時価・減損会計のわが国への導入は、日本企業の経営に大きな影響を与えました。 とりわけ減損会計が経営に与えたインパクトははかりしれず、その余波は今でも続いています。 本書では最新基準・指針を反映。 制度の仕組み・考え方から仕訳までわかりやすく解説。 実務で直面する疑問の大半をこの一冊でざっくり解決できます。 経営者や経理担当者から初心者の方まで必読の書です。 【主な内容】 第1章　時価・減損会計の基礎　 第2章　金融商品の時価会計(1)　金融商品会計の概要 第3章　金融商品の時価会計(2)　有価証券の時価会計 第4章　金融商品の時価会計(3)　債権と貸倒引当金 第5章　金融商品の時価会計(4)　その他の金融商品の評価 第6章　ヘッジ会計 第7章　金融商品の時価開示 第8章　IFRSの金融商品会計 第9章　固定資産の減損会計の基本 第10章　減損会計の実務 第11章　不動産の時価・減損会計と評価 第12章　時価・減損会計と税効果会計 第13章　その他の時価評価関連制度

企業経営・不動産市場に与える影響、EU上場企業や日本企業の事例、減価償却などに関する日本基準とIFRSとの差異への対応、オペレーティング・リースのオンバランス化などを解説する。 【主な内容】 第1章　IFRSと不動産戦略 第2章　不動産の賃貸借と新リース会計I～適用範囲 第3章　不動産の賃貸借と新リース会計II～借手編 第4章　不動産の賃貸借と新リース会計III～貸手編 第5章　不動産の取得・保有 第6章　不動産のオフバランス化要件 第7章　不動産の減損会計 第8章　不動産と資産除去債務会計 第9章　投資不動産の時価評価 第10章　不動産の初度適用 第11章　IFRSと不動産の評価

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DCF法の考え方や具体的な適用方法、Excelを使うだけで簡単にできる収益計算方法までわかる! 不動産の正しい価値を求めるには不動産から得られる純収益(キャッシュフロー)を分析することが重要です。 とりわけ不動産鑑定評価基準の一つとして、DCF法が今日では不可欠になっています。 本書では、Excelを使った収益分析の計算方法を解説。 一見難しそうな気がしますが、Excelを使うだけで簡単にできることがわかります。 不動産・金融業界関係者、投資家、ビル・マンションオーナーから経理・財務担当者まで必読の一冊です。 【主な内容】 第1章　DCF法とは何か 第2章　DCF法を適用する収益還元法 第3章　割引率と還元利回り 第4章　不動産の種類による評価法 第5章　DCF法による不動産価値の測定方法 第6章　販売用不動産に対するDCF法の適用 第7章　DCF法の適用と比率法 第8章　建物価値の評価に係る問題点 第9章　不動産の投資分析 第10章　投資家の投資持分に対する分析

介護保険が施行されて８年、新たな法制度の改正を踏まえた改訂版。制度構築に深く関わった筆者が、ニーズの高い分野に特化し新制度のしくみをわかりやすく解説。Ｑ＆Ａも充実。

多くの企業研修や早稲田ビジネススクールでも好評の講座を書籍化。 計算技法でつまずいた人もわかる、産業史というストーリーを入口にしたまったく新しい入門書。 管理職に必須の管理会計知識を、できればアレルギー感のある計算技法を勉強せずに、その考え方と勘所だけ仕入れたいという本音 に応えます。 管理会計の入門書というと計算技法に偏った内容になりがちで、「管理会計って、そもそもどういうものなの?」という視点が見受けられません。 管理会計とは何かを理解するためには、その歴史をたどり、どのような時代背景において、個々の会計技法が作られ、広まったのかを知ることがもっとも手っ取り早い方法です。 実際に著者が企業研修で教えていても、歴史=産業史の視点から入ると、いままで腹に落ちてこなかった管理会計の考え方や勘所がわかるようになったとの声が多数あります。 本書では、旧来の管理会計入門書につまずいてきた多数の読者に対して、歴史的視点という新たな別の入り口を提供します。 【主な内容】 序　章　財務会計・管理会計未分化の時代 第1部　　管理会計の誕生 　　第1章　標準原価管理 　　　 　　第2章　予算管理 　　　　 　　第3章　財務諸表分析 第2部　大恐慌時代の管理会計 　 　　第4章　利益管理 　　 　　第5章　意思決定会計 第3部　第2次世界大戦後の繁栄期の管理会計 　 　第6章　事業部制の管理会計 　 　第7章　投資の経済性評価 　 　第8章　資本コスト 　 　第9章　意思決定問題のタイプと選択指標 第4部　マネジメント・コントロール・システムと戦略マネジメント・システム 　 　第10章　マネジメント・コントロール・システム 　 　第11章　戦略マネジメント・システム 第5部　近年の管理会計 　 　第12章　原価企画と原価改善 　 　第13章　ABC、ABM、ABB 　 　第14章　新たな分権管理の誕生

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業価値向上のための意思決定入門定番書の改訂第3版。 第2版以降の最新情報を反映しつつ、ＤＣＦ、ＩＲＲ、ＮＰＶなど数字をふまえた意思決定に欠かせない基本的な指標を、算数程度の知識で理解できるように図解します。 第１部で企業価値とは何かを説明します。 第２部では、フリーキャッシュフローや企業価値の算定方法を詳しく説明すると同時に、企業価値の算定に必要な会計の知識全般をまとめました。企業価値の算定が難しいといわれる理由の大半が、実は会計の知識不足にあります。特に「利益とは何か」「利益はどのように計算されるのか」を説明することで、利益とキャッシュフローの違いを理解してもらえるようにしました。 第３部では、どのように投資の意思決定をすれば、企業価値が向上するのかについて述べています。そもそも意思決定とは何か、企業価値の向上を図るための意思決定と利益向上を目的とする意思決定の違いは何か、に言及したうえで、企業価値向上のための新たな投資選択指標を提案しています。

国の借金とあなたの暮らしのつながりが、スッキリわかる！ ベストセラー『「アベノミクス」超入門』の第２段！ 「アベノミクス」で、日本経済には回復の兆しが見え始めました。 しかし、日本経済は１つ、大きなリスクを抱えています。 それが、国が抱えている1000兆円を超える借金。 日本の財政は今、危機的な状況に立たされているのです。 と、ここまでは多くの方がご存じだと思うのですが、 そもそもなぜ、国の借金は問題なのでしょうか？ 国の借金がかさんでいることは、私たちの生活に どんな影響を与えるのでしょうか？ 「財政破綻」が危惧されていますが、実際に破綻したら、 いったい何が起きるのでしょうか？ 本書では、今さら聞けない財政問題のキホンを、 経済の知識がない方にもわかりやすく解説します。 経済のニュースは一見とっつきにくくて難しそうですが、 一度キホンを押さえれば簡単に理解できます。 本書で、日本の行く末を見通す眼を養っていただければと思います。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ブームから実践の段階へと進んだ、「クラウド技術」を仕事に活用するための入門書。ビジネスドキュメントリーダー、ＴｏＤｏ、タスク管理、カレンダー、スケジュール、地図連係、マインドマップ、ライフログなどで使える便利なサービスやアプリの使い方の詳細を一から図解で解説する。Android/iPhone/iPadをクラウドで使い倒すための完全マニュアル。

どうすれば相場の先が読めるのか。「相場力」を身に付けるための70のポイントをやさしく解説。著者30年の経験から導き出された為替相場の先を読む「勘どころ」。 【主な内容】 第1章　為替相場とは何か 第2章　為替市場はどこにある 第3章　円相場の流れを知る 第4章　ディーラーの気持ちを感じる 第5章　相場を動かす力を知る 第6章　為替の情報を読む 第7章　為替市場の声を聞く 第8章　相場見通しを考える 第9章　「相場力」を財産づくりに役立てる 第10章　投資商品の選び方(1)金融商品編 第11章　投資商品の選び方(2)相場見通し編

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 貸借対照表、損益計算書をはじめとする財務諸表の読み方を公認会計士の著者が明快な語り口で解説。これさえ読めば、取引先の財務分析もラクラク。 【主な内容】 はじめに 第1章 財務諸表ができるまで 第2章 財務諸表の相互関係 第3章 貸借対照表の見方 第4章 損益計算書の見方 第5章 その他の財務諸表の見方 第6章 経営分析 第7章 連結財務諸表の概要 第8章 全部連結と持分法 第9章 M&Aと連結財務諸表

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。

経済安全保障、国際的な人権対応の変化、サスティナビリティ、ESG等の動向を踏まえた最新法令等を反映し、全面改訂！　 豊富な図版を使い実例を織り交ぜながら、さまざまなケース別、法令別にノウハウを提示。 企業法務の最前線で活躍する著者がやさしく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今日、企業にとってコンプライアンス(法令遵守)の姿勢は不可欠だ。企業法務に強い弁護士がコンプライアンスの考え方、徹底のための組織作りや方法を具体的に解説。 【主な内容】 はじめに 第1章　基礎編 第2章　組織編 第3章　実行編 第4章　ノウハウ編 第5章　コンプライアンス実践のポイント編 第6章　今後の課題編 おわりに

平成26年会社法改正、コーポレート・ガバナンスコードなど最新動向を反映し全面改訂。 不祥事を未然に防ぐノウハウ、発生後の対応法までやさしく解説。 基本的解説から実務対応まで、今さら聞けないコンプライアンスの全体像がこれ1冊でわかる！ 「コンプライアンス」とは「遵法」「法令・規範の遵守」という意味。 この言葉が脚光を浴びるのは、近年、法令違反をともなう企業不祥事が立て続けに起きたためである。 また、企業の法的責任に関する制度改正が相次ぎ、株主代表訴訟などで経営者や企業が法的責任を追及される場面が増えてきたことも大きな理由である。 「コンプライアンス経営」とは、そうした不祥事を未然に防ぐ規律正しい企業経営を意味する。 そのための体制づくりをやさしく解説したのが本書である。 弁護士の著者は、順守すべき規範として、法律だけではなく社内ルールや社会的倫理まで幅広く規定。 豊富な図版を使い実例を織り交ぜながら、さまざまなケース別、法令別にノウハウをやさしく解説する。 昨今、投資家や消費者の企業を見る目が厳しくなっており、企業もコンプライアンス（法令遵守）の姿勢なしでは社会に受け入れられなくなっている。 本書はそうしたコンプライアンスの考え方、体制作りから、起こりやすい事例への対処法までを盛り込んだ、「コンプライアンス経営」のガイドブックである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「失われた20年」以降の「財政問題」にまつわる 素朴な疑問から最新情報まで 財政とは「数字に凝縮された国民の運命」であり、財政への無関心のツケや負担は最終的に国民に戻ってきます。日本の財政はもともと、右肩上がり経済を前提としていた制度でしたが、「失われた２０年」以降には様々な制度の行き詰まりが顕著となっています。 本書は、財政問題にまつわる素朴な疑問から最新情報まで、鳥瞰図的に全体像を理解するための羅針盤の役割を果たす入門書です。 グローバル化を急速に進める金融問題と巨額債務を抱える財政問題の一体化、情報化社会の進展、少子高齢化などによる経済社会構造の変化などはどのように日本の財政問題に影響を及ぼしているのでしょうか？　世代や業種を超えて、素朴な議論から最新知識まで、財政危機の本質と問題点までいっきにわかる入門解説書

１００年に一度の超弩級の革命で、世界情勢・経済・産業のパワーバランスが激変！ あなたは、日本の重厚長大産業の大復活を目の当たりにすることになる！！！ ◎アメリカは製造業の復活により、ブッチギリの最強国に復活する ◎ガスを採掘し、運搬し、実際に使用するまでの全工程で日本企業の技術が「不可欠」 ◎日本からの高級素材、高機能部品がアメリカに激流のように輸出される ◎航空機産業が自動車産業並みの規模に成長し、Ｂ７８７関連の受注だけで 日本には５兆円以上のマネーが落ちる ◎燃料電池車が一気にテイクオフ。最先端を行く日本勢は覇権を握る ◎シェールガスによりとくに恩恵をこうむるのは重化学工業。 昭和30年代に大活躍した企業の「三丁目の夕日」革命が起きる、他 停滞するＩＴ産業、盛り返す造船、鉄鋼、航空、鉄道、素材産業･･････ 「勝ち組」と「負け組」が入れ替わる次世代のシナリオを見誤らないための 「シェールガス革命」の全貌を図解方式で徹底解説。 ＊シェールガス関連・お宝銘柄１１０社がひと目で分かるリスト付き

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社法施行後の関連法制度改正や裁判例に基づいた 大幅なアップデート ビジネスパーソンにとって必要不可欠な会社法の入門書。大幅改正され平成１８年（２００６年）に施行された会社法の解説書の第２版。施行後の関連法制度改正や裁判例に基づいた大幅なアップデートを行っている。 現行会社法の中でもぜひ知っておきたい基本事項を選び抜いて、図を使いながらやさしく解説している。短時間で会社法の全体像をつかみたい実務家にとっての利便性がアップした主要項目がこれ１冊でわかる入門解説書。

本書は人事労務のエキスパートというよりは、これまでもまったく経験がないが人事労務担当になってしまったビジネスパーソンを意識してつくりました。そういった方がいきなり難しい解説書等に当たる前に、最低限押さえておきたい人事労務関連の基本ルールのポイントを、採用から定年までに関して絞り込んだ50のテーマを通じて学べるような構成になっています。 50のテーマでは、高度プロフェッショナル制度や変形労働時間制をはじめとする「働き方の多様化・労働時間」、育児や介護の問題などに密接する「仕事と家庭の両立支援・健康」、「福利厚生制度・年金」、セクシュアルハラスメント・マタニティハラスメント・パワーハラスメントに代表される「職場の問題と紛争解決」、さらには「安倍政権の成長戦略」等に関わるトピックをカバーしています。 大企業では人事畑や労務畑というキャリアパスもあり、人事あるいは労務のエキスパートもいるかと思いますが。しかし、中堅以下の企業では、営業担当や企画担当の方が、社内で欠員が出たために仕方がなく人事労務担当になることや、人事部という形で独立しておらず総務部の中で人事労務の業務をこなしているケースもあるでしょう。そういった状況に直面して、知っておくべきことが何かもわからずご苦労されている方のニーズにお応えできる一冊です。 本書の特色 １．１つの項目につき４ページで統一し、関心のあるテーマにつき読み切りで理解できるようにしてあります。通読ではなく、必要な項目を拾い読みすることも可能です。図表を多く用いて、ビジュアルに内容を把握しやすいようにしました。 ２．各項の冒頭にはポイントを示してありますので、ここで概要をつかむことができます。それぞれのパートで重要なキーワードは、太字にしてあります。また、関連するテーマをリンクさせてお読みいただけるよう、参照項目番号を適宜記してあります。 ３．労使が順守する必要がある重要なルール等については、法令名やその条文を示してあります。また、各項の末尾には、それぞれの主題に関連する法律、政省令、規則、指針等を列記しました。 ４．巻末には、文中で略称を記した法令等につき、正式名を確認することができる一覧表を設けました。また、今後の法令改正等のスケジュール表も掲げました。 雇用政策、人事労務、社会保障、企業経営等の調査・分析を担当するシンクタンクの研究員が執筆しているので、法令等だけではなく、経済・社会環境の変化を踏まえて、データ等を取り混ぜたページづくりにしていることで、既に刊行されている多くの労働法の解説書とは差別化を図っています。たとえば、年金に関するトピックを挙げている点なども本書の特徴です。ですので、人事労務畑のベテランに新鮮な気持ちで読んでいだける内容です。

高齢化の進展など社会情勢の急激な変化に対応するため相続法が大きく改正されています。 主な改正項目は、 ・配偶者居住権を創設 ・自筆証書遺言に添付する財産目録の作成がパソコンで可能に ・自筆証書遺言書保管制度創設 ・被相続人の介護や看病で貢献した親族は金銭要求が可能に もめない、あとで困らない……。円滑に進めるための知識と情報を満載。 令和５年改正相続法をもとに、相続と贈与の疑問に対しわかりやすく解説し、いざというときに役立つ解説書になっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2013年4月以降適用の年金積立不足のBS計上義務づけ新会計基準に対応した入門書の最新・決定版。 日本基準とＩＦＲＳ（国際税務報告基準）の改正内容を解説。具体的な対応例を示します。 日本の退職給付会計基準は、2012年6月にＩＦＲＳと日本基準のコンバージェンス（共通化）を目標とした改正が加えられました。 具体的には「貸借対照表での即時認識の導入」、「退職給付債務の計算方法の変更」、「退職給付制度運営に関する開示の充実」です。 一方、ＩＦＲＳの退職給付会計基準ＩＡＳ19号も「透明性（＝わかりやすさ）」をキーワードとして、2011年5月に「遅延認識の選択肢の排除（即時認識への統一）」、「退職給付に関する費用の要素ごとの分解表示」、「退職給付制度運営リスクに関する開示の充実」などの改正が行われています。 本書では、日本基準の改正内容を中心に、ＩＦＲＳの改正内容も併せて記述するとともに、「企業が基準改正にどのように対応すべきか」という点に関して、具体的にわかりやすく例示します。 基準等の動向に関心のある方、経理・財務部門など関連業務担当者必読の書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1998年に初版を発行した『図解　年金のしくみ』の第6回目の全面改訂版です。かつて年金は現役世代の人にとっては将来の退職後のことなので、あまり関心が向かなかった方も少なくなかったのではないでしょうか。しかしながら、日本社会の少子高齢化の進行が社会問題となるのに伴い、特に団塊の世代が65歳を迎え年金受給者が増加する一方で、年金制度を支える現役世代が減少していることから、年金制度は持続可能か、将来の年金額は大幅に減額されるのではないか、などの年金制度に対する不安が高まっています。 先述の関心が向かなかった方の中には、理解しようとすると、年金制度の種類が多くて、それぞれのしくみをすべて理解するのはやさしくない、また、何が年金制度の具体的な問題点で、それに対してどのような対策がとられているのか、今後どのような改革が進められるのか、などの全容を把握するのも簡単ではない、といったことが理由でその時期になったら考えようと思っていた方もいるのはないでしょうか。現在、国民の年金制度に対する不安が払拭されない状況も、国がそれらを払拭できるような年金改革が実施できていないという見方もできますが、年金制度・しくみや問題点を理解するのが容易でないということも影響していると思われます。 本書はこうした事情を踏まえ、各年金制度の基本的なしくみや、年金の数理・財政・資産運用のしくみ、年金改革の動向や将来の課題などを40テーマに絞り、図表を多用し、やさしく解説することに努めています。また、客観的な資料をもとに作成し、注目度の高いキーワードを取り上げていることも特徴です。 【主な内容】 はじめに 第1章　年金制度のあらまし 第2章　年金制度のしくみ 第3章　年金運用のしくみ 第4章　年金制度の改革 第5章　年金制度の課題と将来像

ベテラン弁護士が初めて明かす「戦略的離婚術」の全て。いかに準備し戦えば、離婚を勝ち取り財産を獲得できるかを、豊富なチャートで解説した画期的な本。 【主な内容】 序章　別れ話をする前に／第１章　離婚前に何を準備すべきか／第２章　協議離婚の戦略／第３章　調停離婚の戦略／第４章　裁判離婚の戦略／第５章　離婚の不安に答えるＱ＆Ａ／第６章　離婚後の安寧／第７章　外国人の離婚

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＩＦＲＳ適用により貸借対照表・損益計算書がなくなり、財政状態計算書・包括利益計算書という新決算書が導入される。その考え方、仕組み、見方、そして実務等への影響について解説。 【主な内容】 第１章　決算書が大きく変わる／第２章　ＩＦＲＳ適用までの道のり／第３章　これからのスタンダード「包括利益」／第４章　まだある！決算書の改正点／第５章　新決算書の全貌／第６章　ポイント解説「ＩＦＲＳと会計コンバージェンス」

アベノミクス効果で株式市場が活況を呈していますが、証券優遇税制廃止で14年から税率20%適用となります。それにあわせて新しい非課税制度「NISA」も始まり、投資の予備知識として、投資にかかる税金のことを勉強しておこうというニーズの高まりが予想されます。 しかし株の税金を「特定口座」任せにしていて、節税の機会をみすみす逃していることを、多くの個人投資家は気づいていません。 また2015年からの相続税増税を控え、相続税対策のために賃貸不動産を保有している、ないし、取得を検討している富裕層は数多くいます。賃貸物件を保有している個人は不動産所得の確定申告を必ずしなければならないため、税金の知識は必須となります。不動産投資は、経費、減価償却、青色申告など節税策の有無により、税金の金額が大きく変わってきます。 本書では個人投資家、退職金の運用を検討している団塊世代、相続税対策で賃貸不動産を保有する方向けに、一見面倒そうに感じる株、FX、投信、金、REIT、ETF、不動産など投資に関係する税金のしくみ、節税策、確定申告までの流れをわかりやすくコンパクトにまとめて解説します。 【主な内容】 第1章　新たな選択NISA 第2章　株の税金 第3章　FXの税金 第4章　金融商品の税金 第5章　不動産投資の税金 第6章　所得税と確定申告 コラム　「おすすめNISA活用法」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 増税に対応！　 基本的なしくみ、課税・非課税の区分、節税のポイントから申告書の作り方まで具体例でやさしく解説します。　 消費税増税（2014年４月８％、2015年10月10％）が刻一刻と近づいているなかで、基本的なしくみや、課税・非課税の区分などを確認したいというニーズに対応。 知っておけば消費税の節税につながるケース、ミスにより会社が大損をしたり（東京電力の申告書未提出事件など）、税理士が訴えられたりするケース（事例多数）など、実務上注意すべきポイントについて具体例をふんだんに挙げて説明します。 また難解と言われる非営利法人・自治体の消費税についても、章を設けて説明。非営利法人・自治体の経理担当者もターゲットに加えています。 【主な内容】 はじめに 第１章　消費税の基本 第２章　消費税の課否判定 第３章　消費税額の計算 第４章　申告と納税 第５章　売上にかかる消費税 第６章　仕入にかかる消費税 第７章　簡易課税制度 第８章　消費税申告書の作成方法 第９章　消費税の個別論点 第１０章　非営利法人等の消費税 巻末付録　消費税課税判定チェックリスト

最新基準を反映! 新COSOフレームワークも解説。 粉飾、損失隠し、偽装表示、インサイダー取引、個人情報流出、資金流用などの企業不祥事を防ぐ仕組みがわかる。 【主な内容】 序　章　内部統制とは 第1章　内部統制の基本的枠組み 第2章　日常業務に見る内部統制 第3章　内部統制と会社法 第4章　内部統制報告制度(J-SOX) 第5章　内部統制と関連トピック

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 震災以後のＢＣＰ【事業継続計画】に対応した全面改訂版！ 災害、事故、粉飾などの企業不祥事がひとたび起これば、ある日突然、巨額賠償が発生し、会社が消滅することも。では企業は、生殺与奪を握るリスクにどのように備えればいいのか？ 「リスクマネジメントの全体像がつかめた」「実務でもそのまま使わせてもらっている」など好評を博した入門書に、表現の見直し、事例の追加、情報のアップデートを加え、東日本大震災以後その必要性が再認識された事業継続計画（ＢＣＰ）に対応した章を新設した改訂第２版。総務・法務・企画担当者必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 不動産証券化の歴史・仕組み・テクニックとインフラ・法制度・問題点、ファンドやJ-REIＴの動向や最新のケーススタディもふんだんに盛り込み徹底解説。 本書は、これから仕事で不動産証券化に係る人やJ-REITに興味がある人が、不動産証券化について短時間で正しい知識を身につけられるよう、簡潔で丁寧な解説に力を入れています。 しかし、それだけでなく、経験のある実務者が読んでも、知識・情報の整理に役立つ内容を多く取り入れています。 前半は、気軽に読みながら不動産証券化の概略をつかめる構成にしています。複雑な部分は、図や表を多く取り入れています。 後半は、実務に必要な専門的な解説も集めています。金融商品取引法については、不動産証券化に関係する部分にフォーカスし、解説を充実させています。 また、ケーススタディでは、証券化されたビルが次々と仕組みを変化させながらマーケットの中で流通していく姿を追跡してまとめました。 2020年東京オリンピックも決定し、復調しつつある不動産マーケットへのさらなる好影響も期待されています。 不動産証券化・J-REIT関係者、これから携わる方から関心のある方まで、まず一番はじめに読んでいただきたい本です。 【主な内容】 第１章　不動産証券化の歴史 第２章　不動産証券化の仕組み 第３章　不動産証券化に係るテクニックとインフラ 第４章　不動産ファンドの動向１ 第５章　不動産ファンドの動向２ 第６章　不動産ファンドの動向３ 第７章　不動産証券化を支える法制度 第８章　オリジネーターから見た会計上の留意点 第９章　不動産投資を理解する判断指標 第１０章　不動産証券化のケーススタディ 第１１章　欧米に学ぶ不動産証券化の問題点 第１２章　不動産の環境対応

日本能率協会の研修講師として14年間、一流企業の経営幹部に簿記・会計・財務を教えてきた元・丸紅取締役財務部長による入門書の決定版。 多くの財務あるいは会計・簿記関連書はそれぞれ独立して書かれている。 また企業財務の入門書は、簿記会計はわかっているという前提で書かれている 。 しかし簿記の基本知識なしに企業財務は理解できない。 そこで本書では、丸紅で取締役財務部長を務めた後に、大学で教鞭をとりながら日本能率協会で14年にわたり、一流企業の部長・執行役員・取締役・社長に簿記・会計と企業財務を講義してきた著者が、現実の受講者大多数を念頭に、企業人として必須の企業財務の基本知識を解説する。 【主な内容】 第1部　企業財務の基本‐簿記と会計 　第1章　貸借対照表と損益計算書 　第2章　簿記 　第3章　キャッシュフロー 　第4章　会計 第2部　企業財務の実務知識 　第5章　預金と決済の仕組み 　第6章　金融機関 　第7章　資本調達 　第8章　資本のコスト 　第9章　株式市場 　第10章　デリバティブ 第3部　経営財務の必須知識 　第11章　事業投資 　第12章　M&A 　第13章　企業の存在意義 　第14章　企業経営における財務の役割 　第15章　企業価値 　第16章　財務分析

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いつもあくせくして余裕のない人、整理整頓が面倒な人に。仕事から生活、思考法、デジタル活用まで、ビジネス書界のカリスマが伝授する誰でも習慣化でき、仕事力がアップするショートカットの技術。『IDEA HACKS!』『TIME HACKS!』などのシリーズ累計40万部突破のHACKS!シリーズの中から、『整理HACKS!』をメインにエッセンスを凝縮・図解化した一冊。 【主な内容】 Chapter　1　書類を整理するコツ Chapter　2　環境を整えるコツ Chapter　3　情報を整理するコツ Chapter　4　生活を快適にするコツ Chapter　5　思考を高めるコツ Chapter　6　人脈を整理するコツ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 リスク・マネジメント学会の最優秀図書賞を受賞した第１版に、最新のトピックを交えたビジネスパーソンのためのリスク入門書の最新の改訂版。 「米軍用規格（ＭＩＬ）」「ＦＴＡ（欠陥の木解析）」「ＡＬＡＰＲ原則」「リスク・スコアリング」「リスク・マップ」などのリスクに関する基本的な考え方を説明したうえで、適用例として、「地震」「放射能」「金融」「リスクの開示」「マスコミ対応」「個人情報の流出」「食の安全」「子どもの安全」「健康管理」のみならず「謝罪のリスク」「大学経営」「国家政策」にいたるトピックを交えながら、日常生活から経営にまで活用できるリスクに関する知識、対処法を解説する一冊。

こんな人にお勧めです！ ■できるだけ労力と時間をかけたくない ■できるだけリスクを抑えたい ■地方出身のサラリーマン ＊＊＊ 　私は、地方の築30年ほどの築古区分マンションを現金で購入して賃貸に出しています。現在では月に50万円ほどの家賃収入があります。また、声を大きくして伝えたいのですが、私のやり方は、物件購入後はほぼほったらかしでＯＫです。 　本書には、情報収集から、値引き交渉、リフォーム、入居者募集、管理委託、税金対策、売却まで、私が実践しているテクニックはもちろん、私が経験した失敗やトラブルも包み隠さず書いたので、読者のみなさんは、できるだけ最短距離で成功していただけると思っています。

成果主義は救世主でも疫病神でもない。さまざまな企業での賃金制度と仕事管理の調査に基づいて、日本企業では成果主義はどのように運用されているのかを明らかにする。

戦争、分断、格差に正義はあるのか。 プラトン、アリストテレス、カント、ニーチェ、マルクス…… 西洋哲学が問い続けてきた哲学の根源。 【本書の主な内容】 西洋哲学の起源／「正義」が政治哲学の中核である理由／「正義」の変容について／プラトン『国家』における正義論／アリストテレスの正義論／法律と正義、宗教・倫理と正義の関係／正義の実現と愛の関係／善の対極にある悪について／ヒトラーの政治哲学－ドイツ観念論の影響／「政治」はなにを目指すべきか／市民に求められる資質について／格差、分断、憎悪とどう向き合うきか／不正と対峙する手段を考える

成功者が実践している４９の心理テクニックを大公開。なぜかうまくいく人に共通する考え方やライフスタイル、行動パターンとは？　この一冊で、誰でも成功マインドを獲得できる！ 本書は、２００７年９月に東洋経済新報社より刊行された『成功者の習慣が身につく「超」心理術』を電子書籍化したものです。

スピード感で脳を覚醒させる６０のメソッドとは。この一冊で、思考のスピードは格段に速くなり、アイデアがバンバン浮かび、決断力もアップする！多忙なビジネスマン必読の本。 本書は、２００８年２月に東洋経済新報社より刊行された『成功する人はみんな知っている　スピード思考術』を電子書籍化したものです。

仕事をスピードアップさせる７０のテクニックを大公開！クリアファイル、付箋、手帳、メール等、成果倍増の「倍速アイテム」の使い方もわかる！多忙なビジネスマン必読の仕事術。 本書は、２００７年６月に東洋経済新報社より刊行された『成功する人はみんな知っているスピード仕事術』を電子書籍化したものです。

政策の評価は、市民一人ひとりに問いかけられている問題であり、「政策をみる眼をやしなう」ということもまた、避けて通れない課題であるだろう。 政策をみるための着眼点とは何か。政策をみるための拠りどころとなる座標軸とはどのようなものか。その座標軸からみたとき現代の政策はどのようにとらえられるか。そして、政策をみる眼をやしなうにはどうしたらいいのだろうか。 こうした問題意識を出発点に開催されたのが、京都大学経済研究所シンポジウム「政策をみる眼をやしなう」である。 本シンポジウムでは、学界の第一人者である研究者や政策報道の第一線で活躍するジャーナリストによる講演とともに、熱気のあるパネル討論が行われた。 第一講演者の軽部謙介氏は、経済ジャーナリズムとして政策を報道していくとはどのようなことなのか、また現代における課題に関して、アベノミクスをはじめとする経済政策を取り上げながら考察する。 第二講演者の諸富徹氏は、アベノミクス、とりわけその第一の柱である日銀の量的緩和政策が本当に成功していると言えるのか、それが実は目に見えない形で問題を発生させている可能性について検証する。 第三講演者の佐和隆光氏は、第一次産業革命から第四次産業革命に至るまでの四度の産業革命について一覧し、第四次産業革命がもたらす雇用問題、ベーシックインカム制度導入の争点と是非、第四次産業革命における日本の立ち位置と今後の展開予想についても言及する。 パネル・ディスカッションにおいては、小嶋大造氏の司会のもと、コメンテーターに末光大毅氏を迎え、議論を深める。

医学界の異端児が精神科医の真実に斬り込んだ１冊「なぜこの薬が？」「誤診ではないか」――内科にはありえない「おかしな処方・診断」が多すぎる精神科。さらには、患者を苦しめる“名医”の裏技処方、病をこじらす心理療法、治療の見通しを語らずいつまでも投薬し続ける医師がはびこる。内科医・精神科医・産業医として他の医師が書いた処方箋・診断書を３００通以上見てきた著者が明かす真実。誰も語らなかった「精神科医の選び方」も紹介。あなたの心の病が治らない理由がここにある！　「外科や内科の病気、たとえば外科なら骨折したとかケガをしたとか、内科なら糖尿病とか胃潰瘍といったものではこの薬を出して、こう経過を見てという、治療法がある程度標準化されていますし、まあ、誰でもそれなりに納得のいく評価基準があります。ところが困ったことに精神科だけは事情が異なっていて、基本的な診断方法や治療方法が定まっていないのです。（中略）たとえば精神科医３人が同じ患者を診たら、ケースによっては３人とも違う診断・処方をしてしまう。そしてそういうことが稀でない。そのぐらいのばらつきがあるのです」（「はじめに」より）

「余白」にこそ価値がある。 聴覚騒音、情報騒音、内部騒音という3つの騒音を静め、 調和や真実、本当の自分にたどり着くための33の方法。 心の静けさを失い、何かに没入する経験を失い、 人生の指針を失いがちな私たちのための、 大切な静寂を得るための実践的な指南書。 世界13ヵ国で刊行。 私たちは騒音や刺激、情報にまみれた皮相な世界を生きている。 しかし、人気のアプリや特効薬、複雑なアルゴリズム、ライフハックが、 あなたの人生の問題や、世界を覆う倦怠感を解決することはない。 静寂の不足を解決し、より良い社会を築くための、静かな感動を呼ぶ書。

かつて経営学の泰斗ピーター・ドラッカーは言った。「トヨタが潰れることはあっても、日本香堂が潰れることはないだろう」。あるいは、未来学の大御所ダニエル・ベルもまた言った。「同社は日本文化の伝道師である」。 かくも世界的知性の激賞をほしいままにする日本香堂は、「香り」のトップメーカーである。業績後退に重くのしかかる景気悪化の影が日々濃くなっていくなかで、30%から40%も売上げを伸ばしている超優良企業でもある。 需要が頭打ちになり、価格競争で疲弊し、縮小するばかりの国内市場――。いかにすれば新たな価値を生み出せるのか。成長への道筋が得られるのか。真の意味での価値創造企業、国際企業の姿とはどのようなものなのか。 年間200日を海外で過ごし、自らグローバル市場開拓の陣頭指揮を執りつつ、国内では伝統の美意識にもとづく繊細かつ柔軟なマーケティング戦略を構築するのが、日本香堂代表取締役会長の著者である。彼がたゆまず実践するビジネスマン、経営者としての価値創造の極意、哲学が明かされる。 一読すれば、いかに価値創造が伝統や文化と密接な関わりを持ち、同時に熾烈なグローバル市場環境を味方に付ける鍵がまさしくそこにあるのがわかるはずだ。伝統と文化を中軸としつつイノベーションとマーケティングを両輪として疾駆する日本香堂の企業哲学、成長のための方法論がわかりやすく示される。 巻末ベッツィ・サンダース氏(『サービスが伝説になる時』著者)との当意即妙の対談も一読の価値あり。 【主な内容】 序　章　ベトナムは日本香堂の戦略拠点 第1章　香りある心豊かなくらし 第2章　日本香堂成長の軌跡 第3章　よき社風をつくる 第4章　伝統価値をグローバル展開する 第5章　変革の経営哲学 第6章　「アウトサイドイン」経営 第7章　次の日本を創造するベンチャー・マインド 第8章　ISSIMBOWの旗印の下に

「新・日本」創造のための根本問題と処方箋を大胆に提示。 日本の可能性と潜在力を開花させるために、「今」われわれは何をなすべきなのか。 この半世紀に、情報化、グローバル化、環境制約の激化、人口爆発など世界のメガトレンドの潮流が大きく変わった。一方で日本は「失われた２０年」と言われるほど、低迷が続き、デフレが長期化し経済の活力が削がれてきた。また高齢化、少子化が加速し、人口が収縮する中で、財政難が増幅しつつある。 環境条件のこれだけの巨大な潮流変化の中で、自らのシステムが進化しなければ、衰退するのはあたりまえであり、むしろ衰退しなければおかしい。逆に言えば、メガトレンドの変化をとらえ、新しい環境条件をしっかり見据えて、４０～５０年も古くなった現在のシステムを、覚悟を決めて、新たな環境にふさわしい仕組みに変革していけば日本にはまだまだ大きな可能性と潜在力はあるということである。 未曾有の国難の中、日本の可能性と潜在力を大きく開花させるために、「今」われわれは何をなすべきなのか。 千葉商科大学学長にして、切れ味鋭い言論でお馴染みの島田晴雄氏が、処方箋を大胆に提示する。

リーダーになるビジネスパーソンはどのようなプロセスで育つのか？ 今なすべき経験と、身につけるべき能力は何か？ 厳しい経済環境の下、今まで日本企業の強みといわれてきた企業内の人材育成がおろそかになってきている。このようなときこそ、企業の核となる優れた管理職の養成は急務である。本書では、どのように人を育て、優れたマネジャーに成長させていくかをテーマに、多くのデータを読み解きながら、経営の実務へのヒントを探っていくものである。組織学習の第一人者が、パーソナリティや偶然だけでない、組織におけるキャリア育成のメカニズムを実証的に解明する。

カジノ解禁の議論は何度もブームと退潮を繰り返してきたが、いよいよ本格的な解禁への道筋が見えてきた。すでに東京・お台場をはじめ、日本各地で誘致合戦が繰り広げられており、国会審議次第だが、早ければ１６～１８年度には日本でカジノが誕生する。 　そもそもカジノって何なのか、カジノができると何がどう変わるのか、そして解禁論者の狙いは何か、といった基本事項から、日本各地の誘致状況、すでに海外のカジノで稼いでいる日本企業の紹介、未成年者やギャンブル依存症への対応などを解説。この１冊でカジノを理解しよう。

ＰＥファンドの仕組み、ディールの流れから、法務・契約上の留意点まで、 PEファンドの全体像や、投資実務の概要について紹介。 実務者のための　日本で一番やさしい解説書。 【本書の目次】 序　章　なぜプライベートエクイティ（ＰＥ）ファンドが注目されているのか 第１章　プライベートエクイティ・ファンドとは 第２章　ＰＥファンドの戦略的活用法 第３章　ディール全体の流れと実務上のポイント 第４章　ＰＥ取引における法務・契約上の留意点 第５章　ＰＥファンドの運営とビジネス 第６章　ＰＥファンドの選び方 【主な読者対象】 ・事業承継や、事業の成長に課題を持ちながらも、何らかの糸口を見付けたい企業経営者 ・新たな事業機会としてPEファンドとの取り組みを考えている金融関係者 ・PEファンドを取り巻く法務、会計、税務、経営コンサルティング関係者 ・投資ファンド、M&Aなどについて学んでみたい若手ビジネスパーソン

アベノミクスに期待と不安を感じながらも株高・円安で一息ついている日本に対し、逆に不安だらけで日本を見つめている国が韓国だ。 　安倍晋三、朴槿恵政権ともに、発足前後から続く外交的対立が経済面でも生じている。「アベノミクスは失敗する」と韓国メディアや有識者が批判すれば、日本も「韓国経済が危ういから日本を批判している」との舌戦が、半年以上続いている。では、そんなに韓国経済は悪いのか。 　よく見ると、公約として掲げたが故の財閥規制と、経済成長の主役である企業をどう生かすかで苦心する朴政権の姿が見えてくる。円安が急速に進んだため、対応に手間取る韓国企業や国民の胸の内も垣間見える。 　一方で、日本企業の韓国への直接投資がこの数年で急増し、韓国市場は日本企業にとって有望という現実も浮上。韓国がこの半世紀に受け入れた海外投資累計額で日本は２位。それだけ日韓の経済関係は成熟しているのだ。批判ばかりでこの関係を壊してしまうのか。今こそ、冷静に隣国との関係を見つめるときだ。

数字やスキルを高めても本物のリーダーにはなれない。松下幸之助の最強参謀が、「正統派リーダー」になるための考え方や心構えについて説く。人を活かし結果を出す実践的経営論。 必要なのはテクニックではなく人間力。リーダーの心構えについて学べる好著 ――推薦・山田俊浩（東洋経済オンライン編集長） 「経営は、数字の分析や、理論などではない」─―。これは松下幸之助さんから学んだことです。経営とは「理3、情7」が基本の基本です。理屈で経営が成功する、数字の分析で会社が発展するということならば、学者、評論家が経営者になればいいのです。 実際、松下さんが「松下電器が成功した９つの要因」を挙げています。９つの要因とは、（１）自分が凡人であったこと、（２）人材に恵まれたこと、（３）方針を明確に提示したこと、（４）理想を掲げたこと、（５）時代に合った事業であったこと、（６）派閥をつくらなかったこと、（７）ガラス張りの経営をしたこと、（８）全員経営をしたこと、（９）公の仕事であると訴えたことです。成功の９つの要因のなかに、数字や理論に関する事項はありません。経営分析もなければ、有名な経営理論から活用したようなものもありません。 会社とは「人間の集合体」。経営とは、集まった人間の「相乗行動」によって１つの目的に向かって進み、その目標を達成することなのです。経営は、したがって、いかに「人間の集合体」を治めるか、活かすか、やる気を出させるかに要諦があるのです。実際のところ、松下さんが語った９つの成功要因を、ひと言で表せば、「私が経営において成功したのは、社員を励まし、社員に誇りを持たせ、社員に感謝し、社員に感動を与えたからです」ということでしょう。（本書「一流の経営者は「経営理論」を振りかざさない」より要約抜粋）

「万の事、あまり良くせんとすれば、返って悪しくなる」日本人が忘れかけている、しかし結局は日本人の頭の片隅から離れない、唯一万人に共通する幸せな生き方――「清貧」。本書では「清貧」を楽しむための人生哲学を、江戸時代から３００年読み継がれてきた『養生訓』を元に紹介する。 『養生訓』は健康書として有名だが、体の問題と心の問題は分けて考えることはできないという前提のもと、幸せに生きるための「人生哲学」が多く語られている。私欲を捨て、正しい行いをし、贅沢をしないこと――。それが結局は幸せも名声も利益ももたらすという『養生訓』の哲学は、「あたりまえの幸せのための、あたりまえの教え」に満ちている。

新型コロナ感染は世界各国で政府債務を急増させた。日本は政府債務プラス高齢化プラス人口減少という問題を、世界の先頭に立って解決しなければならない。国債を消化してきた過剰貯蓄は持続できない可能性をはらんでいる。政府債務の増大は国家による市場の侵食をも意味し、2020年代は国家と市場の役割が大きな議論となる。 　 ●財政政策について内容、規模、資金調達方法、時間軸など多様な価値判断を含む論点を整理し、コロナ禍による政府支出と、昨今、世界的に官民で活発化している環境投資との類似性を考察します。 ●日本と先進各国が巨額の政府債務を抱えながら財政破綻しない理由と将来について検討します。「過剰貯蓄が政府債務をファイナンスしている」というメカニズムがあるとはいえ、コロナ禍を経て、経済における政府債務の「負担感」は重みを増しています。世界と日本の潜在成長率、生産性、消費、人々の政治的意思決定にも変化がみられます。過剰貯蓄という現象の変質と、それが経済政策の変更、特に財政再建への転換を迫る可能性を考察します。レアなシナリオとしてハイパーインフレの可能性も示します。 ●国家による市場の侵食という現象について考察します。コロナ禍における政府支出は、個別の良し悪しは別としても介入的なものが増えています。環境投資やITインフラ投資でも民間から見ると市場を歪める例があります。金融市場ではコロナ前から日銀がETFを購入しており、もはや日銀の「救助活動」は止められません。そうした実態を示すとともに、市場において国家の存在の拡大をどこまで認めるかという問題を考察します。

『エコノミスト』『フィナンシャル・タイムズ』 ベスト経済書、待望の翻訳 債務削減と経済成長は同時に実現できる！ 世界の公共資産は公的債務だけでなく、世界のGDPの総額をも上回る！ 各国の成功例・失敗例から、公共資産のガバナンスの実態とあり方を示す画期的な書。 【隠れ資産】公共インフラ、エネルギー、公有地、軍事施設、金融機関、ファンド・・・・・・ 「本書は、オーストリアやフィンランドやシンガポールなど、公共機関の富の運用改善に取り組んでいる国の実態を詳しく分析するだけでなく、運用の改善につながる青写真を紹介している。具体的には、政府が所有する商業資産をナショナル・ウェルス・ファンドのもとにひとまとめにして、官民双方から結集された優秀な人材が資産を最大限効果的に運用していくのだ。」――「はじめに」より 【推薦の言葉】 「公共の富は膨大な量にのぼるが、アセットクラスとして見過ごされている。公共の富のマネジメントは改善されるべきであり、それは今日最も重要な経済問題のひとつだ。ダグ・デッターとステファン・フォルスターは、この主題の本質を浮き彫りにしている。本書がきっかけとなって、公の土地や建物や事業などの資産の管理が注目され、改善に向けた議論が促されることを願うばかりだ。潜在的利益は計り知れないほど大きい」 　マシュー・ヴァレンシア（エコノミスト誌）

本書の目的は、 あなたが「本当の自分に目覚める」のをサポートすることです。 生きる目的を見いだし、 人生を理想の状態にする方法を理解する手助けをすることがゴールです。 お伝えする新しいものの見方と実践的手法は、 知的活動、職業、お金、人間関係、社会生活、健康、精神的な探求に 自信を持って取り組むための鍵を提供します。 心満たされる意義深い生活を送るための鍵です。 あなたの大きな潜在能力、いちばん大切な目的、そしてあなた自身を発見するためのものです。 本書の考え方とツールを利用すると連鎖反応が起こります。 あなたは夢を実現する方程式を学び、 想像を超える段階まで心を開くコツをつかむでしょう。 また、人生のあらゆる面で、 愛と感謝を増やす方法を見いだしていくことになります。 思いやりあふれる人間関係を築く方法について、深い洞察を得ることで、 あなたの中に眠る天性の才能は必ず目覚めます。 また、恐れと幻想を超越することで、 本当の使命と人生の目的を理解することになるでしょう。 これはただの本ではありません。 いままでの自分の殻を破っていく（ブレイクスルー）という体験なのです。 心を動かされる体験をして、 自分が変化したことに間違いなく気がつくことでしょう。 ──ドクター・ジョン・Ｆ・ディマティーニ 逆境や試練がきたときも、 その裏には必ずそれと同じだけの祝福があるという考え方は、 人生を大きく変える力を持っています。 私がいちばん感銘を受けたのは、 「人生には、成功と失敗が同じだけある」というくだりです。 もし、失敗が、成功と同じだけの確率だとわかったら、 どれだけ多くの人が行動しはじめることでしょう。 人生の中で起きるいろんな出来事を冷静に見て、 正（プラス）と負（マイナス）を統合することは、 とても大事だと私も考えています。 自分の中にある正と負の両面を見つめる癖がつけば、 あなたの人生は劇的に変わり、夢を生きるようになるでしょう。 ──訳者・本田　健

米国などに比べて公的保険制度が充実しているにもかかわらず、日本の生命保険契約件数が約1億9000万件に達する。海外からは「オーバーインシュアランス（過剰な保険契約）」ではないかと指摘されることもある。金融庁も民間の生命保険は、あくまで「公的保険（制度）を補完する」ものと位置づける。保険商品のバリエーションも多岐にわたり、自分に必要な保険商品の選択やリスクに応じた保障をどう考えれば良いのか。商品性から生保の経営・営業体制から指摘される課題まで生保業界の最新事情を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月26日号掲載の27ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

「人新世」か、「資本新世」か、 世界システム論の新次元を切り開いた話題の書 世界の知識人たちが注目！　 気鋭の米環境史学者による主著、待望の邦訳！ 斎藤幸平氏（『人新世の「資本論」』の著者）推薦＆巻頭解説を寄稿

本書は、２０１５年３月刊『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』（東洋経済新報社）の第３章「顧客のトレンドの変化と市場動向」を抜粋したものです。 ～『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』～ 戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める！ マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの？　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。

武田薬品工業は2018年6月、アイルランドに本社を置く製薬大手シャイアーを買収することで基本合意したと公表した。その額は約7兆円相当。日本の産業史上最大の買収だ。背景にあるのは、国内最大手でも新薬を生み出せなければ没落するという危機感だ。 一方、2018年のノーベル医学生理学賞を京都大高等研究院の本庶佑特別教授と米テキサス大のジェームズ・アリソン教授の2氏に授与すると発表した。本庶氏の研究は、小野薬品工業のがん免疫薬「オプジーボ」に応用され、2017年にグローバル売上高約6500億円を稼ぎ出した大型薬だ。だが、同じく「抗ＰＤ-1抗体」と呼ばれる治療薬では、メルクの「キイトルーダ」の売上高は約4300億円、メルクの猛追で首位を伺う勢いとともに小野薬品には薬価の壁も高い。 製薬大手でも新薬の開発・臨床試験から発売までには、多額の開発費と時間が必要だ。おのずとＭ＆Ａが盛んになる。日本の大手製薬の現状をリポートし“タケダショック”が新たな再編の呼び水になるのか探っていく。 本誌は『週刊東洋経済』2018年6月16日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

経営環境が厳しい製薬業界では、薬価の引き下げや後発品の台頭、大型新薬の開発難などがあっても、製薬は研究開発費を確保することが生き残るための必須条件だ。そこで、効率化の白羽の矢が立つのは営業体制だ。コロナ禍で対面営業が激変、「ＭＲ君」などＩＴ化の急拡大で、構造変化の影響を大きく受けるのはＭＲ（医薬情報担当者）だ。だが人員リストラだけで解決できるのか。風雲急を告げているＭＲの将来、製薬会社の苦闘を検証する。 本誌は『週刊東洋経済』2020年12月19日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。

トヨタ生産方式があるべき姿として追求している「整流」。その構築に必要な八つの原則とは何かを明らかにする。21世紀もの造りの原理は本書にある。 【主な内容】 ■序　 章　「整流」概念と八つの原則について　 ■第I章　あるべき姿としての「整流」、現実には「乱流」 ■第II章　整流化――「乱流」から「整流」を構築する ■第III章　「後工程引き取り方式」による「整流」構築 ■第IV章　「整流」の三層(次元)の構造 ■第V章　「整流」ではムダは最小化する ■第VI章　「整流」における生産効率と個人・組織能力向上との同時追求 ■第VII章　「働きがい」の中に「生きがい」――「整流」における人間概念 ■第VIII章　「整流」構築による経営革新

【観光業を大進化させたベストセラー『新・観光立国論』著者の“最新”提言！】 過去数年で、日本は「観光の後進国」から「発展途上国」になりました。 さまざまな実績が出始めており、街で外国人観光客を見かける機会も増えました。 しかし、日本の潜在能力を考えると、まだまだこんなものではありません。 日本は、やるべきことをやりさえすれば、「世界第5位の観光大国」になれる潜在能力があります。 本書では、日本が「6000万人の外国人観光客」を招致できる 真の「観光先進国」になるためにとるべき方策を、あますところなく解説します。 ■どう分析するか？ →フランス人よりもドイツ人を呼ぶべき理由 →観光収入の9割は「これ」で決まる →日本の「地の利」が最強な理由 ■何を整備するか？ →「サービス」の概念を根本から改めよう →日本人だけが気づいていない「観光資源」とは →カジノは最強の「集金システム」である ■いかに発信するか？ →「翻訳」はもう止めよう →外国人には「意味不明」な写真とは →「＆Tokyo」がダメなわけ　他

●DXの本質は デジタル技術と合理的なマネジメントの融合 ●実践する上で不可欠なのは GAFAな働き方 サブスクリプションサービスの立ち上げ、バックオフィスのデジタル化などに成功して、デジタルトランスフォーメーション（DX）に成功したと考えてはいけない。 「デジタルビジネスの成功＝DXの成功」ではないのである。 DXは、社内外の仕事を、デジタル技術を活用して、その品質、スピードを最大にして、コストを下げた上で、コストパフォーマンスを最大にすることを目指す。その成果を成功の基準とするのが正しい。 これを実践して成功しているのが、GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）なのである。 GAFAのエンジンは、デジタル技術である。彼らはデジタル技術をテコに、外に向けてビジネスを展開している。それと同時に、そこで得た知見を従業員の働き方にも適用している。つまり、社内と社外のビジネスプロセスにデジタル技術を活用し、最適化している。GAFAやデジタルネイティブ企業にとってはDXは「今さら」なのである。 ひるがえって、一般的な事業会社には、リモートワークやサブスクリプションサービスの導入、バックオフィスのデジタル化、ポイント経済圏の確立など、デジタル技術にまつわる課題は山ほどある。こうした企業にとって必要なのは、現状のビジネスの全体像を俯瞰し、デジタル技術をテコに、その企業がもつ「アナログな強み」を活かしてビジネスモデルを再構築することだ。 そのビジネスモデルを遂行するのに、最適な仕事のやり方を探すのがDXの課題である。そして、その課題に対する答えが、GAFAのやっている仕事のやり方、つまり「GAFAな働き方」なのである。それを簡単にいうと、デジタル技術をうまく使って、生産性を「自分らしく」、つまり個々人にあったやり方で高めていくのである。 本書にはDXを可能にする「GAFAな働き方」を実践するための実践的な知恵がつまっている。 「DXを達成したい」と考えている経営者、「DXの推進、頼んだよ」と言われて困っている中間管理職、経営企画部の方は 得るものが多いはずだ。

世界経済の潮流はインフレへ！ 資源価格高騰のなか、グローバル経済はどう動くか？　東日本大震災後の日本は、不況下の物価高（スタグフレーション）や国債増発による金利上昇（クラウディングアウト）を避けられるのか。 世界経済の潮流がインフレに向かうと、金利は上昇し、株は業績相場に転じる。インフレに弱い新興国株式より先進国株式が堅調となり、割安な水準にある日本株も、復興の進展に伴い見直される。日米の金融政策により、為替は円安に向かう。 ……。テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターをつとめる大和総研の人気エコノミストがやさしく解説する「世界経済の今」の姿。

“多くの日本人は仕事をするには組織に所属するのが当たり前だと思ってきた。しかし、組織に依存する時代は終わり、個人ベースで仕事をする人も増えつつある。また組織に属していたとしても、数年前までは当たり前と思われていた一社でキャリアを終わるという生き方は減り、個人のユニークさや特色が必要となってきている。実際、最近の就職活動や転職の状況、プロ志向の高まりなどを見ると、このような兆しに気づいている若者が多くなりつつあることがわかる。 　これからの日本を担う若い世代は特に、組織に属するという従来からのキャリアパターンではなく、個人で何か専門的な知識や技術を身に付け、組織に関係なく生計を立て、キャリアを積んでいくプロフェッショナルとしての生き方を強く意識すべきだろう。（はしがきより）”

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界金融・債務危機の最大の教訓は何かと問われれば、それは、これまで個別に扱われる傾向があった金融政策、金融市場の規制・監督、財政政策、構造改革を相互に密接に関連した一体不可分のものとして捉える必要があるということであろう。とりわけ政策分野間の相互連関に注意が必要な分野は三つある。第一は、金融政策と金融規制・監督の連携である。第二は、金融・財政政策と構造改革の相互連関である。第三は、国内と海外の政策の連関である。」……「はじめに」より 　2007年以降の世界金融危機とそれに続くユーロ圏の政府債務危機は、これまでの経済政策運営のあり方に大きな疑問を投げかけるものであった。欧米の経済学者たちや、OECD、IMFなどの国際機関のエコノミストたちは、今後、このような危機を起こさないためには、どのような政策をとるべきかについて、さかんに議論を繰り広げてきた。 　本書は、グローバル金融・財政危機以降、欧米の経済学者たちがどのような議論を行ってきたかを展望し、理論的な整理を行う。一つの政策分野に偏ることなく、金融監督政策(第1章)、マクロ経済政策(第2章)、財政政策(第3章)、構造改革(第4章)について、包括的に論じる。 　経済政策について論じる際に読んでおくべき専門文献が、あますところなく取り上げられ、内容が詳しく紹介されている。専門家にとっては、文献ガイドとして非常に有益な一冊である。 【主な内容】 はじめに 第1章　資産価格及び信用変動、及び国際資本移動への対応 第2章　危機時のマクロ経済政策の対応 第3章　財政の持続可能性 第4章　構造改革の役割と課題 参考文献 おわりに

１９世紀からの世界経済の歩みを、覇権国の盛衰に焦点を当てながら検証。政治体制や社会意識にまで視野を広げて資本主義盛衰の大きな流れを捉えた好書。

――国債大増発時代の金融資本市場の行方は？ 各国で広まる国債不安。日本は海外発のソブリンショックの衝撃を受け止めきれるのか？　現在は、国内貯蓄の高さと円高期待で、結果として日本国債は選ばれる側にある。しかし、国債の累増と企業収益の低迷が影を落とす。ギリシャ国債暴落を目の当たりに、国債の安定調達力を「国力」として新たに位置付け、各国が生き残りを賭ける時代に入っている。国債大増発時代の金融資本市場の行方を占う、市場関係者の必読書。

●世界の経営大学院は何を教えているのか 【ハーバード】エリートが泣く、リーダーシップ論 【スタンフォード】修羅場の人間関係を学ぶロールプレイ演習 【ウォートン】ゴールドマン・サックス出身者に起業を決意させたマーケティングの授業 【ケロッグ】言い訳をしない人生の始め方－－既成概念を打ち破る授業 【コロンビア】マーケティングの公式は現場で学べ 【MIT】路上生活者からも学びを得る－－思い込み打ち破る方法 【シカゴ】看板教授が教える実践的起業力 【ミシガン】欧米流が常に正解ではない－－グローバル人材の条件 【ダートマス】リバース・イノベーションの権威から学ぶ－－新興国から先進国へ逆流する革新 【デューク】声とジェスチャーが９割－－アップルCEOも受けたプレゼンの授業 【UCバークレー】オープン・イノベーション－－特許・技術を囲い込まずに「顧客の声」を聞く 【LBS】ヨーロッパ人の徹底した“歴史と伝統の売り方” 【INSEAD】失敗から立ち直る秘訣「早く失敗して早く修復せよ」 【ハーバード】自分を赤裸々に語って自分を知る「真のリーダーシップ開発」 【スタンフォード】リーダーは組織の鏡であり象徴である 欧米の有名ビジネススクールで学んだ日本人留学生たちから聞いた「最も印象に残った授業」を紹介。 経営学の知識を詰め込むだけではなく、キャリア・世界観を変えるほどのインパクトのあったものばかりだ。 さらに、こうした授業を受けた留学生たちが、最終的にどのような選択をしたのかも紹介している。 読めば、ビジネススクールがいかに「自分を変えるものか」が実感できる。

これまで幾度となく人類の未来を切り拓いてきたＮＡＳＡ。華々しいその成果が知られる一方で、彼らがどのように情報を分析し、意思決定をしてきたかは知られていない。未知の世界で、危険を避け、確実に成果を獲得するために実践する世界最高峰の頭脳集団の決断技法は、変化が激しく先が読めない現代のビジネス環境においても非常に有用である。本書では、ＮＡＳＡとマネジメントの両方に精通する著者が、人類の英知とも言える意思決定手法を紹介する。

世界への想像力を高めるために最適なのが歴史だ。国家、政治、経済、社会、文化のありようをたどることで現在と過去の連続性を理解できる。異なる文化、異なる民族の歴史を知ることで世界はより身近になる。もう1つ世界を深く理解するのに好適なのが宗教だ。人間の内面を照らし、信条や思想を形づくる宗教への理解は、グローバル化の時代だからこそ必要になる。フェイクニュースが蔓延する現在だからこそ、自身の目で見て考える習慣が欠かせない。複雑化するビジネスの羅針盤を、よりすぐりの専門家が伝授する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年12月7日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

激動する世界の資源エネルギーを俯瞰する「絶好の入門書」 世界を翻弄する資源大国ロシア、脱ロシアに急ぐ欧州、シェール革命のアメリカ、 中国のエネルギー戦略、地球温暖化・再エネ対応…… この１冊で、世界の全体像を理解できる最高の教科書。 早稲田大学で話題の講義を書籍化！

相場大変動に備えよ！ これから、ギリシャ、中国、日本、中東、アメリカはどうなるのか？ 世界経済を動かす５つのテーマを歴史・宗教・文化・地政学など多様な観点から分析 テーマ1 中東発の世界的な危機は再発するか テーマ2 ユーロ危機はいつまで続くのか テーマ3 米国発のバブル崩壊は再発するか テーマ4 新興国発の世界的な金融危機は起こるか テーマ5 アベノミクスは成功するのか 海外ETF、投資信託の活用法も紹介する 個人投資家のためのグローバル投資入門

１６世紀の金融バブルがもたらした「世界史の大転換」期とあまりに酷似している現代社会。１６世紀同様に、「長期デフレ社会」「先進国と新興国の逆転」は起こるのか。さらに、社会の不安定要因ともなっているエネルギーや食料価格の高止まりは続くのか。各分野を代表する識者たちが歴史の中に答えを見出すとともに、「次なる社会システム」の行方について論じる。

英国のＥＵ離脱は、危機の連鎖の始まるになる！　世界的「価格破壊」の時代／欧州「離脱ドミノ」は不可避／デフレで沈む中国、韓国／世界が頼る日本の資金力／金融、自動車業界大編成／日米が世界を牽引するなど、大激動期の先を読む著者渾身の世界予測、最新版。 英国のユーロからの離脱は今後の成り行きとして、残留に固執していたスコットランドも独立しＥＵに残ることになりそうである。そしてウェールズも独立することになり、島国イングランドだけが残り孤立する。そうなれば、スペインにも飛び火する。カタロニアが分離独立して、スペインは崩壊する。今後のギリシャ問題の再燃等もあり、ＥＵは、分裂、崩壊の機運を高めることになる。第二次大戦後の強引な国境線の画定によって、強烈な不満を持っている国民はまだ多い。冷戦時代においても既成秩序によって過酷に統制され、各国、各地域の民衆の不平不満が抑圧されてきた経緯がある。確定された国境への異議、戦後処理の不徹底への不満が一気に噴出してくる可能性がある。まさに世界は「パンドラの箱」が開いた状態である。どんな欲求、願望が出てくるか、場合により敵意も、憎悪も噴出してくる可能性もある。（「はしがき」より抜粋）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 やりたいこと、必ず見つかる！ 国際協力に関わる１００の仕事について、キャリアパス、難易度、給与待遇まで、すべてを掲載。 使いやすさ抜群の３部構成で学べる、国際協力キャリアを歩むためのガイドブック。 世界をよくしたい、世界のために働きたい、みなさんそう思ったことはありませんか？ 口に出すのは恥ずかしいけれど、「世界を平和にするために、世界の人たちが仲良く暮らせるために、平等な社会を実現するために、自然環境を守るために、自分も何かしたい」という想いを抱く若者は大勢いるのではないでしょうか。 しかし、実際みなさんに何ができるでしょうか？　何を勉強すればいいのでしょうか？　どんな仕事に就けばいいのでしょうか？ 本書は、そんな疑問に答え、みなさんの想いや夢を実現するための手助けをするガイドブックです。 （はじめにから抜粋） 本書では、これまで「国際協力」においての働く場所として考えられてきた国連やJICA、NGOのみならず、民間企業（メーカー、エンジニア）や、士師業（薬剤師、弁護士）など、海外はもちろん日本国内でも国際協力に携わることができる職業や機関を取り上げています。 国際協力においては、任期付きの仕事がふつうであり、常にスキルアップをして次のポストを探します。 本書では、これまで国際協力にあらゆる立場で携わってきた「国際協力のプロフェッショナル」たちが、さまざまな生き方の多様性、可能性を提示しています。 人生100年時代のいま、学び直しや経験の積み重ねを繰り返し、自分の道を探す学生、社会人にとって、指針となる一冊です。

日本が世界に誇る新幹線。実は海外技術を集大成した高速輸送システムでもあります。海外で確立された鉄道技術を咀嚼したうえで、日本の国土に合うように改良を加え、車両や施設を国産化。新幹線をはじめとする日本の鉄道を支える技術、人、ノウハウについて解説します。 　一方、新興国中心に都市鉄道計画が目白押しのなか、日本の運行ノウハウを海外で生かすチャンスでもありますが、知財戦略や規格化で後れを取る面もあります。日本の鉄道ビジネスが世界で戦うための課題とは？ 　本誌は『週刊東洋経済』2012年2月25日号等掲載の24ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 新幹線の特許の実力は？ 世界に誇る技術と人とノウハウ 　銀座線１０００系「“ルネサンス”新車両」 　無線式信号「ライバル超える完全無線」 　フリーゲージ「新幹線と在来線を直通」 　レール「進化続く新日鉄のレール」 　ＳＬ「７５年前の車両を現役で走らせる」 　除雪車「モーターカーが鉄道車両に代わって活躍」 　研修センター「日々のたゆまぬ訓練が鉄道の安全を支える」 　貨物ダイヤ「厳しい制約条件下で効率的なダイヤを組む」 主戦場はアジアへ！ 鉄道土木工事の海外展開 中国は新幹線を模倣したのか 京阪がベトナム都市鉄道へ進出 日本が誇る新幹線は本当に世界一なのか

―ＧＥ会長　ジェフ・イメルト氏推薦― 「ＧＥのリーダーとして経験を積んだ三谷の本は、グローバルキャリア、経営トップを目指す若い人たちにとって、貴重なガイドとして役に立つことだろう」 川崎製鉄からスタンフォード留学、ＢＣＧ（ボストンコンサルティンググループ）を経て、ＧＥ（日本ゼネラル・エレクトリック）、ノバルティス ファーマで実践する「人を動かす経営」。 著者は、「早く経営をやってみたい」という思いで３０歳のときに川崎製鉄からスタンフォードへ留学、さらに経営のスキル、フレームワークを学ぶ目的で、戦略コンサルティング会社のＢＣＧに籍を置き、３９歳でＧＥに入社してからは、航空機エンジン部門やメディカル部門の経営を実践、そして５４歳でノバルティス　ファーマの社長に就任して現在に至っている。 通常の日本人としてのキャリアではない道を選択したことで、何を得、何を失ったのか。 「感性×経験」がビジネスの成功につながる」という著者が、自身のキャリアをふまえて「感性を高めることによって経験を加速させる」方法やジャック・ウェルチ、ジェフ・イメルトらから学んだリーダーシップのあり方をビジネスリーダー予備軍たちにアドバイスする。

この世界はどこへ向かおうとしているのか。難問に立ち向かうためにエリートたちが頼りにし始めたのが哲学だ。哲学は、そもそも現実を理解するための学問である。 真の相互理解を深め、新たな世界の行く末を見定めるため、哲学者たちは今も必死に模索を続けている。ビジネスパーソンも今までの色眼鏡を外し、哲学を見直していただきたい。 新しい問題が発生したとき、まだ世の中には指針となるべき考えがない。そこで自分が持つ考えや世間の常識、既存の見方を超えて思考することが必要とされる。諸問題を抱えた現代に哲学が求められているのは、そこに理由があるのだろう。ビジネスの現場でも使える最新哲学入門。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月30日号掲載の16ページ分を電子化したものです。

日産自動車の20年におよぶ海外開発拠点づくりの物語。米国と欧州で形式知と暗黙知の融合から「グローバルな知の共創」を実現させていった道筋を明らかにしている。 【主な内容】 第1部　アメリカでの開発戦略──フロンティアスピリット 第1章　異文化との出会い 　　　第2章　さまざまなギャップを乗り越えて 　　　　第3章　大転換　　　　第4章　パフォーマンス・イノベーション 第2部　ヨーロッパでの開発戦略──ダイバーシティスピリット 　　　　第5章　本場欧州での自動車開発への挑戦 　　　　第6章　ダイバーシティの修羅場がつくりあげた共創の文化 　　　　第7章　再びケース3への挑戦 第3部　世界の知で創る──グローバルスピリット 　　　　第8章　グローバル知識綜合～いつでもどこでも誰とでも共創～ 　　　第9章　思いのある実践主義～夢と実践のスパイラル～ 　　　　第10章　知を創造するグローバルチーム～グッドグローバルエンジニアたれ～ 　　　　第11章　ルノーとのアライアンスによる新たな次元

ソフトバンクの社長室長を勤め孫社長の懐刀として活躍してきた著者が、超多忙の孫社長が「一瞬でわかった！」と納得する資料の作り方を解説。売上報告書からプロジェクトマネジメントシートまで、10種類の主要資料の作成のツボと考え方が1冊で学べる本です。 売上グラフは右肩上がりになるように作れ！ 資料はひと目でわかる「構造化」を行え！ 課題のボトルネックを浮かび上がらせろ！ 回帰分析で経営者マインドを養え！ ソフトバンク流資料作りの極意を大公開！

米国経済はリーマンショックの清算を終えて、いよいよ本格的な好景気に入っていこうとしています。今後、長期的にみても、米国は世界最強の経済力を有することになるのに加えて、ドル高・円安が進むとなれば、米国株に投資するのが最もよいというのは明らかです。 とくに、これから資産を築いていく若い人たちに対して、本書は米国株への投資を勧めています。 それでは、具体的に米国株投資で成功したい人はどうすればいいのか？ そのサワリの一部をご紹介すると、 １、外貨建て資産のポートフォリオとして、円に替えることなく長期で運用する。 ２、米国ゼロクーポン国債との組み合わせで米国株式に投資する。 ３、自分が働きたい会社、子供や孫に働かせたい会社に投資する。 もちろん米国株式への投資にはリスクがつきものですが、上記３点に配慮したリスクコントロールを行えば、 まず大きな失敗に終わることはないはずです。 【主な内容】 プロローグ　風向きは変わった！円安のいまこそ資産形成をはじめよう 第１章　スターバックスは日本株ではなく米国株に注目！ 第２章　松本大流「投資の作法」 第３章　自分年金の「ポートフォリオ」はこうつくろう 第４章　米国株に投資する際の参考ポートフォリオとアセットクラス 第５章　米国株投資にあたっての基礎知識 第６章　はじめての米国株投資 第７章　米国株投資お役立ちツール 第８章　米国株投資の税金とＮＩＳＡ

なぜ、大停滞から抜け出せないのか 世界の経済学者たちは何を議論してきたのか 1930年代の大恐慌から今日に至るまで、経済不況をめぐる論戦は、つねに「ケインズ主義対反ケインズ主義」の図式で争われてきた。21世紀の世界経済危機においても、反ケインズ主義陣営は「不況下の財政引き締め」を主張し、それに対してケインズ主義陣営は「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。日本の「アベノミクス」も後者の陣営に位置づけられる。本書は、大恐慌以来80年の経済論戦を展望し、世界の経済学者たちは何を議論してきたのか、世界経済はどこへ向かうのかを明らかにする。アベノミクスによって注目を集める「リフレ派」。野口旭教授はその代表的な論客の一人であり、本書は、野口教授の知的格闘を集大成した待望の書き下ろしである。 【主な内容】 第1章　世界経済危機の変質 第2章　世界的金融危機はなぜ起きたのか 第3章　世界経済危機と危機下の経済政策 第4章　主要国のマクロ経済政策とその中間的総括 第5章　不況下における財政政策の基本原理 第6章　非伝統的金融政策の論理I──ポートフォリオ・リバランスと為替チャネル 第7章　非伝統的金融政策の論理II──期待チャネルと政策レジーム転換 第8章　財政と金融の統合政策──ヘリコプター・マネー 第9章　世界的マクロ安定化への課題──金融政策と財政政策の正常化 第10章　政策パラダイムとしてのケインズ主義と反ケインズ主義 終章　ケインズ主義の終わりなき闘い

2020年、コロナ・ウイルスは世界経済、国際関係、そして地球上のほぼすべての人の日常生活を破壊し、何億人もの人々が職を失い、死の恐怖におびえた。 かつて世界経済全体が数週間のうちに20％も縮小したことはなく、世界経済の95％が同時に苦境に立たされたことはなかった。 ウイルスは私たちの健康だけでなく、経済をも猛烈な勢いで攻撃し、今や世界中のいかなる国も、ビジネスや金融のグローバルな網目から逃れることはできないのだ。 政治家や中央銀行、製薬会社など、さまざまな個人や組織の思惑や利害関係と、中国や欧州、イギリス、アメリカといった世界各国がとった政策とその帰結を克明に追いつつ、中国の台頭やトランプの暴走、ワクチンの開発競争や中央銀行の施策、政府による巨額の財政出動、世界銀行などの国際機関の動きまで、コロナ危機に見舞われた世界を俯瞰する。 2008年の経済危機を描いた『暴落』で高い評価を得た歴史家が、金融、政治、ビジネス、そして人間模様の物語を巧みに織り交ぜながら、すべてが変わってしまった2020年を克明に描き、グローバル化した経済や金融の世界を読み解く、現代世界を理解するための必読書。

ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。 グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。 欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、 （１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、 （２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、 （３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、 （４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想 が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、 （１）投資銀行も肥大化せず、 （２）どの業界も寡占は中途半端、 （３）グローバル化もさして進まず、 （４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった 日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。

世界最大の人材組織コンサル企業、 コーンフェリーで活躍するトップヘッドハンターだから書けた 日本人だけが知らない「一流」の新定義！ ラリー・ペイジ、スティーブ・ジョブズ、マーク・ザッカーバーグ、 ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、イーロン・マスク。 孫正義氏、堀江貴文氏、柳井正氏、原田泳幸氏、前澤友作氏…。 彼らの成功は「必然」だった！ ◆「求められる人材」が劇的に変わった！――著者からのメッセージ◆ 21世紀に入ったころから、私が理想と思うリーダー像と現実が乖離し始めた。 それまでは、頭脳明晰で勤勉、そして並外れた才能と高い人格を持っている、 そんな人物が理想のリーダー像だった。 それが、2000年代に入ったころから、これと真逆な人材が成功を収めるようになってきた。 彼らは自分が好きなことを好き勝手に追求し、そのために時として周囲の迷惑をも顧みず、 場合によってはルールをねじ曲げてでも自分の夢の実現に邁進する。 服装や髪型には無頓着で、周りから変わり者と思われてもまったく意に介さない。 いわば「悪ガキ」と言えるようなキャラだ。 正直に言って、私はこの流れをどう解釈していいかわからなかった。 ここだけの話、たまたまこういうタイプが脚光を浴びているだけだと思いたかった。 しかし、それは決して一時的な現象ではなかった。 その流れがどんどん加速していくのを目の当たりにして、私は自信を失っていった。 しかし時がたつにつれ、なぜ、いま、こういう人材が成功しているのか、 なぜ社会がこういう人材を求めているのかがわかってきた。 本書では、私が学んだ最新のリーダー像、世界が認める「新しい一流の条件」について書いてみるつもりだ。 ◆これが激変の時代、本当に結果を出せる「新しい一流の条件」だ！◆ 【思考】 ・自分の「人生の舵」を他人に握らせない ・危険を察知し、蜜のありかを探る「嗅覚」の身につけ方　ほか 【行動】 ・即座に決めて、笑顔で押し切る ・口八丁手八丁で他人を動かす　ほか 【キャリア】 ・「他流試合」で自分を磨く ・「転職していない人＝使えない」という時代が来る　ほか

最悪期を脱したかに見える世界経済だが、欧米における不動産バブルの後遺症は想像以上に深刻で、第２、第３の危機に備える必要がある。楽観論が支配する世界経済への警告の書。

企業は進歩のエンジンか、不幸や諸悪の根源か？ 古代ローマの「ソキエタス」から、現代の「フェイスブック」まで、 8つの企業の功罪を通して知るこの世界の成り立ち。 企業は世界の動向につねに多大な影響を及ぼしてきた。 そして企業は、誕生した当初から、 共通善（社会全体にとってよいこと）の 促進を目的とする組織だった。 しかし今、企業はひたすら利益だけを追い求める集団であり、 人間味などとは無縁のものであると考えている人は多い。 では、企業はどこで、どのように変節してしまったのか？ 時代を画した8つの企業の歴史を俯瞰しつつ、 現代社会を読み解き、 企業のあるべき姿を指し示す記念碑的な書。 「企業が最後には必ず利欲に目がくらみ、悪徳の道に進んでしまうというのは避けられないことなのか。企業の歴史とは、結局のところ、大きな期待と失望の繰り返しでしかないのか。企業が世界という舞台で果たす役割について、社会はだまされるだけなのか。そんなことはない、というのがわたしの考えだ」（「序――企業の役割」より） 世界8ヵ国で刊行！ 「エコノミスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」絶賛！ Amazon.com「ベスト・ヒストリー・ブック・オブ・2022」

「暴言」を吐くAIチャットボット 「人種差別」をする犯罪予測AI 「男女差別」をする人材採用AI・与信審査AI…… AIの「暴走」をどう防ぐか？ 「技術」「ブランド」「ガバナンス」「組織・人材」 ４つのアプローチで「責任あるＡＩ」を実現する 「責任あるＡＩ」のベースにあるのは 「人間中心」のデザインであり、人間が意思決定の中心となることである。 「責任あるＡＩ」実現のために守るべき規範が「ＡＩ倫理」である。 【主要目次】 Part1「責任あるＡＩ」「ＡＩ倫理」とは何か？ ●なぜ今「責任あるＡＩ」が重要なのか？ 　・デジタルツインの波とＡＩ 　・労働生産性におけるＡＩの貢献 　・意思決定におけるＡＩの役割 　・加速するＡＩへの法規制 ●求められる「AI倫理」とは？ 　・アシモフの「ロボット工学原則」と抜け穴 　・ＡＩのガイダンス制定の世界的な流れ 　・「責任あるＡＩ」と５つの行動原則「ＴＲＵＳＴ」 ●AIの潜在的リスクに備える４つの観点からのアプローチ 　・ＡＩに混入する潜在的リスクとは？ 　・各産業分野におけるＡＩ適用と考えうるリスク 　・ＡＩの導入・定着のために求められる施策とは？ Part２「責任あるAI」を実践する４つのアプローチ ●技術のリスクを防ぐアセスメントの方法 　・ＡＩの開発プロセスで忍び寄るリスク 　・リスクを表面化させるアルゴリズム・アセスメント（ＡＡ）とは？ ●ブランド価値を守り、高めるESGアプローチ 　・ＥＳＧによるブランド価値の創出・向上 　・ＡＩ開発においても無縁ではない「環境」意識 ●ガバナンスにおける効果的な「火消し」の方法 　・ＡＩガバナンスのロードマップ 　・日本企業で導入が広がるＡＩガバナンス ●組織・人材に「ＡＩ倫理」を根付かせる 　・研修プログラムとコミュニケーション 　・具体的事例を用いた演習 　・リーダー企業になるためのチェックリスト

リアルすぎてヤバい新常識が明らかに! ●金持ちのイケメンより貧乏なイケメンの方がモテる? ●最近の10代より両親世代の方がヤッていた? ●婚活で写りの良い写真は逆効果? ●愛はお金で買える? ●結婚は妥協の産物? ●SNSは恋愛をどう変えた? 恋愛、セックス、婚活、結婚、不倫、離婚といったテーマに経済学の考え方を取り入れ、学生たちがその成果を私生活に生かし始めた人気講義、待望の邦訳。これまでの思い込みを次々とひっくり返す、経済学・心理学の最新研究! 【本書の主な内容】 自己発見の旅としての出会いサイトでの婚活 出会い市場への経済学的アプローチ エコノミストに学ぶ出会いサイトで成功する法 出会いのキモは場所選び セックスレス・イン・ザ・シティ アメリカが同性婚を受け入れた理由 結婚とは妥協に他ならない ジャンク債のようになった亭主ども 宝くじに当たると独り身になりやすくなる 活況を呈する老いらくの恋市場 市場問題の解決策としてのツバメ喰い 性行動が減ると性病が増える ヤリヤリ君学生にとっての買い手市場 1ドル・ドリンクと危険なセックス アツくなるとバカな考えが良く見えるもの 【主な内容】 序論 1　あなたの恋愛 2　出会いの大学時代 3　バーチャル恋愛 4　渡る世間は鬼ばかり 5　結婚――この妙なる制度 6　生計を立てる 7　新世代の草食系男女 8　生来の好きもの 9　愛の終わり 結語

１４年の消費増税、１５年の相続増税、１６年には年収１２００万円超の会社員が、１７年は年収１０００万円超も給与所得控除が下がり、家計負担増が続く。 　課税逃れを防ぐための制度作りも急速に進んでいる。その代表例がマイナンバー制度。富裕層の課税逃れに対抗するため、国外財産調書、出国税、財産債務調書といった制度も導入された。資産隠しに対する税務当局の監視の目は着実に厳しくなっている。 　いま家計にとってできることは何か。それは適正なやり方による節税だ。 　後で知って後悔しないよう、正しい「節税」を知ろう。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年1月23日号掲載の32ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 税を知って賢く払う マイナンバー制度始まる。銀行口座にひも付けへ マイナンバー制度と税金。「財産隠し」はもはや無理 相続の仕組みを理解しよう もめる相続もめない相続 贈与に２つの制度。そのメリット・デメリット 【住宅・教育・結婚・子育て】贈与の特例 【教育資金一括贈与】孫の教育援助として人気 【タワーマンション節税】リッチ層の節税はどうなる 【小規模宅地の特例】土地評価は最大８割減らせる 相続税の負担を減らす賢い生保活用術 事業承継税制は税金が半分になる 【出国税】富裕層の海外資産はもはや逃れられない 【個人型確定拠出年金】事実上の無税。絶対に使おう 【確定申告】きちんと知って控除で得する 【ふるさと納税】豪華な返礼品で人気沸騰

本業がジリ貧に陥る中で、地銀のあるべき姿とは何か。地方銀行全99行の最新決算を基に、地銀「衰弱度」ランキングを作成した。また地銀を悩ます「3大リスク」に関する、個別経営指標のワーストランキングも掲載。 厳しい現実を背景に加速する経営統合や提携など再編ドミノの最前線を、東北から九州まで列島縦断ルポで克明に描いていく。同時に海外戦略が軌道修正を迫られるなど、将来の事業構造転換を模索する3メガバンクのトップへの直撃インタビューから銀行の今を見る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年6月11日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

日本勢が牽引してきたデジタルカメラ市場が急変している。 　これまで2ケタ成長を続けてきた一眼レフカメラの販売が減少に転じ、コンパクトデジカメも急縮小。デジカメ全体では市場は4割も減少している。また、スマホの登場により、低価格帯のコンパクトデジカメは事実上消滅したとまでいわれている。 　こうした事業環境の急変に対し、瀬戸際に立たされた各メーカーの現状と将来について迫る。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年2月8日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 市場4割減の衝撃 キヤノン「成熟化の議論は早い。革新の余地はある」 富士フイルム「光学関連事業全体で伸ばしていく」 パナソニック「動画性能、クラウド関連を強化」 ニコン「ニーズ多様化に対応、さらなる成長狙う」 リコー「販売数が少なくても儲かる仕組みを作る」 カシオ計算機「コンデジで新しい分野を開拓する」 オリンパス「ミラーレス売上拡大、新規ビジネスも」 フルサイズで大攻勢。ソニーの「脱家電」戦略 Interview　ソニー　デジタルイメージング事業本部長　石塚茂樹 イメージセンサーに求められる次の展開 国内外部品メーカーにデジカメ変調が波及

本書は、２０１５年３月刊『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』（東洋経済新報社）の第６章「コンビニエンスストア業界の二極化要因」を抜粋したものです。 ～『一橋ＭＢＡ　戦略ケースブック』～ 戦略論とフレームワークを 「使える」レベルまで思考力を高める！ マーケティングの4P's、STP、プロダクト・マップ、コーホート分析、シックス・フォーゼス・モデルなど、 MBAの分析ツールの使い方を自学自習できる。 企業戦略の事例を、MBAで学ぶオーソドックスなツールを用いて分析。ケースとその分析結果を示すのみにとどまらず、分析プロセスを示していく。MBA取得希望者や経営学の知識を一通り学んだものの、うまく活かせないと思っている人たちに格好の書。成功している企業戦略の基本戦略とその企業独自のひと工夫を明らかにしていく分析過程には「なるほど」と思うはずだ。社外データと公表データのみでここまでできるの？　自社ならさらにくわしくできるのではないかと思えてくる。 戦略はシンプルだ、と言われることは多い。実行することまで考えれば、戦略がシンプルに表現されなければならないことは明らかである。 しかし、現実は複雑であり、その分析の最中に使われる思考法も複雑であり、複雑さをうまく管理する諸概念とフレームワークがなければ思考は発散するばかりであり、戦略をシンプルに表現することはできない。 経営学の概念やフレームワークは、「知っている」というだけでは複雑な現実を整理する概念的道具として有益さを発揮できない。それを「使える」というレベルにまで自分自身の戦略思考力を高める必要がある。本書は「知っている」ではなく「使える」というレベルに到達するためのお手本あるいは見本のような存在である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業はコーポレートガバナンスをどう実践していくべきか。 成功の果実を持続的に得ていくための「攻め」のガバナンスとは何か 投資家の視点を踏まえ、経営者報酬、経営者指名から望ましい対応を提示する 【本書の構成】 本書では投資家と企業双方の観点から、コーポレートガバナンス・コードの意味合いを踏まえ、企業がこれをどう捉えて対応していくことが望ましいのかについて考え方を紹介している。コーポレートガバナンス・コードの趣旨に則り、開示方法のひな形といったものは掲載せず、むしろ何をどう考えるべきかについて解説しており、コードの主要な内容である報酬と指名に関して詳細に取り上げている。 　第I部：機関投資家の視点から見たコーポレートガバナンスでは、投資家の観点からコーポレートガバナンス・コードの意味合いとあわせて、両輪のもう一つの輪である日本版スチュワードシップ・コードについて解説している。 　第II部：コーポレートガバナンス視点の「攻めの報酬改革」は、経営者報酬について焦点をあてて、その意味合いや対応にあたっての考え方に関して書かれている。 　第III部：コーポレートガバナンス視点での新たな経営者指名のあり方では、なぜ経営者指名に関して変革が今、求められているのか、まず変革の背景に関して本質的に理解した後、具体的に求められていることの解釈、具体策の考え方を提示している。

なぜ、あの人には幸運が多く訪れるのか？ 「運」と「努力」を正しく相互作用させて結果を出す、 最強メソッド、ついに日本上陸！ ★あらゆる人が活用できる、幸運をはぐくむ科学とは？ ★一流の人には見えている、「運」を「結果」につなげる方法がわかる！ ★あなたの人生とビジネスに圧倒的な違いをもたらす、究極の思考法を解明！ ★セレンディピティ・マインドセットを身につけると・・・ 　・他の人には断絶しか見えないところに橋が見えてくる 　・予想外の事態が脅威ではなく、喜び、驚き、生きる意味の源泉となる 　・人生において、幸運なサプライズが頻繁に起きるようになる。 人生は、完全に計画どおりにはいかない。 かといって、完全に運任せでもない。 偉大なビジネスも、世界を変える科学的発見も、 計画通りに生み出されたものは少ない。 そこには、想定外の事態が伴っていた。 想定外をポジティブにとらえ、点と点をつなげ、 圧倒的な成果を生み出してきた人はどこが違うのか。 本書では、その思考と行動の秘密を科学的に明らかにする。 想定外の事態を恐怖ではなく、最高の機会に変える。 人生を変えるマインドセットを手に入れるための書。

戦時期に生まれた「日本型経済システム」が今、我々を蝕んでいる。日本型経済システムは日本の長い歴史と文化に根差したものであるがゆえに「変えられない」という運命論を排し、「日本的」と言われているものの多くが「１９４０年体制的」なものであることを喝破した１９９５年刊の名著＆ロングセラー『１９４０年体制』の増補版。 経済危機後の今日の情勢を踏まえて書き下ろした追加の第１１章「経済危機後の１９４０年体制」では、企業の戦時経済的体質について論じている。戦時期に作られた経済体制に束縛され、日本はグローバリゼーションから取り残されている、と警告する。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『１９４０年体制（増補版）』を電子書籍化したものです。

作家が語る歴史秘話から、信長の独創性、秀吉の人心掌握、家康の忍耐力、謙信の直感など、卓越した脳構造を脳神経外科医が分析。そうした“戦国脳”を鍛える方法も示した異色対談。 【主な内容】 第一章　信長に学ぶ<その一> 第二章　信長に学ぶ<その二> 第三章　秀吉に学ぶ 第四章　家康に学ぶ 第五章　信玄に学ぶ 第六章　謙信に学ぶ 第七章　戦国群雄に学ぶ

著者が自らの体験談を豊富に織り交ぜて戦後史を語った、異色の経済書。 日本経済の変貌が著者個人の視点と経済学者としての大きな視点の両方から描かれます。 最初の記憶は、4歳のときに遭遇した東京大空襲。 戦後復興期に過ごした少年時代、1964年の大蔵省入省、アメリカ留学、そして80年代のバブル、90年代・2000年代のグローバリゼーション－－。 日本経済は、ダイナミックな成長と成熟を遂げる半面で、 経済思想や政策手段の中に、戦時経済体制的なものをいまだに残している、と著者は指摘します。 戦後70年を迎え、日本経済を改めて理解するための必読書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済はなぜ高度成長に成功したのか。日本だけが特殊な経済だったのか。戦後日本経済の歩みを詳細に分析することで日本の高度成長の謎を解き明かす。

1946年の一万田尚登から現在の黒田東彦まで――　日本の金融政策を担うリーダーたちは何を守り、何と闘ってきたのか?　戦後14代にわたる日銀総裁の群像と足跡を通して描いた戦後経済史。著者は30年にわたって日銀に奉職し、間近に見てきた、それぞれの総裁ごとの時代的背景、政策運営、政策評価、人物評伝の4つにわけて解説する。日本の金融政策を知るうえでの基本書。 【主な内容】 第1章　一万田尚登総裁とその時代 第2章　新木栄吉総裁とその時代 第3章　山際正道総裁とその時代 第4章　宇佐美洵総裁とその時代 第5章　佐々木直総裁とその時代 第6章　森永貞一郎総裁とその時代 第7章　前川春雄総裁とその時代 第8章　澄田智総裁とその時代 第9章　三重野康総裁とその時代 第10章　松下康雄総裁とその時代 第11章　速水優総裁とその時代 第12章　福井俊彦総裁とその時代 第13章　白川方明総裁とその時代 第14章　黒田東彦総裁とその時代 終章　セントラル・バンキングの旅路

日本の賃金をめぐる議論では、事実に基づかない通説、俗説が跋扈している。歴史をひもときながら、それら通説の誤りを明らかにする。

「就職・転職」「投資」「経営」の新バイブル！ 知らないとソンする「隠れた良い会社」400社、大公開！ 気になるあの会社は、何位にランクイン？ 【本書の3大効能】 1：「就職・転職」――理想の就職・転職先が見つかる！ 2：「投資」―――――これから業績の上がる会社がわかる！ 3：「経営」―――――より良い会社の仕組みがわかる！ 【本書の3大特徴】 1：1300万件の「社員クチコミ」から会社のホントの姿を分析 2：「6ジャンル、19のランキング」で多角的に企業を評価 3：「企業実名」で社員の生々しいクチコミを多数掲載 【本書で紹介する19ランキング】 ・「総合評価」が高いトップ40社 ・「総合評価の改善度」が高いトップ20社 ・「社員の士気」が高いトップ20社 ・「人事評価の適正感」が高いトップ20社 ・「チームワーク」が良いトップ20社 ・「法令順守意識」が高いトップ20社 ・「20代で成長」できるトップ20社 ・「30代年収アップ幅」が大きいトップ20社 ・「40代以上」がすすめるトップ20社 ・「退職者」に愛されるトップ20社 ・「営業職」が選んだトップ20社 ・「技術職」が選んだトップ20社 ・「事務関連職」が選んだトップ20社 ・女性のクチコミだけで選ぶ「女性が働きやすい」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「年収1000万円超」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「飲食業界」トップ15社 ・「未上場の日系企業」から選ぶトップ20社 ・「外資系企業」から選ぶトップ20社 ・「ベンチャー企業」から選ぶトップ15社

「戦争」と「財政」によって形成された現代社会。防衛費倍増の財源として増税や国債発行が議論される今、その歴史的背景を探る。 現在、日本では５年間で防衛費を現在の2倍まで引き上げることが検討されている。その財源として、増税と国債発行という２つの方法が考えられる。 増税をすると、通常、経済は成長しない。しかし、その根底にあるのは、増税しても、やがて経済は成長するという一種の信仰ではないか。増税論者には、一時的に増税をしてもやがて日本経済は復活するという前提がある。 それに対し国債を発行すべきだと主張する人々は、増税で経済成長がストップすると考えている。経済は常に成長すべきであり、それを妨げるような政策はすべきではないと考えているように思われる。 一見すると矛盾しているように思われるこれらの考え方の基底には、持続的経済成長は当然のことだという前提がある。しかし、この前提自体が間違っているかもしれないのだ。 近世以降の世界で国債を大量に発行できたのは、経済成長が前提となっていたからであるが、現在の日本では人口が減少しており、さらに近い将来世界で人口が減少するかもしれず、経済成長が期待できるかどうかはあやうい。本書では、日本をはじめとする世界経済の債務超過が招く危機の可能性までを問う。