※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆資産価値を落とさない！管理組合の運営ノウハウを徹底解説。☆ ☆マンションの建物、設備、管理の状態をチェックする３つの制度☆ 　資材価格の上昇や低金利などを背景に、新築マンションの価格高騰が続いています。2021年度の首都圏の新築マンションの平均価格はバブル期を上回り、過去最高を更新しました。 　この流れに引きずられるように、中古マンションの人気も高まっています。コロナ禍で在宅勤務が定着するなかで、いまより良い条件の住居に早く移り住みたいと考える人が増えていることも後押ししていると考えられます。 　一方で、現在住んでいるマンションを売却する際、築年数や広さ、立地がほぼ同じでも、成約価格には大きな開きが出ることがあるといいます。東京の都心部では2000万円以上の差が出た物件も！ その違いはどこにあるのでしょうか？ 　答えの一つに、マンションの管理の状態があります。日々の管理や点検、定期的な修繕を行っているマンションは、建物の老朽化を遅らせ、ときには資産価値の向上にもつながり、売買時の査定価格を押し上げることもあります。 　本書では、資産価値を維持するための管理・修繕の実践的なノウハウとともに、古くなったマンションを建て替える際のポイントを解説します。急増する築40年を超える高経年マンションへの対策として、国や業界団体が打ち出した新しい制度についても詳しく紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの相続について、誰もが考えておきたいこと。 そのときに備えて、最低限知っておきたい知識と心構えを収録！ 　2019年に全国で亡くなった人の数は138.1万人で過去最多を更新。つまり、これまででもっとも多い件数の相続が発生したことになります。また、このうち8.3％にあたる11万5000件が相続税を申告し、25万4000人が相続人として税を納めました。納税が必要な相続人の数は2015年の税制改正で倍増し、毎年23万人以上が対象になっています。 　これだけ多くの人がかかわるものでありながら、相続の手続きは非常に複雑。相続が発生すると、相続人は、資産の洗い出しから法定相続人の把握、遺産分割、税額計算、申告手続きといった様々な作業を、申告期限の10カ月以内に終えなくてはなりません。普段交流がない親族との協議や専門家への相談など、初めて経験することやわからないことも次々と発生します。 　制度についても知る必要があります。相続に関連する法制度は毎年少しずつ変わります。最近では所有者不明土地（空き家）が問題視され、対策が本格化。相続開始から3年以内の登記の義務化が検討されています。相続が発生する前に、いつか来る相続に備えて、最低限の知識と心構えが求められています。 　本書は相続の基礎知識と最新動向をまとめたムックの最新版です。生前対策から亡くなったあとの手続き、相続税の計算方法、遺産分割のルールまでをわかりやすく紹介するとともに、毎年変わる制度内容についても詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 相続財産の内訳でもっとも多い不動産。相続財産の主役とも言えるこの不動産が、実は困った問題を引き起こすことも。１つしかない不動産を兄弟の誰が相続するのか、誰も住まない実家をどう処分するか……など、家族間や相続税の申告においてさまざまなトラブルの原因となっています。 　土地の形状やまわりの環境によって評価額が変わることも難点。納税後に専門家が評価額を見直して、あとから税金を還付してもらうケースも少なくありません。つまり、不動産の相続はとても複雑で、「分けにくい」「揉めやすい」「わかりにくい」の三重苦と言えます。 　本書は不動産の相続対策の入門書。相続で起こりがちな困った問題を紹介し、トラブル回避の対策を解説します。不動産の評価額の出し方や相続税額のシミュレーション、家族信託、贈与、保険を活用した対策など、相続対策の基本もまとめました。 　巻頭は漫画家の弘兼憲史氏と、監修者でランドマーク税理士法人代表税理士の清田幸弘氏によるスペシャル対談。60代、70代で考える相続や終活のリアルな本音を紹介します。 　さらに、ヒロカネプロダクション作画の短編マンガも掲載。不動産を相続する際のポイントをわかりやすく解説します。

●あえて二兎を追うことでトレードオフに対応する 収益性vs.成長性、短期志向vs.長期志向、全社業績vs.事業ユニットの業績─。企業の意思決定のほとんどは、トレードオフである複数の目標についてなされている。本書は、どちらかを断念するのではなく、あえて二兎を追う方法（二兎戦略）でトレードオフを解消する経営を解説。 ZARA、カンデオホテルズ、オカド、ヴァルカンホームズ、フォルクスワーゲン、ダイキン、富士フイルム、ユニリーバなどを題材に、(1)要素の組み合わせを変える、(2)制約条件を変えたり新しい軸を見つけてフロンティアをシフトさせる、(3)時間で切り分け長期で考えるといったトレードオフ対応策を示す。

門外不出の「売れる秘訣」を一挙公開!! 酒屋さん、魚屋さん、化粧品店、パン屋さん、和風旅館……。 ビジネスの環境が年々厳しさを増す中でも、 独自の企画や商品開発によって、お客さんを集め、 売り上げを伸ばし続けるお店、会社も確実に存在します。 本書は日経MJの人気連載「竹内謙礼の顧客をキャッチ」を 大幅加筆。人気コンサルタントが、200社以上を取材した中から、 とっておきの成功事例50を、その「売れる秘訣」とともに紹介します。

大真面目にナンパな地域活性化に取り組む地方公務員の、超ユニークな挑戦とは。 オレンジのパンツにモヒカンヘアー、そして元ナンパ師。一見すると、とても市役所職員には見えない著者が、人口約7万人の長野県塩尻市でナンパで面白い地域活性化策に取り組み、全国から注目を集めています。 「ワインなのだ」「月に一度の居酒屋なのだ」「ぐるぐるカレーなのだ」……シャッター商店街を活性化させるため、市職員たちが自腹で空き家を借り、独特のイベントを仕掛ける「空き家プロジェクトnanoda」ほか、超ユニークな取り組みが、街を変え始めています。 その独特の発想と取り組みは、どうやって生まれるのか。「PDCAは、小さなdoから始める」「プライベートで活動すれば、仕事にフィードバックされる」など、「公務員」の枠を超えて活躍する著者の仕事観、生き方観は、多くの人にとって面白く生きるヒントになります。

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

2024年３月４日、日経平均が史上初めて４万円を突破。その背景には旺盛な海外投資家の買いがあった。歴史的な円安のなか、日本企業の確実な成長が見込めると同時に、不安視された「賃上げ」も順調に進み、日本企業の「安定性・将来性」が世界に認知されることになった。また、日本の治安への安心感、また米中対立が続くなかでの「中国パッシング」など、日本に注目が集まる要素がそろっている。 これに加えて、これからは日本人の投資も確実に増えていく。ＮＩＳＡ市場が本格的に動き出せば、４万円の株価は単なる通過点に過ぎない。 マーケット取材30年超の日経記者が書き下ろす、日本の強みとは。 ●マーケット一筋38年の日経記者が書き下ろす、歴史的展開とこれから 　本書は、証券記者一筋の著者が語る、株式市場のヒストリカルな記録でもある。 　著者が入社した1985年に、日経平均は１万2000円台だったが、3万9000円近くまで大きく上がり、7000円まで大きく下がった。そこから4万円まで、また大きく上がったのだ。ここまでの「Ｖ字回復」は、著者にも想像できなかった世界だ。 　失われた30年から、いかに日本は復活したのか。また、この先はどうなるのか。 　最後の章の5人の識者インタビューも本書の見どころ。

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

日本には世界有数の製造業があり、円は国際通貨であるにもかかわらず、輸出入において円建てシェアが低いのはなぜか。日本企業は貿易建値通貨をどのように決めているのか。その謎を解明すべく2007年より日本企業にインタビュー、アンケート調査、分析を行ってきた他に類を見ない貴重な研究の集大成。通貨選択の背景にあるグローバル生産体制の実相や、経営戦略上あえてドル建てを選択する理由などが見えてくる。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

○バブル崩壊後の日本経済について精力的に研究を積み重ねてきた実証分析で定評のある著者が、アベノミクスの下でも低空飛行を続け、コロナショックにより一層深刻度を増す日本経済の長期停滞のメカニズムを徹底分析します。需給両面の分析を通じて停滞の根本要因が消費低迷にあることを明らかにし、成長軌道を取り戻すためには消費を抑え込んでいる将来不安の解消、信頼できる社会保障制度の構築、非正規雇用抑制・正規雇用拡大への政策が重要であることを説きます。 ○これまでも日本経済の長期停滞についてはさまざまに議論されてきましたが、分析の多くが供給再度=企業行動の解明にとどまり、需要サイド=家計消費に関する本格的な分析は少ないまま。本書は両サイドの分析を行い、なぜ、アベノミクスが期待されるような効果を発揮しなかったのか、どこに政策面での課題があるのかを明らかにします。

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

「お冷や」はいらない、鯛の刺身よりサーモンが好き、 ホテルの角部屋には泊まりたくない・・・ ――個人旅行をする訪日客は、どんなサービスを求めているのか? 中国人起業家が「プチ富裕層」の消費のツボに迫る。

■2012年12月に民主党政権を引き継いだ第2次安倍政権は、2020年8月の突如の退陣声明で8年弱の長期政権を終えた。しかし、この間に長期安定政権を生かした、主要な経済政策の成果は見られていない。第2次安倍政権では、小泉政権や第1次安倍政権で経済戦略の司令塔となった経済財政諮問会議をほとんど活用せず、未来投資会議等、新しい会議を次々と作るだけで目先の話題つくりに終始した。これは「働き方改革」や「全世代型社会保障」という看板政策についても同様で、真の成長戦略には不可欠であるが、既得権力に反発される多くの構造改革を封印することで、「野党と比較してマシ」という世論に支えられた長期政権を維持してきた。この間に、急速に進展する少子高齢化、情報通信技術の発展、経済活動のグローバル化等、大きな経済変化に対応すべき貴重な時間を失ったことの社会的コストはきわめて大きい。ここで改めて安倍政権の8年間を振り返ることで、新政権が向かうべき経済政策の内容を明確にする。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

見捨てられた農地や山林も新たな視点でとらえ直せば、宝の山としてよみがえる。都市・農村交流の伝道師が地域の資源を活用し、事業化する実践事例と、農村起業のかんどころを教える。 ○本書は2011年10月に刊行された同名書の大幅改訂、文庫化です。2001年にNPO法人「えがおつなげて」を立ち上げ、代表を務める著者の活動を追ったビジネス読み物。 ○活動拠点である山梨県増富地区は高齢化率60%(全国平均26.7%)、耕作放棄率も50%以上という典型的な過疎集落だったが、都会の若者、企業で働く人や外国人を巻き込む、都市農村交流を続けた。その結果、のべ5000人以上の開墾ボランティアや企業の参加者によって5ha以上の耕作放棄地が農地に蘇った。また活動を通して100人以上が移住した。 ○開墾されて出来た農地で作った酒米を原料に、日本酒や焼酎を開発、そのお酒を東京・丸の内の飲食店などで提供。マンション住民を対象にした農業体験ツアー、山梨県産の間伐材を大手マンションデベロッパーに納品するプロジェクトなど、活動は多岐に渡る。 ○「えがおつなげて」のユニークさは、内閣府、総務省、山梨県、三重県などの行政、三菱地所、味の素冷凍食品、東京海上日動などの企業、さらには大学との連携によって、様々なプロジェクトを拡大させていく手法にある。 ○こうした成果が評価され、「えがおつなげて」は、毎日新聞グリーンツーリズム大賞優秀賞、経済産業省ソーシャルビジネス55選、日経ソーシャルイニシアチブ大賞、共同通信地域再生大賞選考委員賞など各賞を受賞。活動領域は山梨中心から全国へと広がっている。

戦後70年続いた「農業弱体化政策」を大転換すれば、企業的な農家を中心に高い潜在能力を発揮し、世界との競争に打ち勝ち、発展していける。世界の大学、シンクタンクから注目を集める農政改革のオピニオンリーダーが、日本農業の潜在力に着目し、グローバル化、少子高齢化が進むなかでの日本農業の可能性を徹底して追究した本格的日本農業論。

【改革のベースとなる理論と戦略を日本企業目線で解説】 ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

小林惠子「失われた15年」という大調整期を経て、日本の経済システムの「かたち」はどうなるのか?比較制度分析、組織の経済学などの最新理論を駆使して、金融システム、企業組織、政府改革を分析。目指すべき姿と必要な改革の原則を明らかにする本格的日本経済論。

【日本の経済政策を変える最新実証分析】 日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。 　筆者は過去約十年にわたり、高齢化、ジェンダー平等、労働市場の観点から、財政政策がマクロ経済に与える影響を分析してきた。本書はこれらの研究成果をとりまとめ、財政政策がマクロ経済に与える影響について幅広く検討している。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ収束を見越した「経済成長」の議論が活発になってきた。日本の事例も読み解くわかりやすい入門書。これからの経済成長のエンジンは何なのか。気鋭の学者が語ります。教育、環境などのテーマがどのように成長に結びつくのかがわかる１冊。理論と事例がバランスよく書かれ、読者の理解が進みます。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

2013年度の企業業績はどうなるのか。アベノミクスや円安の恩恵を受けるのはどの業種か。「日経ヴェリタス」でランキング上位のアナリストたちが徹底予測。ひと目でわかる業界天気図と注目銘柄分析で解説します。

日経平均3万円が見えてきた! ポストコロナに揺れる2021年の相場を、人気ストラテジストが徹底予測 コロナショックをきっかけに、世界各国で金利の引き下げに拍車がかかった。 コロナ以前からマネーの過剰流動性が指摘されてきたが、 ギアが一段上がり、未曾有の「カネ余り」状態となっている。 これが資産インフレをもたらし、ドル以外のすべての資産が値上がりする。 日経平均株価も上昇基調にのり、2021年内に2万4000円から2万8000円に、 そして2021年度内に3万円に到達する、というのが著者の相場シナリオだ。 もちろん、米中関係の悪化やコロナの再流行、 構造改革の失敗などのリスクはあり得る。 本書は、こうした論点をひととおり網羅し、 2021年の相場を読み解くためのヒントを提供する。 著者はマネックス証券の人気ストラテジストで、 わかりやすく的確な分析には定評がある。 これから投資をするなら、読んでおきたい1冊だ。

任天堂だけが持つ独自の哲学とは。その源流とは―。娯楽に徹せよ。独創的であれ。なぜ世界中が夢中になるのか?快進撃の秘密を解き明かす。

ＮＩＳＡ(少額投資非課税制度)の全貌と、それにマッチした少額・少回数、大損しないバリュー株投資戦略の手法と有効性を解説。しがらみのない客観的な視点から、投資家にとって本当に有利な賢い活用法を提示する。

○日経平均が一時3万円の大台に達する中で、流行りの投資テーマの外にある銘柄は、割安なまま放置され、その結果、予想配当利回りが４～５％以上に及ぶ日本株が相次いでいる。これらの銘柄は業績低迷によって高利回りになったのではない。毎年安定的に利益を出しながらも、買い手が少なく放置され、高利回りになっている優良株だ。本書はこうした高配当バリュー株、いわば「逆バブル株」をコツコツと買いためていくことが、資産形成の早道であると説く。 ○筆者は日本株ファンドマネージャー歴25年、公的年金や投資信託などで1000億円以上のファンドを動かし、ベンチマークであるＴＯＰＩＸを大幅に上回るパフォーマンスをあげてきた実績の持ち主。本書ではファンドマネージャー時代の運用ノウハウを、初心者でも簡単に理解できるように解説する。 （1） 日本の高配当利回株に絶好の投資機会が訪れた なぜバフェットが日本の商社株に投資したのか。高配当利回り株への長期投資に絶好の投資機会が訪れたことを解説する。三菱UFJなど具体的な推奨銘柄をとり上げ考察する。 （2） ＮＩＳＡの仕組みをわかりやすく解説 高利回り株投資をする際、無税のＮＩＳＡを使わない手はない。ＮＩＳＡの仕組みを、初心者にわかりやすく解説する。機関投資家が高配当利回り株ファンドを作るノウハウを応用し、ＮＩＳＡで「手作り高配当利回り株ファンド」を作る方法も解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

★形ある富から、姿なき富へ――パラダイムは完全に変わった。 ★その変化の本質を、渾身のルポ、世界的論者の知見から描き出す。 ●今や「テクノロジー専制」の時代に入った。 スコット・ギャロウェイ(ニューヨーク大・教授) ●シリコンバレーのプロパガンダには何か問題があった。 ピーター・ティール(投資家) 産業革命以来、人類はモノを効率よく大量につくり、経済を成長させてきた。 だが、そんな常識は、デジタル技術の進歩によって覆されてしまった。 富の源泉はモノではなく、データや知識など形のない資産に移ったのだ。 新しい経済社会における“豊かさ”とは何なのか――。 金融、産業、消費の最前線で現実となっている大変化をルポし、 世界を代表する知性が、パラダイム・シフトの本質を説く。 「ネオ・エコノミー」の実像を立体的に映し出す、衝撃の書。

「30%オフ」 vs 「1個買えば1個タダ」 「サラダ大盛り無料」 vs 「麺大盛り無料」 「10%引き」 vs 「100円均一」 お客に「刺さる」のはどっち? そしてより「儲かる」のはどちら?? 「デフレ脱却」のかけ声もどこへやら、世間は再び安売り競争に舞い戻ってきた感があります。 しかし、安易な安売りやお客の関心を引かない過剰サービスは、 確実に会社と現場の活力と時間、そしてお金を削り取ります。 そんないまの時代に欠かせないのが、 限界利益や損益分岐点といった「儲けについての数字の知識」と アンカリングや損失回避といった「心理学」の組み合わせなのです。 本書は、たった一言でお客の心理を変え、儲けるための方法を伝授します。 ゴールは売り上げ拡大ではなく、あくまで「利益」。 クールな論理と意表をついた「ビジネス奇襲」で、稼ぐための知識が身につきます! 登場するのはすべて実例。 リアル店舗でもネットショップでも、 わずか数秒のメッセージで買う・買わないの意思決定がなされるいまこそ、 見逃せないヒントが満載です!

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

☆強い既得権、しがらみが存在する産業領域をどのように変えていけばよいのか。農協改革をはじめ、行政官として、数々の改革に携わった前農水事務次官の著者が、自らの体験を語る。 ☆経済・社会環境の大きな変化など、改革が必要な状況にあって、どのように政策が立案され、利害関係者や政治との折衝など、具体的なルール、制度となっていくプロセスも詳細に語られる。また、さまざまな改革や政策策定における行政の役割も併せて明解に解説する。 ☆農政は、まさに国民の暮らしに直結する分野。これまでの改革、さらに今後の日本の農林水産業のあり方についても明示する本書は、農業、行政関係者、研究者のみならず、広く読まれるべき一冊である。

なぜ日本の農は衰退したのか。単なる企業参入では日本の農の再生は不可能だ。今、日本農業に必要な、複合化、グループ化、安全・安心、流通革新に基づく新たな成長の仕組みを創り出すイノベーターを活写する先端ルポ。

●Netflixはどうやって190カ国で2億人を獲得できたのか？ ●共同創業者が初めて明かすNetflixビジネスとカルチャーの真髄。 ■Netflixの「脱ルール」カルチャー *ルールが必要になる人材を雇わない *社員の意思決定を尊重する *不要な社内規定を全部捨てよ *承認プロセスは全廃していい *引き留めたくない社員は辞めさせる *社員の休暇日数は指定しない *上司を喜ばせようとするな *とことん率直に意見を言い合う ――新常態の働き方とマネジメントが凝縮

数千人の「できる人」を分析して見つかった 「彼ら」に 共通する意外な思考特性、行動習慣とは? 成果が継続する人々は、一般の人やローパフォーマーとどこが違うのか さまざまな業種、多くの企業のハイパフォーマーを分析すると、そこには、 誰もが参考にできる、5つの共通点が発見された! 「偶然の成果を喜ばない」「小さな行動を繰り返す」「仕事をゲームだと考える」……。 一般に広められている「成功法則」からは見えない、「彼ら」の実像に鋭く迫る。 成果が継続する「好循環」の謎を解き、いい仕事をするヒントがつかめる一冊。

◆デジタル化とグローバル化が、仕事の内容を激変させている中で、日本人ビジネスパーソンは、どうすれば、生き残り、繁栄し、ワーク・ライフを充実させることができるのでしょうか。特に、新入社員をはじめとする若手社員は、何を身につける必要があるのでしょうか。少し前であれば、先輩たちから学ぶという手がありました。しかし、もはやその手は通用しません。先輩たちから仕事のやり方を学んでも、そのやり方では、マシン(ロボット・AI)や外国人やもっと若い人たちに太刀打ちすることはもはや無理でしょう。本書では、今、必要な3つの能力と、その身に着け方を解説します。 ◆1つ目は、自分で問題を設定する能力で、それはWHYと WHATと HOWを使いこなすことです。WHYは「なぜそれが必要か」ニーズをたずねる疑問符です。WHATはそのニーズを満たす「能力は何か」をたずねる疑問符です。HOW はその「能力をどうやって形成し、活用するか」をたずねる疑問符です。この3つの疑問符を、WHAT/WHY/HOW やWHY/ WHAT/ HOWやHOW/ WHAT/WHYのように順序をかえて用います。これらの質問を自分に発して自分でこたえる、つまり、自問自答が第1のポイントです。 ◆2つ目は、情報をつなぐ能力です。本書で提案する能力は、「情報をつなぐ力」「情報をつないで情報パターンや物語をつくる力」です。情報をつなぐ力について、「専門性(専門力)」「統合力」「連携力」の3つに分けて解説します。 ◆3つ目は、「作戦をたてて人々を動かす」能力です。サッカーなどの団体スポーツで、作戦をたてて、チームが一丸となってゴールを目指して作戦にそって動くというあのイメージがビジネスでも必要です。コツは、「作戦の立て方」と、「作戦で人々を動かすこと」の2つです。 ◆著者は、外交官出身の人材開発コンサルタントで、話題となった『稼ぐ人、安い人、余る人』をはじめ多くの著作があります。本書は5年ぶりの著作で、自分のコンサルティング活動の中で得られた新しい知見・ケースを多く盛り込みます。

はっきり言って始めないと損！　老後資金を940万円上積みも。隠れた優遇税制をフル活用し、「老後貧乏」を防ぐ！　制度の徹底活用法をコンパクトに解説する入門書。 確定拠出年金は、自分で投資商品を選んで年金資産を運用する制度。掛け金全額が所得税・住民税から控除されるほか、運用で得た利益も非課税になります。2017年1月から対象者が大幅に拡大し、現役世代なら誰でも入れるように。会社員はもちろん、主婦や公務員の方も、本書で学んでぜひご活用ください。加入方法といった制度の基本を押さえながら、カギとなる金融機関の選び方や節税効果を最大限に活かす運用術、お得な受給方法などをわかりやすく解説。さらに、企業型確定拠出年金の有利な活用法も紹介します。

企業価値評価(バリュエーション)は、かつてはM&Aの買収価格算出など専門家向けの分析手法でしたが、 いまや経営戦略全般を議論する際の重要な判断材料となっています。本書は、ビジネスパーソンが経営 を数字で理解し判断するための必須のリテラシーとなった企業価値評価について、わかりやすく解説 します。 本書のコアとなるのが、DCF(ディスカウント・キャッシュフロー)法です。フリー・キャッシュフローと資本 コストをもとに企業価値をどう算出するか、ケースを用いて、じっくりと手ほどきします。理論を具体的な ビジネスにあてはめて、わかりやすく説明できる研究者と、企業価値評価のスペシャリストがタッグを 組んで執筆しました。 より基本的な段階からスタートしたい方には、姉妹書の日経文庫『コーポレート・ファイナンス入門』が おすすめです。

マイナス金利時代の資産運用に、もっとも有力なのが投資信託。 6,000本以上ある投資信託から、あなたに合った銘柄を選ぶために最適な1冊です。 投資信託の仕組みや投資対象別の特徴、各種データの見方といった基本から、最適な銘柄の選び方、分配金の損得、適切な売買のノウハウまで実践的に解説する入門書。 個人投資家がよく突き当たる疑問や誤解しがちな点をていねいに取り上げ、初歩からわかりやすく説明。毎月分配型ファンドの評価や分散投資のノウハウ、積立投資と一括投資の考え方など、実際の投資に役立つ内容です。 初めて投資に取り組む初心者の方はもちろん、ある程度、投資信託の売買を行ったことがある経験者の方も目からウロコが落ちる1冊です。 著者は、投資信託の評価分析から販売・運用まで豊富な経験を持つファンド・アナリスト。投資信託の定量・定性分析の両面に精通しており、国内約6,000本の投資信託を常時分析しています。

「働かない」のには、スキルと覚悟が必要だ―― VUCAと働き方改革の時代、 古い労働観からなかなか切り替えられないミドル世代は、 残業できない時代を、これからどう生きればいいのか? 人事のプロフェッショナルが贈る、 「ガラパゴス人材」にならないための 働き方の変革のヒント。

◆長時間労働の防止や、多様な人材の活用といった「働き方改革」を具体的にどのように進め、職場に根付かせていけば良いのか。企業の現場や人材活用スキル、そして政策・制度にも精通した著者たちが、職場のマネジメントと、人材のケアという2つの軸から解説します。 ◆職場のマネジメントについては、業務効率を高める「ジョブアサイン」をキーワードにマネジメントの勘どころを解説。人材のケアについては、「インクルージョン」をキーワードに、フルタイムで全力で働ける男性社員を前提せず、様々な事情を抱えた社員でも全員活躍できる職場をつくる具体的な手法を解説します。 ◆著者の大久保氏はキャリア・人材育成の専門家で、内閣官房で「働き方改革」の委員も務める。政策の意図をくみとり、企業の現場でどう体現するかを語る最適任者。皆月氏は、働き方改革が話題になる前から、福祉のソーシャルワーカーの考え方やノウハウを企業に取り入れる活動をしてきた産業ソーシャルワーカーです。

「働き方改革」とともに推進される「産休・育休」「時短」「女性管理職登用」――すべて「勘違い」の宝庫である。誰が勘違いしているか? 法・制度をつくる国、それに従おうとする会社・雇い主、そして、働く女性自身である。 女性が仕事を持ちキャリアアップしていくことはもう当たり前。しかし一方で、女性が働き続けようとすると、未だに様々なハードルにぶつかるのもまた現実である。 育児と両立できずに仕事を辞めざるを得ない人。 非正規で働きながら「がんばっても先が見えない」という苦しさを感じている人。 正社員でも、「会社の方針が旧態依然としていて、思うように仕事ができない」とストレスを抱えている人。 本書は、人材育成インストラクター歴25年、5000人の研修に携わってきた女性向けキャリアアドバイザーが、研修で出会う女性達から寄せられる悩みも踏まえ、働く女性の先輩として、新しい時代の女性の働き方をやさしくアドバイスするもの。 結婚、子ども、昇進、やりがい……「どうせ私なんかには無理」と勝手に決めつけて、自分で自分をあきらめてしまうのは「もったいない! 」。自分の長所に気づき、能力を活かして、もっと充実した幸せな人生を送るために、やりがいのある仕事を持つことの大切さ、どうすればそれができるのかを、「働き方改革」の上手な活用と実践をヒントに具体的に解説。「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために知っておきたい知識もふんだんに盛り込みながら、「幸せな人生」を目指して頑張る女性を応援する一冊である。

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

「働き方改革」にどう対応すべきか。改革の実務に携わった著者が、自ら詳細に解説する決定版! いよいよ「働き方改革」がスタート、企業にとっては対応が急務となっています。また働く人も、自らの生活と健康を守るため、新しい制度を知っておくことが必要です。 本書は、内閣官房働き方改革実現推進室で、改革の実務を担った著者が、働き方改革のねらい、改革実現までの経緯、さらに具体的な制度の中身と適切な対応ポイントまで、自ら詳細に解説します。 労働時間、休暇制度、同一労働同一賃金……。「働き方改革」について、正しい知識を学び、具体的なアクションを検討するための必読書です。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

正社員の7割が、自分を“負け組”だと思っている?? なかなか思うように進まない日本の女性活躍推進。 その原因と処方箋を働く女性たちの声からあぶり出す、日経編集委員渾身のルポルタージュ。 「うちの女性課長、何とかしてください! 」――男性社員から起こる悲痛な声 「みんな残業しているのに、ママ友とカラオケ? ありえないです」――子アリ子ナシの溝 「夫がイクメンなら今頃私は管理職なのに・・・・・・」――一筋縄でいかない家庭とキャリアの両立 「同じ『働く母』とはいえ、実家が近いあの人とは違います」――ワーキングマザーの環境差 「今はパート主婦。活躍する元・同期と大きな差がついてしまった」――高学歴主婦の憂鬱 「女性活躍推進? 全く実感ありません。私とは別世界の話ですね」――非正規社員の本音 一体、何が彼女たちの行く手を阻んでいるのか? 「輝けない」40人の証言をもとに、職場の女性社員の力を最大限に引き出すための方法を考える。

ＤＸの「どうやって」を解き明かす。デジタル組織に生まれ変わるための「やることリスト」を網羅。先進事例からベストプラクティスを抽出した実践ガイド。 ＤＸは「プロジェクト」ではなく「ジャーニー」である。ＤＸは１回かぎりのプロジェクトでも、実験的な打ち上げ花火でもない。組織全体に浸透し、デジタル技術が組織活動の基本構造になるまで続く、長い段階的なプロセス（ジャーニー、旅路）だ。本書には、約１０年にわたるＤＸについての研究のなかで著者たちが集めてきた「実践者たちのベストプラクティス」が詰まっている。「変革」という難事業を成し遂げるための手法として役立つはずだ。 テーマごとに、ベストプラクティスや洞察、アドバイスを提供する。順不同で読んでいっても学びや洞察が得られるように、本書はどの章も同じ構成になっている。まずは各章のテーマとなる課題を提示し、最重要のアドバイスを短くまとめたあと、次の４つのセクションで深掘りする。(1)なぜ重要か（なぜそれがDXの成否にかかわるのかを説明する）、(2)ベストプラクティス（その課題にどう取り組むべきか、事例を交えながら説明する）、(3)ツールボックス（すぐに効果を出すために用いることができるツールを紹介する）、(4)チェックリスト（本書のアプローチを取り入れる際の検証に使える質問を提示する）

聞く気がない、勝手に早とちりする、知ったかぶり……話が伝わらない相手に共通する諸問題を解決し、注意を自分へ向けさせるにはどうすべきか。究極の「対話力」を身につけ、人づきあいの悩みを解決する方法を伝授。

実名ノンフィクションで業務改革の実際を描いて人気を集めるロングセラーの増補新装版。125年の歴史を持つ老舗大企業の人事業務を変革し、困難な道のりの末に生産性40%向上など、大きな成果をあげたプロジェクトの物語。プロジェクトにファシリテーションを適用することで、困難なプロジェクトを、抵抗勢力を出さないプロジェクト、カリスマ不在のプロジェクト、成長するプロジェクト、楽しいプロジェクトに変えていった5年間の軌跡。プロジェクトを立ち上げた副チーム長と、支援したコンサルタントの2人がそれぞれの立場からプロジェクトを振り返るというユニークな形式です。

人手不足、働き方改革―― 「現場任せ」はもう通用しない! 日本企業の生産性の低さは、個々人のがんばりに依存した「おもてなし」や「職人気質」至上主義から脱却できないからではないか? もう、現場に頼った経営だけでは大きな生産性向上は期待できない! 本書では、多くの事業で経営改革・組織変革の実績を積んできた著者が、コンサルティングに携わった企業の実例をふんだんに交えながら、現場の働き方改革の次に着手すべき「組織生産性向上」についての4つの着眼点を紹介します。 ●本書が紹介する4つの着眼点 ・サービスの産業化――現場の工夫と努力でやりくりすることをあてにした消耗型サービス提供から、サービス品質を仕組みで担保するサービスの産業化へ ・課題解決のガバナンス――権限委譲という名の丸投げ&忖度による組織運営から、ミッションをバイトサイズ化して社員の自律性を引き出す課題解決型組織運営へ ・顧客ニーズ徹底による投下資本生産性向上――“顧客志向=サービス増”のパラダイムから、引き算により投下資本対提供価値を上げるビジネスモデル・業務への転換 ・知的資産を活用したビジネスモデル開発――拠点や製品を拡大する量的な拡大シナリオではなく、過去培った知的資産を源とする差別化・収益性に優れた事業の展開

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目企業・組織のトップ、キーパーソン、各界の識者が続々登場！ 日本の半導体産業、復活への道筋を示す ＜巻頭特集＞「フィジカルAI時代の勝ち筋」 大崎真孝氏（エヌビディア日本代表）　×　大幸秀成氏（半導体エバンジェリスト）　×金森崇宏氏（アクセンチュア執行役員） ＜本書「おわりに」より＞ 本書全体を通じて浮かび上がるのは、半導体産業は技術やコストといった個別の指標で評価される世界から、グローバルのエコシステムの中で「信頼されるパートナー」としての存在意義を問われる時代に突入しているという事実である。サプライチェーンの透明性、サステナビリティへの取り組み、社会課題への貢献――これらはもはや「選択肢」ではなく、「持続的成長の前提条件」となっている。 日本の半導体産業が未来を切り開くためには、技術・人材・組織・社会のすべてのレイヤーで「信頼」を再構築し、挑戦し続ける姿勢が不可欠だ。産官学が20～30年の長期的なビジョンに基づき、本書のタイトルでもある「グローバル共創」を推し進めることで、半導体業界において独自の強みを発揮し持続可能な成長モデルを築くことができるはずである。日本には、かつて世界一にもなった半導体デバイス製造に加え、現在でも競争力の高い材料、装置、さらには自動車などの世界をリードする用途アプリケーションもあり、ポテンシャルは十分にある。 【目次】 ■巻頭鼎談 半導体の進化によってフィジカルAI時代が到来。日本企業が描くべき勝ち筋とは 　大崎真孝氏（エヌビディア 日本代表 兼 米国本社副社長） 　大幸秀成氏（BHオフィス 代表、半導体&サステナビリティ エバンジェリスト） 　金森崇宏氏（アクセンチュア 執行役員 インダストリーX本部統括本部長） ■第1部　半導体の業界俯瞰図 ■第2部　半導体の未来 ■第3部　日本のチャンス ＜本書に登場する企業・団体＞ アドバンテスト／堀場エステック／JSR／レゾナック／TOPPAN／アーム／日本ケイデンス・デザイン・システムズ社／NTT／Rapidus／ASRA／ダイキン工業／ヤマハロボティクス／TDK／SCREENセミコンダクターソリューションズ／マクニカ／アイクリスタル／アマゾン ウェブ サービス／クリプトン・フューチャー・メディア／LSTC／国立高等専門学校機構

【数を追わない経営では勝ち目はない】 日本の半導体産業はなぜ凋落し、その復権には何が必要なのか。本書は、技術信仰に縛られた日本企業の実態、技術で勝ってビジネスで負けてきた歴史、数を追わないことの問題点などを明らかにし、韓国、台湾になぜ逆転を許したのかについても的確に分析。ラピダスよりもJASMが日本の転機となるかもしれないなどの大胆な考えも示す復活のための経営戦略指南書。日本の半導体産業が抱える課題を、日本企業が陥りやすい技術論ではなく、ビジネスとしての成功を目指す経営学的な見地から解き明かす。生き残るために必要な経営転換策が満載の本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国家の競争力をも左右する半導体。 各国・企業の戦略、日本の半導体復活への展望、有望銘柄まで、識者と企業への取材を通し解説。 ◆この１冊で半導体ビジネスの「現在」がわかる！ 　コンピューター、スマホ、自動車など、すべての電子機器に搭載されている半導体。　 　今後、人口増加　高齢化　都市への人口の集中といった社会課題解決に向け、企業や政府によるAI、DX、GXに対する投資が増大していくことが見込まれ、2030年に向けて、日本企業にとっても10兆円強の上乗せになると予測されています。 　世界に目を向けると中国が大投資を行っており、これを警戒したアメリカは友好国を中心に育成を推進、日本のポジションは最も重要になっています。 　日本の半導体産業には自国重視でグローバル展開が弱いといった課題もありますが、新たな成長を遂げるチャンスを迎えているともいえるのです。 　本書は、半導体ビジネスの基本から、アメリカ、中国、韓国、台湾といった各国の政策、企業の戦略について識者と企業に対する取材を通して解説。日本の半導体産業復活の条件、さらには個人投資家に向け半導体関連の有望銘柄の紹介まで行います。

ビジョンを示すだけでは、イノベーションは導けない ビジネスの現場では多くの場合、ひとりのリーダーがどこを目指すかを示し、先頭に立って指揮することが必要になる。しかし、どこへ向かうのかわからない創造的な活動においては、一般に考えられている優れたリーダーシップは通用しない。壮大なビジョンを掲げてチームを率いるだけでは、イノベーションは起こせないのだ。 これからのリーダーは「羊飼い」になれ！ 現代の企業において、画期的な商品をひとりの天才だけで生み出すことはめったにない。それは、さまざまな人材を活用する集合的なプロセスである。メンバーの才能を結集し、集団の力を最大化させるためには「背後から指揮する」という新しいタイプのリーダーシップが求められる――それは「羊飼い」のような存在だ。 本書で紹介するピクサー、グーグル、イーベイ、ファイザーなど、優れた実績をあげ続けている組織のリーダーは、イノベーションを生み出しやすい場を築くことで、メンバーの独創性をいかんなく発揮させ、成功に導いている。 リーダーシップの権威であり、ハーバード・ビジネススクールの人気教授が、これまでの常識を覆すリーダー像を提示した最新研究をもとに、イノベーションを起こし続けるリーダーの条件を伝授する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パーパス経営、ステークホルダー資本主義、ESG、SDGｓ、ジョブ型雇用、人的資本経営、DX――。『【倍速講義】会社と経営の基本』（武藤泰明監修／日本経済新聞出版）は、経営とは何かから、経営戦略、組織、人事、財務、情報まで、ビジネスパーソンなら知っておきたい必須知識を50項目に厳選し、イラスト中心の超速読レイアウトで解説した、まさに「最初の1冊」。日々仕事に追われ本を１冊読む時間がない、身につけるべき知識やスキルが多すぎる、仕事以外にも自分の時間を使いたい、そんなタイパ重視世代に向けた必読書です。 ◆【倍速講義】シリーズの特徴 ・１項目は見開き２ページ（全体で50項目）。イラスト中心で解説、わかりやすく記憶にも残りやすい見るだけレイアウト ・各項目はパワーポイント4枚（見出しと3ステップ）のスライドで解説するようなイメージでテンポよく学べる ・1項目は２分以内で理解でき、全体（50項目）でも100分で学べる倍速学習 ◆目次 chap1　会社と経営の基本 chap2　経営戦略の基本 chap3　企業組織の基本 chap4　企業と人の基本

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【倍速講義】は時間効率を重視する忙しいビジネスパーソンのためのシリーズです。話題のテーマや知っておくべき教養・スキルが、タイパ抜群の「見るだけレイアウト」でわかります。 「平均値」「中央値」の違いといった統計学の基礎からデータサイエンティストに求められる能力まで幅広く扱い、「仕事で使うために押さえておきたいポイント」をまとめています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2500年にわたって読み継がれる、百戦不敗の兵法書『孫子』。古今東西の為政者、経営者、指導者に愛される最高の戦略書だ。孫子の教えは、「戦わずにして勝つ」こと。そのために情報を最大限活用し、ライバルとの力の差を見極め、利害を操りながら勝機を掴んでいく。また人や組織を操るための極意も豊富で、実践しているトップ経営者も多い。本書では、そもそも『孫子』とは何かといった基礎知識から、ライバルを出し抜くための方法論、負けないための組織作りまで、ビジネスや人生に役立つ孫子の教えを60分で解説する。 ◆「倍速講義」は、より短時間で効率的に物事を理解したいというニーズに応えた「タイパ時代の新感覚ビジネス書」。話題のテーマや知っておくべき教養を、イラスト入りの3ステップ、１テーマ60秒で解説する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆マネジメントを説いた「ドラッカー」と、人を動かすリーダーシップを説いた「カーネギー」が本書のテーマ。「ドラッカー」は機能的なビジネスのしくみを説き、「カーネギー」はビジネスを円滑にするためのコミュニケーション術を説いた。2人の教えは、仕事のスキルを伸ばしたいときや仕事に思い悩んでしまったときに役立つ実践的なもの。 ◆監修の藤屋伸二氏は、差別化戦略コンサルタント。ドラッカーに関する著書は30冊以上、累計200万部を超えており「日本でもっともドラッカーをわかりやすく伝える男」と言われる。またカーネギーに関する著作も多く、『13歳から分かる! 人を動かす カーネギー 人間関係のレッスン』はベストセラー。 ◆「倍速講義」は、より短時間で効率的に物事を理解したいというニーズに応えた「タイパ時代の新感覚ビジネス書」。話題のテーマや知っておくべき教養を、イラスト入りの3ステップ、１テーマ50秒で解説する。

日本は、中国人観光客対応では発展途上国！ 心理と行動を知れば、もっともっと売れます！ 世界中で「爆買い」する1億人の中国人。１週間で20万円、富裕層は200万円の買い物する訪日中国人。いま日本全国で、その旺盛な消費に対応しようと企業や自治体が躍起となっている。しかし、その方法は間違いだらけ。中国人の本音と心に刺さる手法を解説。

☆日本企業の最後の大量採用世代、「バブル入社組」も、はや50代に差し掛かり、人生の岐路に立っている。根っから楽観的と評される彼らは、多くの企業でどのように見られているのか。就職氷河期世代との対立、役職不足、保証されない将来……。バブル世代が置かれた現状と将来について、豊富な事例から人材コンサルタントが鋭く分析する。 ☆大企業では、業種によってバラつきはあるが、実に社員の5人に1人は「バブル入社組」が占める、と言われている。会社の大きな人材の塊と言われているが、他の世代からは、「根拠なく楽観的」「ポータブル・スキルが欠けている」「分析的ではない」などと言われ、手堅い意識を持つ、すぐ下の「氷河期世代」と鋭く対立することも。 ☆そんなバブル世代が、今後も戦力となって会社に貢献し、生き残りを図るには、弱点ともとらえられる「根拠なき楽観」を武器にすればよいのではないか。自身もバブル世代の真ん中である人材コンサルタントの著者が、さまざまな業種の多くの企業、さらに同世代の声なども織り交ぜながら語る、まったく新しいバブル世代論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■理論経済学者が、世界のバブルを分析、「バブル経済」の本質を歴史と理論から明らかにする。バブルを介して現代のマクロ経済を捉え直す。長期停滞に陥った現在の日本経済の謎を解き明かし、大胆な政策提案も示す、知的刺激に富む独創力にあふれた本格経済書。 ■バブルは流転する： 日本、東アジア、アメリカ、中国と、1990年代以降、経済の主役の交代とともにバブルの重心は移動してきた。バブルは国家や地域を替えながら流転する。 ■バブルはつながっている： 利子率が成長率を下回ればバブルは起きる。低金利の持続のもとで、国境、地域を越え、個々のバブルは、“つながり”を持つ。 ■バブルの本質は「経済の贈与化」： バブル経済とは、財とバブル＝“霞（かすみ）”との不等価交換＝贈与にほかならない。国債バブルの膨張により、経済の贈与化が進行、市場経済は縮小する。 ■長期停滞の本質： ゼロ金利が続く経済は、デフレと長期停滞が続くバブル経済そのものである。 ■バブルの経済理論： 資産バブルの頻発、長期化するデフレと流動性の罠、拡大する財政と低い国債利回り――。主流派経済学が解決できなかった問題を、バブルの経済理論は統一的に説明できる。

■なぜ、ブームとバストは何度も繰り返し生じるのか？　なぜ、あるバブルは経済的にも社会的にも政治的にも壊滅的な結果をもたらし、なぜ、あるバブルは社会に恩恵をもたらすのか？　バブルを生み出す必要十分条件とは何か？ ■この答えを見つけ出すために、本書は魅惑的なバブルの旅へと読者を誘う。1720年代のパリとロンドン、1820年代のラテンアメリカ、1880年代のメルボルン、1920年代のニューヨーク、1980年代の東京、1990年代のシリコンバレー、2000年代の欧米、上海・深センへの旅だ。　　 ■金融史・経済史の研究者が、「合理性」「不合理性」という従来の議論にとらわれず、バブルの規模、経済全体への影響の度合いを基準に、世界史上の巨大バブルの原因と帰結を明らかにし、教訓を指し示す。そしてバブルには、イノベーションを促し、企業や組織、経営者を淘汰し、社会に恩恵をもたらす「良いバブル」もあると説く。 ■さらに、バブルは投資家、投機家が新しい技術や政治的なイニシアティブに反応することから始まるとし、将来のバブルを予測できることも示す。実証的なアプローチでバブルのメカニズム解明に迫る魅力的なバブル論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バリュエーション(企業価値評価）とは、特定の会社自体の価値やその株式の価値を算出する手法。日本にはM&Aが盛んになり始めた20世紀末に導入され、瞬く間に定着しました。M&A、TOB、事業承継、事業分割において不可欠なデータを提供するバリュエーションですが、実務の現場において、実務家の一部が自分たちに都合の良い結論を導くために、背景となる理論の一部をつまみ食いして使っており、企業価値評価実務の全体を通してみると、必ずしも理論的一貫性がとれていないのではないかという懸念があります。 　本書は、このような懸念を踏まえて、その背景となる理論の前提との整合性や、実務上の運用において評価者に許容される裁量の範囲について、法学、経済学、金融経済学、会計学の研究者に加えて、企業の合併・買収（M&A）の専門家である法務分野、および実際の企業価値評価に携わる実務家が、企業価値評価の実務において、裁判などで争われているような論点を取り上げ、そこで当事者が引用している理論の妥当性や問題点を検証するものです。 　バリュエーションそのものの解説書は、入門書から専門書まで数多く刊行されていますが、日本においてどのような問題が存在し、実務上何に注意すべきかといった観点からの解説はなされていません。本書は、M&Aに関わる実務家が知っておくべきバリュエーションの課題を包括的に解説する初の試みです。

シリコンバレーバンクの経営破綻を象徴とする金融市場の混乱。その鍵をにぎるＦＲＢの金融政策はどのように決まり、どのように市場に影響を及ぼしたか。歴史的な転換点にあるＦＲＢの政策決定の舞台裏を、現地記者ならではの生の声を通してドラマチックにえがく。 40年ぶりの高インフレに苦闘したＦＲＢ。当初の「インフレは一時的」との読みは外れ、大インフレは長期間にわたり続いている。一転して行われた急激な利上げは、銀行の破綻という副作用を伴った。 政策金利の影響が経済にあらわれるまでには時間がかかる。ＦＲＢの利上げの判断がこれほど後手に回ったのはなぜなのか。著者はその本質的な答えを、ＦＲＢ議長パウエルのリーダーとしての資質にみた。 　公的な組織のトップは、現代においては説明責任を果たすことが一段と重視される。パウエルはそうした、カリスマなき時代の申し子と言える。本書では、多方面に配慮しようとするパウエルの人柄から、政治的・社会的な影響要因、豊富なインタビューからみえる舞台裏までを、現地記者の視点から解説する。

◆「心理学」+「論理思考」で、人と組織を自在に動かす! ◆論理思考、ロジックツリー、仮説設定、MECE、イシュードリブンなどなど、論理的な思考法や仕事術についての本が数多く出され、大人気。たしかに「なるほど! 」と思う素晴らしい内容だが、本当にどこまで仕事に役立つのかは疑問。第一、人や組織は、論理的、合理的にばかり動くわけではない。 ◆著者の永田氏は、マッキンゼーで論理思考の基礎を身につけた上で、人事・組織開発のコンサルに転じ、実績をあげてきた。認知の歪みなど心理学的要素や、日本独特の組織文化をしっかり理解した上で、マッキンゼー流をはじめとする論理思考を活用すべし、というのが著者の持論。数々の職場改革の実績や、脳科学・行動経済学・心理学・意思決定論などの新しい知見を取り入れ、論理と日論理をバランスさせながら、人と組織をどう動かすのかを解説する。 ◆「人の理解は、どこでつまずきやすいのか」「変えることのデメリットばかりを指摘する上司をどう説得するか」「頭ではわかっていても行動につなげられない部下をどう動かすか」「お金では引き出せないモチベーションをどう高めるか」など具体例をふんだんに盛り込む。

立ち食いそば、ファミレス、テレビショッピング、総合スーパー――。 この人がいたからこそ、新しいライフスタイルが生まれた。 小売業のレジェンド5人の波瀾万丈の生涯を追いながら、商売の秘訣と成功哲学に迫ったビジネスノンフィクション。 ◇名代 富士そば 丹道夫会長 1杯300円の立ち食いそばで売上100億円に。生後間もなく父親を亡くし、一銭も持たずに上京。紆余曲折の末に、国内120店舗のチェーンを作り上げた男の生涯と経営哲学。 ◇ショッピングセンター「イズミ」 創業者 山西義政氏 西日本で総合スーパーを展開するイズミ。敗戦の翌年に、焼け野原の広島のヤミ市で商いを始めてから70年余り。無我夢中で走り続け、総店舗数198店、売上高7000億円を超える企業に。氏の挫折を糧にした94年。 ◇ジャパネットたかた 創業者 高田明氏 四半世紀にわたって、ラジオでテレビでしゃべり続けた、おなじみの高田氏。お客の居間での家電の実演販売から始まり、ラジオ通販、自前スタジオ建設と、商品の価値を伝え続けた30年を振り返る。 ◇すかいらーく 元社長 横川竟氏 4兄弟で食品小売店を設立。米国視察の経験を生かし、70年に「すかいらーく1号店」をオープン。セントラルキッチンを導入し多店舗化を主導。日本のファミリーレストランの生みの親の起業家人生。 ◇伊勢丹 元会長 小柴和正氏 70年代に新進デザイナーのカルバン・クラインを導入するなど「ファッションの伊勢丹」の土台作りを進めた小柴和正氏。突然の取引先の破綻、秀和による買収騒動、三越との経営統合など、難題だらけのビジネス人生を紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 10年後を見据えて先手を打つ! ・事業の再設計で「働き方改革」を実現 ・競争を勝ち抜く事業承継のポイント ・さらなる成長を図るM&A戦略 ・事業の本質を見極めた事業再生の進め方 ・海外で稼ぐグローバル戦略成功のカギ 中堅・中小企業に、今、必要な経営戦略を総合的に解説! 少子高齢化による人材不足や「働き方改革」への対応、深刻化する後継者難を克服し、10年後も勝ち残るためにはどうすればよいのか。現場の実態に即して、解決策を実践的に解説します。

「こんなことをやっていたら会社が潰れる」―― 一流半と揶揄された伊藤忠商事を「商社３冠」にまで躍進させた男は、一度も海外赴任経験のない異端の革命児だった。 大好評の日本経済新聞「私の履歴書」に大幅加筆を行い、待望の書籍化！ 「岡藤は使えない」 「商談の席では一切しゃべらず、ノートにメモだけを取っておけ」 こんな悪評や屈辱にまみれた、さえない若手。 イヴ・サンローラン、トラサルディ、ジョルジオ・アルマーニほか、ヨーロッパ中を駆け回ってファッション界の大物たちと話を付け、ブランドビジネスの扉を開いた気鋭の商人。 「かけふ」（稼ぐ・削る・防ぐ）を合い言葉に徹底的な経営改革を行い、純利益・時価総額・ROE（自己資本比率）の「商社３冠」を達成した辣腕経営者。 その波瀾万丈の半生を、赤裸々に語り尽くす！ 「こうして思い返せば栄光や成功だけではない。その裏にいくつもの挫折や葛藤、それに強烈な劣等感といった負の感情を抱えながら走り続ける自分がいた」 「どうせ書くなら成功譚を自慢げに振り返るのではなく、その奥にあった迷いや葛藤、時に襲う絶望といった私にのしかかってきた感情とちゃんと向き合うものにしようと考えた」――「はじめに」より

全社員の心に火をつけ、最強組織をつくる！　日本企業の最大課題に、独自の人間観からずばり答える経営指南書。人を磨き、リーダーを育て、活力ある社風をつくり、社員のやる気を引き出すにはどうすればよいか。

仕事は多くの人達を巻き込むことによって成立し、それらが円滑にいってこそ成果がでる ◎話し方のプロとして研修・講演・著作を多数手がける実務家である著者が、人を巻き込む手法を流れに沿って解説し、実践すべきポイントをそれぞれ3つに絞って簡潔に解説。 ◎実例話集や図表を多数交え、仕事に直結するコミュニケーション技法を、分かりやすく実践的な内容で展開するスキル本。2色刷りで、ビジュアル的にも理解しやすいつくり。 ◎コミュニケーション教育に定評がある著者は、こうしたメソッドを解説したあらゆるコミュニケーション技術に関するベストセラーも連発しており、一般ビジネスパーソンや研修先の圧倒的な支持を得ている。

物価高に株価の乱高下……退職後に起こる「不測の事態」に慌てず、 楽しく、安心して資産を使い切るために必要な考え方とは？ 「運用しながら使う」ことで手持ち資産の寿命を伸ばす 資産取り崩しの実践的な方法を紹介します。 〇退職後はポートフォリオを変えたほうがいいのか？ 〇インフレ期に資産をどう取り崩すか？ 〇相場急落時の上手な引き出し方は？ 〇もしも認知症になったら取り崩しをどうするのか？ 〇資産取り崩しのパフォーマンスを上げるには？ 【目次】 はじめに　退職後の「まさか」に備える 第 1章　どうすれば安心にお金を使えるのか？ 　　――資産の「取り崩し」法の基本 第 2章　取り崩しの課題(1)70代をどう迎えるか？ 第 3章　取り崩しの課題(2)資産が減っても「怖い」と思わないために 第 4章　取り崩しの課題(3)引出率は4％くらいでいいのか 第 5章　取り崩しの課題(4)金融機関の引き出しシステムを上手に使う 第 6章　取り崩しの課題(5)退職後のポートフォリオの組み方 第 7章　取り崩しの課題(6)新NISAを退職後にうまく使うために 第 8章　取り崩しの課題(7)インフレ期に資産をどう取り崩すか？ 第 9章　取り崩しの課題(8)相場急落時の上手な引き出し方 第10章　取り崩しの課題(9)もしも認知症になったら資産の取り崩しはどうなる？ 第11章　取り崩しの課題(10)それでもアドバイザーは必要 第12章　「お金を使い切る」という勇気 　　 ――使ってこそ意味がある退職後の資産 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜあの会社は続くのか? 長寿企業の経営を徹底解剖! 伝統か、革新か――本当はすごい同族経営 ・後継者の切り札、婿養子 ・「家訓」の重み ・長く愛される商品の秘訣 ・長寿企業の財務の特徴 ・日本と世界の長寿企業一覧 ・100年の激動を経済から読む グローバル化、デジタル化など環境の変化によって、多くの企業が退場を余儀なくされています。 変化が激しい時代にもかかわらず、生き残り続ける企業はどこがすごいのか。100年以上続く長寿企業にスポットを当て、生き残り続ける経営の秘密を多方面から解説します。

製造業最大の赤字から過去最高益へ。沈みかけた巨艦・日立を再生させた立役者が、経営改革の要諦と自身の半生を語る。いま振り返って日立の経営改革とは何だったのか、痛みを伴う改革の実践とは――。日本経済新聞の好評連載「私の履歴書」に、私の経営論等を大幅加筆。

マイホームを「廃墟」にしないために、今やるべきこと ○全国に650万戸弱あるマンションのうち、築30年のマンションは約200万戸、2031年には400万戸を超えます。住人が年を重ねて所得が減っていく一方で、当初予定していた修繕積立金が不足し、管理がおろそかになっていきます。その結果、資産価値が下がり、スラム化が進行。住民合意のもと、建て替えを計画しようにも、大半のマンションの建て替えは事実上不可能です。 ○ 資産としてマンションを買うこと、マンションをずっと所有し続けることは、果たして合理的なのか、不安を覚える人も少なくありません。 ○本書は「マンションの長寿命化の道」を提言、「マンション危機」の解決法を示します。欧米では100年、200年の物件が普通に取引されており、価格が下がらないどころか上昇するマンションもたくさんあります。かたや、日本のマンションの管理・修繕の事情はお寒い限りです。所有者の多数派はマンションの資産価値には関心があっても、管理組合運営には無関心です。 ○マンションの所有者と購入予定者は、マンションの管理状況のどこを、どのようにチェックすべきか、管理組合にどう関与していくべきか、「マンションという運命共同体」とつきあうための必須教養を伝授します。

小売業は日本の経済社会の変化を顕著な形で映し出す鏡。経済成長、人口構造の変化、技術革新、グローバル化、消費者意識の変化など、日本の経済社会の根幹での変化は、すべて小売業の姿や形に強い影響を及ぼしてきました。百貨店もその例外ではありません。 百貨店は変化への対応を続けるだけの存在ではありません。優れた百貨店はこれから起きると予想される変化を先読みして、新たな動き提示するような存在でなくてはなりません。これから起きることを先取りして、新しいライフスタイルや消費の姿を消費者に提案する存在でなくてはならないのです。それができない百貨店は、時代遅れの存在として見捨てられることになります。 本書は、「百貨店は技術革新のユーザーではなく、IT企業になるべき」「B2CからC2Bへの転換」「外商・お帳場が重要」などの新しい視点を提供する本格的流通論。日本経済の最新動向を押さえた筆者ならではのユニークな議論が展開されます。

変わらない日本企業のDXの鍵は、「4X思考」による行動変容だった 富士通の変革「フジトラ」の実践的アプローチを詳説！ 本書は、日本の伝統的大企業である富士通が実行している全社DXプロジェクト「フジトラ」に伴走してきたRidgelinez（リッジラインズ）が、その過程で独自に確立したヒューマンドリブンの変革モデルと、手掛けた他社の変革実例も紹介しながら、日本企業が自社の変革に今後どう取り組むべきかを実践的かつ具体的な事例を交えながら提示します。 「スモールスタート」や「クイックウィン」といった「小さくても良いから結果を出す」だけでは変わることができない日本企業の本質的な課題を紐解き、変革リーダーシップの戦略として「人起点」による同時実行型の変革手法「4X思考」で、全社的な変革を加速させるモデルを提唱。CX（カスタマー・エクスペリエンス：顧客）、EX（エンプロイー・エクスペリエンス：従業員）、OX（オペレーショナル・エクセレンス：運営）、MX（マネジメント・エクセレンス：経営）で構成される「4つのX」を主軸とし、テクノロジー（T）を活用しながら、それらを同時に進行しながら企業を変革させる手法を解説します。 立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が監修を担当。変革を目指す経営者やマネジメント層をはじめとする、多くのビジネスパーソンにとって示唆に富む一冊です。

オープンイノベーションの時代では、自らの独自技術を生み出す「知財生産活動」と同時に、他社の技術を入手し活用する「知財利用戦略」、自らの技術を他者に積極的に使わせる「知財普及戦略」が必須だ。そして、この知財利用、知財普及を実現するうえで、様々なルールが自然発生的に、もしくは人工的に整備されている。標準化活動は、このルールづくりの代表的な場であり、これらのルールがグローバルビジネスの成否を左右する。 　本書は、グローバルビジネスルールのなかで、ビジネスルールづくりのツールとして標準化を駆使し、自らの有する知的財産の価値を最大化し、総合的なビジネス戦略を構築するための手引き書。ビジネスにおける様々な仕掛けと結果を標準化の観点から分析し、その効果と意味を解説する。 　本書は、ＤＶＤ、自転車、ＣＤ-Ｒ、社内ＬＡＮ、デジタルカメラ、特保、液晶パネル、光触媒、ＭＰＥＧ、抗菌製品、自転車部品、DVD-RAM、電動アシストなどの多様な事例を交えて興味深く記述。欧米各国の標準化戦略についても解説する。

気象庁はそもそも、天気予報をどのように行っているのか？　異常気象は地球温暖化がもたらしているのか？　気象データをビジネスにどう活用するか　地球温暖化の「適応策」のカギは？　元・気象研究所所長が、現代人の必須教養＝気象の最前線を講義する。

スティーブ・ジョブズ氏、ラリー・ペイジ氏ら多くの名経営者を導いたコーチの姿が描かれ話題となった『１兆ドルコーチ』。アジア人初のマスターズ制覇という偉業を成し遂げた松山英樹選手を導き注目を浴びた目澤秀憲コーチ。 　結果を出す人達の陰には、適切なアドバイスや客観的なフィードバックにより個々の才能を開花させる優れたコーチが存在する。 　企業においても、特に「超ＶＵＣＡの時代」といわれるなか、変化に対しスピーディかつ柔軟に対応でき、多様な価値観を前提として自ら考え行動し、成果を出せる人財が強く求められており、そうした人財を育成するコーチングの重要性に対する認識が高まっている。 　しかし、コーチングを有効なものとするためには、上司はスキルを磨く必要に迫られる。例えば、最も基本となる部下との１on１ミーティングの実践においても、最低限のスキルがなければ効果は生まれない。 　本書は、延べ10万人超、累計１万時間超のセッション実績を持つビジネスコーチングの第一人者が、「なぜ、いまコーチングなのか」の基本的な問いに答え、ベーシックスキルから実践のポイントまでをわかりやすくまとめる、「コーチングの教科書」の決定版。表面的なノウハウを解説するにすぎない多くの類書とは異なり、16年間にわたり取り組んできた実践知に基づいた暗黙知を形式知化し、クライアント（部下）に高い成果をもたらすコーチングの概要をはじめとして、その本質・要諦・原理原則までを網羅する。 　部下の育成に悩むマネジャーはもとより、職業としてのコーチを目指す人、これからコーチングに取り組みたい人にとって必携の一冊である。

●データ・ロジック+心理的要素が鍵に 膨大なデータの蓄積が、次なるマーケット予測につながり、顧客に働きかける時代。相手を説得させるために、理詰めで考え、相手をうならせるプレゼン。仕事は省力化され、かつ、ターゲットをはずさないマーケティングがかなりの精度で行われるようになってきたとされる。社外でも社内でも。 しかし、ステレオタイプ化したターゲット広告は、顧客の気持ち悪さを誘発し、スキのないプレゼンは、少しは口を挟みたい人の反感を買う。メンタルヘルスの社員は増え続け、コミュニケーション不足の会社は、分析が完璧でも実行力に欠ける。こういう時代でもあっても、心理学がビジネスを動かす要素としては欠かせない。 本書は、ビジネスで必要な心理学の要諦を5ページ×50項目で解説するもの。 ●職場の質問をベースに。図表をいれて理解力アップ 著者の榎本氏がたずさわった実際のケースをクエスチョンにし、それに答えていくかたちになっている。見出しに心理学用語を残したことで、事例の意味づけを理解し、他のケースにも応用できるようにしている。ビジネス心理学の基本的考えが網羅できる一冊。