経営・企業作品一覧
-
-牛角・ガリバーを急成長させたプロが教える本部も加盟店も儲かる仕組み 「授業をしない塾」が業界地図を塗り替える。ど素人だからできる驚きの戦略とは？ 弱者が強者をひっくり返す。全国制覇も夢ではない！ フランチャイズで成功事例が積み上がり始めると、全国各地で爆発的に増殖します。まるでオセロのように、たった一枚のチップによって、ある日突然局面が塗り替わるのです。 第１章 東進ハイスクールが代ゼミを倒した理由 第２章 『東進衛星予備校は、いかにして生まれたか』 第３章 個別指導塾のスタイルを作った『明光義塾』 第４章 『ガリバー』と『牛角』にみるフランチャイズの成功例 第５章 フランチャイズの歴史と『ベンチャー・リンク』の光と影 第６章 「新フランチャイズ」時代の幕開け 第７章 日本初！ 授業をしない塾『武田塾』の挑戦 第８章 フランチャイズの課題をひっくり返す『武田塾』戦略 -
-「今日もやるぞ！」「やればできる！」 最下位店舗を２ヵ月で首位に変えた朝の習慣 本気スイッチの入れ方とは？ 京都を中心に携帯電話ショップを展開するテレアースジャパン。万年最下位のとある店舗が、わずか2ヵ月で首位になった理由は、なんと朝礼だった！ 思いっきりいい声を出すことで、店舗もスタッフもお客様も最高に幸せになれるメソッドを解説する。 第１章 万年最下位の店舗が、たった2ヵ月で首位になった理由 第2章 声に出した目標は、必ず達成できる 第3章 「感謝」すれば心も懐も豊かになる 第4章 地域密着ビジネスを成功させるトレーニング -
- -
4.3コロナ禍、ウクライナ侵攻、原油高、台湾海峡の緊張――世界は、日本はまさに予測不可能な時代に突入した。そこで重要になるのは、状況の変化に即応するための「プランＢ」だ。だが日本の組織は「既定の方針」にしがみつき、それを改めることに躊躇してしまう。その代表例がコロナの水際対策であり、また東京オリンピックの強行開催であった。いったいなぜ日本の政府は、企業はプランＢを実行できないのか？ そしてその真の原因はどこにあるのか？ 「滅びる組織の病理」を鋭く抉る、サバイバルのための実践的経営学。予測不可能な現代を生き延びるための「危機の時代の経営学」決定版、登場。冨山和彦氏【経営共創基盤（ＩＧＰＩ）グループ会長】、藤野英人氏【レオス・キャピタルワークス 会長兼社長】が「人生の解像度が上がる本」と絶賛！ -
4.0 -
-
-
3.3夏に「チョコ」を売れ！ 売上ゼロから10年で売上70億円を達成、「寄せ集め営業部隊」の成功ストーリー。1999年、明治製菓が創業83年目にして、初めて原料に進出。のちに奇跡を起こす「営業部隊」カカオ事業部が誕生した。コンビニやスーパーで目にする「Meiji」のロゴ入りお菓子＝いわゆる最終商品を取り扱うのではなく、業務用のチョコレート原料を企業に対して売るBtoBの仕事。だが、充てられた予算は僅少、集められたメンバーの年齢層も高め。著者は38歳の課長として、モチベーション低めの年上メンバーを束ねることになった。そんな辺境の部署が、なぜ10年後に70億円をたたき出すに至ったのか。チャレンジするすべてのビジネスパーソンの心を燃やすビジネスストーリー。 【目次】●序章 乱高下のキャリア序盤に、種がまかれた ●第一部 黎明期 キホンを徹底してやり抜く組織を目指す ●第1章 ゼロからのスタート――突然、寄せ集められた社員たち ●第2章 市場を知る――未知のレッドオーシャンを攻略せよ！ ●第3章 チーム力を高める――仲間と共に挑む ●第二部 飛躍期 主体性をもって目標達成する「仕組みづくり」 ●第4章 心を鼓舞する――ビジネスも人も急成長 ●第5章 勝ち続ける組織の条件――0から70億へ、そして100億へ ●第三部 変革期 チームの成長は、リーダーの成長 ●第6章 夢半ばで、新たな夢へ――「教え育てる」面白さ ●終章 チャレンジが人生を変える――学び、歓び、未来を拓け -
4.5「世界のテクノロジーは、かつてない速度で進化しています。2022年11月に登場したChatGPTのユーザー数は、公開からわずか5日で100万人を超え、瞬く間に世界中に広がりました。これはIT史上最速のスピードです。このブームに乗って、生成AIに必要な半導体を製造するエヌビディアの時価総額は、2024年6月、マイクロソフトやグーグル、アップルを抜き、約500兆円で、上場企業の時価総額において世界一となりました。これまでIT業界を牽引してきたのはビッグテックのGAFAMが中心でした。GAFAMとは、グーグル、アマゾン、フェイスブック（現メタ）、アップル、マイクロソフトの頭文字を取ったものです。しかし、ChatGPTを開発したのは、オープンAIという、2015年に創業したばかりのスタートアップでした。その衝撃は、テック業界の勢力図すらも塗り替えるほどのものでした。（中略）技術進化の潮流をできるだけ正確にとらえ、最新のテックトレンドをキャッチできなければ、業界を問わず、ビジネスの存続は困難になるでしょう。本書のタイトルは、10年後をイメージして『2035年に生き残る企業、消える企業』となりましたが、もっと近い未来に明暗が分かれるかもしれません。それだけではありません。生成AIをはじめとした最先端テクノロジーを、文系理系を問わず、誰もが使えることを求められる時代が、すでに始まっています。小学生ですらChatGPTを使って読書感想文を書こうと試みる時代です。最先端テクノロジーを使えない人材は、市場価値を失ってしまいます」――本書「はじめに」より 【本書の内容】第1章 いま押さえておくべき最新テクノロジーの潮流 ●世界最大級のテクノロジー展示会「CES」を現地で見る ●最先端のプロダクトをチェックするにはテック企業の開発者会議 ●テーマ別・注目すべき最新テクノロジーの動向 第2章 企業も人材も、最新テクノロジーの潮流に乗り遅れれば淘汰される ●最新テクノロジーの潮流に乗り遅れた企業の末路 ●非技術系こそ、テクノロジーの知識が強力な武器になる ●テクノロジーの潮流を読み誤らないために 第3章 世界最先端を自分に実装する方法 ●日本のマスコミの報道だけでテクノロジーの潮流はとらえられない ●学びを深めるための四つのポイント -
3.3人手不足、EC市場の成長による宅配数の増加、トラックドライバーの労働時間規制、輸送費の高騰……。物流における「2024年問題」は、課題が山積している。この問題が2024年だけで終わればいいが、今後も物流を巡る環境は過酷さを増していくことが予想される。当然、その影響からは日本企業で働く我々も免れない。今後、物流は「企業格差」を広げる原因の一つとなるだろう。物流は、企業の生産性や収益性を大きく左右する。そのことにいち早く気づいた企業たちは、先手を打つ。アマゾン、ヨドバシ、アスクル……、独自の「物流戦略」をもとに圧倒的な競争力を生み出す企業は、どんな取り組みをしているのか？ 本書では、物流の最新事情に精通する著者が、「物流最前線」を走る企業をピックアップ。優良企業の物流戦略と、それを可能にする仕組みを紹介する。物流の「今」と、高収益を生み出す企業のビジネスモデルがわかる！ そこから「次の一手」が見えてくる！！ あなたの会社を「物流で勝つ会社」にする選りすぐりのケーススタディをご覧いただきたい。 -
3.0管理職1年目の多くは、プレーヤー感覚から抜け切れないまま終わる。2年目は「会社の数字」を意識して動く。3年目は「会計思考」で戦略を練る！ 管理職が意識すべき「会社の数字」とは、言うまでもなく会計上の数字。会計というと、多くの人は決算書やそれを作るための制度を思い浮かべるはずだが、それは「財務会計」と言われる分野であって、学んでも管理職の意思決定には役立たない。管理職に本当に必要なのは、マネジメントのための「管理会計」である。管理会計は、経営計画や財務管理などを行う際に指針となる社内向けの会計である。これらを通じ、メンバーの「努力の方向性」を示すことができる。本書では、これから管理職になる人、なったばかりの人が、会社の数字に強くなるためのクイズを出題する。ロジカルかつ定量的に意思決定をするために必要な「管理会計の思考法」とは何か。 -
-ミスによる手戻り、上層部からの横やり、経営陣のちゃぶ台返し――。プロジェクトの現場は、いつもモメ事だらけ！ それでも、なんとか目標を達成しようとリーダーが鼓舞し、メンバーは定期的にデスマーチを繰り返す……。あまつさえ、脱落したメンバーの仕事をリーダー自ら巻き取る始末。私たちはいつまでこんな働き方を続けるのか？ 本書では、孤軍奮闘するリーダーが頑張らなくても、チーム仕事が高速で回り出す仕組みを解説する。 ・「仕事のやりやすさの9割」が決まる「立ち上げ」。 ・プロジェクトを最短ゴールへと導く「タスク出し」「スケジューリング」（プランニング） ・スムーズに進行するための「進捗管理」「会議のお作法」 ・想定外のトラブルを切り抜ける「いざ」という時のノウハウ。 これまでの負担が、ウソみたいに軽くなる！ 自分の時間を作りたいリーダー必読の1冊。 -
-激震！日本の「ものづくり」相次ぐ企業不正の真相に迫る！ 日産自動車の無資格検査、神戸製鋼所の品質検査データ改ざんから始まった企業の不正は、スバル、三菱マテリアル、東レといった日本を代表する大企業に広がっている。カルロス・ゴーン会長のもと奇跡の復活を成し遂げた日産の工場で長年、無資格検査が続いていた。電気自動車のリーフや自動運転技術などで最先端技術を導入。「技術の日産」を売りにする会社で、なぜ不正が行われていたのか。ゴーン会長のコストカット戦略が無資格検査の温床になったのかが問われている。同じ無資格検査が発覚したスバルは、調査報告書を公表した翌日に燃費データ改ざん疑惑が持ち上がった。創業113年の名門、神戸製鋼は、500社超に品質データを改ざんした製品を納入しており、巨額な訴訟リスクなどの危機に直面する。経団連会長の出身企業の東レは、ネットでの匿名書き込みで子会社の不正の公表を迫られた。三菱マテリアル子会社のトップは社内で広がる不正を知り「経営破綻」を恐れた――。 名門企業を舞台に、驚くべき出来事が次々に明るみに出る。相次ぐ不祥事で、日本が世界に誇ってきた「ものづくり大国」のイメージが地に落ちつつある。日本のものづくりの現場はどうなっているのか。不正の真の原因は経営にあるのか現場なのか。ベストセラー『東芝 不正会計 底なしの闇』の今沢真・経済プレミア編集長が、不正が発覚した大企業で何が起き、何が問題になっているのかを分かりやすく解説する。毎日新聞のウェブサイト「経済プレミア」の好評連載の書籍化。 ※こちらの作品は過去に他出版社より配信していた内容と同様となります。重複購入にはお気を付けください -
-起業家が、起業しようとするときに、最初に直面するのは資金の問題です。新しい事業に取り組むので銀行の融資は受けづらく、事業が成功する可能性を信じて、ベンチャーキャピタルの投資がなされればそれにこしたことはありませんが、最初は、なかなかそうはいかない状況です。しかし、起業家を応援するコミュニティやネットワークがあれば、事態は変わってきます。志のある人がスタートアップに取り組む、またスタートアップを応援する上で、役に立つよう、現在の日本のスタートアップ・エコシステムがどのような状況にあり、どこに向かっているのかを、政策の第一人者が解き明かす一冊です。起業を志す人、サポートする人、必読です。 -
-甲子園球場のすぐ近くに、野球関係者が注目する野球スクール「関メディベースボール学院」がある。小学生、中学生のクラスから、プロ選手を目指す「野球選手科」などを擁し、高校や大学の強豪校や、社会人野球にも選手を多数輩出している。現在、日本の野球人口は減少を続け、各層での選手集めが難しくなっているが、そんな中でも関メディベースボール学院は、他の関西地区からも応募者が殺到。井戸伸年総監督は、「勝たなくても人が集まるチーム」を目標に掲げ、例えばバントや守備などのマニュアルを作成して指導者と生徒が共有し、生徒が自律・自立してプレーができる指導体制を確立。また、職業としての社会人野球を目指すための人間性教育などにも力を入れる。野球の最高レベルの指導理論と実践に基づく「人が集まる」組織のつくり方を紹介するとともに、ビジネスにも役立つ人材の集め方、組織運営やモチベーションアップなどのノウハウも公開する。 -
5.02021年は大和ハウス工業の創業者・石橋信夫氏の生誕100周年のメモリアルイヤーである。本書は、石橋創業者が遺した金言を、後継者であり愛弟子ともいえる樋口武男最高顧問が厳選し、自ら解説文を付した書である。石橋信夫氏は、第二次世界大戦での大怪我やシベリア抑留を乗り越えて帰国。荒廃した国土を見て「木材の代わりに、強い鉄パイプで家をつくろう」と決意し、「建築の工業化」の理念をもってパイプハウスを発売。また、我が国のプレハブ住宅の原点であるミゼットハウスを開発するなど、建築業界に革命を起こした。その石橋氏に経営を託され、2001年の社長就任時に1兆円だった売り上げを4兆円超にまで急成長させた樋口武男最高顧問は、石橋氏の教えと創業者精神を自身の経営哲学の礎とし、その志を受け継いできた。本書は、樋口最高顧問と石橋創業者のまさに「同行二人」の書であり、人生が躍動し、仕事・経営に役立つ金言集である。 -
4.2アイディアを出せる人材だけが、これからの社会で生き残る！ AIに負けないための「知的創造力」の磨き方。様々な仕事が「AI」に代替されつつある現在。自分の仕事も奪われるのではないかと、不安な人も多いはず。しかし、これまで圧倒的な量の知的生産を行なってきた著者は、「今ほどアイディアの価値が高まっている時代はない」と述べ、ある意味では、大きなチャンスでもあると言う。そこで本書では、そんな著者が明かす「AI時代の『超』発想法」を、原理原則から最新のノウハウにいたるまで、徹底的に解説する。具体的には、「不変の発想5法則」や、スマートフォンを用いた「超」メモ帳など、センスがなくてもアイディアがひらめく思考のヒントや発想術を紹介。読めば、筋のいいアイディアがグングン湧き出すようになること、間違いなし！ ※『「超」発想法』を大幅に加筆・修正の後、改題・新書化したものの電子書籍版。 -
4.5この会社は「業績が伸びていく会社」か、それとも「落ち込む会社（沈む会社）」か？ 数多くの企業の浮沈を内からも外からも観察し続けてきた人気経営コンサルタントが、その見分け方とチェックポイントを大公開。「オフィスは○○を、工場は○○を見る」「社長室に○○が置かれていたら要注意」「○○にお金をかける会社は伸びる」「財務諸表は○○をチェック」……その会社の将来性・危険度、「ここ」で見抜けます！ ●経営者として、自分の会社が良い方向に進んでいるか、あるいは停滞要素をはらんでいるかを確認したい方 ●自分の会社、あるいは取引先の会社に将来性があるかを冷静に分析してみたい方 ●就職や転職にあたり、会社選びに悩んでいる方 ●これから独立・起業して会社を起ち上げたいと考えている方 ●投資するときの参考にしたい方 こういう方々に「会社を『目利き』する力」を授ける1冊！ -
- -
- -
3.8丸投げ上司、生意気な部下、理不尽な取引先……イラッとしたら「6秒」数えろ！ 近年、働き方改革が叫ばれる一方で、新旧さまざまな価値観が入り混じった職場では、かえって昔より「イライラ・ギスギス」が蔓延している。しかし、正しく怒りを抑える方法について、会社が丁寧に教えてくれることはない。そこで本書では、怒りと上手に付き合う技術「アンガーマネジメント」について、一からわかりやすく解説＆すぐ実践できるテクニックを網羅。読めばこれ以上職場でイライラしなくなり、仕事のパフォーマンスも劇的に上がる！ 【本書の項目】●第1章 これからの仕事の必須スキル「アンガーマネジメント」 ●第2章 アンガーマネジメントの基礎理論 ●第3章 職場の「突然の怒り」に対処する技術 ●第4章 「怒りの耐性」を高くする技術 ●第5章 仕事でも角が立たない！ 上手な「怒りの伝え方」 ●第6章 タイプ別・特徴別「他人の怒りの対処法」 ●第7章 怒りを「明日への活力」に変える方法 -
4.0現場は一流、経営は三流――。日本人の能力が世界トップクラスに位置することは、OECD国際成人力調査から見ても明らか。ではなぜ意味不明なことが頻出する職場が生まれるのか。「この会社を変えてやる」と元気満々だった若手社員が、出世したとたん組織に適応してしまう。女性と男性の「性差」を正しく理解していない。短時間睡眠に慣れるのは脳が故障した証拠。50代になると能力は衰えると思い込む。このような職場の残念な現象について、健康社会学者が数多の研究に基づいて答えを出し、さらに600人強へのインタビューから改善の具体例を導き出す。 ●無責任な上司に、罪悪感は微塵もない ●600万の黒字より、5億の赤字の方が評価される ●なぜ組織には無能な上司が多いのか？――ピーターの法則 ●唯一、明らかになっている男女差 ●日本人の「電車での居眠り」に驚くアメリカの新聞 ●一人の社員が始めた「ひと声がけ運動」が業績を伸ばした -
3.0 -
4.015年も右肩上がりの成長を続けるハーブ・アロマテラピー業界のパイオニア、「生活の木」トップによる初の著書。アロマやハーブにはなじみがない人も、その経営手法や考え方には必ず学ぶところがあるだろう。何せ「生活の木」は、社員730名を超え、うち9割が女性、しかも社員満足度調査で東日本1位を獲得したリーディング・カンパニーなのだ。驚くべきことに、「株式会社 生活の木」にはノルマがない。代わりにあるのは、社員のやる気を引き出す工夫と、土台となる骨太の家族経営。だから、全員経営や女性活用を掲げる組織、働き方やキャリアを考えるビジネスパーソンに役立つヒントが詰まっている。さらに、「朝礼を毎朝やらないわけ」「利益の3分の1は決算賞与」「社員が自分の子供を入れたがる会社に」など、“社員の幸せを第一に、結果もしっかり出す”秘密を公開。 -
- -
4.5結果を出す人の共通点は、「ずる賢いほどの先回り」である――。誠実さは、ビジネスにおける前提にすぎない……そのことに気づけず、「真摯にやっても結果が出ない」と嘆く人はあまりに多い。本書は、真面目な人にこそ読んでほしい、したたかなコミュニケーション・スキル集だ。アマゾンをはじめ、外資系を中心に10社での勤務経験をもつ著者は、会社や業界ごとに異なるコミュニケーションの難しさに長年悩まされていた。面倒な上司、苦手な取引先、外国人の同僚、他社との交渉……そしてある時、思い立つ。「ミスコミュニケーションによる仕事の滞りを一掃できないか」と。結果を出すために必要な「計算ずくのしたたかさ」を、本書では具体的に紹介する。 -
4.0「今度こそダイエットを成功させたい」「早朝ジョギング、今度こそ続けるぞ」と意気込んで始めたものの長続きしない……。せっかくはじめたことがなかなか続かず、そんな自分が嫌になることってありませんか。本書の著者も同じでした。人見知りが激しく、飽きっぽかった著者は、住宅の営業マンとして結果を出せないまま、クビ寸前にまで追い込まれます。しかし「営業レター」を愚直に出し続けたことをきっかけに売上が伸び始め、やがてトップ営業マンに……。本書は、「何事も長く続ける人が成功する」がモットーの著者が明かす「続ける」技術。「調子がよくてもやりすぎない」「目標の20%を最低ラインに決める」「言い訳に点数をつけてみる」「“1分だけやってみよう”と気楽に考える」など、シンプルで誰でも再現可能なノウハウが満載。特別な能力がなくとも、気づけばその他大勢のライバルに圧倒的な差をつけられる極意。 -
3.7労務管理の目的は、生産性を高めて会社の業績をアップさせることにある。そのためには、従業員が安心して、仕事に集中できる環境を作るという考えでルールを定めなければならない。本書は、「中途入社の従業員の賃金の決め方」「従業員間の金銭の貸し借りを禁止しよう」「昼休みは12時からにしない」「介護休業への対応策を準備しておこう」「退職の際、トラブルを防ぐ引継ぎの仕方」など、従業員がいきいきと働ける仕組みを紹介。就業規則や従業員の健康管理、給与など人事・労務管理の様々なポイントを法的な観点からだけでなく、実務上必要な観点からわかりやすく解説する。社会保険労務士として活躍する著者が見てきた、効果的なルールを作り、うまく運用している会社の事例満載なので、役立つこと間違いなし! -
3.0若者の安定志向に拍車がかかり、有名企業ばかりに応募が集中しています。ついには採用試験にエントリー料を取って、応募を制限する企業まであらわれました。一方、社員を大切に育て、経営が安定している優良な企業であっても、中小企業であれば、知名度不足で応募者がほとんど集まりません。いったい、中小企業の採用担当者はどうしたらよいのでしょうか?どのような工夫をすれば、「使える人材」を集めることができるのでしょうか?どのような条件を提示すれば、稼げる人を大企業に奪われないのでしょうか?そんな悩みを抱えるひとたちにとって、待望の書がついに発刊されました。本書では、働く環境と意識の変化から「使える人材が集まらない」原因を解き明かし、これからの採用活動の必勝ルールを説きます。 -
-経済のグローバル化が進んだ結果、それまでの個々の国や地域が独自に決めてきたルールをグローバルスタンダードに統一する動きが強まり、各国でビッグバンと呼ばれる大幅な規制緩和が進んでいる。また、世界の有力企業が世界市場で生き残ろうと、国境を越えたM＆Aが行われ、業界再編成も進められている。日本企業の中にも新しい時代に生き残ろうとして、欧米流の新しい経営手法を導入したり、組織を改革したり、いろいろな努力がなされている。本書は、このように激変する経営の実態を、クイズ形式で楽しく勉強しようというもの。これだけは是非、知っておきたいという問題ばかりを厳選して100問とし、それを生産、会社組織・コーポレート・ガバナンス、会計・決算、雇用、経営理念、経営手法、産業・業界、一般常識の7章に分類。頭の体操をしながら、経営に関する知識が身につくように、わかりやすく解説。問題を解けば解くほど経営・経済がスラスラわかる。 -
4.5経営評論家として30年以上の取材歴をもつ著者が、名経営者たちへ試みた独占インタビューの数々。高い志と燃える情熱で、「失われた十年」の危機からはいあがり、日本の繁栄を支え続けるリーダー113人の言葉を厳選して紹介する。大企業のトヨタや松下、オンリーワン企業のデンソーや日本電産、急成長企業のユニクロやスターバックス……。世代や業態は異なれど、彼らはみな果敢に挑戦し、変革を推進した。それは、明日への決断、すなわち「未来への決断」であった。「昨日を切り捨てる勇気をもつ」「失敗が会社と人を強くする」「この人についていこうと思わせる」――。1995年から2006年までの10年以上にわたる日本経済の軌跡。力強く、自信に溢れ、深い教養と人間的魅力にあふれたリーダーたちの生きた言葉に、あなたは何を感じ何を学ぶだろうか。日本型経営の全貌と真髄を概観し、働くこと、生きることの指針となる、永久保存の一冊。 -
4.2仁義なき居酒屋戦争は果てしなく続く! 異端の創業者たちの野心と苦闘に迫る 外食産業のなかでもチェーンの盛衰が激しい、居酒屋業界。そこは集客競争が絶えまなく続き、今日の王者が明日には撤退に追い込まれるような厳しい世界だ。しかし、誰でも一攫千金を狙えるベンチャービジネスの宝庫でもあり、ロマンを抱いて参入する者が常に現れる。 日本独自の居酒屋文化を広げたのは、居酒屋チェーンといってよい。その創業者たちは、たった一店舗から数百店舗まで拡大させた変人・奇人の野心家ぞろいだ。 誰しもが看板を目にしたことのある大手チェーンは、どのように戦いを繰り広げたのか。いかに居酒屋を進化させたのか。彼らの死闘の物語をひもとく。 ************************************ [目次] はじめに 第一章 「居酒屋チェーン」という怪物 居酒屋業界は、なぜ盛衰が激しいのか？ 居酒屋チェーンの勃興前夜 第二章 居酒屋チェーンの誕生 居酒屋チェーンの先駆者――「養老乃瀧」木下藤吉郎 居酒屋史上初の上場達成――「テンアライド」飯田保 第三章 空前の「居酒屋ブーム」の到来 「外食産業元年」としての一九七〇年 板前を育てる大衆割烹――「大庄」平辰 革命的商品「酎ハイ」を武器に――「村さ来」清宮勝一 北海道から来た「居酒屋の神様」――「つぼ八」石井誠二 第四章 入れ替わった居酒屋チェーン「御三家」 「居酒屋ブーム」はいかにして起こったか？ 燃えすぎた「青年社長」――「ワタミ」渡邉美樹 居酒屋界の最高峰へ――「モンテローザ」大神輝博 居酒屋をはみ出すＭ＆Ａ戦略家――「コロワイド」蔵人金男 第五章 勃発！激安均一価格戦争 「全品均一料金」という経営哲学――「鳥貴族」大倉忠司 ライバルに真似されない業態を！――「三光マーケティングフーズ」平林実 激安均一価格戦争がもたらしたもの 第六章 激変する居酒屋業界の現在地 新たなるチェーンの勃興 Ｍ＆Ａによる勢力図の刷新 おわりに -
3.8 -
3.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 組織は様々な視点から捉えることができますが、本書は「組織の内部で働く個人の視点」から、組織のメカニズムを解説します。組織は、個人では実現できないプロジェクトを可能にします。組織を運営する際、モチベーション、リーダーシップ、組織文化など様々な課題に直面します。組織における個人の行動から、経営戦略との関係、組織変革まで、経営組織に関わる重要なトピックスを網羅的に取り上げました。 -
3.8■ヤマト運輸での労働問題発覚以降、「物流危機」はホットトピックになっている。実際、トラックドライバーの高齢化や倉庫作業員の不足は顕著であり、「経済の血脈」である物流がいつ止まってもおかしくない状況にある。 一方で、宅配ロボットやドローンといった先進技術の活用も徐々に広がりつつある。Amazonのように、倉庫作業のロボティクス化やAIによる需要予測といった先駆的な取り組みを進めることで、競争力の更なる向上を実現している企業も存在する。 ■これら、足元での労働環境の悪化やAmazonをはじめとする先進プレイヤーの動向といったミクロな事実を紹介する書籍や記事は増えてきたが、「物流の未来」がどのようなものであるかや、経営・経済においてどのような役割を果たすようになるのかまでを見通したものはない。 本書は、ロジスティクスの最先端動向に精通し、コンサルティング、セミナーなどで活躍する著者が、技術革新の先にある物流ビジネスの「破壊と創造」を解説するものである。省人化・標準化が進むことで、サプライチェーン全体の最適化に向けたオープンプラットフォームが生まれつつあること、コト売りへの転換を果たそうとするメーカーがシェアリングビジネスに進出していることなど、技術・インフラ・サービスの進化の方向性を明らかにしている。物流会社だけではなく、荷主やメーカーにとってのビジネスチャンスも見つけられる内容である。 ■「ロジスティクス4.0」は、著者が講演やコンサルティングなどで使ってきた用語だが、その用語や考え方がそのまま「国土交通白書」や「ものづくり白書」で用いられるなど、一般用語化している。 -
4.0◆本書は、性的マイノリティの総称として使われる「ＬＧＢＴ」の基礎知識から、企業が社内外で取り組むべきことまで、丁寧に解説しています。事例も豊富で、いま知っておくべきことを網羅しています。 ◆著者はＬＧＢＴに関わるシンクタンク代表として、ＣＳＲ領域からマーケティング領域まで幅広くサポートしています。 ◆企業の取り組みを交えて解説することで、具体的なイメージを持つことができます。ＬＧＢＴの方の立場にたって、アクションがとれるようになります。 ◆会社で人事・労務の仕事をしている人はもちろん、マネジャーや一般の人まで、最低限知っておきたい内容を余すことなくカバーしています。 -
3.7 -
4.0 -
4.3どうすれば問題なく“指導”ができるのか? 職場で相手より優位な立場にあることを利用して行ういじめ・嫌がらせ、パワーハラスメント(パワハラ)が職場で大きな問題となっています。 厚生労働者は「職場のパワーハラスメント防止対策についての検討会」を開催し、2018年3月、報告書をまとめました。今後、ガイドラインの策定などを通じて国の規制が強化されることが予想され、企業はいっそうの対策を迫られます。 何がパワハラで、何がパワハラでないのか? どうすればパワハラにならず、部下を指導できるのか? 言葉遣いや仕草の注意点、適切なコミュニケーションの取り方などを実践的に紹介。 厚生労働省・パワハラ防止対策検討会の報告書や最近の裁判例など最新の状況を踏まえ、ケーススタディも豊富に入れて、企業現場の実態に基づいて解説します。LGBT(性的マイノリティー)への配慮など、職場で問題となる様々なハラスメントへの対応も取り上げます。 著者は「パワーハラスメント」という言葉を生み出し、厚生労働省・パワハラ防止対策検討会の委員もつとめた第一人者。豊富なコンサルティング経験をもとに、職場の実態に即した解説を行います。 -
4.5 -
-●キーワードは「均等」と「均衡」 これまでの労働法では、「均等」を主要なテーマとしてきました。男女差別の撤廃、出身、年齢の差別撤廃など、「機会均等」に重きが置かれてきました。しかし、今回問題になるのは主に「均衡」です。 「均衡」とは「同じ仕事をしていれば正規か非正規かの雇用に関係なく、同じ待遇で報いる制度」。しかし、そもそも「同じ仕事」というのは何なのか。責任の重さや、過去の職歴をひもとけば、全く「同じ仕事」とすることも難しいと言えます。 本書では最新の最高裁判決等を挙げながら、企業実務へのインパクトを解説。また、実務上の具体策として、業務・責任などを徹底的に「見える化」するための実例を示します。「同一労働同一賃金」に関連する法律は、大企業では2020年から施行され、企業の対応はまったなしの状況です。 本書は、考え方の基本から具体策までを、社会保険労務士で元労働基準監督官である著者が書き下ろします。 -
- -
5.0■本書は、慶應大学ビジネス・スクール教授による経営分析の入門書。 BSやPLのどこに注目し、どう解釈すれば会社の姿が見えるのかを初歩からわかりやすく解説する。 ■・BSとPLは「絵」を描けば読み解ける ・この決算書はインフラ会社？ メーカー？ それとも商社？ ・カネを貸してはいけない会社の決算書 など、直観的な説明や図を駆使したわかりやすい書き口が本書の最大の特徴。 予備知識があまりない人でも抵抗なく読み進めながら、「ROE」「回収サイト」「資本利益率」「流動比率」等、必要な用語（比率）の概念をやさしく理解できる。 経営分析の類書はたんなる語句や計算式の説明に終始しがちだが、本書は「ビジネスのスピード」（＝回転率）、「おカネ貸して大丈夫？」（＝安定性）など、比率の意味する重要性が手に取るようにわかり、かつその優先順位も理解できる。経営分析について別の角度からとらえ直し理解を深めることができる１冊。また、キリンとアサヒ、東京ガス、森ビルなどだれもが知る会社の決算書を例として掲載し、実際にプロが行う経営分析のプロセスをなぞっていくことができる。 ■著者は慶應義塾大学ビジネス・スクール教授の太田康広氏。複雑な概念などを優先順位をつけざっくりとわかりやすく説明する手法に定評がある。 -
3.0●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。 -
-
4.0 -
4.1 -
3.8 -
- -
-
4.0 -
-利益を生み出すには、●販売価格を上げる、●販売量を増やす、●原価を下げるという３つの方法があります。このうち2つは、いまの経済情勢ではなかなかむずかしいでしょう。そこで、会社の自助努力で可能な「原価を下げる」にスポットをあてたのが本書です。本書では、お金をかけずに現場で行うコストカットの手法、新製品の設計段階から行うコストカット手法、ＶＥ／ＶＡ手法、ティアダウン手法、ベンチマーキング手法、ＩＥ手法、ハーフコスト活動など、さまざまなコストカット手法を紹介します。チェックリスト付きですので、シートにチェックをしながら、自社の弱い点、改善すべき点、改善のヒントなどを得ることができます。 -
- -
4.0萎縮する外食業界で気を吐くサイゼリヤ。その強さの秘密、着々と展開する企業力を念入りな取材で解き明かす――。10店舗程度の規模で大手メーカーにPBを依頼、「いずれ200店を超すから一緒に大きくなろう」と大企業相手に平然としたもの。その通りになった。どころか、国内1000店構想も目前だ。大風呂敷を現実にするのがサイゼリヤの創業者・正垣泰彦氏。順風満帆かと言えば、そうではない。創業店が火事で丸焼け、そこからの出発だ。で、『3.11』同社の心臓部、福島・白河高原農場および工場も被害甚大。だが、すぐに仙台で塩害に強いトマトの栽培指導に動き出した。チェーン企業だからできる、これが正垣氏の考える支援策なのだ。20年近く取材し続けた気鋭の著者がサイゼリヤを徹底解剖！！ -
NEW-企業が抱える「理由（わけ）アリ」不動産が 社長の円満退職をかなえるカギになる！ 多くの経営者の引退をサポートしてきた ベテラン経営コンサルタントが説く 事業用不動産の価値を最大化する方法 ＜書籍内容紹介＞ 日本では今、中小企業の経営者の高齢化と後継者不在が深刻化しています。2024年の帝国データバンク調査では、後継者不在率は52.1％と報告され、全国の中小企業の半数超が承継者未定の状態にあります。2025年には団塊の世代が後期高齢者となり、適切な対策を講じなければ、廃業や倒産のリスクは今後さらに高まっていくと考えられます。 このような状況の中、多くの経営者が「会社をどう存続させるか」「どのように事業を託すか」という判断を迫られています。子どもに継がせることが難しくなっているケースは多く、第三者承継として利用されるM&Aも、仲介コストや社員の処遇の不透明さなどの理由から、誰もが選択しやすい手段とはいえません。承継方法が見定めにくい現状は、多くの経営者に共通する課題となっています。 こうした行き詰まりを打開するために本書で紹介するのが、会社が保有する事業用不動産の価値を最大限に引き出し、財務体質を整えるというアプローチです。 著者は不動産開発事業者として全国で唯一、認定経営革新等支援機関に指定され、企業の経営課題に向き合ってきました。その経験から、多くの企業で所有不動産が正当に評価されないまま売却されているという問題が明らかになっています。本来、事業用不動産の多くは、専門家による調査やバリューアップによって資産価値が大幅に向上する可能性を持っています。 不動産を適切に評価し、価値を引き出すことで、会社の財務状況を大きく改善させることができます。得られたキャッシュは負債整理に役立ち、事業承継のハードルを下げ、経営者自身の退職資金の確保にもつながるのです。 本書では、不動産の価値向上がどのように承継や引退の選択肢を広げるのかを、具体的な事例を交えながら解説します。長年守ってきた会社をどのように託すのか――その判断をよりよいものにするために、「不動産を見直す」という視点が大きな助けになるはずです。 -
-新規事業開発の失敗には“型”がある！ なぜ新規事業が頓挫してしまうのか？ その“失敗の構造”を徹底解剖。 生成AIの登場に象徴される技術革新や不安定な世界情勢など、企業がおかれた経営環境は先行きを見通すことが難しい時代に突入しています。技術の進歩が目まぐるしく、また不確実性が増す現代において、企業が世の中の変化に対応し持続的な成長をしていくためには新たな収益源の確保、すなわち新規事業開発が不可欠になります。しかし著者は多くの企業が新規事業開発に苦戦しており、黒字化できずに撤退せざるを得なかったり、そもそも事業開始前に頓挫してしまったりと、思うような成果が出せないケースが少なくないといいます。実際、2023年にアビームコンサルティングが大手企業を対象に行った調査では、新規事業が中核事業にまで育った割合は３.２％にすぎません。 著者はリクルートで事業開発部門の設立に携わり、独立後も数多くの企業で新規事業開発支援を行ってきました。これまで様々な新規事業開発で成功と失敗を経験してきた著者は、新規事業開発が失敗に終わってしまう原因は、「斬新さ」を重視するあまり自社の既存事業やアセット（資産や強み）とかけ離れた計画を作ってしまうことや、事業開発の進捗に応じた適切な人材配置ができていないことなど多岐にわたるといいます。そして、こうした“落とし穴”は新規事業開発のさまざまなフェーズに潜んでいるため、そこに落ちないよう道筋を見極め、避けることがプロジェクト成功のカギになると述べています。 本書では、新規事業開発を「事業構想」「立ち上げ」「成長・拡大」の三つのフェーズに分け、それぞれの段階で陥りがちな“落とし穴”について著者の豊富な経験を基に解説しています。実際の失敗事例をもとに、どのような問題が潜んでいたのかを具体的に掘り下げ、さらにそれに対する現実的な回避策について解説しているほか、制度設計や人材配置、社内調整といった実務に役立つ内容も豊富に盛り込まれています。 これから新規事業開発を主導する人、計画を進めながら行き詰まりを感じている人にとって新規事業を成功に導くためのヒントが詰まった一冊です。 -
-税務によるスタートアップ支援で新たなキャリアの扉を開く！ 単調な税務から脱却し、創造的な仕事で社会貢献と自己成長を実現する！ 急速なデジタル化により、会計・税務の世界も大きな変革期を迎えています。監査業務や税務申告といった定型業務はAI技術の進化によって自動化が進み、公認会計士や税理士が従来型の業務だけに依存していては、将来的な活躍の場が限られる可能性があります。また、「監査業務は単純作業の連続でやりがいが感じられない」「節税の相談ばかりで世の中の役に立っている実感がない」といった悩みを抱え、将来のキャリアに不安を感じている会計士や税理士も少なくありません。こうした状況の中、会計専門家の新たなキャリアとして注目されているのが「スタートアップ支援税務」です。これは従来の会計・税務サービスの枠を超え、ベンチャー企業の成長を総合的にサポートする専門分野です。 この税務が注目を集めているのは、政府の「スタートアップ育成5か年計画」の推進により、2023年には全国で過去最多となる15万2860社の新設企業が誕生し、大学発ベンチャーも3782社と増加の一途をたどっていることが背景にあります。この成長市場における会計・財務の専門家へのニーズは拡大しており、会社設立時の最適な資本構成の助言、投資ラウンドごとの税務戦略の立案、上場に向けた内部統制の整備、グローバル展開時の税務リスク管理など、企業の発展段階に応じた高度な支援が求められています。これらの業務は経営判断と密接に関わるため、会計人の専門知識が直接企業価値の向上につながる領域といえます。 著者は公認会計士として大手監査法人勤務後、税理士法人での国際税務、スタートアップ企業CFO、ベンチャーキャピタルでの投資業務を経験し、スタートアップ支援税務に特化した事業へと転身しました。2016年以降、「HEROZ」「AVILEN」「Creema」など30社超のIPOに関与した実績を持ち、スタートアップのライフサイクル全体を通じた税務支援のエキスパートとして活躍しています。 本書では、著者の豊富な経験をもとに、スタートアップが直面する財務・税務の課題に対する支援業務を具体的事例とともに紹介しています。変化の激しい時代において、会計専門家が自身の知識を戦略的に活かし、社会的意義とやりがいを両立させながら新たなキャリアを築くための実践的なロードマップが詰まった一冊です。 -
4.0ヒット商品より カリスマ営業マンより 一番大事なのは「会計力」! 日本の中小企業の約3割は債務超過で借金漬けの状態。本業で稼ぐ力を失っている。 中小企業が潰れず稼ぎ続けるのに必要なのは、ヒット商品でもカリスマ営業マンでもなく、社長の「会計力」だ。 「毎日帳簿を見るのが稼ぐ力をつける第一歩」「会計は節税のためのものではない」「P/Lだけ見ていたら会社は成長しない」「自己資本比率50%以上、借入金限度割合25%というB/Sの型を目指せ」 ――経営黒字化のエキスパートが、会計を武器に会社を強くする方法を実践的にアドバイス。 -
完結3.0社長は“経営”に集中せよ ぶれない理念と行動指針の策定で「自走型組織」は実現できる！ 歴史的な円安やそれに伴う物価高、人口減少による市場の縮小など日本企業にとっては先の見通せない厳しい経営環境が続いています。そのような中にあっても経営者は時代の先を読み、会社を成長へと導いていかなければなりませんが、現実には社長がプレイヤーとして日々実務に追われ、中長期的な経営戦略に集中できていないことも少なくありません。特に「現場主義」が根強い製造業などでは、社長自らが現場で判断を下すことが当たり前とされることが多く、その習慣を簡単に変えられないのが実情です。 しかし、機械装置やプラント設備の開発設計を手掛ける会社を経営している著者は、経営者と従業員の間で会社が進むべき方向の共有さえできていれば、社長が現場に足を運ばなくても経営の安定と成長は可能だと述べています。 もともと大手IT企業のプログラマーとして働いていた著者は、製造業の現場経験が全くない状態で父の会社を引き継ぎました。当時の会社は常に指示待ち状態の社員が大半で、製造業に関しては素人である著者に逐一判断を仰いでくるような状況だったといいます。 「この状況を改めなければ会社も社員も成長できない。しかも製造業の素人である自分が現場に出ても仕方がない――。」そう考えた著者は、社員が自主的に判断するための基準として経営理念を刷新します。また、現場での具体的な行動指針をつくることで、社員一人ひとりが会社の方向性を理解し自ら考え行動できる体制を整えました。さらに、社員の「指示待ち体質」を改めるため、社長と社員の距離を物理的に置く「社長のフルリモート」という思い切った策に打って出ます。当初は社員から戸惑いの声も上がりましたが、数年にわたる地道な取り組みの結果、現場主義が当たり前の製造業であるにもかかわらず社長が現場に全く足を運ばない自走型組織を作り上げました。 本書では、「社長のフルリモート」による組織の自走化について、経営理念の作り方や社員への浸透方法、現場での具体的な判断基準の設け方まで、著者の手法を交えながら詳しく解説しています。さらに、社長がフルリモートで働くことによって得られた効果や、直面した課題とその解決策についても包括的に解説しています。 社員一人ひとりが自ら考え、判断し行動できる組織づくりを目指す経営者にとって、具体的なヒントが詰まった一冊です。 -
-介護事業者を待ち受ける2040年問題—— 多死社会で生き残るための経営に舵を切れ！ 介護事業の存続・成長に不可欠な 「経営者マインド」と「右腕となるNo.２の育成」を徹底解説 2040年は介護事業者にとって、生き残るか滅びるか、運命が決まる年といっても過言ではありません。 日本では2005年以降死亡者数が出生数を上回っており、少子高齢化・人口減少が進んでいます。 人口の多い団塊の世代は2040年頃に死亡者数がピークに達すると見られています。現在は多くの人が病院で最期を迎えていますが、死亡者数がピークに達すれば病床数が足りず重症度が高い高齢者が自宅や施設で最期を迎えるケースが激増します。そうした社会の変化に伴い、訪問看護など在宅医療サービスを提供できる事業者が求められるようになり、軽度生活援助などの介護サービスのみを提供する事業者は集客に苦戦するようになると予測されています。 今の段階から未来を見据えた経営に舵を切らなくては、2040年を生き残ることはできないのです。 本書の著者は2015年に兵庫県の淡路島で介護サービスを提供する会社を立ち上げました。 以降、訪問看護やリハビリ、通所介護、デイサービスなど幅広い事業を展開し、売上を伸ばしながら順調な経営を続けています。 著者は昨今の介護事業者の倒産増加から、今後必要とされる介護事業所とはなにかを見据え、経営者はきちんと経営者マインドをもって事業を展開していかなくては2040年まで生き残っていくことはできないと主張します。 経営者は経営に集中し、運営は自身の右腕となり現場の運営を一任できるNo.2を育成してその人に任せる、つまり経営と現場の運営を分けて考えることが、淘汰の時代を迎える介護業界においての事業を盤石にするのです。 本書では介護事業経営者である著者の経験を踏まえ、介護事業において経営者がどうあるべきかや、No.2人材の育成について解説したうえで、売上を伸ばし経営を盤石なものにするための事業拡大戦略についても紹介します。 介護事業者にとって、2040年を生き残るためのヒントとなる一冊です。 -
-クリニック淘汰の時代、地域医療を担う開業医の使命とは 開業から17年で７つのクリニックを展開 香川県高松市の巨大医療グループに見る 地域の患者に選ばれるクリニックをつくるための経営戦略 ------------------------------------------------------ 都市部と地方の医療格差は深刻の度合いを増しています。 地方において地域の医療を支えるクリニックにとって、高齢化や人口減少などの影響で年々経営環境が厳しくなるなか、医療と経営を両立していくことは容易ではありません。 著者がクリニックを営む香川県の高松市も、そうした地方都市のひとつです。著者は大学を卒業後、脳外科医として香川医科大学（現・香川大学）附属病院で勤務していましたが、２００７年、43歳のときにこの高松市で小さなクリニックを開業しました。 気軽に足を運んでもらえるクリニックで、地域の人の健康を守りたい——その思いで開業を決意しましたが、高松市は当時からすでに人口減少が始まっており、既存の医療機関と同じようなクリニックを開業しても、患者を取り合う競争に追われることになるのは目に見えていたといいます。 そこで、ほかのクリニックとの差別化を図るため、地域の医療ニーズや既存の医療資源などを徹底的にリサーチすることにしました。すると高松市には脳外科手術をする大きな病院はあるものの、脳梗塞など重篤な脳疾患の兆候をつかむことができる脳の検査に特化したクリニックがないということが分かったのです。 脳血管疾患は日本人の死因の４位となっており、重大な脳疾患を発症してからでは大掛かりな手術や治療が必要となります。高齢化が進み多くの人が健康寿命への関心を高めるなか、無症状でも軽度の脳疾患を検査で見つけだし、早期治療に導くクリニックに必ずニーズがある——そう考え、ＭＲＩなど最先端の設備を備え、検査を専門とした脳外科クリニックを開業したのです。すると、開業当初から予想以上の反響があり、好スタートを切ることができたといいます。ニーズがあるという見込みは間違っていなかったのです。 また、患者が通いやすい場所に開業したこと、最新設備や専門医としての知見が信頼の獲得につながったことなど、さまざまな要因がかみ合い、クリニックは地域の人々に受け入れられ、患者は順調に増えていきました。 その後も著者はマーケティングの視点を重視したクリニック経営を行い、地域のニーズを的確に把握して迅速に応えてきました。選ばれるクリニックとなるための施策を次々に打ち出す一方で、エリア戦略として分院展開や脳外科以外のクリニックを開業して拠点を増やし、それぞれの強みを生かす医療ネットワークを構築していきました。そのうえで介護・福祉を含めた多職種連携を進め、地域医療の中核を担う医療グループとなることを目指して成長を続けてきたのです。 本書では、著者の17年間におよぶクリニック経営を振り返りながら、マーケティングやエリア展開、デジタル化による業務の効率化など、地方都市のクリニックが安定した経営を成り立たせるポイントについて解説しています。 地方都市の医療従事者、病院経営者にとって、クリニックの運営の悩みから脱却し、医療と経営を両立させるためのヒントとなる一冊です。 -
-継続的に成長し続ける組織をつくる！ 元マッキンゼーの敏腕コンサルタントが徹底解説。 人材戦略と事業戦略を連動させ、 組織のポテンシャルを最大限に引き出す「組織能力開発」とは ------------------------------------------------------ いつの時代においても組織のポテンシャルを最大限に引き出すことが経営の要です。 戦後、日本企業は長期雇用を通じて労働力を確保し、組織全体の力を高めることで、 日本経済に大きな成長をもたらしました。しかし、人口減少やデジタル化といった 時代の変化につれて、かつて良しとされていた「終身雇用」や「年功序列」などに 代表される日本的経営は行き詰まりを見せるようになりました。 こうした状況を受けて経済産業省は2022年5月に、 「人的資本経営の実現に向けた検討会報告書～人材版伊藤レポート 2.0～」を公表しました。 時代の変化に対応するためには人材を資本ととらえ、その価値を最大限に引き出す 「人的資本経営」が重要だと述べられています。 そして、この人的資本経営を実現するうえで、最も重要な視点として同レポートで 指摘されたのが経営戦略と人材戦略の連動でした。 しかし、この二つを連動させるのは簡単なことではなく、組織の価値を最大化 させるための具体的な施策が多くの企業で不足していると著者は考えています。 著者は米国ＭＩＴスローン経営大学院で経営学を学び、 その後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社して、 主に通信・ソフトウェア業界における情報システム構築のコンサルティングに従事しました。 そして1997年には自らコンサルティング会社を設立し、企業がもつポテンシャルを 最大限に引き出す「組織能力開発」のサービスを提供してきました。 組織能力開発は組織のもつ能力を的確に把握し、組織全体を同じベクトルに向けて 自走させることができる仕組みです。 著者は実際にこのサービスを提供することで多くの大手企業を支援してきました。 本書では企業の経営層、事業部長、人事部長などへ向けて、 事例を交えながら組織能力開発の重要性とそのノウハウを分かりやすく伝えます。 戦略を立案し実行するもののなかなか前に進まないという状況を打破し、 大手企業の組織変革を成し遂げるヒントとなる一冊です。 -
-あえて拡大しない 理想の介護施設経営とは——。 設立から8年間の離職率0％！ 利用者も従業員も幸せにする “一点集中の介護経営”を徹底解説 ------------------------------------------------------ 介護業界全体に、人手不足が大きな課題として横たわっています。 この先、団塊の世代が後期高齢者になる2025年、さらには団塊ジュニアが 高齢者となる2040年を控え、介護人材の不足はさらに深刻化すると考えられます。 介護職員の人手不足は経営にさまざまな影響を及ぼします。人手不足の状況では 介護職員一人ひとりに業務の負担が重くのしかかり、サービスの質は低下します。 また、教育する人や時間がなければ経験の浅い介護職員に対して、接遇・介護の スキルや正しい介護の仕方などがまともに指導できず介護事故にもつながってしまいます。 こうした人手不足による問題が噴出しているにもかかわらず、サービスの質より 利益を優先した多拠点展開を標榜する経営者があとを断ちません。 人々の生活を支え、意思を尊重し尊厳を守ることで利用者を幸せにすることが 「介護の本質」であるはずなのに、それが顧みられない状況に陥っているのです。 このような状況において、介護事業の経営者一人ひとりが介護の本質を見つめ直し、 それを理念にも反映させて経営していかなければ、介護業界を変えることは不可能だと著者は述べています。 著者は「関わるすべての人が幸せになる介護施設をつくる」という理念を掲げて デイサービスを設立し、以来その一事業一施設のみにこだわり続けてきました。 著者の理念をすべての従業員に浸透させ、利用者一人ひとりの心に寄り添ってこそ、 事故を防ぎ、質の高いサービスを提供できると考えているからです。 そして、事業を広げずあえて一施設に絞ることで、 関わるすべての人を幸せにする“本物施設”が実現できるのだといいます。 著者の施設では、従業員主体の評価制度や各人の資質に合わせた個別研修によって 従業員の意識を高め、離職率が高いとされる介護業界で設立後８年間離職ゼロを 誇っています。また利用者に寄り添った質の高いサービスを提供するのはもちろん、 地域を巻き込んだイベントを開催するなど地域住民との交流を活発に行い、 評価が口コミでどんどん広がることで、常に利用者は定員を満たしているといいます。 利用者とその家族、ケアマネジャー、従業員、そして経営者も含めて、 関わるすべての人を幸せにするというのが著者の理想であり、 それを実現させたのが、一点集中の経営による“本物施設”なのです。 本書では、一点集中の経営に対する著者の想いや考え方を交えながら、 真に利用者を幸せにする“本物施設”をつくるために行ってきたさまざまな施策をまとめています。 本物の介護を目指して努力を続ける介護施設経営者にとって、 利用者や従業員、その家族らみんなを幸せにするためのヒントとなる一冊です。 -
5.0少子高齢社会で急増する家庭医療のニーズ 地域医療のミスマッチを解消する家庭医療専門医とは？ 患者の幅広いニーズに対応する家庭医療は、 クリニックの安定経営にもつながる ------------------------------------------------------ 地域に根づき、住民から頼りにされる医師になることは、 独立・開業を考える医師にとって理想像の一つです。 しかし、何とか資金を集めて最新の医療設備を整え、自分の得意とする専門診療科の クリニックを開業したものの、経営がうまくいかないケースがあとを絶ちません。 こうした開業後のクリニック経営に頭を抱える医師の多くは、地域における 診療科選びの重要性を正しく理解していない場合がほとんどだと著者はいいます。 医師としてのキャリアを積み重ね、自身のステップアップを目指す医師にとって、 長年自分が専門としてきた診療科で開業したいと考えるのはある意味当然といえます。 しかし、実際には診療科を選択する際には入念な準備が必要です。長く安定した経営を 維持していくためには、市場需要や競合環境、地域特性などを詳細に検討したうえで 競合が激しい診療科は避け、地域のなかで需要が高い診療科を確実に選択しなければ 開業後の集患が厳しくなります。集患できなければ開業資金の返済が経営を圧迫する 一因となり、廃業の危険性すら高まります。 著者は日本プライマリ・ケア連合学会の研修を受け、家庭医療専門医（家庭医）の資格を 取得したのち、2015年にクリニックを開院しました。家庭医とは子どもから高齢者まで すべての年齢を対象にした地域住民の健康のために働く総合診療医です。 家庭医には予防医療や他疾患併存などはもちろん、 各家庭の状況を的確につかむコミュニケーション力も必要とされます。 家庭医としてクリニック経営を続けてきた著者は、家庭医はほかの専門診療科と比べて 安定的なクリニック経営を実現できると断言しています。家庭医は特定の診療科ではなく、 患者の困りごと全般に対応し、地域に寄り添いながら確実に患者ニーズに応えることが できるため、地域住民がいる限り集患で頭を抱えることはありません。 また、家庭医は病歴聴取と身体所見による臨床推論に重点をおいており、 検査に依存した診療は行わないため、莫大な資金を投資して最新鋭の機器をそろえる必要もありません。 地域住民のために尽くし、地域に根づき、長期にわたって患者から頼りにされる先生に なりたいと考えている医師にとって、家庭医は最良の選択であるというのが著者の主張です。 本書ではクリニック開業を成功に導く家庭医療専門医のメリットとその経営ノウハウを 詳しく紹介します。開業を考える医師にとって、経営の安定に対する不安を解消し、 自分が目指す理想の医療について考えるヒントとなる一冊です。 -
-会社の売上50％アップ！ 創業50年、変化のなかったろ過布の会社が企業理念を作り直し、生まれ変わった 企業理念を見直し、自社の存在意義を社員と共有する—— 社員を巻き込み、新規事業を進めてグローバル進出を可能にした、 ニッチ企業２代目社長の経営哲学とは ------------------------------------------------------ 大手企業や競合他社との競争を避け、ニッチトップ戦略を取る中小企業は少なくありません。 参入の少ない小さな市場を独占し、安定した利益獲得を目指す戦略ですが、 近年は技術革新や環境変化のスピードが速まっており、ニッチ市場でトップを取れば 長期にわたって安泰というわけではなくなっています。これまで高いシェアを誇っていた ニッチ市場に新たな競合が生まれたり、顧客ニーズの変化によって市場そのものが 明日には消えてしまったりするリスクに常にさらされているのです。 ニッチトップ戦略を取る中小企業も、他分野への進出や常に変化に柔軟に対応できる 組織の適応力が必要とされています。しかし長年変化のなかった組織では、 新規市場参入など柔軟な変更に対して社員から反発を受けることも少なくありません。 創業者である父の後を継ぎ、２代目社長として著者が経営する会社は 「ろ過布」を製造するニッチトップ企業でした。1973年の創業以来、 大手の参入しないニッチ市場にありましたが、変化が激しい時代において、 この先もずっと市場が存在し続けるとは限らないと、著者は危機感を抱いていました。 そこで、自社の事業分野を広げようと考えたものの、新たな顧客開拓と製品開発に 挑むことに、社員たちからは強い反発を受けてしまいます。 著者は社員の理解を得るために、まず企業理念を明確にし、なぜ事業形態を変える 必要があるかを動画で伝えるなど、さまざまな工夫をして意識改革を進めました。 メーカーとして自社の強みを活かしてできることは何か、新たに挑戦できる分野は ないのかといったことを社員に投げかけるとともに、自らも必死に経営を学び、 自分なりの経営哲学へと発展させていったのです。 こうした努力を続けることで、組織が一つにまとまり、社員一人ひとりが自発的に 自社について考え動けるように変わっていったといいます。結果、著者の会社は 社員主導による新規事業の立ち上げを実現させ、海外事業を進められるほどに成長してきました。 本書では、長年変化のなかったニッチ企業で、どのようにして社員の意識を変え、 新たに海外事業を展開するまでに至ったかを紹介しながら、組織改革の要点をまとめています。 変化の必要を感じながらも停滞から抜け出せずにいるニッチ企業の経営者にとって、変革のヒントとなる一冊です。 -
-介護福祉系YouTuberとしても活躍する介護施設経営者が 勝ち組施設の経営ノウハウを徹底解説 ------------------------------------------ 介護福祉業界では長年、採用難と高い離職率が問題となっています。 求人広告を出しても人が集まらない、せっかく育てた職員が辞めていくなど、 人材不足に悩む介護施設は少なくありません。 公共財団法人介護労働安定センターの「令和元年度『介護労働実態調査』」によると、 約6割半の介護事業所が慢性的に職員の不足を感じており、 そのうち9割が「採用が困難である」と答えています。 しかしながらこれらの統計データはあくまでも全国平均です。 当然、施設によって状況は異なり、人材が離れて倒産してしまう施設もあれば、 人材が集まる勝ち組施設もあります。介護福祉業界では二極化が進んでいるため、 生き残るためにはなんとしてでも勝ち組施設にならなくてはいけません。 著者は現在、住宅型有料老人ホームとデイサービスセンターを運営する会社の社長を務める傍ら、 介護福祉系YouTuberとして活躍しています。人が集まり、人が辞めない施設をつくるためには 他の施設と同じことをしていてはいけない、勝ち組施設になるためには社長や施設がどのような思いで 事業に取り組んでいるかを発信する力が必要だと著者は主張します。 そのための一つの手段がYouTubeです。動画のターゲットを明確化し、 ケアを行う際の心構えや介護施設ならではの施設マネジメント方法を週2回のペースで発信したことにより、 以前と比べて10倍以上の応募が集まったといいます。 また、YouTubeを見て入職してくれた社員には著者がどういった思いで仕事を行っているかや、 事業所の理念が最初から伝わっているため、職員の定着率も向上しこの1年は離職者ゼロが続いているのです。 本書では安定した採用を実現し、離職率ゼロを達成する「発信」に着目した勝ち組施設の経営ノウハウを 解説します。介護事業経営者や施設長の方々にとって、経営のヒントとなる一冊です。 -
-チャンバラ合戦や謎解きゲームなど、 社員の意識を劇的に変えるあそぶ研修とは？ ------------------------------------------ 少子高齢化による人手不足が顕在化した昨今、社員が退職するばかりで新たな人材を採用できず経営の悪化に陥る企業が増加しています。 こうした人材難に苦しむ企業の間で、その解決策として重要性が叫ばれているのが社員の「エンゲージメント」を向上させる取り組みです。 エンゲージメントとは社員の企業に対する帰属意識を表す指標で、これが高い企業は離職率の低下や生産性の向上といった、 プラスの作用がもたらされることが分かっています。 本書の著者は多様なあそびを手掛けるイベント運営会社の代表として、あそびを通した社員研修プログラムを提供することで 数多くの企業の経営課題を解決してきました。著者はあそぶことによって役職や年功序列を取り払い、全員がシンプルなルールに則って 平等な関係で取り組むことができ、仕事上の関係だけでは分かりにくい相手の人間性が見えるため、互いの理解を深められると考えています。 また、チーム内で話し合って戦略を練ったり役割分担をしたりすることで普段は関わりのない部署の人とも交流が生まれるため、 仕事をする際にもその経験が活かされ社内の連携が良くなる効果もあると言います。 本書ではチャンバラ合戦や謎解きサバイバルといった実際の著者がおこなっている事例を挙げながら、それがなぜ社員のエンゲージメント向上に つながったのか、そして企業があそびによってどう変化したかについて紹介します。 社員のエンゲージメントに課題を抱えるすべての企業の人事担当者、マネジメント層は必読の一冊です。 -
-アメリカ帰りの二代目女性社長は、いかにして昭和的経営の町工場を 海外販売比率20%超のグローバル企業に変革できたのか。 先代や古参社員から軽視され猛反発を受けながらも、 ゼロから挑んだ経営改革の数々。 二代目社長が会社を変えるヒントがここにある。 ----------------------------------------------------------------------- アメリカ留学からの帰国後、父が経営する医療用ステンレスチューブメーカーに入社した著者は、 昭和のままの旧態依然とした会社のあり様に衝撃を受けた。 パソコンが1台しかないオフィス、ベテラン社員の腕と勘に頼った製造技術、 得意先からの受注待ちの営業スタイル。 時代錯誤であっても、面倒であっても、昔ながらのやり方であくせく仕事をすることが正しい。 そんな会社で、いつ潰れてもおかしくない絶望的な状態に見えた。 入社以来、強い危機感を抱き続けていた著者は、2014年の社長就任後にすぐさま改革に着手。 古参社員の抵抗や社員の大量退職、創業以来初めての赤字転落などさまざまな困難に直面しながらも、 「残ってくれた社員たちを必ず幸せにする」という強い覚悟を胸に、次々と改革を推し進めていった。 本書は、家業を引き継いだ二代目経営者が、アメリカ帰りかつ女性という強みを活かしながら、 旧態依然な町工場をグローバル企業へと生まれ変わらせた軌跡をまとめている。 高度経済成長期に創業した中小企業の多くで事業承継が進むなか、 先代から看板を譲り受けた次世代経営者が会社を変えるヒントを得られる一冊である。 -
-地域の資源（ヒト・モノ・カネ）を活用し 経済を循環させることが地方中小企業存続のカギ！ 従来の地方創生は大企業誘致や補助金などの積み上げによる移住者獲得、 特産品開発、観光動画によるPRといった全国一律のものが主流だった。 それは話題をつくって人を呼び、金を落とさせるという大都市型の手法であり、 地方間の競争を強いるものでしかなかった。 しかし宮崎県日向市の産業用機械製造会社を二代目社長として引き継いだ著者は、 地域課題の解決のために自社のモノづくり技術を活かし、 地域の価値を生み出して地域経済の発展に貢献することが 地元中小企業の使命であり存在意義であると考える。 宮崎の主産業である農業をモノづくり企業として支援する野菜工場の設立を はじめとしたさまざまな生産機械の開発・製造を進め、 2015年には「地域の視点や県内資源を活用した事業活動により、 地域経済の活性化や、域内に産業振興への貢献をした」との理由で 宮崎中小企業大賞を受賞する。 本書では地方中小企業の経営者に向けて、自社がどのような役割を果たすべきか、 それを通していかに地方の活性化を実現するのかを具体的な取り組みを通して紹介する。 地方創生の方向性と地方中小企業が今後歩むべき道を示す一冊である。 -
4.02017年４月発刊の“新規事業開発ハンドブック”がさらに実践的にリニューアル！ VUCA、メタバース、デザインシンキング、フェルミ推定などの新たなトピックスや実際の適用場面をイメージできるケーススタディを加え、 新規事業プロジェクトを進めていく上でさらに役立つ内容にアップグレードしました。 ------------------------------------------------------------------ 新規事業の取り組みが求められる背景にあるのは、日本の企業が目下直面している巨大なパラダイムシフトの波です。 人々の消費トレンドが「所有」から「利用」へ、「モノ」消費から「コト」消費へと大きく変化している一方で、 企業は、コロナ禍におけるデジタル化、非接触化への取り組み、 脱炭素社会および地政学的リスクへの対応を同時並行的に迫られており、 従来のビジネスモデルだけではもはや立ち行かなくなってきているのです。 まさに「ゲームチェンジ」が起きているのです。 そのような状況下で、新規事業のプロジェクトを任された責任者や担当者の多くは 「どういった手順で進めるべきなのか」「失敗しないためには何に気をつけるべきか」と日々頭を悩ませています。 実際、新規事業の立ち上げは「1000に３つしか成功しない」とささやかれるほど難しいものなのです。 本書では数多くの新規事業プロジェクトに関わり成功させてきた著者が、 これまでに培った経験とノウハウをもとに理論から実践までを７つのステップで構成し、 新規事業立ち上げに必要なポイントを丁寧に解説しています。 また、図版をふんだんに用いることで、まったく知識がない人でもすんなりと学ぶことができるように配慮しています。 -
-「低価格」「丸投げでお任せください」と謳い、 とにかく受注だけすればよいというスタンスのコンサル会社が多く存在しています。 これでは仮に取得できたとしても名ばかりで、情報漏えいに関するリスクはなくなりません。 企業の規模・業種・業態に合わせてＰマーク・ＩＳＭＳの取得から運用まで行うコンサル会社を見極めることが重要なのです。 ------------------------------------------------------------------ 個人情報の漏えいやコンピュータウイルス感染など、企業の情報セキュリティに関連する事件が後を絶ちません。 自社で情報漏えいが生じれば社会的信頼を失うのはもちろん、 顧客への損害賠償支払いなどへ発展した場合には事業の継続すら危ぶまれる事態に陥る可能性があります。 こうしたリスクを回避するために、 ＰマークやＩＳＭＳ（Information Security Management System）といった第三者機関の外部監査を受け、 個人情報の適正な取り扱いや情報セキュリティを確保することが、企業活動を継続するうえで必要不可欠となっています。 ＰマークやＩＳＭＳ取得の一連の流れを日々の業務と並行しながら自社のみで進めるのは難しく、 コンサル会社に依頼するのが一般的です。 しかし、コンサルタント会社に「丸投げ」で依頼するケースが多く、 認証を取得できたとしても社内で正しく運用できずに情報漏えいなどのトラブルが生じる可能性があるのです。 本書では、ＰマークやＩＳＭＳについての基礎知識や取得方法はもちろん、 企業の規模・業種・業態に合わせてサポートするコンサルタント会社の見極め方が分かる１冊となっています。 -
4.0✓医療事故の防止 ✓診療効率の向上 ✓省スペース化 クラウド型電子カルテの概要や特徴を 導入成功事例を交えながら徹底解説！ --------------------------------- 日本の病院の約４割は慢性的な赤字経営に苦しんでおり、高い人件費率がいちばんの原因になっています。 その解決策として挙げられるのが、電子カルテの導入による業務効率化ですが、 中小病院の約６割がいまだ導入に踏み切ることができていません。 電子カルテの導入には莫大なコストがかかります。 さらに従来のオンプレミス型の場合は導入の数年後にサーバー等ハードウェアの更新 およびそれに伴うシステムのバージョンアップが必要で、 そのコストが初期導入費用の８割程度にも上るとなると、二の足を踏んで当然です。 そのようなコスト懸念を払しょくできるのが、クラウド型電子カルテです。 クラウド型は高価なサーバーや特殊な機器、専用ソフトの導入などが不要で、 オンプレミス型の電子カルテシステムと比べて導入コストも運用時のコストも大幅に抑えることができます。 さらにデータの消失・流出へのリスク対策の面でも、実はクラウド型のほうが有利な側面が多いのです。 本書では電子カルテの価値を再確認しながら、導入時にかかるコストを削減する方法やその後の費用対効果について解説します。 導入に際しての具体的なプロセスや現場への働きかけのコツ、その成功事例についても取り上げていきます。 -
-長時間労働が見直され、社員の能力を上げようにもすぐに結果を出すのは難しい……。そんな現代日本においては、個人の生産性を決定づける「パフォーマンス」を高めることが、企業の生産性向上に効果的です。そして、パフォーマンスは、ストレスチェックで明らかになる「ストレス量」に大きく影響されています。 -------------------------------- 現在、常時50人以上の従業員が働く事業所においては、年１回以上のストレスチェックが義務化されています。ところが、ほとんどの企業では、ストレスチェックは社員の健康管理のために行われており、効果を最大限発揮できていません。社員の健康管理に加えて、データに基づいた人員配置で会社全体の生産性を高めてこそ、ストレスチェックは真に有意義なものになるのです。 本書では、ストレスチェックから得られたデータについて、どのように活用すれば企業の生産性が向上するのかを解き明かします。その方法は、科学的なものであり、どの企業でも再現することができます。人事担当者の経験やスキルに頼らなくても、科学的で適材適所な人材配置が可能になり、結果として企業の生産性向上につながります。 -
-公認会計士はいかなるときも正しくあれ 公認会計士の仕事とは、 企業の決算書が会計基準に基づき、 適正に作成されているか否かについて 監査意見を表明することであり 企業の信用を担保する重要なものである。 ---------------------------------------- 著者は、一橋大学経済学部卒業、公認会計士第二次試験合格後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）、太陽監査法人（現太陽有限責任監査法人）を経て、2008年に監査法人アヴァンティアを設立。太陽監査法人時代にさまざまな業界の企業を担当することで培った経営全般の知識をもとに、企業が目指す未来戦略について実現可能性を正確に分析、将来の企業価値を予測し支援することで多くの企業を成長に導いてきました。 また、慶應義塾大学環境情報学部准教授、千葉大学法経学部講師を歴任し、現在は、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構監事、東プレ株式会社（東証第一部）社外取締役、都築電気株式会社（東証第一部）社外監査役、一橋大学大学院経営管理研究科講師と活躍の場を広げています。 本書では、公認会計士の多くが官僚主義的に監査業務をこなすだけになっている現状に疑問を呈し、企業を育むパートナーとしての公認会計士のあるべき姿を提示します。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 閉塞感に包まれた市場をどうやって打破するのか？ W・チャン・キムとレネ・モボルニュが提唱したブルー・オーシャン戦略は、新たな経営戦略のスタンダードとして注目されています。本書は、中長期的なビジョンを打ち立てて、競争のない未知の市場空間を創造するブルー・オーシャン戦略をわかりやすく解説した入門書です。解説するだけでなく、読者が実際に自分の手を動かして、実際に戦略を構築できるようにしたワークブックです。 -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 あなたはマネジメントの父と呼ばれるドラッカーが考案した「経営戦略」について、どれだけ理解できているでしょうか？ ビジネスでは「わかっているふり」は厳禁です。本書は、ドラッカーの経営戦略をどのぐらい理解しているか確認できる、テキスト＆問題集です。また、激変する経営環境に対応するための現状分析と理想事業の設計にも使えます。ページをめくり、問題を回答していくことで、業績を伸ばすヒントが見つかります。 -
- -
3.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーチングは、マネジメントはもちろんコミュニケーションスキルとしても有用なテクニックです。本書は、これからコーチングを学ぼうとしているあなたを対象に、コーチングを基礎から解説した入門書です。また、すぐに実践できるよう解説ばかりでなく、図解、イラストや、身近なケース、設問も用意しました。設問に回答したり、読んだところまでを試していくことでコーチングの意義や効果が少しずつ理解できるよう工夫しています。 -
4.0 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 2025年、大廃業時代がやって来る！ 上場・中堅企業から個人事業まで ※紙版と一部内容が異なる場合があります。 【目次抜粋】 第二の創業か「老々承継」か…… 幸せな事業承継、不幸な事業承継 ●入山章栄 特別対談●ワコールHD名誉会長・塚本能交×作家・北康利 父・塚本幸一が私に託した「事業承継10年計画」 【出口別シミュレーション】世襲／従業員に譲渡／M&A／廃業 最新図解でわかる中小企業「事業承継ノウハウ」 ▼アトツギたちの肖像（1）……社業を継ぐ人こそ、他人のために「汗をかく」経験をすべきです ●中島 土 プロに聞くファミリー企業の「お悩み解決」事例集 ▼社長一族に後継ぎがいない ▼社内に「右腕」がいない ▼遺言もないまま社長が急死！ ▼幹部がごっそり辞めてしまった… 社長になる時、これだけは知っておきたい 最新・事業承継の「教科書」 ●星野佳路 ▼アトツギたちの肖像（2） …… 創業家13代目、390年続く「和菓子屋の娘」が受け継いだこと ●大島千世子 ユニ・チャームと大塚家具はどこが違ったか？ “伝説のコンサルタント”が見た大企業「親子承継の条件」 ●堀 紘一 千客万来！ 「行くべき旅行先・世界2位」盛岡市の世襲企業は、今。 ▼アトツギたちの肖像（3） …… 津波被害のふるさとでIT起業家が「継いだ」イチゴ農業の現在 ●岩佐大輝 “後継ぎ”がいることは大事だが…… 地方ワンマン企業「世襲失敗」のリアル ●木村尚敬 ▼アトツギたちの肖像（4） …… 「長男が社長、次男は常務」茨城・スズキ販売店の幸福な親子承継 スモールビジネスの「シン・世代交代」 なぜ、シャッター商店街や地方の工房に 「若者・よそ者」が殺到するか ●市來広一郎×矢島里佳 ▼アトツギたちの肖像（5） …… 僕が博報堂を辞めて経営危機の家業に戻った本当の理由 ●加藤喬大 -
3.8なぜ組織の上層部ほど無能だらけになるのか？ 張り紙が増えると事故も増える理由とは？ 飲み残しを置き忘れる夫は経営が下手？ 仕事から家庭、恋愛、勉強、老後、科学、歴史まで、 人生がうまくいかないのには理由があった！ 人生に不可欠であり、一見経営と無関係なことに経営を見出すことで、世界の見方がガラリと変わる！ 東大初の経営学博士が明かす「一生モノの思考法」 【本書の主張】 １ 本当は誰もが人生を経営しているのにそれに気付く人は少ない。 ２ 誤った経営概念によって人生に不条理と不合理がもたらされ続けている。 ３ 誰もが本来の経営概念に立ち返らないと個人も社会も豊かになれない。 「結論を先取りすれば、本来の経営は『価値創造（＝他者と自分を同時に幸せにすること）という究極の目的に向かい、中間目標と手段の本質・意義・有効性を問い直し、究極の目的の実現を妨げる対立を解消して、豊かな共同体を創り上げること』だ。 この経営概念の下では誰もが人生を経営する当事者となる。 幸せを求めない人間も、生まれてから死ぬまで一切他者と関わらない人間も存在しないからだ。他者から何かを奪って自分だけが幸せになることも、自分を疲弊させながら他者のために生きるのも、どちらも間違いである。『倫』理的な間違いではなく『論』理的な間違いだ」――「はじめに：日常は経営でできている」より -
-
4.0同じ仕事をしている限り、給与は「ずっとそのまま」の時代!? これからやってくる“ジョブ型”時代を僕たちはどう生きるか―― “そうはいっても、日本はまだまだ年功序列でしょ”“?なんだかんだ言って終身雇用は続くよね‥” コロナショックは、そんなこれまでの日本の常識を根底から変えつつあります。 ジョブ型雇用に、テレワークの普及……会社員の働き方と雇用や給与の在り方が激変するいま、どうすれば、新しい仕組みの中で、自分のキャリアと生活を保っていけるのでしょうか。 人事のプロフェッショナルが、テレワークで評価されるためのヒント、転職先の見極め方から住居の探し方まで、クライシスを生き延びるためのヒントを授けます。 -
4.5経済再起動、カギは日本にあった! MBAホルダーである著者が、ハーバードの白熱授業と教材に取り上げられた日本企業を徹底取材。 海外企業に「柿の種」の工場見学が人気の理由 トヨタウェイは「両利きの経営」の模範だった ソニーとアップル、復活劇の共通点は……? 16万部突破 『ハーバードでいちばん人気の国・日本』 待望の続編! 世界一「長寿企業」が多い日本には、企業が長く存続し、成長していくための知恵が蓄積されているという。イノベーションを起こし続ける仕組み、社会貢献を重んじる経営、人を大切にするリーダーシップ……。 なぜ激動の時代の中で、ハーバードは日本企業がずっと大事にしてきた「基本」に注目しているのか。ベストセラー著者がハーバードの白熱授業を徹底取材し、その理由に迫る。 【本書の内容】 テッセイ、楽天、 トヨタ、が定番教材に/日本企業が起こした破壊的イノベーション/学生が驚いたホンダの「長期的視点」/ハーバードの研究対象となってきたコマツ/優れたプラットフォームを生んだ日本型組織/ミクロンの世界にイノベーションを起こす/世界的なベストセラー教材『日本:奇跡の年月』/松下電器の社歌に象徴される復興への情熱/日本企業の創業者が伝える「遅咲きの人生」/リクルートの本質はドリームマシン/ 「個の尊重」に大きな影響を与えたドラッカー/AKB48は「体験型エンターテインメント」/「柿の種」を試食する授業が大人気/米のお菓子でアメリカに挑んだ亀田製菓/ソニー株式会社が初めて教材に/学生の記憶に強く残るトヨタの事例/トヨタはなぜ街をつくるのか/国のブランドランキングで1位/経済複雑性指標が示す日本の潜在能力…… -
-
4.5 -
4.0「あの時」気づいていれば…… 第一線の企業信用調査会社、帝国データバンクが見た、 どこにでもある「普通の会社」の末路。 -
-
4.5マイホームを「廃墟」にしないために、今やるべきこと ○全国に650万戸弱あるマンションのうち、築30年のマンションは約200万戸、2031年には400万戸を超えます。住人が年を重ねて所得が減っていく一方で、当初予定していた修繕積立金が不足し、管理がおろそかになっていきます。その結果、資産価値が下がり、スラム化が進行。住民合意のもと、建て替えを計画しようにも、大半のマンションの建て替えは事実上不可能です。 ○ 資産としてマンションを買うこと、マンションをずっと所有し続けることは、果たして合理的なのか、不安を覚える人も少なくありません。 ○本書は「マンションの長寿命化の道」を提言、「マンション危機」の解決法を示します。欧米では100年、200年の物件が普通に取引されており、価格が下がらないどころか上昇するマンションもたくさんあります。かたや、日本のマンションの管理・修繕の事情はお寒い限りです。所有者の多数派はマンションの資産価値には関心があっても、管理組合運営には無関心です。 ○マンションの所有者と購入予定者は、マンションの管理状況のどこを、どのようにチェックすべきか、管理組合にどう関与していくべきか、「マンションという運命共同体」とつきあうための必須教養を伝授します。 -
4.0正社員の7割が、自分を“負け組”だと思っている?? なかなか思うように進まない日本の女性活躍推進。 その原因と処方箋を働く女性たちの声からあぶり出す、日経編集委員渾身のルポルタージュ。 「うちの女性課長、何とかしてください! 」――男性社員から起こる悲痛な声 「みんな残業しているのに、ママ友とカラオケ? ありえないです」――子アリ子ナシの溝 「夫がイクメンなら今頃私は管理職なのに・・・・・・」――一筋縄でいかない家庭とキャリアの両立 「同じ『働く母』とはいえ、実家が近いあの人とは違います」――ワーキングマザーの環境差 「今はパート主婦。活躍する元・同期と大きな差がついてしまった」――高学歴主婦の憂鬱 「女性活躍推進? 全く実感ありません。私とは別世界の話ですね」――非正規社員の本音 一体、何が彼女たちの行く手を阻んでいるのか? 「輝けない」40人の証言をもとに、職場の女性社員の力を最大限に引き出すための方法を考える。 -
4.0「他にやりたいことがあるので…」 「留学します」 「家庭の事情で」 ――退職する社員が会社に本音を告げる事は少ない。 だからこそ、「優秀な若手が辞めてしまう」という悩みを持つ企業は、本質的な解決に至ることがなく、同じ事をくりかえします。 ただでさえ人手不足のいま、企業の競争力を大きく削ぐことになりかねません。 そこで本書では、 「入社当初からいずれ転職するつもりだった」 「将来が見えない、『こんな風になりたい』という先輩がいない」 「労働と給料が見合わない」…… など、会社を辞めた若者の本音を聞き出しながら、 どうすれば、優秀な社員を定着させる事ができるか、リテンション（定着）マネジメントのポイントを示します。 -
3.5☆不祥事が起こると必ず言われるのが、「社風、企業文化に問題があった」。では、社風って一体何なんだ? と問われると、なぜか明快に答えにくい。本書は、数多の文献や具体例を紹介しながら、「社風、企業文化」の正体を解き明かし、それが組織にとってどんな影響を与え、未来の企業文化はどうなっていくのかを解説する。 ☆「就職」ではなく、「就社」をする日本人にとって、「社風」の影響は非常に強い。他国に比べて、男性中心的、集団主義的、リスク回避的というのは本当なのか。京都、名古屋など、地域によって、さらには業界によって社風に違いはあるのか。イノベーションを生み出す会社と、ブラック企業、不祥事企業は何が違うのか……。 ☆多くの実例、また先行研究などを参考にしながら、つかみにくい「社風、企業文化」の真髄に挑む。 -
4.2サッカーJ2 V・ファーレン長崎も再建! 冴え渡る「経営力」の神髄に迫る!! 独特な甲高い声とぬくもりのある九州弁で お茶の間の人気者だったジャパネットたかた創業者の高田明氏。 成功にしがみつかず、あっさりと会社を長男の高田旭人氏に譲り渡した引退劇は、 世間にすがすがしい印象すら与えた。 なぜ、彼はわずか「90秒」にかけたのか。 「1万円以上の商品は売れない」と言われていた通販で、なぜ高額商品が売れるのか ネット通販が全盛の時代に、なぜあえて通販番組を拡大してきたのか 長年の生放送で鍛えられた「伝える」テクニックと 知られざる経営論を語る。 -通販会社が、なぜ自前のスタジオをつくったのか -家電量販店よりも売れる「仕組み」 -アマゾンとジャパネットの最大の違いとは -シニアをターゲットに拡大できた理由とは -「危機管理のお手本」ともなった顧客流出事件への対応 -古館伊知郎氏をもしのぐ「伝える力」とは -サッカーJ2リーグのV・ファーレン長崎社長就任の真相 -
3.3お家騒動? 身びいき? モラルハザード?―― 旧来のイメージを打ち破る、これがファミリービジネスの強さだ! 「バカ息子の暴走」「親族への身びいき」といった不祥事の代名詞か、「老舗の論理」で語られることがほとんどだった同族企業。本書は経営者や後継者をめぐる「それまで語られなかったリアルなストーリー」と「最新のアカデミズムの知見」によって、同族経営の本当の姿を初めて明らかにします。 星野リゾートの星野代表が父と経営権を争ったハードランディングの事業承継、父が亡くなってから戻った会社で行った清酒「獺祭」の経営改革など、ファミリーの対立すら経営のパワーに変える。そんなスリリングでドラマチックな「情」を描きだします。 -
4.0☆社長の“愛車”をチェックする、あえて訪問先で迷ったふりをする、店舗やオフィスを3カ所以上は訪ねる、工場では設備よりも人の動きを見る、受付・エレベーターホールやバックヤードを観察する……。30有余年にわたり企業を取材してきたベテランジャーナリストが、豊富な経験から「しくじる会社」と「伸びる会社」を見分ける方法をシンプルに解き明かします。 ☆いま絶好調の会社といえども、10年後も元気なのかは、なかなか分かりません。では、どこに注目すれば、長く成長する会社、ほどなく消える会社と判断できるのでしょうか。「数字」はもちろん大切だけれど、それ以外の部分に着目、会社や社員の雰囲気、経営者のキャラクターなど、取材記者ならではの視点から説明します。 ☆「新米記者にも丁寧に接した某大物経営者」「ぞんざいな態度で名刺を投げた部長のその後」「会社より、自分を売り込むのに熱心だった社長」など、具体的な事例は、読み物としても楽しめます。取引先、就職先、投資先、自社の行く末……業種、規模にかかわらず、会社を見分ける目が養える1冊です。 -
4.5 -
3.6某アイドルが広告塔だったアパレル 創業500年の超老舗和菓子店 急成長が仇になった花形ベンチャー企業―― 誰もが知る「あの企業」はなぜ倒産してしまったのか? 「真実は小説よりも奇なり」。破綻の裏側には想像もしないドラマがある! 経理部長の自死、反社会勢力の介入、跡継ぎの背任、複雑な不正取引、警察の手が及ばないグレーゾーン、現存するナニワ金融道の世界など、実際に見てきた企業信用調査マンが明らかにする! -
3.4『人事部は見ている。』で12万部超のベストセラーを放った著者が、知られざる経理部の秘密に迫ります。 「経理部から見た『課題社員』とは、どのような人物か」「経費請求は、実はこんなことまでチェックされている」「会費を徴収して経費で落とした上司のその後」「セクハラ、パワハラで糾弾された社員は、過去の経費不正をチェックされる!?」。 ふだんは「沈黙の臓器」である経理部ですが、経費の使い方、請求の仕方で、実は社員の人格、行動様式まで多くの情報を握っています。それが社内での「悪評」の拡大につながったり、ときには社内での処遇に影響を与えることも。経理部員たちは、何を考え、何をどこまでどうチェックしているのか。一般社員たちはうかがいしれない、経理部の仕事の表と裏について、多くの取材をふまえ、誰もが心あたりのあるエピソードをふんだんに紹介しながら解説します。 お金の問題は、ほんの軽い気持ちから、思わぬ重大事態につながることも。会社員にとって、絶対に知っておくべきお金との付き合い方について、深く考えさせられる本の登場です。 -
3.6 -
3.4