレクトマーケティングの考えかたは、 長い歴史を持ち、発展してきました。中でもリピートビジネスの代表とも言える 単品通販についてのノウハウは、蓄積され、磨きこまれているため、 ただネット上にECサイトを作っただけでは、商売として成り立ちません。 そこで本書では、ベテランの儲かっているEC・通販企業がどのような仕組みで 成り立っているのかをロジカルにわかっていただけるようまとめました。 構成は大きく分けて5つです。第1章、第2章でEC・通販の ビジネスモデルについて解説しました。第3章～第5章では すべてのキモとなる「製品」について。顧客に提供すべき価値を いかに創り出すか、さまざまな角度から述べています。 第6章～第9章では「新規獲得」における広告クリエイティブを中心に、 第10章～第11章ではリピートへの入り口となる「引上CRM」、 第12章～第13章ではロイヤル顧客化へとつなげる「継続CRM」について 説明しました。そして、第14章、第15章ではテクノロジーを紹介しながら、 EC・通販ビジネスの将来を予測しました。 進歩と変化の著しいEC・通販業界ですが、その変化の根底にあるのは、 顧客にとって価値ある製品を生み出し、利用してもらうことで、 顧客への貢献をいかに高めていくのかということです。 うわべの変化に惑わされず、しっかりと本質を踏まえて、 顧客のハッピーが自社のハッピーへとつながっていくその道筋を、 ロジカルに創り出していきましょう。 なお本書は、ウェブ「ECzine」の連載「どこまでもロジカルに EC・通販事業の全貌を徹底究明」を、電子書籍用に再編集し、 まとめたものです。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

1973年に結成してから43年たった今も、現役バリバリで第一線をひた走るロックバンドKISS。 レコードやＣＤの売り上げは累計1億1000万枚を数え、 バンドの売上高は5000億円を超えるという。 その秘密は、知られざるKISSのビジネスモデルにあった。 『週刊ダイヤモンド』（2016年10月15日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

DeNA：南場智子氏、サイバーエージェント：藤田晋氏、スペースX：イーロン・マスク氏など偉大な起業家は、なぜ成功したのか？ ドラッカー理論をベースに、各々の体験・戦略・思考を科学的に分析、スタートアップ企業が成功するための体系的な行動を検証。 ベンチャー企業の本質ともいうべき、新規のビジネスモデルで既存の企業に立ち向かう「揺るがぬ信念」が成功への確信に繋がることを明示、自らの経験も交えながら、アカデミックな経営学と実務家が考える経営学を融合して導く「成功する起業家の条件」とは？ 【目次】 はじめに 第１章　企業の現実 第１節　企業の本業は三種類 第２節　マーケティング理論 　第３節　マネジメント 第２章　成功者の戦略分析 　第１節　ＤｅＮＡ 　第２節　サイバーエージェント 　第３節　スペースＸ 第３章　事業戦略の構築 　第１節　顧客の創造 　第２節　イノベーション 　第３節　リーダーシップ 第４章　資金調達及びスタートアップの準備 　第１節　事業計画書の書き方 　第２節　資金調達 　第３節　会社設立 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本調査報告書は、点検分野でドローンをビジネス活用する際に必要な情報を整理しつつ、ドローンビジネスの現状と今後の展望までを分析しています。点検分野に参入を検討しているドローン関連事業者、インフラや設備を所有・管理する企業がドローンの活用を検討するための情報が網羅された報告書です。 第1章の「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」では、インフラ・設備分野におけるドローンの役割や効果、プレイヤー、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章の「各省庁の動向」では、国土交通省、経済産業省、内閣府の動向をまとめています。 第3章の「インフラ点検分野別の現状と展望」では、「橋梁」「トンネル」「ダム」「下水道管」「ソーラーパネル」「送電網」「屋根」「ビル壁面」「船舶・航空機」「風力発電」の10分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析しています。 第4章の「国内企業の動向」では、インフラ・設備点検分野でドローンビジネスを展開する国内企業6社を「ハードウェア」「サービス提供企業」に分類し、動向をまとめています。 第5章「海外の先進事例」は、インフラ・設備点検分野においてドローンを活用した先進的な27事例を解説しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、ドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど30社以上を取材した上で、市場規模やロードマップ、ビジネス動向、企業動向、国や行政の動向、法律や規制、基本的な技術解説、課題などを徹底的に分析しています。第1章の「ドローン市場概況」では、ドローンの市場規模やロードマップ、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、2016年の最新動向、国や行政の動向、法律や規制、基本的な技術の解説などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、倉庫工場など36の産業分野ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「通信事業者」「業界団体」「自社活用」などに分類し、23社の動向をまとめています。 第4章の「海外のドローンユーザー向けサービス」では、海外の最先端事例としてドローン利用者向けに提供されているサービスについて分析しています。本章は、株式会社CLUEが執筆した『世界のドローンビジネス調査報告書2017』（2016年12月15日発売）に掲載した内容の一部を再編集したものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書ではドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど40社以上を取材した上で、市場動向、ビジネス動向、行政、技術、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の１冊です。 第1章の「ドローンビジネス市場分析」では、ドローンビジネスの市場規模やロードマップと今後の展望、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、市場全体の最新動向、国や行政の動向、法律や規制、基本的な技術の解説などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、倉庫工場など13分野合計39の業務用途ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「業界団体」に分類し、41社・団体の動向をまとめています。 第4章は、ドローンを専門弁理士が、ドローンに関する知財の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書はドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど50社以上の取材を基に、市場動向、ビジネス動向、行政、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の１冊です。 第1章の「ドローンビジネス市場分析」では、ドローンビジネスの市場規模やロードマップと今後の展望、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、市場全体の最新動向、法律や規制などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、公共など14分野合計41の業務用途ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「各省庁の動向」では、今後のドローンビジネス市場を展望するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、農林水産省、内閣府の動向をまとめています。 第4章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「業界団体」などに分類し、42社・団体の動向をまとめています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにします。インフラを保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された１冊です。 第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章「インフラ点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体の最新動向をまとめています。 第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建造物」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」「その他」などの15分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。 第4章「各省庁の動向」は、インフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 高度成長期に整備されたインフラは老朽化が進んでおり、適切な維持管理のためにも点検作業が急務です。その一方で、技術者不足への対応や、インフラ点検にかかるコスト増大を抑えることが課題となっています。そのような中、着実かつ効率的な点検を行い、インフラや設備の維持管理を継続していく手法として、近年、ドローンの活用が注目されています。 国内のドローンを活用した点検分野の市場規模は、2018年度に43億円、2024年度には1473億円に達すると当研究所では推測しています。先行していたソーラーパネルや屋根点検といった分野に加えて、2019年度は橋梁や鉄塔、プラント、船舶などの分野でドローンの現場実装が進みはじめています。また、小型ドローンや屋内飛行が可能なドローンの登場により、下水道管の中など今まで点検が行えなかったフィールドへのドローン活用も動き出しています。 本書は、点検分野において詳細に分析し、ドローンを活用した点検業務のコストや現場で起きていること、課題などを明らかにします。 第1章では、インフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、プレイヤー、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」などの14分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析しています。また、今後のインフラ設備点検市場で注目すべき動向もまとめています。 第3章は、インフラ・設備点検市場の展望を理解するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、内閣府の動向をまとめています。 第4章は、インフラ・設備点検分野における海外のドローン活用の現状と先進的な企業14社の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、ドローンを活用した点検の現状と課題などを明らかにします。インフラを保有し自社の点検業務にドローン活用を進めたい企業や、それらの企業に向けてドローンを活用した点検ビジネスを行いたい企業にとって、参考となる具体的な情報が網羅された１冊です。 第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。 第2章「インフラ・設備点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体のトピックスをまとめています。 第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔・通信鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建造物（マンション・オフィスビルなど）」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」の14分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。さらに、「その他」では実用化を模索する動きが見られている分野を紹介しています。 第4章「各省庁の動向」は、ドローンによるインフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書はドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど50社以上の取材を基に、市場動向、ビジネス動向、行政、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の１冊です。 第1章の「ドローンビジネス市場分析」では、ドローンビジネスの市場規模やロードマップと今後の展望、産業構造やプレイヤー整理、事業者ごとのビジネスモデルについての分析、市場全体の最新動向、法律や規制などドローン市場を知るうえで、必要な情報を網羅的にまとめています。 第2章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、農業、土木・建設、点検、搬送物流、公共など14分野合計39の業務用途ごとにドローンを活用したビジネスの現状とロードマップ、課題（分野特有の課題、技術課題、社会的課題など）、今後の可能性などを分析しています。 第3章の「各省庁の動向」では、今後のドローンビジネス市場を展望するうえで重要な、国土交通省、経済産業省、総務省、農林水産省、内閣府の動向をまとめています。 第4章の「企業動向」では、今後のドローンビジネス市場のカギを握る企業を「ハードウェア」「サービス・ソリューション提供」「業界団体」などに分類し、45企業・業界団体の動向をまとめています。

「驚安」や「情熱価格」　そして天井に届きそうな位置まで商品を陳列する「圧縮陳列」のドン・キホーテ。総合スーパーなど小売業界が不振の中、常識を打ち破る経営手法を掲げ快走を続ける。今や国内のみならずアジア、米国への海外展開にアクセルを踏み込む。創業者・安田氏の『源流』理念を核に、徹底した個店主義と独特の売り場演出。小売業の「王道」だったビジネスモデルが限界を見せつつある一方、ドンキは1989年以来、29期連続で増収増益を達成。時価総額も小売業で国内6位に浮上した。その強さの正体を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月30日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

人を信じ、人との出会いを大切に 会社を経営していくために——。 金儲けという「欲」を制するものが、 ビジネスを制する。 ------------------------------------------------------ 一般的に、ビジネスでは少しでも多くの利益を上げていくことが最良とされます。 起業の成功を示すために高額の年商を示すのはその好例で、 多くの人はお金を儲けたいという欲望をもってビジネスに身を投じています。 しかし一方で、そうした欲よりも自分の裁量や顧客との信頼関係を重視して、 自分らしい経営をしたいという理由で起業する人もいます。本書の著者も、 自分の欲を捨て、とにかく人を信頼し、出会いを大切にして自分の会社を経営して いきたいという想いをもって、金儲け主義とは真逆の経営を貫く経営者の一人です。 著者は現在、一人で立ち上げた中古車買取り事業のフランチャイズ本部を 運営しています。かつては広告制作会社の経営者として数人の従業員を 雇っていましたが、時には徹夜も厭わず働いてくれる従業員に対し、 経営者として報いることができているのか、さらなる利益を追求することが 果たして従業員たちの幸福につながるのかと思い悩んできたといいます。 そして、納得できる給料を払えないのであれば従業員は雇わないという誓いのもと、 湘南の地で一人で中古車買取り事業に参入しました。組織を拡大し販路を広げていく 経営ではなく、よりシンプルに、よりプリミティブに、そしてよりスマートな経営を 展開する、いわば欲張らない経営を心掛け、実践してきたのです。 実際に著者のビジネスモデルに共感する仲間をフランチャイズとして募集したところ、 今では100人以上の人たちが中古車買取り事業に関わるようになっています。 彼らもまた欲張らない経営を心掛けることで顧客や取引先と良好な関係を築き上げ、 自分に合った理想の働き方を実現しています。 本書では、ワークライフバランスを重視し自分の裁量で働く著者の仕事術を、 それに至る経緯と経験を交えて紹介しています。会社を運営している経営者や 仕事に悩み起業しようと迷っている人たちの助けとなる一冊です。

グローバルに展開するスポーツブランド、ナイキ（Nike, Inc.）。1964年に「ブルーリボンスポーツ社」として、わずか1000ドルの資金で出発した同社は、いまや売上高445億3800万ドル（2021年度決算。日本円で約5兆1200億円）、株式時価総額2240億ドル（2022年2月15日。同約25兆7600億円）の巨大企業に成長した。もちろん、その歩みは順風満帆ではなく、危機に見舞われてもいる。しかしナイキは、その危機を乗り越えてきた。今般のコロナ禍も、そうした危機に変わりはないが、同社はコロナという逆風下、新しいビジネスの形を構築し、成長を続けた。そのカギがDX（デジタル・トランスフォーメーション）である。ナイキはコロナ危機をどう乗り越えたのか。DXをどのように導入し、売上と利益を伸ばしつづけたのか。“ナイキ研究”の第一人者が、ナイキという企業の卓越したビジネスモデルと経営戦略をつぶさに解説し、デジタル時代の経営戦略とビジネスのあり方について多くのヒントを提供する。

名古屋駅から徒歩15分。かつて隆盛を極めた商店街は、日本各地の商店街同様、消費スタイルの変化と後継者不足から、｢緩慢な死｣に向かいつつあった。そこに一人の建築家が縁を持ったことから、街は静かに、そして確実に息を吹き返し、全国そして海外からも注目される活気に満ちた商店街へと生まれ変わる。コンサルティング会社や自治体主導のプランとは真逆の、人間味に溢れた、シャッター街再生の全く新しいビジネスモデル!

世界MBAランキングで国内1位にランクインしている人気校、 名古屋商科大学ビジネススクールで行われているディスカッション授業を誌面で完全再現。 これから学ぼうとしているMBA入門者から経営者や起業家の実践ニーズにまで応える一冊。 ハーバード・ビジネス・スクール日本リサーチ・センター長 佐藤信雄氏推薦！ 「本書はMBA教育の核心である「参加者中心型」のケース討論を垣間見ることができる、類書にない内容である。 MBAに興味がある学生・ビジネスパーソン・教員にぜひ読んでもらいたい」 本書の内容のベースは、 ビジネススクールで行われている人気講義「Aligning Strategy and Sales」だ。 これを日本語に直訳すると「戦略と営業の調和」、 著者なりに意訳するなら「経営戦略とマーケティングのマリアージュ」である。 マリアージュとは、フランス語で結婚という意味だが、 ワインと料理の場合、お互いを高めあい、良さを引き出しあい、幸せな食事の時間を提供すること。 経営戦略といっても事業戦略、差別化戦略などさまざまなレイヤーがあり、 それぞれが「整合」「融合」「調和」されていないと、 「戦略」が実際にうまく機能せず、絵に描いた餅に終わることになる。 事業戦略とマーケティングをどう整合、融合させればよいのか。それが本書のテーマだ。 本書では経営戦略、事業戦略、マーケティング戦略の基本的な理論をおさらいしたうえで、 実際のMBAの授業の中で行われているディスカッション授業の一部を、実況中継の形で紙上に再現していく。 議論において題材とするのは、IBM、マクドナルド、LVMH、ユニ・チャームという4つのケース。 これらをもとに行われるディスカッションにより、 受講生とともに経営戦略とマーケティングの現実に迫り、 「自分ならどうするか」?と徹底的に考える訓練を展開していく。

他社の追随を許さない儲けの仕組みを説き明かし、成功しているビジネスモデルが、実は他業界にも移植できることを豊富な事例を通して説明する。自社の経営戦略の構築や投資判断にも役立つ実践的な一冊。

仮想通貨、フィンテック、人口知能、シェアリングエコノミー……など 今、シリコンバレーで生み出されるビジネスモデルは、今まで常識とされていた大量生産の大量消費のビジネスモデルとは全く異なります。 答えは「老子」「論語」「禅」といった東洋思想の中にあります。Googleがマインドフルネスを取り入れ、スティーブジョブスが「禅」に傾倒したように、世界のトップが東洋的な思想に回帰しているのです。

ここ一〇年足らずの韓国企業の躍進は、かつて日本企業が世界に進出した時とは異なる特徴をもっている。技術力も資金調達力も日本に及ばない韓国の武器は何なのか。世界有数のグローバル企業となった韓国四大財閥（サムスン、ヒュンダイ自動車、SK、LG）の強さの秘密を徹底的に分析。韓国企業の強みと弱み、グローバル戦略と新興国ビジネスモデルの特徴など、豊富な具体例で明らかにする。韓国企業には学べる点と学べない点がある。日本企業に欠けた情報や視点を提供することによって、日本経済の再興に資する。プロローグ「マーケティング重視の韓国企業とモノ作り重視の日本企業」、第1章「サムスン財閥」、第2章「ヒュンダイ自動車財閥」、第3章「SK財閥」、第4章「LG財閥」、第5章「韓国財閥の影」、第6章「韓国の視点を生かしたグローバルビジネス」、エピローグ「日本再生の鍵を握るアジア・グローバル人材」

◎生活をしていると不可解な価格というものはいろいろとあるものですが、裏にはその企業の「儲けるため」の戦略があるものです。 本書では身近な例から、価格の設定の背景にある戦略（マーケティングや経営戦略）と「儲けるための会計」を関連させながら紹介していくものです。 ◎大塚家具vsニトリ、フェラーリｖｓワーゲン、家電量販店ｖｓ町の電気屋さんなど、その「価格」から、儲けている戦略・ビジネスモデルを会計的に分析し、それぞれの強みや弱みを紹介（ただし数字は損益分岐点など図版で見せる部分が多いです）。文体もやわらかく、読んで「なるほど！」と思う内容になっています。 ◎マーケティングや戦略、ビジネスモデルに関心はあるけど、会計はどうも……、という方にもお勧めです！

神棚を祀り、神社に参拝をし、そして、ご先祖を拝む。 それによって得られるのは「社会的成功」「人間的成功」だけではありません。 「魂としての成功」も手に入れられます。 この肉体が滅びたあとも続く成功とは何か、 そのために、何を、どのように拝むのか――。 木材商社の経営者である一方、東京神棚神具事業協同組合理事長を務め、 神棚文化の重要性を、全国の企業・神社氏子総代会などで講演活動をする著者が、 ３つの成功を引き寄せる方法を解説します。 ●どのように拝み、祈るかが大切なのです。 ぜひ、神棚、神社、そしてご先祖様への感謝と正しい祈りを通して、 「よきこと」を積み重ね、仏様、神様とつながっていただきたいと思います。 本書の内容が、皆様の生命が輝き、 「成功」を手に入れるきかっけとなればと幸いです。 ■目次 ・はじめに ●第一部　ご先祖様を拝む ・お陰様の正体 ・ご先祖様のことを知っていますか？ ・ご先祖様と交流しよう ・拝む習慣を身につける ・頭の中で思い浮かべること ほか ●第二部　神棚と神社で神様、ご先祖様を拝む ●第三部　木と神様とご先祖様 ■著者　窪寺 伸浩（くぼでら のぶひろ） 神棚マイスター クボデラ株式会社代表取締役、東京神棚神具事業協同組合理事長。 1961年（昭和36年）、東京都にて、老舗木材問屋の三男として生まれる。東洋大学文学部哲学科卒。 「木を哲学する企業」「幸福を生む住まいづくり」を理念とするクボデラ株式会社を経営する。 同社は、2017年10月より2021年12月の4年間、東京証券取引所TOKYOPRO Marketに上場。 上場廃止後も、新たなビジネスモデルの構築を目指す。 木の持つ根源的な意義・特性を、住まいとの関連性において講演を行う。 また「神棚マイスター」として、神棚文化の重要性を、企業・神社氏子総代会などで講演活動を行うほか、 子ども向けに、神棚手づくり教室を、神社にて開催。 YouTube 神棚チャンネルで、神棚文化の情報発信をする他、神社と「和」の幸せ情報誌「和合」にて、 政治家・経済人・宗教家との対談を連載している。 著書に、『なぜ、成功する人は神棚と神社を大切にするのか?』『生きづらさを抱える子の生きる力を育む住まいとリフォーム』（あさ出版）、 『すごい神棚 見えない力を味方にして成功する方法』（宝島社）、『大天狗が教えてくれた本当のスピのこと』（かざひの文庫）等がある。

日本企業は、社員のモチベーション、潜在能力が高いのに、なぜ「面白い」ビジネスが生まれにくいのか。シリコンバレーで30年近く、革新的なビジネスモデル、イノベーションの誕生を目にした著者が、画期的なアイデアが活かせない日本企業、日本社会の文化・制度の落とし穴を具体的に指摘し、どうすれば再び活力を取り戻せるのかを提言。

世界最強と言われながら、日本の製造業の利益率が低い原因はどこにあるのか？　ＳＣＭの専門家が在庫管理の面から日本製造業の問題点を切る、まったく新しいモノ作り国家論。 【主な内容】 第I部　日本の製造業は儲かっていない、もっと儲けられる ; 第１章　利益率指標で見た日本の製造業は儲かってない / 第２章　日本の製造業が儲けを損なう課題 / 第II部　日本の製造業が儲け続けるための方策 ; 第１章　日本の製造業を縛る「ビジネスモデルの桎梏」 / 第２章　ＳＣＭやり直し、マネジメントがボトルネック！ / 第３章　いまだ存在する古臭い管理指標 / 第４章　製造業版「真実の瞬間」、顧客満足度調査は無意味？ / 第５章　空洞化する製造業 / 第６章　製造業が儲け続けるために / 第III部　儲け続けるための体制を築き始めた日本の製造業 ; 第１章　儲け続けるための体制を築いた製造業のケース

地方商店の課題を解決するビジネスモデルを構築し、 わずか1年で３０００店を開拓。 地方ベンチャーが全国規模で成功するための戦略が分かる！ ------------------------------------------------------ 地方で起業しても成功するチャンスはない。起業の環境は大都市のほうが整っているため、 大都市で起業したほうが成功できる——そう思っている人は多いと思います。 確かに東京や大阪などの大都市では、金融機関や自治体が主催するビジネスアイデアコンテストや、 誕生間もないスタートアップを応援するアクセラレータプログラムが数多く用意されています。 また、ベンチャーキャピタリストと呼ばれる人たちが次の有望な投資先を探しているのも 大都市の企業が中心です。大都市は人口が多い分、働き手となる人材も地方に比べて多くいます。 顧客になり得る人や企業、仕入れ先についても同様です。 このように、大都市のほうが起業成功のチャンスがあるように見えるかもしれませんが、 必ずしもそうともいえないと著者はいいます。 起業支援プログラムが多いといってもライバルの数も多いので、 自分たちが支援されるかどうかは分かりません。 また、人材の獲得競争も熾烈を極め、オフィス賃料は地方とは比較にならないほど高くなっています。 このように見ていくと、必ずしも大都市のほうがチャンスがあるわけではないというのです。 今から10年前、著者は長崎を代表する会社をつくりたいと強く想い、25歳のときに起業しました。 当時の長崎には、大都市にあるようなビジネスコンテストもアクセラレータプログラムもなく、 人口も大都市圏に流れて減る一方です。 しかし、起業して4年目に手掛けた野球用品の買取で著者の会社は急成長し、 以降、買取の取扱商品を拡大しています。年間取扱高は308億円におよび、取引先は全国に拡がり、 人材も全国から応募が来るといいます。現在は長崎を代表するベンチャー企業として 「長崎県ネクストリーディング企業」に認定されたのに加え、 アジア太平洋地域13カ国に本社を置く100万社以上を対象にした 「アジア太平洋急成長企業ランキング」で149位にランクインし、小売部門で第5位に入っています。　 本書は地方で起業して成功を収めた著者が、会社がどのようにして世界で注目される急成長企業に なることができたのか、その軌跡をたどりながら紹介しています。 起業して10年のあいだにビジネスモデルをどう磨きあげてきたのか。人材をどのように集めたのか。 営業力をいかにして鍛え全国展開に至ったのか。ブランディングをどのように進め知名度を高めてきたのか。 そして何より、地方ならではの強みをどう活かし成長につなげてきたのか—— 地方で起業することに関心のある人にとって、ヒントが詰まった1冊です。

＊本書は「大前研一ビジネスジャーナルシリーズ（No.1～15）」をまとめた特別合本版です。 大前研一が主宰する、経営者のみを参加対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を読みやすく書籍化。 2014～2018年に発行したシリーズの全原稿を１冊にまとめた総集編を電子書籍限定でお届けします。 グローバル化のポイント、M&Aはどうするかといった経営講義から、新しく生まれるビジネスモデルの解説まで。 28本の経営セミナー、15本のインタビュー記事を収録。 1000ページを超える圧倒的ボリュームの講義を通して、ビジネスのあらゆる勘所を学ぶことができます。

関係者待望の1冊！業界トップコンサルタント、初の著書がついに刊行！ 2030年のアパレル業界の未来を徹底解説！ これから10年でいったい何が起こるのか？生き残る企業、消える仕事は？ アパレルの最新動向・業界の課題・処方箋、すべてがこの1冊に凝縮！ 《以下のことが知りたい人は、ぜひ本書をお読みください。アパレル業界を見る目が、きっと変わるはずです！》 ■「服が売れない」は本当なのか？ ■ユニクロ、ZOZO、良品計画……、世界で戦うための秘策 ■海外からも注目のスタートアップは、何をしているのか？ ■無理をしてでもデジタル投資をしたほうがいいのか？ 《業界を揺るがす10の本質的変化を徹底解説！》 【1】2割の「能動的な消費者」はインフルエンサー化、プロシューマー化する 【2】8割の「受動的な消費者」にはレコメンデーション機能の影響力が増す 【3】お気に入りのブランドを「直販サイト」で購入する「DtoC」ビジネスモデルが増える 【4】「売り手と買い手の情報格差」がなくなり、業界人の地位と仕事が奪われる 【5】「無駄な在庫」を抱えるリスクがなくなる 【6】「ただ着るだけの衣服」から進化する 【7】服づくりのデザインプロセスもデジタル化する 【8】人がいない工場や店舗が出現する 【9】「マス・カスタマイゼーション」で、「受注生産」と「大量生産」の両立が可能になる 【10】人事業務の高度化と効率化が実現する 《「躍進する日本企業」と「迫り来る海外企業」から学べ！》 エアークローゼット/良品計画/コムデギャルソン/45R/サカイ/ビズビム/アンリアレイジ/ユニクロ/ZOZO/シタテルetc. ブーフー/エイソス/エディテッド/スティッチフィックス/スーツサプライ/リフォーメーションetc.

“モノ・コトのインターネット化”が生活、産業、社会にもたらす地球規模の大変革！　　IoTと相性が良い日本が米国＆欧州企業をリードする？　市場規模、技術動向、ビジネスモデルまで、ＩｏＴの現在と未来がこれ一冊でわかる。

崩れつつある 広告のビジネスモデル 2014年に刊行された『広告ビジネス次の10年』（翔泳社）で本書の著者らが予想した、次のような今後10年の広告ビジネスの動向は今では自明のものとなっています。 ・データを使ったマーケティングが主流になる ・ネット広告の効果指標に「認知」「態度変容」が加わる ・動画広告用のクリエイティブ開発が進む 『広告ビジネス次の10年』刊行後、コネクテッドTVの普及、ターゲティング広告への規制強化、各種動画配信サービスが広告を配信、メタバース、テスラ車など、テクノロジーの進化による新たな広告の舞台の誕生など、広告ビジネスに大きな変化が起こっています。 こうした動きを受け、本書では再び今後の広告ビジネスの動きを予想しています。 特に2023年は、2030年に向けての大きな変化が始まる年になります。 2030年まで続くトレンドになると思われる事象として、次の7つがあります。 ・「マーケティング支援」から「事業支援」へ ・日本ローカルのデジタル化 vs. グローバルデジタル ・広告クリエイティブのAI化が本格始動 ・エージェンシーとSIerとの連携協業が始動 ・SNS起点のコミュニケーションプランニングはCMクリエイティブにまで到達 ・マーケティングコンサル vs. ITコンサルの攻防激化 ・YouTuberビジネスの終焉とコンテンツの見直し～テレビ番組の凋落は続く～ 本書では、こうした事象に対応すべく、「デジタル化の次のビジネスモデル大転換」として、デジタル化に対応できたとしてもどんどん儲からないビジネスになっていく広告代理業が、ビジネスモデルをどう転換せざるを得ないか、またそのためには第一ステップとして現業をどう再構築するしかないかに言及していきます。 【本書の構成】 Introduction　2030年まで続くトレンド 第1章　この10年の変化とコロナ禍による前倒し現象 第2章　広告とマーケティングの「変化」は経済の「先行指標」 第3章　データ利活用の常識が逆転して非常識に 第4章　マーケティングはどう変わるか？ 第5章　「広告（会社）」「マーケティング」という呼称定義が常に拡張している 第6章　メディアはコネクテッドTVの時代に 第7章　激変する業界地図 第8章　広告代理店のビジネスモデルの激変 第9章 次世代広告人に求められる機能とスキル ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

素材から、デバイス、インフラ基盤、ビジネスモデルまで。2020年に躍進する技術・産業を一挙報告！ ※2020年1月14日号の特集「２０２０注目の技術＆産業」を電子書籍にしたものです。

◆生き抜くためのビジネスモデル進化を示す 未曽有の緩和によって蝕まれてきた金融機能。2020年の業務純益激減に直面し消える金融になるのか、それとも生き残るべく進化を遂げられるのか――。マーケットを熟知したエコノミストたちが、これからの金融ビジネスと政策を予測し、LED戦略、リバンドリング、商社化など、従来の枠を打ち破る進化の方向性を大胆に提案する。

【7刷突破の話題作『2030年アパレルの未来――日本企業が半分になる日』の著者・業界トップコンサルタントが書き下ろした待望の最新刊！】 【コロナ禍×ウクライナ情勢×世界的インフレ×二極化×地球規模の気候変動の急速な悪化…予想だにしなかった変化で、アパレル/ライフスタイル業界は「何が」「どう」変わるのか？】 【業界関係者＆学生は、絶対に必読！読めば「次の未来」「進むべき道」が見えてくる！】 【アパレル好きも、絶対に楽しめる！目からウロコの１冊！】 ■アパレル企業のマイナス成長は本当か？ ■欧米で進む、脱・ファストファッションの流れとは？ ■「サステナブルでない企業」は本当に淘汰されるのか？ ■「富裕層の消費」はどう変わる？ ■「クワイエット・ラグジュアリー」とは？ ■スポーツ・アウドドア市場はなぜ伸びる？ ■「時代を映す鏡であるファッション」は「資本主義」と「消費社会」をどう描く？ ■なぜいま「循環型・再生型ビジネス」が必要なのか？ ■日本のアパレル/ライススタイル領域の企業が勝ち残るための「意外な道」とは？ これを読めば、アパレル/ライフスタイル業界の「いま」と「未来」がすべてわかる！ 業界トップコンサルタントが「これから（2040年）のアパレル」を徹底解説！ 《業界関係者はもちろん、服を買い、まとう私たちも 　「知らなければならないこと」がある！》 《業界にイノベーションを起こす企業とその理由もわかる！》 【スパイバー】山形県発、まったく新しい循環型素材の開発 【PANGAIA（パンガイア）】Z世代の心をつかむエシカルウェア 【ナイキ フォワード】CO2排出量を75％削減、徹底したサステナビリティへのこだわり 【On】ランニングシューズのサブスクサービス 【EON×Chloe（クロエ）】デジタルIDの導入でトレーサビリティを実現 【Coachtopia（コーチトピア）】完全循環型のビジネスモデルを目指すサブブランド 【コトパクシ】売上の1％を貧困解決の取り組みに向け寄付 【CFCL】急成長する日本発のラグジュアリースタートアップ

2040年、これまでのビジネスモデルがすべて通用しない世界が来る……。 ベストセラー『2020年マンション大崩壊』の筆者の第2作！ 前回は個人の住宅問題に切り込んだが、今回はビジネスモデルが対象。 日本の高度成長時代、「量的充足」を目指したマクドナルドのビジネスモデルは、 外食産業のみならず、日本のすべてのビジネスモデルを牽引するものだった。 とくに不動産業界は都心から郊外へ、いかに安く大量にオフィスビルや住宅を 供給するかに鎬を削った。同じサービスが「どこにいても手に入る]ことが重要だった。 いっぽうでディズニーランドは浦安・舞浜のシンデレラ城にこもったきり、 外には決して出てこなかった。不況下でも値上げを続け、「ここにこなければ 手に入れることが出来ない」価値を生み出し続けることに集中した。 「質的充足」を目指したビジネスモデルの先駆者となったのである。 1996年以降、日本の生産人口が下り坂になると、マクドナルド型ビジネスモデルは、 急速にどこにでもある陳腐なもの、すなわち「コモディティ化」し、その価値は崩壊していく。 対するディズニーランド型のビジネスモデルは、他では手に入らない特別なサービスを 提供することで、現在のビジネスシーンを牽引している。 しかし、今、絶頂にあるディズニー型ビジネスモデルにも、やがて限界が来るだろう。 それは１％の超富裕層と99％の貧困層といわれる、超格差社会の到来が、 「特別」をウリにしたディズニーランド型のビジネスモデルすら存続不可能にするからである。 そのとき、あなたはどうする……。

2060年代以降の日本経済・社会の姿を「拡大均衡」があり得るという、明るい側面から描く未来予測企画。 「老人市場というフロンティア」や「ＩＴ及びIoTの活用」などで日本の強みを伸ばし経済成長を達成することは可能であるとし、そのための産業構造の在り方を論じる。 また拡大均衡のためのビジネスモデルに加えて、それを実現するための企業の形や働きかたなどの変化について論じて締めくくる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 AI・データサイエンス教育、グローバル教育、キャリア教育に注力する大学etc. 最新トレンドを徹底解説！ 大学や学部を選ぶために必要な知識を丸ごと１冊にまとめました。最新の入試動向、AI・データサイエンス教育、キャリア教育など、先進事例をふんだんに交えて解説します。 ◆不透明な時代　大学選びが重要に 　ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学も従来にない学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 　本書は、大学・学部を選ぶために知っておきたい基本的な知識と最新の動きを解説するもの。 ◆様々な角度から特徴のある大学を発掘 　本書では最初に、受験生の関心が高い大学入試改革について取り上げます。改革の狙いと内容を分析し、主に私立大学の対応の動きを紹介。さらに、近年盛んな都心へのキャンパス移転や就職に備えたキャリア教育の最新動向などにもふれます。先進事例を数多く交えて、知られざる優良大学・学部を発掘し、進路選択に役立つ内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 データサイエンス、キャリア教育、グローバル化etc. 　将来役立つ魅力的な学部・学科を発掘! 注目の取り組みを多数紹介。 ・大学入試改革でどうなる?どう変わった? ・デジタル化で大学が変わる ・STEAM教育に熱心な学部・学科は? ・都心回帰! キャンパス移転の動向 ・地方創生、起業などユニークな課程が登場 ・学費をまかなうマネープラン ほか ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学で、何を、どのように学ぶかが以前にも増して重要になっています。 大学もそうしたトレンドに対応するため、従来にないタイプの学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 大学・学部を選ぶために知っておきたい基本知識と最新の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

さっと読めるミニ書籍です（文章量11,000文字以上 12,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の22ページ程度） 【書籍説明】 日本の鎖国前、台湾は多加佐古（たかさご）とよばれ、淡水にフィリピンのスペイン人、台南にオランダ人が住んでいた。 スペイン人は、フィリピンを占有してアメリカ大陸の銀と中国の生糸を交換して、莫大な利益を生む仕組みを構築していた。 このビジネスモデルを修正して、マカオを拠点にして、日本の銀と中国の生糸を交換して利益を得ていたのはポルトガルである。 オランダはポルトガルの絹貿易を模倣して台湾に進出した。 オランダが台南を占領したことを知ったスペイン人は、台湾北部の基隆と淡水を占領する。しかしスペインはすでに日本へ来航を禁止され放逐されていた。 スペイン人は、なぜこの地を十七年間占領していたのか。 【著者紹介】 姉崎慶三郎（アネザキケイザブロウ） 千葉市在住。元商社勤務。海外駐在員歴２回。長年の海外ビジネス経験を生かして、当時合格率８・４％で、日本全国で四百名もいない超難関貿易資格「ジェトロ認定貿易アドバイザー」を取得。 自身の四十年に渡る貿易実務経験と、ふれあった多くの先輩や国内外の取引先企業の方たちから学んだことを貿易のプロをめざす人に伝えるため執筆を続けている。ペンネームは英語教師だった祖父の名前。

「共振の経営」「自律経営」「管理職ゼロ経営」「連邦多角化経営」「デッドライン 経営」「粗利経営」「おもしろおかしく経営」……。 この四半世紀で、日本企業の組織マネジメントは大きく変化、進化を遂げています。独自性が必要なのは、なにもビジネスモデルだけはありません。組織の動かし方、人の育て方にも、それぞれの会社に完全フィットしたオリジナリティーが不可欠の時代なのです。本書では、社員の力を飛躍的に伸ばし、組織の力を極限まで高めることを狙った個性的なマネジメント方法を俯瞰的にまとめ、これからの経営の方向性を探ります。

上値が重い日本株の中でも、着実に需要をとらえて躍進を続ける銘柄がある。その銘柄の軌跡は、投資家の銘柄選びだけでなく、停滞感が漂う日本企業のビジネスモデル再構築のヒントも満ちあふれている。 ※2019年11月19日号の特集「日本株　爆騰！銘柄」を電子書籍にしたものです。

東日本大震災後、これまで躊躇していた日本企業が、吹っ切れたように海外展開を加速させている。「日本離れ」の本格化により雇用問題が深刻化、消費が低落して厳しさを増す国内経済。一方で、アジア市場を中心に闘いを繰り広げ、競争力を高め、真のグローバル企業として成長する数々の日本企業。5年後の日本経済では、見たこともない光景が現れていることだろう。そして、国内市場だけで培った「古い世代」の成功法則は相手にもされず、世界的な大競争を勝ち残っていく30代の若い日本人が活躍する時代になる。「超・二極化」、「大空洞化」で崩れ落ちる姿をリアルに描く一方で、「世代交代」と「主力産業の大転換」で息を吹き返す日本経済の、新たな成功法則を熱く語り尽くす書。

相手はサムスンではなくアップル・ＥＭＳ連合軍だった―― シャープやパナソニックが大赤字に陥るなど、日本の製造業が苦境に陥っている。著者はその主因として、日本のメーカーが製造プロセスの垂直統合にこだわり、ＥＭＳを活用した水平分業の流れを理解しなかったことを指摘する。世界のモノづくりは劇的に変わっており、日本式の優位性は崩れ去ったのだ。 では、成長する新興国市場に飛び込めば、収益があがるのか？　そこでは、際限のない価格競争が繰り広げられている。日本メーカーはどのような方向で戦略を練り直すべきなのか。「世界の大変化への対応で必要とされるのは、現場力ではなく経営力！」――ビジネスモデルの再構築に取り組む日本メーカーに、多くの示唆を与える。

【内容紹介】 テスラの躍進、「ガソリン車＆ハイブリッド車」禁止、売れないFCV、EV開発の遅れ…… 「日本車」は本当に生き残れるのか？ 激変する自動車産業の最新潮流を、第一人者が解説。 「日本経済の優等生」といわれた日本車は、圧倒的な競争力のもと、多額の貿易黒字をもたらしてきた。それがいま「危機」に直面している。 世界各国で「脱ガソリン車」の動きが進む現在、車の「EVシフト」はもはや避けようがない。「ガソリン車の技術」では勝てない時代がやってきたのである。 「ゲームチェンジ」を前に、日本車メーカーは立ちすくんでいる。 成功体験を捨てられず、変われない日本車メーカー。 それを尻目に、テスラ、中国・韓国の猛追が始まった。 日本車はこのまま駆逐されてしまうのだろうか？ 東大、ゴールドマンサックス等において、草創期よりEVに関わってきた第一人者が、「EVサバイバル時代」の全貌を解説。 【著者紹介】 [著]村沢 義久（むらさわ・よしひさ） 元東京大学特任教授、環境経営コンサルタント。 1948年徳島県生まれ。東京大学工学部卒業、東京大学大学院工学系研究科修了（情報工学専攻）。スタンフォード大学経営大学院にてMBAを取得。その後、米コンサルタント大手、ベイン・アンド・カンパニーに入社。ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン日本代表を経て、ゴールドマン・サックス証券バイスプレジデント（M＆A担当）、モニター・カンパニー日本代表などを歴任。 2005年から2010年まで東京大学特任教授。2010年から2013年まで東京大学総長室アドバイザー。2013年から2016年3月まで立命館大学大学院客員教授を務める。 著書に『図解EV革命』（毎日新聞出版）、『日本経済の勝ち方 太陽エネルギー革命』 （文春新書）、『電気自動車』（ちくまプリマー新書）、『手に取るように地球温暖化がわかる本』（ちくまプリマー新書）、『手に取るように地球温暖化がわかる本』（かんき出版）など多数。 【目次抜粋】 1章 テスラに抜かれる日本車 「テスラがトヨタ超え」の衝撃／ガソリン車の需要は復活しない など 2章 中国・韓国の猛追 韓国勢が日産「リーフ」を抜く／日本車メーカー「本当の競争力」 など 3章 なぜ水素は普及しないのか トヨタの戦略に「3つの疑問」／実はメリットがない「アンモニア発電」 など 4章 電気で負ける日本車 テスラの太陽光発電ビジネス／ソフトバンクが進めるメガソーラー など 5章 過熱するバッテリー戦争 電池の王者CATL／ビル・ゲイツが支援する全固体電池メーカー など 6章 ビジネスモデルの敗北 日本車メーカーが下請けに？／BaaSがもたらす価格破壊 など 7章 どうすれば生き残れるのか HVとFCVに見切りをつけよ／戦略的に「下請け」となることも模索せよ など

会員制ホールセールクラブ「コストコ」、それは持続可能なビジネスモデルとして注目されている。 1継続的に利益をもたらす会員制 2高価値を低価格で提供する絶妙なマーチャンダイジング 3シンプルで美しいロジスティクス 4細部を見逃さないコスト節減の「デリート志向」。そして従業員を大切にする「思いやり経営」。 海外の小売業が続々と日本進出を果たしては苦戦を強いられる中、なぜコストコは日本人をも魅了するのか。 本書ではこれまでのアメリカ小売業の歴史にふれつつ、最新のデータを元にコストコの強さを徹底分析する。 （※本書は2012年6月26日に発売し、2021年8月20日に電子化をしました）

いまからちょうど一〇年前の二〇〇八年四月、 『日本でいちばん大切にしたい会社』という本を 上梓させていただきました。 当時の経営に関する書物は、 効果・効率や生産性など組織の業績を高めるための管理論や、 ライバル企業との競争に打ち勝つための戦略論を テーマにしたものが大半でした。 株主重視、業績重視、顧客第一主義が定説だった時代です。 そうした背景の中、 私はその本で「企業経営の最大の使命・目的は、 業績を高めるとか、勝ち負けを競うといったことではなく、 その企業に関係するすべての人々の幸せや 働きがいの追求・実現である」と定義しました。 それまでとは真逆の考え方の経営学でした。 そしてその経営の考え方・進め方は、理想などではなく 現実であるということを証明するため、 人重視、幸せ重視の経営を愚直に実践している、 全国各地に実在する本物の中小企業を紹介したのが 『日本でいちばん大切にしたい会社』だったのです。 六冊目となる本書では、前著「シリーズ5」同様六社を 取り上げさせていただきました。 地域は北海道から九州まで、業種も多彩です。 「人を大切にする」経営は、地域や業種のいかんを問わないのです。 今回掲載させていただいた企業の関係者の皆様には、 長時間にわたる取材にご協力いただいた上、 貴重な資料等の提供もいただきましたこと、 この場を借りて厚くお礼申し上げます。 またいつものこととはいえ、 本書執筆のチャンスを与え続けてくれているばかりか、 内容等についても貴重なアドバイスをしてくださる、 あさ出版の佐藤社長をはじめスタッフの方々にも、 この場を借りてお礼申し上げます。 (「はじめに」より) ■本書の内容 プロローグ 「いい会社」の波が広がっている 大切にしたい会社１ 「ありがとう」の思いあふれる唯一無二の会葬礼状をつくる心優しき広告代理店 株式会社マコセエージェンシー(鹿児島県鹿児島市) 大切にしたい会社２ 小さくても温かみのあるきらりと光る地域の信用金庫 但陽信用金庫(兵庫県加古川市) 大切にしたい会社３ めざせ百歳社員! 四世代社員が同居する超高齢社会のビジネスモデル コーケン工業株式会社(静岡県磐田市) 大切にしたい会社４ 障がいがある子もない子もともに支え合う園児一三〇〇人の超人気幼稚園 柿の実幼稚園 大切にしたい会社６ 愚直一途に印刷に向き合ってきたからこそ生まれる驚きの技術 株式会社アイワード ■著者　坂本光司(さかもと・こうじ)

医療、食品、資源・エネルギー、コンテンツビジネスなど、いまや世界を席巻する商社の事業&ビジネスを紹介するとともに、強い日本を取り戻すために何をなすべきかについて商社の視点から提言する。 商社の業界団体である日本貿易会では、2013年度～2014年度の重点事業のひとつとして、わが国の成長戦略の実行において、商社はどのような役割を果たしてゆけるかについて掘り下げていくことを目的として、特別研究会を立ち上げた。研究会においては、まず、わが国を取巻く内外環境を分析し、対処すべき課題を整理したうえで、中長期的な世界経済と日本経済の潮流について考察した。さらに、時代と共に大きく変貌を遂げてきた商社機能の変遷をたどりながら、今後日本が目指してゆく成長戦略の実現に向けて、商社業界が貢献し得るビジネスモデルについて研究し、できる限り、当該ビジネスモデルの各社における具体的な事例を紹介することを主眼とした。総合商社は事業分野が多岐にわたり、ビジネスの手法も複雑化しているため、わかりにくい、といわれることがあるが、本書においては、分野ごとの、具体的な商社のビジネス事例を中心として記述しており、現在の商社活動および商社が目指す未来像について少しでも多くの方にご理解いただければ幸いである。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 序　章　日本の成長戦略と商社 第1章　大きく変わる世界と日本 第2章　進化を続ける商社の機能 第3章　日本を元気にする商社ビジネス 第4章　経済成長の経済学から見た商社

製品や技術だけではなく サービスや運用技術を含めた 「パッケージ型事業」こそ 今、世界が求めている 最強のMade in Japanだ！ 本書では、日本企業が元来持っている自らの強みについて語るとともに、 日本企業が持つサービス、運用技術の強みと合わせることで日本らしい「パッケージ型事業」を実現し、 急成長する巨大アジア市場を制するための道筋を示す。

2021年7月、日本マクドナルドは創業50周年を迎えた。外食産業のトップとして業界をリードし、コロナ禍においても全店舗売上高、営業利益ともに過去最高を更新。一見、順風満帆に見えるが、半世紀の歴史は決して平易なものではなかった。失敗、挫折、そしてブランドイメージが失墜する出来事。だが、そのような経営危機に見舞われながらも、時代に応じてビジネスモデルを果敢に変化させて蘇ったその舞台裏に迫る。復活のキーワードは、チャレンジ、前進、進化だ。全社挙げてお客様第一主義を貫き、QSC&V（Quality、Service、Cleanliness&Value）を徹底し、進化を模索して挑戦し続けた取り組みの集積が、類いまれな強さを形成している。マクドナルドはいかにしてイノベーションを創出し、度重なる危機を乗り越えたのか。本書はその歩みを明らかにする。

ＩｏＴ、ＡＩ、シェアリングエコノミーなど革新的なビジネスモデルの台頭により激変する世界のビジネス。ハードウエアの価値が激減し、第二次産業が衰退し、大量生産／大量消費ビジネスが終焉する。変革していく社会の中で日本企業はいかにしてイノベーションを起こすべきか。課題先進国日本を救うイノベーションの教科書。

「日本ではモノが売れない」と嘆く経営者たち。しかし、海外に目を向ければ、まだまだ儲けるチャンスはある！ 本書は、海外市場を相手に、ネット輸出ビジネスで儲ける方法を、著者の成功事例とともに紹介しています。売れる商材の特徴、言葉の壁の乗り越え方、ネット輸出会社の作り方、さらには効果抜群の宣伝広告のコツやクレームへの対処法まで、この一冊で新たなビジネスモデルが見えてくる！

映像業界の異端児は、どこへ向かうのか――。 ネットファースト展開というビジネスモデルでエンターテインメント業界へ風穴を開け、既存の慣習を壊しながら驚異的な成長を遂げている、米動画配信大手ネットフリックス。『ハウス・オブ・カード』の成功から、２０１９年には『ＲＯＭＡ／ローマ』でアカデミー賞を受賞。日本でも『全裸監督』や『愛の不時着』で話題をさらった。オリジナルコンテンツでヒット作を生み続ける彼らの、独自の戦略と流儀とは何か。その全貌と裏側に迫る。

放送･通信の黒船がやってきた! 2015年9月に上陸したネット配信の覇者ネットフリックスと、それを迎え撃つHulu、dTV 、アマゾンなどの巨人たち。 動画配信された作品を｢イッキ見｣するという新しい波は、テレビのビジネスモデルを、私たちの生活をいかに変えるか、最前線からの報告。(講談社現代新書)

どうせならば、強烈で誇りをもてる仕事をしませんか？　たとえば、世界的にはグーグルやフェイスブック、アップル、国内ではグリーやＤｅＮＡ、サイバーエージェント、楽天、ミクシィなど、ネットベンチャーならではの短期間で一気に成果を上げるワークスタイルがあります。本書は、ネットベンチャーで働くことのつらさと、そこでしか味わえない喜びを、ネットベンチャーを志すみなさんに伝えるための１冊です。 事業が成功するかどうかはあなた次第。成長し続けなければならないネットベンチャーにおいて、いちばん大事な「ビジネスモデル構築」「資金調達」「マーケティング」の実践の仕方について、著者のもっているノウハウをすべて解説します。

経営コンサルタントは、「大企業を顧客とする戦略系コンサルティングファームに所属する人」と、「中小企業を顧客とする独立系コンサルタントや士業者」に大別される。本書は、後者とその予備軍を読者対象とする、成功のためのガイドブック。 独立系コンサルタントの最大の武器は、中小企業経営者から信頼される「コミュ力」。とくに、経営者が本当にやりたいことを明確にし、解決策を本人から引き出すコーチング力が欠かせない。本書は、そこを軸にしつつ、「新規開拓」「困りごとの適切な解決」「訪問回数と価格設定のバランス」「契約の長期継続」などのコツを解説する。また、最終章では、コンサルタント業を発展・継続させるのに欠かせない「ビジネスモデル」の組み立て方についても、最新事例を交えながら解説していく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いまやトレンドの農と商・工のコラボレーションが、新たな商品やサービスを生み、地域産業を活性化する。行政や金融・住民なども含む地域が一体となった農林水産業と中小商工業のコラボ・ビジネスが、これからの地域新時代を切り拓く。