多くの日本企業がグローバル化を加速している。 しかしグローバル化に向けた取り組みは、いまだ「人材のグローバル化」に留まっている企業が多い。 人材育成を超えた「組織のグローバル化」を実現できなければ、せっかく育成したグローバル人材を生かすことはできない。 それどころか、グローバル化しきれない組織に愛想をつかして出て行かれてしまう。 本書では、真のグローバルな組織とは「優れたリーダーシップにより統率され、効果的なチームワークにより支えられ、多様なメンバーが価値観を共有しながら一体となって、変革を推進し、継続的に成功するグローバルな組織」と定義。 「リーダー」「チーム」「ダイバーシティ」「チェンジ」「バリューズ」の5つの視点すべての分野において、グローバルな文脈と観点から組織作りが必要であることを提唱する。 さらに、グローバルな取り組みの難しさ、複雑性をCSP（C＝Cultural：文化的な複雑性　S＝Structural：制度的な複雑性　P=Physical：物理的な複雑性）の３つの観点から整理し、事例とともに、グローバル組織開発の考え方、進め方、スキルやノウハウを伝授する。 ○日本企業はチームワークが得意というのは誤解 ○ダイバーシティがうまくいかないのは同化を求めるから ○海外拠点での優秀人材確保には「マイノリティ」活用戦略を ○日本企業は、「日本」「日本人」ではなく「我が社」を主語にすべき ○プロジェクト策定から多様性のあるメンバーを参画させ、各層・各拠点の事情に対応 ○真のグローバルリーダーに必要な知識やスキルの8割は日本でも学べる

グロービスの現場での７万人を超えるビジネスパーソンとの対話でわかった「どこに行っても通用する」ベーシックスキル！ 10年後の自分のために、いま何を学ぶか？ どう学ぶのか？ 全体観を俯瞰しながら身につけることで、スキルをバランスよく鍛えることができます。 能力開発を加速するために必要なのは、まず基本。常に「Back to basic」! 現状のスキルを俯瞰して、自分だけの地図をもって旅に出よう！

稀代の社会科学者にして数多くのベストセラーを輩出した小室直樹氏。その経済論の代表的著作『小室直樹の資本主義原論』と『日本人のための経済原論』を合本して復刻。経済学の基本、日本経済、日本社会の問題点を、博覧強記の著者が古今東西の逸話を取り混ぜながら解説。目指すところは「あなた自身が経済学者になれ」。著者の数ある著作の中で、まず最初に手にしたい小室思想の入門書。『ハゲタカ』著者・真山仁による解説文掲載。

金融にもいろいろ問題はあることは間違いない。 でも私たちがこれほど豊かな生活を送ることができているのは、 金融という仕組みのおかげだ。 経済危機が起きたからといって、金融が成し遂げてきた成果を 忘れてはいけない。 金融の民主化――より多くの人が金融という仕組みを 利用できるようにすること――を適切に進めることで、私たちは もっと良い社会を構築することができる。 その際に、大きな役割を果たすことが期待されるのが、金融関係者だ。 金融で良い社会を作るかどうかは、かれらの働きにかかっている。 本書では、かれらが果たすべき責任と役割を示し、世の中に充満している 金融への不安に対する対処を述べる。 ノーベル賞経済学者が金融のすばらしさを高らかに謳った、関係者の必読書。 【主な内容】 序　章　金融、財産管理、そしてわれわれの目標 第１部　役割と責任 第２部　金融への不安 終章　金融、権力、人間的価値観

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本が直面している現実の経済政策問題を評価する方法を学ぶための、ミクロ経済学の入門テキスト。 基礎理論と、「市場の失敗」「政府の失敗」の分析をとおして基本的な考え方を学ぶ。 ○本書の特徴 (1)　加減乗除以外の数学を用いず、需要・供給分析の応用により経済学の基本的な考え方を学ぶ。 (2)　日本の現実の経済政策問題を数多く分析。 (3)　理論トピックは、日本の経済政策問題に役立つものを選択。 (4)　独学者にとっても、自分の興味あるトピックに最短時間で到達できる。 (5)　経済学的な政策判断の基本的な考え方の背景にある暗黙の前提を、掘り下げて解説。 本書は、従来の日本のミクロ経済学の教科書と異なる目的を持っています。 　従来の日本のミクロ経済学の教科書の多くは、より高級な経済学を分析するための基礎を作ることを目的としています。このため、経済学を専攻する人のためには役立つが、それだけを読んでも現実の日本の政策問題に対する判断はできません。 　それに対して、本書は、現実の経済政策問題を数多く分析することを通じて、経済学を初めて学ぶ人が、日本が直面している広範な経済政策問題に関する対応策を自分自身で考えられるようになることを目的としています。 そのような教科書は、大学生だけでなく、経済学を独習したいと考えている社会人にも、大学で経済学を専攻するかどうか判断しようとしている高校生にも、役立つでしょう。 序章　市場と政府の役割分担 １章　市場 ２章　供給 ３章　余剰と参入規制 ４章　市場介入 ５章　弾力性・限界収入 ６章　規模の経済：独占 ７章　外部経済と不経済 ８章　減産補助金と環境権 ９章　情報の非対称性 10章　公共財 11章　権利の売買

京セラ発展の原動力となったアメーバ経営を代表的手法とする、ミニ・プロフィットセンターの本格的研究。メカニズムや導入のプロセス、効果を明らかにする。 【主な内容】 序章　京セラの発展とアメーバ経営 第１章　アメーバ経営の先行研究 第２章　関連領域の先行研究 第３章　調査方法の概要 第４章　京セラでの調査：アメーバ経営のメカニズムの理解 第５章　アメーバ経営導入企業でのパイロット調査：システックとディスコ 第６章　アメーバ経営導入企業での体系的調査：広島アルミニウム工業 終章　MPC理論の構築に向けて

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。巻頭にある日本語社名索引（50音順）、英文社名索引（アルファベット順）などのいずれかで、掲載ページを調べてご利用ください。 アップル、アマゾン、ヤフー、アルファベット（グーグル）、テスラモーターズ、スターバックス、コカ・コーラ、ネットフリックス、ナイキ… いまや日本でも非常に身近な存在である米国企業情報を、投資家のバイブル『会社四季報』に倣ったフォーマットで、見やすくわかりやすくまとめました。 業績・財務情報はもちろん、連続増配やIoTといった投資テーマ、展開ブランド名、トップの年収、ライバル企業など企業をつかみやすくする付随情報も満載した、米国株式投資・ビジネス・研究を支援する米国企業情報の決定版です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。巻頭にある日本語社名索引（50音順）、英文社名索引（アルファベット順）、関連ワード索引のいずれかで、掲載ページを調べてご利用ください。 2014年に創刊して高い評価をいただいた、米国企業情報の最新号です！ 『会社四季報』の東洋経済新報社による米国Ｓ＆Ｐ５００採用銘柄＋αと、ＥＴＦ銘柄の厳選データブック。業態、ライバル企業から経営者の年収まで主力米国企業のすべてがわかります。米国株投資・企業研究を強力にサポートする一冊です！ 機関投資家や金融機関など世界中の様々な金融プロフェッショナルが利用する「Ｓ＆Ｐ ＣＡＰＩＴＡＬ ＩＱ」の全面バックアップを受け、業績３期予想など四季報を超える豊富なデータカバレッジを実現しています。 ●●目次●● 【特集１】米国株個人投資家座談会 　だから米国株がいい！ 私の向き合い方教えます 　米国株投資家の必見サイト 【特集２】旬のテーマで探す2016春夏有望株 　波乱相場を乗り切る注目銘柄はコレだ！ 　フィンテック／高配当vs 金鉱株／リオ五輪 　投資テーマと設定銘柄一覧（テーマ索引） 資料１／米国市場の投資カレンダー2016春夏 資料２／米国市場の決算発表カレンダー2016春夏 資料３／前号からの変更、重要事項発生銘柄一覧 資料４／米国50州の州略称および州都ＭＡＰ 資料５／初心者のための米国株の基礎知識 資料６／日米株価・経済指標10年の歩み 【ＩＮＤＥＸ】 （１）ティッカーコード索引 （２）日本語社名索引（50音順） （３）英文社名索引（アルファベット順） （４）ブランド索引 （５）ETF索引 （６）関連ワード索引 【掲載会社】 注目企業99社 有力・成長厳選企業540社 日本で買える厳選ETF241銘柄 【巻末ランキング】 時価総額トップ50 売上高（営業収益）トップ50 純利益増益額トップ50 連続増配年数トップ50 高配当利回り（予想）トップ50 低PBRトップ50 低PERトップ50 高ROEトップ50 フリーCF高増加率トップ50 ネットキャッシュ　トップ50

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。巻頭にある日本語社名索引（50音順）、英文社名索引（アルファベット順）、関連ワード索引のいずれかで、掲載ページを調べてご利用ください。 2014年に創刊して高い評価をいただいた、米国企業情報の最新号です！ 『会社四季報』の東洋経済新報社による米国Ｓ＆Ｐ５００採用銘柄＋αと、ＥＴＦ銘柄の厳選データブック。業態、ライバル企業から経営者の年収まで主力米国企業のすべてがわかります。米国株投資・企業研究を強力にサポートする一冊です！ 機関投資家や金融機関など世界中の様々な金融プロフェッショナルが利用する「Ｓ＆Ｐ ＣＡＰＩＴＡＬ ＩＱ」の全面バックアップを受け、業績３期予想など四季報を超える豊富なデータカバレッジを実現しています。 ●●目次●● 【特集１】次の主役はこの銘柄だ！ 旬のテーマで探す有望株 　ＳＮＳ、クラウド、ＩｏＴ／動画配信、コンテンツ／新薬／食文化、オーガニック 　[項目新設]投資テーマ一覧と設定銘柄 【特集２】初心者限定！ いまさら聞けない米国株きほんのき 　取引時間や上場市場は？ ストップ高、ストップ安はないの？ 資料１／米国証券市場の概要 資料２／米国市場の投資カレンダー2015秋冬 資料３／米国市場の決算発表カレンダー2015秋冬 資料４／米国50州の州略称および州都MAP 資料５／日米株価指標の10年推移 【ＩＮＤＥＸ】 （１）ティッカーコード索引 （２）日本語社名索引（50音順） （３）英文社名索引（アルファベット順） （４）ブランド索引 （５）ETF索引 【掲載会社】 注目企業102社 有力・成長厳選企業546社 日本で買える厳選ETF229銘柄 【巻末ランキング】 時価総額トップ50／低PBRトップ50 売上高（営業収益）トップ50／低PERトップ50 営業利益（EBIT）増益額トップ50／高ROEトップ50 連続増配年数トップ50／フリーCF高増加率トップ50 高配当利回り（予想）トップ50／経営者報酬高額トップ50

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。巻頭にある日本語社名索引(50音順)、英文社名索引(アルファベット順)、関連ワード索引のいずれかで、掲載ページを調べてご利用ください。 2014年に創刊して高い評価をいただいた、米国企業情報の最新号です! 『会社四季報』の東洋経済新報社による米国S&P500採用銘柄+αと、ETF銘柄の厳選データブック。業態、ライバル企業から経営者の年収まで主力米国企業のすべてがわかります。米国株投資・企業研究を強力にサポートする一冊です! 機関投資家や金融機関など世界中の様々な金融プロフェッショナルが利用する「S&P CAPITAL IQ」の全面バックアップを受け、業績3期予想など四季報を超える豊富なデータカバレッジを実現しています。 ●●目次●● 【巻頭解説】 編集部が送る米国株投資のススメ 勝ち組投資家の“必中の剣”米国株 米国株の買い方完全ガイド はじめての米国株はこうして買おう! 附表1 米国証券市場の概要 附表2 米国市場の投資カレンダー2015 附表3 米国50州の州略称および州都MAP 【INDEX】 (1)ティッカーコード索引 (2)日本語社名索引(50音順) (3)英文社名索引(アルファベット順) (4)ETF索引 (5)関連ワード索引 【掲載会社】 注目企業118社 有力・成長厳選企業580社 日本で買える厳選ETF220銘柄 【巻末ランキング】 時価総額ランキング/営業収益ランキング EBIT増益率ランキング/予想配当利回りランキング 低PBRランキング/低PERランキング フリーCF増加率ランキング/ネットキャッシュランキング 567 【統計資料】 時価総額・売上高分布の日経225比較 業種別時価総額・営業収益平均/株主トップ10 代表者年間現金報酬トップ40 株価指標10年の歩み 日米株価指標の10年月足チャート

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版の約500ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。巻頭にある日本語社名索引(50音順)、英文社名索引(アルファベット順)、関連ワード索引のいずれかで、掲載ページを調べてご利用ください。 米国株投資・ビジネス・研究を支援する米国企業情報の決定版がついに創刊! 『会社四季報』の東洋経済新報社による米国S&P500採用銘柄+αと、ETF銘柄の厳選データブック。業態、ライバル企業から経営者の年収まで主力米国企業のすべてがわかります。米国株投資・企業研究を強力にサポートする一冊です! 機関投資家や金融機関など世界中の様々な金融プロフェッショナルが利用する「S&P CAPITAL IQ」の全面バックアップを受け、業績3期予想など四季報を超える豊富なデータカバレッジを実現しています。 ●●目次●● 【巻頭解説】 特集/ウォーレン・バフェットのポートフォリオ分析 米国市場について 米国50州の州略称および州都MAP 米国四季報の見方・使い方 【INDEX】 1日本語社名索引(50音順) 2英文社名索引(アルファベット順) 3関連ワード索引 【掲載会社】 注目企業102社 有力・成長厳選企業583社 日本で買える厳選ETF122銘柄 【巻末ランキング】 時価総額ランキング/営業収益ランキング EBIT増益率ランキング/予想配当利回りランキング 低PBRランキング/低PERランキング 【統計資料】 時価総額・売上高分布の日経225比較 業種別時価総額・営業収益平均/代表者現金報酬トップ10

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ぬるま湯感は職務満足・組織活性化の母、そのメカニズムを体系的に解明した力作。豊富な調査に裏付けられた理論は実践的指摘に満ち、新たな方向を示唆。＊第２５回経営科学文献賞受賞

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■ファイナンス理論で必須となるさまざまな資産価格モデルを修得■ 『ファイナンスの理論と応用』シリーズ(全3巻)の最終巻となる本書は、ファイナンス理論の基盤となるさまざまな資産価格モデルを次の4つのビルディング・ブロックとして展開します。 (1)ファクター・インベスティングに応用するための線形回帰モデル、(2)ブラック・ショールズ公式を導く連続時間モデル、(3)企業価値・株価・金利・コモディティ・不動産価格の動学を表現する平均回帰モデル、(4)オプションやデリバティブを対象とするリスク中立価格評価法の背景となる確率測度の変換。 47の要素とExcel演習を通じて、資産価格モデルを自在に展開できるようになります。 ※本書は、2017年9月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ……。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。 2022年版では、スーパーアプリ、ハイパーロケーション技術、AI2.0、処方的アナリティクスなどについて詳しく解説します。

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。 2021年版では、「ポスト・コロナ時代のテクノロジー・ロードマップをを指し示す１冊。リモートワークプレイス・テクノロジー、感情認識ＡＩ、スマートロボット、シンセティック・メディア、ジェロンテックなどについて詳しく解説します。

企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、ＳＥ・・・。ＩＴをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にＩＴの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新ＩＴ（情報技術）の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測。2020年版では、エモーションＡＩ（感情ＡＩ）、統合的機械学習など人工知能（AI）の広がり、進化のほか、新たな注目テーマとしては、５Ｇ通信、フィリクションレス・リテール、ピープル・アナリティクス、情報銀行と信用スコアなどについて、詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ〈サピエンティア〉 ●気鋭の経済学者の書き下ろし、空間経済学の入門テキストの決定版！ ●新貿易理論、新経済地理学から最新の理論モデルまで、コンパクトに解説 ●各章末に演習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて公開） 「伝統的な経済学では、ある地点における財の生産・消費に焦点が当てられ、空間は捨象されている。一方、空間経済学は複数の地点における需給均衡を同時に分析する。したがって、異なる地点間の距離によって生じる取引費用が、経済活動やその分布にどのような影響を与えるかが主な研究対象である。」 「海外直接投資、多国籍企業、タスク貿易といったグローバル化の時代に生まれた新しい生産形態を考える上でも、空間経済学の役割はますます重要になってきている。」 「本書は……新貿易理論と新経済地理学の基礎的内容の解説から始める一方、2000年代以降の新しい流れにも配慮している。特に、国の間を自由に移動できる資本の存在は、現代経済の大きな特徴の一つであり、それを明示的に取り込んだモデルの解説に注力した。またそれ以外にも、フロンティアの研究成果を可能な限り紹介しようと努めた。」（「はしがき」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ＜サピエンティア＞ ●気鋭の経済学者の書き下ろし、マクロ経済学の中級テキストの決定版！ ●統計・データの基礎知識からニューケインジアン・モデルによるシミュレーション分析、新しい成長理論までを網羅。 ●各章末に練習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて公開予定） 　「マクロ経済学は、全体として見た経済の健康状態を把握するという重要な役割を担っている。経済の健康状態に問題がある場合は治療が必要になる。……マクロ経済学では、国が行う経済政策や中央銀行が行う金融政策の効果や限界あるいは副作用についても詳しく検討する。」 　「本書は、マクロ経済学を学ぶための中級レベルの教科書である。読者としては、経済学に関する基本的な知識を持っている人を想定している。ただし、マクロ経済学の理解に欠かせない基礎的な概念については本書でも説明するので、これまで経済学を本格的に学んだことのない人でも読み進められるようになっている。最近の動学分析の進歩によって、最先端の研究と本書が想定する読者との間には大きな溝ができたように感じる。数式や言葉によるモデルの説明だけでなく、シミュレーション分析によって結果を視覚的に示すことでその溝を埋めるための工夫をしている。」 ──「はじめに」より。

日本の賃金をめぐる議論では、事実に基づかない通説、俗説が跋扈している。歴史をひもときながら、それら通説の誤りを明らかにする。

金融とITを融合したFinTech（フィンテック）が、金融業界・ＩＴ業界で注目を集めています。FinTeckは伝統的な決済インフラストラクチャーを、未来の色で塗り替えようとするものです。 携帯電話で資金移動サービスが利用できるケニアのMペサや、スマートフォンに小型の装置をセットするだけでクレジットカードの支払端末に早変わりする米国のスクエアなど、金融分野へのITの応用は伝統的な決済インフラを未来の色で塗り替えるものです。 その中核をなすインフラストラクチャーが、ビットコインに代表される仮想通貨の技術です。 2014年に大騒ぎになったＭｔ.GOX社の破綻を経て、日本では「仮想通貨（ビットコイン）はあてにならない、危険な貨幣であり技術である」と思い込まれて、一時燃え上がった投資熱も冷めてしまったようです。 そうした日本とは対照的に、米国のメガバンクは分散型仮想通貨の技術を銀行システムの改革に活用するための研究に取り組んでおり、欧州ではブロックチェインと呼ばれる仮想通貨を支える技術をシステムの基幹にとりこんだ銀行さえも登場している。銀行間の資金移動サービスを支えてきた重厚長大なインフラは、FinTechの発展によって生まれ変わろうとしています。 米国のアップルやグーグルは、相次いでスマートフォン向けの決済サービスを提案しており、伝統的な決済ビジネスは存続の岐路に立たされています。日本でも、無料通話アプリがいつのまにか資金移動サービスを開始するなど、次世代の決済サービスの主導権を握るのは、かつて誰もが予想しなかった業種であるのかもしれません。今や、決済ビジネスと電子商取引の主戦場はモバイルへと急速にシフトし、時代は大きな転換期を迎えているのです。 本書の目的は、仮想通貨の仕組みを理解し、利便性とリスクの両面を把握したうえで、ビジネスへの活用を検討することです。 仮想通貨に関する議論の中には、不正確な情報や誤解に基づく論評が見受けられるのも事実です。信頼の対象となる発行者が存在しない通貨を肯定することは、発行者の信頼を元に成立してきた社会にとって容易なことではありません。新しい概念を受容する過程においては、的確な批判とともにやや正確さを欠いた議論も起こりがちです。 仮想通貨の技術・法律・制度に関する考察は、ようやく緒に就いたところです。次世代の金融　仮想通貨を作り出すビジネスの現場において、意思決定を左右する大きな要素のひとつが仮想通貨であることを、欧米の金融機関・ＩＴ業界はすでに理解し投資を進めているという現実から目をそらすと、ＩＴにつづき、FinＴｅｃｈ分野でも日本が欧米や今後は中進国に対しても後塵を拝することになりかねない。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 絶対王政時代から第2次大戦後まで500年間に及ぶ、世界の国債市場の歴史をたどる。国債の金利は常に歴史の行く末を見通していた。財政論議に貴重な示唆を与える大著。 【主な内容】 はじめに 序　章　 市場の警告 第1部　 誕生と試練 第1章　 イギリス国債の起源 第2章　 コンソルの誕生 第3章　 アムステルダムの外債市場 第4章　 ナポレオン戦争で試された英仏の国債市場 第2部　 深化と拡大 第5章　 ヴィクトリア朝の黄金期 第6章　 南北戦争:グリーンバックとグレイバック 第7章　 明治維新と国債 第8章　 ロンドン外債市場 第3部　 破綻から一時安定へ 第9章　 ワイマール共和国のハイパー・インフレーション 第10章　 帝政ロシア国債のデフォルト 第11章　 イギリスの五%戦争 第12章　 ポワンカレの奇跡 第4部　 閉鎖経済に国債を詰め込む 第13章　 国債の日本銀行引受 第14章　 ナチスの国債 第15章　 イギリスの三%戦争 第16章　 長期国債二・五%の金利天井:アコードの検証 おわりに

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第6版では、グローバルM&A、税務、内部統制、独禁法の最新動向を改訂に反映。経営・法務・税務・会計の各分野から「持株会社」のすべてがわかる実務指針書。 【主な内容】 第1部　経営編 第1章　持株会社の経営戦略 第2章　持株会社の組織と管理 第3章　持株会社経営成功の秘訣 第2部　法務編 第4章　会社法と持株会社の創設 第5章　会社法と持株会社の運営 第6章　持株会社と各種の法規制 第3部　税務編 第7章　持株会社経営の組織再編と税務 第8章　持株会社とグループ法人税制 第9章　持株会社と連結納税制度 第10章　持株会社の運営と税務 第11章　海外子会社の税務 第12章　子会社への事業支援と撤退にともなう税務

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜ初値は公開価格よりも高いのか? なぜ新規公開株の長期パフォーマンスが低いのか?　 なぜ1月から6月の収益率は高いのか?　 公開後も順調に成長するのか?　 ――類例のない包括的データに基づき、行動ファイナンスなどの最新の研究成果を踏まえ、日本のIPOの問題を多面的に解明する! 【主な内容】 序章　本書の問題意識 第1章　日本の新規公開市場 第2章　IPO研究の展開 第3章　系列関係と財務の健全性 第4章　入札方式下における引受証券会社の役割 第5章　新規公開株の初値形成と半年効果 第6章　長期パフォーマンスと半年効果 第7章　子会社公開 第8章　新規公開企業の業績と株式所有構造

1946年の一万田尚登から現在の黒田東彦まで――　日本の金融政策を担うリーダーたちは何を守り、何と闘ってきたのか?　戦後14代にわたる日銀総裁の群像と足跡を通して描いた戦後経済史。著者は30年にわたって日銀に奉職し、間近に見てきた、それぞれの総裁ごとの時代的背景、政策運営、政策評価、人物評伝の4つにわけて解説する。日本の金融政策を知るうえでの基本書。 【主な内容】 第1章　一万田尚登総裁とその時代 第2章　新木栄吉総裁とその時代 第3章　山際正道総裁とその時代 第4章　宇佐美洵総裁とその時代 第5章　佐々木直総裁とその時代 第6章　森永貞一郎総裁とその時代 第7章　前川春雄総裁とその時代 第8章　澄田智総裁とその時代 第9章　三重野康総裁とその時代 第10章　松下康雄総裁とその時代 第11章　速水優総裁とその時代 第12章　福井俊彦総裁とその時代 第13章　白川方明総裁とその時代 第14章　黒田東彦総裁とその時代 終章　セントラル・バンキングの旅路

医師をはじめ医療関者、専門的な知識を得たい人－－必読！ もう、知らないではすまされない！ エビデンスレベルの高い最新研究から、従来の糖尿病治療の限界を証明し、糖質制限食の有効性や安全性を実証。 繰り返される非科学的な糖質制限食批判へも徹底反論。 食事指導・投薬方針など、高雄病院で行われている治療の実際も公開し、これからの糖尿病治療、メタボ・肥満対策の具体的な指針を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本とアジアのＮＰＯのネットワークの草の根の取材と調査による環境報告の第５弾。今号のテーマは、地球温暖化、消費、アスベスト、環境訴訟など。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

地方創生は成功したのか？ 持続可能な地域づくりとは何か？ 経済地理的な視点を養う信頼のロングセラーテキスト 待望の全面改訂版 豊富な図表とデータで、地域経済への理解が深まる構成

生成AIの登場で変容するビジネス現場を業界別に解説 NRI（野村総合研究所）グループのAIエキスパートチームによる決定版！ いかなる未来を想定し、いかに活用すればよいのか？ 「本書は、生成AIの歴史、主要技術、発展を支える技術的基盤、規制とリスク、各業界での活用状況、そして未来展望を解説し、この分野における深い理解と潜在力の活用に向けた洞察を提供します」――「はじめに」より OpenAI／ChatGPT／自然言語処理／敵対的生成ネットワーク（GAN）／トランスフォーマー／大規模言語モデル（LLM）／NVIDIA／検索拡張生成（RAG）／ファインチューニング／量子コンピュータ／ディープフェイク／グラウンディング／ステーブルディフュージョン／マルチモーダル／クッキーレス／Midjourney／ソブリンクラウド／プロンプトエンジニアリング／シンギュラリティ／汎用人工知能（AGI）･･････ほか ◆主な内容 第１章　生成ＡＩの概要と歴史 第２章　生成ＡＩの主なテクノロジー 第３章　生成ＡＩを進化させる技術動向 第４章　生成ＡＩの課題と社会的影響 第５章　生成ＡＩのビジネス活用のはじまり（業界別） 　５．１　製造業界（自動車・電子電機・医薬品など） 　５．２　金融業界 　５．３　流通小売業界 　５．４　広告業界 　５．５　エンターテインメント業界 　５．６　行政 第６章　生成ＡＩのもたらす未来

「余白」にこそ価値がある。 聴覚騒音、情報騒音、内部騒音という3つの騒音を静め、 調和や真実、本当の自分にたどり着くための33の方法。 心の静けさを失い、何かに没入する経験を失い、 人生の指針を失いがちな私たちのための、 大切な静寂を得るための実践的な指南書。 世界13ヵ国で刊行。 私たちは騒音や刺激、情報にまみれた皮相な世界を生きている。 しかし、人気のアプリや特効薬、複雑なアルゴリズム、ライフハックが、 あなたの人生の問題や、世界を覆う倦怠感を解決することはない。 静寂の不足を解決し、より良い社会を築くための、静かな感動を呼ぶ書。

Web3.0時代において、ICT産業はどう変わり、 社会をどう変えるのか？ 通信サービス、xR、メタバース、メディア・広告、 データ流通、NFT、プライバシーTech、HRTechなど、 ７つの産業と19の市場を徹底洞察！ 【主要目次】 序 章Web3への奔流――中央集権から多極・自律分散へ 第1章　通信サービスの未来 　MESSAGE 通信サービスの未来はどうなるのか？ 　MNO・MVNO市場 　携帯電話サービス契約チャネル市場 　Topics 通信事業者に着目したポイント経済圏市場 第2章　デバイスの未来 　MESSAGE デバイスの未来はどうなるのか？ 　携帯電話端末市場 　xR市場 　メタバース市場 　Topics 「第２パーソナリティ」を広げるメタバース市場 　Topics スマート製造の基盤となる産業機器市場 第3章　メディアと広告の未来 　MESSAGE メディアと広告の未来はどうなるのか？ 　コネクテッドテレビ市場 　有料映像サービス市場 　テレビ放送・動画配信広告市場 　インターネット広告市場 　Topics 倍速消費時代におけるコンテンツ市場 第4章　マーケティングの未来 　MESSAGE マーケティングの未来はどうなるのか？ 　顧客データ取得・活用システム基盤市場 　Topics 「絶対的ニーズ」に訴求するマーケティング 第5章　データ流通の未来 　MESSAGE データ流通の未来はどうなるのか？ 　NFT市場 　Topicsデータ連携に求められるデータ品質改善 第6章　プライバシーとセキュリティの未来 　MESSAGE プライバシーとセキュリティの未来はどうなるのか？ 　プライバシーTech市場 　セキュリティ市場 第7章　HR Techの未来 　MESSAGE HR Techの未来はどうなるのか？ 　福利厚生ソリューション市場 　ダイレクトリクルーティング市場 　エンゲージメント管理市場

経済発展、経済移行、経済開発になぜ制度が重要なのか、理論をやさしく解説しながら、その理論を韓国、中国、旧社会主義国などに適用して説明したテキスト。

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

ウィズコロナの世界でDXが加速 社会課題にITはどのように貢献できるのか？ モバイル、キャッシュレスからプライバシーTechやBeautyTech（美容）まで、 30のテーマ、市場を徹底予測！ 本書では、第1章で産業横断の大きな変化を、第2章以降は「デバイス市場」「ネットワーク市場」「コンテンツ配信市場」に「xTech（BtoC）市場」「xTech（BtoB）市場」を加えて、分析・考察をしている。

本業不振、どのように生き残るのか？ 価値創造（新規事業）だけではない、利益獲得にもイノベーションを！　 かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なくなっている。特にもの売り企業、ものづくり企業には、さらにコロナ禍が後押しして窮地に追い込まれ、待ったなしのところが多い。本書では、こんな時代に、いかに利益をつくりに行くかを徹底的に考え、提案したい。ビジネスモデルは収益化のためにあるが、多くのビジネスモデル論は、「新規事業」による「価値創造」までしか議論されていない。しかし喫緊の課題は、既存事業をどのように立て直し、大切なのは、利益獲得のためのイノベーションを起こしていくかにある。本書では、多くの事例、30に及ぶ利益モデルを分類し、明日を切り拓いていくためのビジネスモデルを考えていく。

ネクスト・ノーマル（コロナ後の新常態）はすでに始まっている！ 消費者の行動変容、デジタル化、健康マネジメント、サプライチェーン改革他、いまリーダーは、何を考え、どう行動すべきか？ 経営者やビジネスに携わる人々が、今後10年間にわたるネクスト・ノーマルへの移行期間、およびネクスト・ノーマル到来時において、事業を力強く成長させるために、何を考え、いかなる行動をとるべきかの指針を示す、マッキンゼーの総力レポート！

誰もがスティーブ・ジョブズになれる！ センスやスキルなど「感覚的資産」を数値化する技術を生み出した起業家、初の著書！ 入山章栄氏、一條和生氏、山本康正氏、松尾豊氏、竹中平蔵氏、絶賛！ アイデア思考を超える！　AI時代を生き抜く！　最強の思考法！ 　・個人や社会の見えない課題／ニーズにいち早く気づける 　・自分の「目指す姿」と「それを実現する道筋」をデザインできる 　・自分と他人の「幸せな人生」をデザインする知恵を得られる 　・良い事業アイデアをたくさん出せるノウハウが身につく 破壊的イノベーションとは、「他人の幸せな人生」をデザインすることである。 ニーズとシーズの「新結合」から新しいソリューションを生み出す、画期的なメソッドを紹介！

世界41カ国で実践！ SDGs時代の問題解決バイブル、待望の翻訳！ ポジティブデビアンス（PD）とは、同じコミュニティや組織などで、問題が発生している悪条件の現場のなかで良い結果を出している「逸脱者」です。このPDが成果を出したプロセスを問題解決につなげるのがPDアプローチです。 PDアプローチは、世界41ヶ国で、複雑で解決が困難な問題、たとえば子どもの栄養不良、学校の退学率、ウイルスの院内感染、新生児や母子保健、少女の人身売買などを解決するための手法として長年使われています。 最近では、本書でも、製薬メーカーのメルク、投資銀行のゴールドマン・サックスが事例として扱われているように、PDアプローチの導入で、現場主導で問題を解決し、現場がさらに自ら考える組織に進化することから、ビジネスの世界でも注目されています。 本書は、最難関課題を、予算をかけずに、短期間に解決に導いたさまざまな事例を取り上げ、PDアプローチについて解説しています。社会起業家、イノベーター、企業リーダー、政策立案者など、喫緊に解決するべき社会的問題やビジネスの問題を解決したいチェンジメーカーをワクワクさせる一冊です！ 【付録】 ・PDアプローチを実践するためのフィールドガイド ・日本語版オリジナルのビジネス視点の訳者解説

2026年に向けてICT・メディア市場で何が起こるのか？ コロナショックでデジタル化が加速、働き方、組織、生活様式はどう変わるのか？ デジタル小売からスマートシティまで35のテーマ、市場を徹底予測！ 本書では、第1章で産業横断の大きな変化を、第2章以降は「デバイス市場」「ネットワーク市場」「コンテンツ配信市場」に「xTech（B2C）市場」「xTech（B2B）市場」を加えて、分析・考察をしている。

1995年に英語で発表されたKnowledge-Creating Company（邦題『知識創造企業』）は、経営学の分野に知識というコンセプトを持ち込み、日本企業のイノベーションのメカニズムを解明した一冊である。同書は世界10カ国語以上で翻訳され、ナレッジマネジメントブームを巻き起こすなど、世界のビジネスの現場にも多大な影響を及ぼした。個々人の暗黙知から組織の形式知へと変換し、イノベーションに高めていくプロセスは、「知識創造理論」「SECIモデル」として、世界の経営学でもよく知られている。四半世紀を経て、このたび読みやすくなって再登場。

「限界利益率」「固定費」などの会計のＫＰＩから 「ＣＰＡ」「コンバージョン率」などのウェブマーケティングのＫＰＩまで、 データ＆デジタル時代に必須の経営リテラシーが、これ1冊で全部わかる！ 厳選100のＫＰＩの、読み方＆使い方を丁寧に解説。 日本最大級のビジネススクールが書いた「使えるＫＰＩ事典」！

コロナ後の「成長なき時代」に適応した新しい働き方や暮らし方を示すネクスト・エコノミー構想。 テック・カルチャーが企業や国家に代わる新しい社会を作る。 今は協同組合事業が世の中のビジネスのやり方を変えるまたとない好機である。本書は、新しい世代がどうやってその兆しを現実にし始めているかを教えてくれるガイドだ。 ――ジェレミー・リフキン（『限界費用ゼロ社会』著者） 協同組合の概念、歴史、そして仕事、お金、インターネット上のプラットフォーム、公共サービス、政治経済という切り口から、協同組合の事例や新しい試みを紹介。 民主主義への行き詰まり、大企業ばかりが繁栄する資本主義経済への閉塞感を背景に、協同組合が企業や国家に代わる新しい社会を作る可能性を探る。 ＜本書の特徴＞ ◎人々生活に密着しながらボトムアップ式に社会を動かす協同組合に改めて光を当て、その可能性を示す。農協や生協くらいしか思い浮かばない私たちに、協同組合の意義や新たな可能性を提示する。 ◎従来型の協同組合だけでなくITを活用した事業にも協同組合の概念を発展。協同組合同士が連携して一つの経済圏・生活圏を作るコモンウェルスを提案しているところが新しい。 ◎GAFAなど巨大プラットフォーム企業による個人データ収集と監視社会化、仕事の不安定化や低賃金化などの解決策としてプラットフォームの運用を投資家が支配する企業ではなく労働者や利用者側が行う協同組合の構想が展開されている。

世界標準のコーチング・テキストの改訂版。 プロコーチとクライアントにとどまらず、会社組織、医療施設、教育現場、地域、家庭へと活用場面が拡大中。 コーチとクライアントの双方が、積極的に協力し合いながら関係を築き、 クライアントに本質的な変化を呼び起こす「コーアクティブ・コーチング」。 対話を通じて人の潜在力を引き出し、問題解決へと導くコーチングの手法は近年、 プロコーチをめざす人だけではなく、幅広い人々の関心を集めています。 「コーアクティブ・コーチング」の手法を対話例も交えてやさしく解説、 企業での導入が増えている１対１の面談にも役立ちます。

大胆な戦略を立案し 成功確率を高める 戦略策定のニューモデル！ 2393社・15年分のデータから導き出した マッキンゼーの科学的アプローチを公開！

アマゾン、アリババ、フェイスブック、アップル・・・・・・ 2025年、世界最大の銀行はテクノロジー企業になる！？ 急速に進化するテクノロジーで金融サービスの姿は全く変わる。 従来型の銀行が、いまだに支店、通帳、印鑑、本人窓口確認、プラスチックカードをもとにバンキングを提供している一方で、巨大ＩＴ企業やフィンテックスタートアップは、ＡＩやブロックチェーン、ＳＮＳを駆使し、それらを一切必要としない、顧客のメリットのみを追求した新たなバンキングの世界を作り始めている。 未来の銀行は誰が制するのか？ ハイテク・プラットフォーマー ＶＳ 従来型銀行、サバイバルの行方は！ 金融とテクノロジーの世界的ビジョナリストが、銀行の今と未来を解説する。

5G、情報銀行、量子コンピュータ、脅威インテリジェンス…… 人工知能（AI）の活動領域が拡大するなかで、ビジネス、働き方はどう変わるのか？ ITの近未来がこれ1冊でわかる！ 「ITロードマップ」とは、特定のIT領域について、現在から5年程度先までの技術の進化を予想した年表形式の「マップ」である。各技術のロードマップには、予想の根拠となる研究開発、製品開発の動向、さらにはアーリーアダプターによる活用の状況、今後の課題などについての解説を加えている。 本書は、ITをビジネスに活用する企業の経営者やCIO、企画部門の方、実際にITの開発や運用に携わる方々に対して、今後のIT利活用のナビゲーションとなるべく、以下のような構成としている。 ■第1章 「ITロードマップとは」 ITロードマップの概要を紹介するとともに前年版の簡単なサマリーを明記。 ■第2章 「5年後の重要技術」 5年先までの間にビジネスや社会に広く普及し、様々な影響を及ぼすと考えられるITとして「エッジAI」「データサイエンス・プラットフォーム」「非金融分野のブロックチェーン活用」「5Gと次世代ワイヤレス技術」「ドローン」等の技術トレンドを紹介。 ■第3章 「複合的なITの活用による新サービスの可能性」 単一技術ではなく、複数の技術の組み合わせによって実現している興味深いソリューションやサービスを解説。 ■第4章 「デジタル時代のセキュリティ」 「デジタルビジネスにおけるセキュリティ新機軸」を展望、次に、GDPRの施行などにより対策が迫られる「プライバシーの保護とIDの本人確認」、サイバー攻撃が高度化する中で重要性が増す「脅威インテリジェンス」、IoTの普及に伴い対策が求められる「IoT×無線のセキュリティ」を解説。

科学・工学分野の論文数・日本は６位に後退、中国が初の首位 「日本の科学力失速、地位危ない」と英ネイチャー誌が警告！ 論文数（人口あたり）、大学の研究資金・研究者数、博士課程学生数…… いずれも先進国で最低レベルにまで急落した日本。 日本の科学研究の現場でいま何が起こっているのか。どうすれば競争力を取り戻すことができるのか。 科学力・研究力の低下は、10年後、20年後の社会・経済にどのような影響を及ぼすのか。 国立大学財務・経営センター理事長として、大学経営の実態や研究現場の声を徹底リサーチした著者が 日本の科学研究力の実態を明らかにするとともに、失速の原因、再生の青写真について、豊富なデータをもとに明らかにする。

人工知能（AI）、量子コンピュータ、ブロックチェーンのセキュリティ…… 「ユビキタスAI」の時代にビジネス、働き方はどう変わるのか？ ITの近未来がこれ１冊でわかる！ 「ITロードマップ」とは、特定のIT領域について、現在から５年程度先までの技術の進化を予想した年表形式の「マップ」である。各技術のロードマップには、予想の根拠となる研究開発、製品開発の動向、さらにはアーリーアダプターによる活用の状況、今後の課題などについての解説を加えている。 本書は、ITをビジネスに活用する企業の経営者やCIO、企画部門の方、実際にITの開発や運用に携わる方々に対して、今後のIT利活用のナビゲーションとなるべく、以下のような構成としている。 ■第１章　「ITロードマップとは」 ITロードマップの概要を紹介するとともに前年版の簡単なサマリーを記している。 ■第２章　「５年後の重要技術」 ５年先までの間に、ビジネスや社会に広く普及し、さまざまな影響を及ぼすと考えられるITとして「人工知能（AI）」「AIアシスタントデバイス」「VR（仮想現実）・AR（拡張現実）」等の技術トレンドについて紹介。 ■第３章　「複合的なITの活用による新サービスの可能性」 技術の観点からの切り口ではなく、特定業界と関係が深いテーマを扱っている。金融業界と関係の深い「金融×AI（人工知能）」「ロボアドバイザー2.0」、広告・マーケティング業界と関係の深い「マーケティング×AI」の各動向について解説。 ■第４章　「ビジネスを加速させるセキュリティ技術」 年々、重要性が高まっているセキュリティ技術の中から、「IDと認証セキュリティ」「APIセキュリティ」「ブロックチェーンにおけるセキュリティ」を取り上げている。

四則演算から回帰分析まで――前提知識なし＆初学者でもきちんとしっかり学べる！ ビジネスの現場では「定量分析」という問題解決・意思決定に不可欠な数字の読み方・使い方、ストーリー展開が求められています。本書では、ビジネススクールの人気講座をもとに、定量分析の方法を書籍化したもので、次のような特徴があります。 （１）身近なエピソードと多くのビジネス事例で、現場で使えるデータ分析の「プロセス」「視点」「アプローチ」をわかりやすく解説。 （２）統計学の入門的な紹介だけでなく、それがどのように思考系スキル（仮説思考、ロジカルシンキング、クリティカルシンキングなど）や、プレゼンテーションなどにも役に立つかまでを総合的に紹介。 日本語、英語に続く「第３の言語」として、「数字とうまく付き合うスキル＝数字力」を鍛えていきましょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本は昭和の時期の公害問題を克服し、エネルギー効率も最高水準となったにもかかわらず、環境をめぐる問題はまだ多く残されている。 福島第一原子力発電所の事故にともなう未曾有の環境汚染、地球温暖化への取り組みにおける京都議定書の第2約束期間からのコミットの停止という後退、再生エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ）で起きた問題と見直し、一般ゴミ償却による有害物質（ダイオキシン）の拡散の悪化。……。 それらの解決には科学技術の開発とともに、「仕組み」や「インセンティブ（誘因）」の問題に関連した経済学が果たすべき役割がある。 本書は、環境とエネルギーの問題を経済学から読み解く入門テキストである。文系・理系を問わず、誰のために環境を改善するのか、利害関係が錯綜する時にはどのような基準で考えるべきなのか、問題の性格に応じてどのような解決策が望ましいのか、その成功の程度はどのように測定すればよいのか、など環境問題の様々なレベルで留意すべき問題を対象にしています。 地球温暖化をめぐる京都議定書、原発事故、FIT制度の混乱など、環境とエネルギーの課題を解決するためには、科学技術のみならず、「仕組み」と「インセンティブ」の問題に関連した経済学が重要な役割を果たします。問題と解決へのアプローチを考えるための入門テキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 無形資産の評価に関する論点を体系的に整理するとともに、資産の種類別に適切な評価の手法を紹介。実務家のための入門書。

株式投資から企業IR、M&A、事業再生、「会社は誰のものか？」「金融資本主義の功罪」の議論まで――。M&A、ファイナンスの最前線で活躍する実務家から絶大な評価を受ける著者による最新作。難解な金融・ファイナンスの世界を「実務現場感覚」でシンプルに説き明かす。ファイナンスは積み上げ型で学ぶより俯瞰して理解せよというスタンスの下、基本から最先端の理論までを網羅した新しいテキスト。

金融業の発達は、私たちの暮らしを豊かにしたのか?　それとも、私たちの生活に、無用な不安のタネをまいただけなのか? サブプライムローン危機、リーマンショックとその後の世界金融危機以来、世界的に、金融産業肥大化の悪影響が指摘されています。 こういった論調に対して異を唱え、金融イノベーションがいかにして社会変革の原動力となってきたかを示し、金融は「より良い社会」の実現のためのエンジンとなりうると主張するのが、本書です。 本書は、古代メソポタミア・エジプトから大航海時代、産業革命、大恐慌、そしてリーマンショックに至るまでの金融イノベーションの歴史を概観し、未来の金融はどこへ向かうべきかを、壮大なスケールで語ります。歴史だけでなく、住宅金融、環境金融、開発金融、医薬品金融など、最先端の金融イノベーションの事例も豊富に紹介され、これらの分野で、金融の仕組みがどのように活用されているかを解説しています。著者のフランクリン・アレン教授は、世界的なベストセラーテキスト『コーポレート・ファイナンス』(リチャード・ブリーリー、スチュワート・マイヤーズとの共著、日経BP社)の著者でもあります。 リーマンショック以降、世の批判にさらされ、自分たちの存在意義について自問自答していた金融業界関係者にとって、改めて金融産業の重要性を再認識し、自信を取り戻すきっかけとなる一冊です。 【主な内容】 第1章　金融の歴史 第2章　金融イノベーションのための枠組み──資本構成を管理する 第3章　企業金融のイノベーション 第4章　住宅金融のイノベーション 第5章　環境金融──地球を救うイノベーション 第6章　開発金融 第7章　医薬品金融 第8章　金融イノベーションの6つの教訓

マネーとは何か。なぜ人はマネーに翻弄されるのか。 気鋭のエコノミストによる、定説を覆す斬新なマネーの進化史。 マネーをめぐる6000年の歴史をひもとき、経済学と資本主義の未来を問う。 ■伝説の哲学者ジョン・ロックが経済学に間違った思想を植え付けた!? ・経済学思想の源流をたどり、歯に衣着せぬ大胆不敵な主張を展開。 ■物々交換の不便さから、マネーという最強の発明が生まれたという定説はウソ!? ・ケインズとフリードマン、なぜ2人の偉大な経済学者が 『ヤップ旅行記』という地味な本を賞賛したのか?　 斬新な着想で次々と定説を覆す、知的刺激にあふれた本。 ■圧倒的な読み応え。いまをときめく著名人たちも絶賛! 読みやすくてスリリング。もし一冊だけマネーに関する本を読むとしたら、これがその本だ。 ハジュン・チャン(『世界経済を破綻させる23の嘘』著者) すばらしくオリジナルで面白いマネー史。システム全体がこんなにも危険で、 慢性的に不安定なことに思いをはせたことがある人は、この本を読むべき。 ライアカット・アハメド(ピューリッツアー賞受賞『世界恐慌』著者) 【主な内容】 第1章　マネーとは何か 第2章　マネー前夜 第3章　エーゲ文明の発明:経済的価値を標準化する 第4章　マネーの支配者はだれか? 第5章　マネー権力の誕生 第6章　「吸血イカ」の自然史:「銀行」の発明 第7章　マネーの大和解 第8章　ロック氏の経済的帰結:マネーの神格化 第9章　鏡の国のマネー 第10章　マネー懐疑派の戦略:スパルタ式とソビエト式 第11章　マネーの構造改革:ジョン・ローの天才とソロンの知恵 第12章　王子のいない『ハムレット』:マネーを忘れた経済学 第13章　正統と異端の貨幣観 第14章　バッタを蜂に変える:クレジット市場の肥大化 第15章　大胆な安全策 第16章　マネーと正面から向き合う

企業の生き残りを図る上でも、長期の成長戦略を進める上でも、「環境の不確実性を理解し、将来起こり得る様々な変化に、柔軟に対応する構えを持つこと」が不可欠となっている。そのための有力な手法が、「シナリオプランニング」である。本書では、企業の経営幹部、企画・調査部門のマネージャーや担当者、政府・NGOの企画担当者、あるいは企業経営を支援するプロフェッショナルの方々に向けて、シナリオプランニングの手法とケースを紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中級レベルのミクロ経済学テキストの決定版。豊富でわかりやすい図、理解を助けるための例題と練習問題等々、ミクロ経済学の真髄を理解するのに最適の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジア環境白書の第２弾。各国のＮＧＯや研究者、専門家、被害住民などのネットワークを活用し、地道な情報からアジアの公害・環境問題の実態にアプローチする。

2009年のアラブの春以降、アラブ諸国は国や地域による違いを増幅させながら、その後も大小さまざまな事件がおき、いろいろな動きを見せている。 本書は、中東アラブ研究では第1人者である著者らが、アラブの春およびエジプト革命前後に行ったエジプトにおける数度の世論調査の結果をふまえて、 エジプト国民の意識の変化とエジプト国内の政治的・経済的活動の展開を分析する。 そのうえで今後のエジプト社会の展望、さらにアラブ社会が今後どのような展開を見せるのかについての展望を描く。 　アラブ社会では珍しい世論調査の結果から分析した本書は、どうしても歴史的、宗教的、文化的視点に偏りがちな 日本のアラブ研究に統計的手法という社会科学的手法を持ちこむという意味でも大胆な試みとなる。 短期的にもさまざまな事件が絶えないアラブ社会だが、民意の変化の分析をとおして、短期的側面だけではなく、 長期的な視点から考えた現代アラブ社会論となっている。 【主な内容】 第１部「アラブの春」とアラブ社会 　第１章　アラブの政治地図 　第２章グローバル化とアラブ世界 　第３章　独裁体制の制度疲労 　第４章　「アラブの春」と近代性 第２部　エジプト革命の社会経済構造 　第５章　変容するエジプト社会経済 　第６章　エジプト社会の構造的脆弱性 　第７章　若者とエジプト革命 　第８章　地方とエジプト革命 第３部　エジプト革命とエジプト社会――意識調査分析 　第９章　エジプト革命と意識調査 　第１０章　革命前後におけるエジプト国民の意識変化 　第１１章　エジプト国民の意識構造と投票行動 　第１２章　革命の行方 おわりに　「アラブの春」とは何であったのか、また何でありうるのか

入門書の決定版 リスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、 資金調達、人材、ネットワーク……関連するポイントもすべて網羅。 キャッシュマネジメントとはなにか？ キャッシュフローと、それに伴い発生する資金の過不足（資金ポジション）を効率的にマネジメントすることを指す。 具体的には、国内外のグループ会社を含めて、資金繰り、在庫、売掛回収、支払いサイトの調整、為替、社内価格振替制度、税金などを考慮して現金ベース（入金・出金）で管理することを指す。 制度会計やコーポレート・ファイナンスとの違いで言えば、次のようになる。 ・キャッシュマネジメント →半年から１年先までの意思決定。資金管理、資金繰り、現金出納などの実務的な業務や資金計画、為替管理、金利管理等の意思決定に関わる業務。 ・制度会計 →過去の期間ごとの記録。会計原則、会社法、金融取引法等のルールに則ってすでに行われたことを記録する。 ・コーポレート・ファイナンス →２年～10年先までの意思決定。企業が資金調達し、その資金を配分して企業価値を高めるための効率的な財務戦略。 欧米のグローバル企業に比べ、日本企業のキャッシュマネジメントへの対応は遅れている。本書はリスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、資金調達、人材、ネットワークなど関連するポイントもすべて網羅した入門書となっている。財務管理者は必読の１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未上場企業の情報を入手できる唯一の会社情報誌 ◆未上場企業　約13,000社　収録 ◆企業発掘、マーケティング、就職・転職活動に最適 知られざるトップシェア企業、歴史を拓いた業界のパイオニア、 地方の有力企業、上場持株会社傘下の中核事業会社、 成長著しいベンチャー企業など、 日本を代表する株式が未上場の有力企業を満載。 ◆本誌だけの独自情報 インターネットでは検索できない業績・役員・取引先・大株主など貴重な情報を多数収録。

近代はどう終わるのか、「第２の中世」は到来するか 圧倒的なスケールで説く、水野「文明史観」の決定版！ 【内容紹介】 13世紀以降の社会は「数字（利益）は嘘をつかない」という前提の上に成り立っている。「神は嘘をつかない」という前提で成り立っていた中世キリスト教社会が崩壊していったのは「神が嘘をついた」からであって、人々は来世の天国よりも現世の暮らし向きが年々よくなっていく資本を信じるようになった。そこで、13世紀に教会は利子を認め信者を引き留めた。ところが、21世紀になって、「数字は嘘をつかない」という前提が揺らいでいる。現在は13世紀の身分社会以上に所得の不平等が広がっている。（略） 「21世紀の社会はいかなる方向に向かうか」であるが、社会の在り方は中心概念になにを据えるかで決まってくる。社会の仕組みの中心概念は、21世紀においてはもはやコイン（硬貨）ではない。イコン（聖像）が嘘をついたので、嘘をつかない数字を人々は信じるようになったが、そのコイン（資本）が嘘をつくようになったからである。所有権の概念や株式会社制度を見直し、ケインズのいう「明日のことなど心配しなくてもいい社会」を構築する必要がある。 ゼロ金利社会になって、ようやく日本人は働け、働けという強迫観念から解放され、人間の本質について考える時間を手に入れた。瞑想しても人間の本質はわからないので、「古典」あるいは芸術を学ぶ必要がある。ゼロ金利とは現在と将来の時差がなくなって、現在も将来も同じ価値となったことを意味する。将来もっとよくなるのではなく現在が最高なのである。すなわち、「より遠く」の将来ではなく「より近く」の現在に高い価値が与えられる。「資本の時代」が終わり「芸術の時代」が到来する。「より近く、よりゆっくり、より寛容に」が新たな行動原理となる社会が到来するであろう。（本書「はじめに」より要約抜粋）

広井良典氏推薦！ 「なぜ持続可能性が重要なのか。 なぜ現在の経済学では地球環境問題が解けないのか。 明晰な〈論理〉の上に新たな経済理論を構想しているのが本書だ」 地球温暖化をはじめとする環境制約が顕在化し、経済の持続可能性を確保するという課題が世界共通の認識となっている。 「SDGｓ（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）」という言葉がスローガン化する現代において、その課題に適合する形で経済指標も見直しを図っていくことが必要である。 とくに、持続可能性を確保するという課題に適合する経済指標は、経済成長率指標が着目していない「軸」に着目せざるをえない。 本書では、こうした問題意識からGDPに変わる経済指標の可能性を探る。 具体的には、資本基盤の持続可能性を確保するために市場外的判断を行い、市場に介入していくべきとする立場であり、「市場主義」と対抗しようとする「資本基盤主義」の視点から探る。 宇沢弘文氏による「社会的共通資本」の考え方を、より具体的なかたちに近づけようとする試み。

欧州経済の命運を握る「司令塔」のすべてがわかる 日本Ｎｏ．１のＥＣＢウォッチャーによる本格的解説書 本書の主たる狙いは欧州中央銀行（European Central Bank）に関するあらゆる論点を網羅的に整理し、一冊の本にまとめることであり、一言で言えば「ECBを学ぶための教科書」を意識した。 今回、こうした書籍を執筆するに至った理由はほかならぬ筆者自身がその必要性を感じていたからという個人的な思いも大きい。金融市場において経済・金融分析を生業とする筆者が日頃感じることは「欧州の経済・金融に関する日本語情報はそのニーズの大きさの割に十分ではない」という事実である。金融政策という分野に限定した場合、その情報量はさらに限定される。 中央銀行であると同時に国際機関としての性格も持ち合わせ、多数の各国中央銀行（National Central Bank）の支えにより政策を運営するECBは明らかに特殊な存在である。この特殊な存在を理解するためには、相応に客観的で精緻な情報整理が必要となるし、そうした情報整理の上に初めて正しい理解が付いてくることは言うまでもない。そして、その結果としてようやく金融政策の現状や展望を適切に議論することができるようになると筆者は考えている。 類書で言えば、日銀やFRBに関しては、それらの政策や組織（もしくは時の総裁や議長）を単体で丁寧に掘り下げようとするものが見られるものの、ECBに関してはそのような拡がりがまだ見られない。本書が、今後のECBの金融政策運営を研究する向きにとって一石を投じる一冊になればと思う。 （「はじめに」より抜粋）

衰退著しい覇権国アメリカ、混乱する中東、クリミアを強引に奪取するロシア、東シナ海、南シナ海で挑発行為をやめない中国。 パワーバランスが大変動する今、「地政学」という、古めかしく、禍々しいニュアンスすら伴った言葉が現代に蘇ってきている。 一方でこれまでの地政学的思考だけで、世界を分析し、生き抜くことは非常に困難だ。 経済が地政学的環境にどのような影響を与えるのか、またその逆についても考察を及ばさなければならない。そうしなければ国際政治経済のダイナミズムを理解できず、戦略を立案することもできない。そこで、地政学と経済学を総合した「地政経済学」とも呼ぶべき新たな思考様式が必要となる。 本書では、「地政経済学」とは、「富国」と「強兵」、すなわち経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明しようとする社会科学であることを示し、地政学なくして経済を理解することはできず、経済なくして地政学を理解することはできないことを明らかにする。 『TPP亡国論』で日米関係のゆがみを鋭い洞察力でえぐり出した著者が、資本主義終焉論と地政学が復活する今と未来を読み解く渾身の書き下ろし大著。 ポスト・グローバル化へ向かう政治、経済、軍事を縦横無尽に読み解く気宇壮大な21世紀の社会科学がここにある！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ〈サピエンティア〉 ●気鋭の経済学者の書き下ろし、経済数学の初・中級テキストの決定版！ ●解析学（微分・積分）の基礎から線形代数とその応用、リスクを扱う確率論の基礎まで、わかりやすく解説。 ●各章末に演習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて公開） 　　 「本書を執筆するに当たって，高等学校の数学との接続を重視し，なめらかに経済学に必要な数学的用具に慣れることができるように工夫をした.」 「経済分析において，経済主体の行動を表すものとして最もよく用いられるものは「最大化問題」である．最大化問題によって，経済学の主要部分が表現される．最大化問題には，微分に代表される解析学の知識が必須である．したがって，解析学を重点的に学ぶことが経済学への近道である．」 「本書は「初級の部分」と「中級の部分」に分かれている．本書を教科書として利用する場合，あるいは，独習書として利用する場合に，目的に応じて読み進めることができるように構成した．……初等的な部分は，高等学校の数学との接続を考慮して，高校の数学の延長上で理解可能な内容をまとめている．中級の部分では，大学の専門課程の水準を意識して，経済学の専門科目に必要な数学的な材料が紹介されている．」（「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、実際に起こった国際金融の出来事をふまえて、その発生メカニズムを考察・理解するために必要となる理論的フレームワークを提示しようとするものである。 　現実に起こった出来事を考察する際に必要な理論的フレームワークとは、この場合、国際金融論および為替相場決定論である。本書ではこれらの理論的フレームワークをまず丁寧に解説する。また各章のコラムでは、その理論的フレームワークを使って分析すべきホットイシュー、「増加を続ける中国の外貨準備問題」、「米国の財政赤字や経常収支赤字の問題」、「ギリシャのユーロ圏離脱に関する議論」、「ビットコイン」などといったテーマについて考察を加えている。 　グローバル化経済を本当の意味で「読み解く」理論を丁寧に解説しており、マクロ経済学、ミクロ経済学を一通り終えた後に読むには最適の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ＜サピエンティア＞第2弾 ●気鋭の経済学者の書き下ろし、公共経済学の中級テキストの決定版！ ●公共財、不完全競争、外部性の基礎から、課税、公債、情報の非対称性まで、わかりやすく解説。 ●各章末に演習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて近日公開予定） 「本書では、効率性と公平性という、経済学とりわけ公共経済学にとって重要な２本の評価軸を常に意識して議論を進めていく。『経済学はお金やコストの話ばかりする』という、経済学への悪口をよく耳にする。これは、効率性をまともに議論するのが経済学ぐらいだから仕方がないところがあり、その点で経済学は損をしている。しかし、経済学には公平性という重要な評価軸もあることも忘れないでいただきたい。その公平性という評価軸を前面に議論に登場させ、効率性と公平性という2本の評価軸で望ましい政府のあり方を議論するのが公共経済学の大きな特徴である。」 「叙述に際しては、数式を使った説明は最小限に抑えるとともに、理論的な厳密性だけを追求する議論はできるだけ避け、直感的に理解しやすい説明に努めた（直感的に「なるほど！」と納得でき、知的な満足感を得られたものほど重要である。そうでないものは、試験が終われば忘れてよい）。また、筆者が学生時代に教科書を読んでいて、もう少し詳しく説明してほしいと思った経験のあるところは、ややくどくなることを承知のうえで丁寧に説明した。」 ……「はじめに」より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●東洋経済新報社の新しい経済学テキストシリーズ〈サピエンティア〉第1弾 ●気鋭の経済学者の書き下ろし、計量経済学の中級テキストの決定版！ ●確率・統計の基礎から様々な計量経済モデル、実証分析の進め方、論文執筆の初歩まで、わかりやすく解説。 ●各章末に演習問題付き（解答は東洋経済新報社サイトにて近日公開予定） 「本書は、大学の経済学部の中級から上級向けとして書いた計量経済学の教科書です。そのため、偏微分や重積分などの微積分や行列表現などの線形代数の知識を、また、初等的な統計学の知識を前提としています。一方、行列微分などを用いる大学院上級の内容は含まれていません。 昨今ではいろいろなパッケージ・ソフトウエアで様々な計量分析が可能となっています。卒業論文や修士論文を読んでも、比較的新しい手法で分析が行われていることがあります。ただ、果たして学生がどの程度、背後にある計量経済学の理論を理解しているかというと、その理解は必ずしも十分なものではないと感じることが少なくありません。しかしながら、理論なき実践の危険性は多くの人が認知している問題であり、本書がその解決に少しでも役立てばうれしく思います。」（「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ASEANに進出し工場や事務所を開設するときの社会保険実務を解説。 ○日本から派遣した日本人従業員およびその家族の社会保険の適用・給付はどうなるのか ○現地で採用した雇用者に対する現地労働法制はどうなっているか ○日本の社会保障にあたる医療保険・年金制度の適用や給付水準、さらに企業・雇用者の社会保険料はどのくらいか …………… 海外進出を考える企業・事業主、相談相手となる社会保険労務士の必携 以下、「はしがき」より 日本企業の海外進出は今やアセアン諸国に向かっている。大企業は自力で情報収集しリスク分析を行い海外進出を行っている。中堅企業の事業主は海外進出に伴うリスクがどのような、また、どの程度あるかを調査する手段はもちろん、その十分な人材・経費も持たない。海外に工場や事務所を開設するときのリスクとは何か、例えば、 ○日本から派遣した日本人従業員およびその家族の社会保険の適用・給付はどうなるのか ○現地で採用した雇用者に対する現地労働法制はどうなっているか ○日本の社会保障にあたる医療保険・年金制度の適用や給付水準、さらに企業・雇用者の社会保険料はどのくらいか などである。海外進出を考える企業・事業主は進出による賃金以外の企業負担がどの程度になるか、その情報を求めている。 本書は、これから海外進出する企業・事業主とその相談相手となる社会保険労務士の助けになればと考え最小限の情報をまとめた冊子である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くのＩＦＲＳ関連の書籍の中で、類書にないＭ＆Ａとの関係に正面から踏み込んだ実務書。のれん非償却化時代の戦略的Ｍ＆Ａ会計を事例を用いて詳説する。佐山展生氏推薦！

日本の「失われた時代」の原因として、次の５つが指摘できる。 　その第一は、「最優先課題」と「損切り」の先送りである。これは、バブル崩壊後、金融機関が背負い込んだ不良債権の処理をめぐって典型的に表れた。 　第二は、部分最適と全体最適のトレード・オフを克服し、全体の利益を追求する国家戦略を打ち出せなかったことだ。政府が重要な決定を下すにあたって、全体最適解を下そうとする際、それに抵抗する政治力の強い組織的ストレスを克服できず、その組織の部分最適解を優越させてしまう。このことは、国家課題に関する明確な政策優先順位を設定し、それを容赦なくかつ効果的に追求し、実現する意思と能力の不在とリーダシップの不在を示している。 　第三は、既得権益層の岩盤構造である。これは、既得権益層がインサイダー集団を形成し、そこで手にするレント（過剰利潤）を守るために改革に抵抗する政治的に強固な構造のことである。 　第四は、政府も企業も「成功体験の虜」になったことだ。グローバル化とIT化と新興国の台頭と挑戦という新たな環境の下でも、日本企業の多くは高度成長期のビジネス慣行を維持し、それにしがみついていた。 　最後の第五は、官民問わずに危機意識が不十分だったことだ。日本の危機感の乏しさは、この間に深まった日本人の悲観主義の高まりと著しい対比を成している。そうした危機感なき悲観論の傾向は二一世紀初頭にはすでに明瞭に表れていた。 　これら五つの原因のうち、部分最適解と全体最適解のギャップにこそ、日本の「失われた時代」の本質がある。 　日本の「失われた時代」の行方は、世界に大きな意味を持つだろう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＩＦＲＳではなく、日本基準を解説した金融商品会計の平易な実務書。 会計基準では書かれている場所がわかりにくい論点を整備し並び替え、資産・負債の項目ごとに、設例と図表で会計処理と考え方を示す。 第3版（2006年）以来の7年間分の会計基準・適用指針等の改正内容（時価開示、過年度遡及、信託など）に完全対応した全面改訂版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するCSR――ネスレ、日産、GE、日立、P＆G、ユニリーバのケースを新収録。 基本的枠組み+実践ケース+Q＆Aでわかる！ CSR（企業の社会的責任）を経営戦略の側面からどう位置づけたらよいのか、その理論的な枠組みとともに、実践のための手順、組織づくりまでを日欧米の事例をまじえながら示す。 CSRコンサルティングの第一人者による、経営・事業に融合したCSR実践の必携書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業年金の制度、事業、日常業務の側面から企業年金を平易に解説。さらにガバナンス、リスクマネジメント、内部統制の３つの切り口から具体的な企業年金運営・設計事例で紹介する。

リーマン・ショックを端緒として世界金融危機が起こり、それは世界同時不況をもたらしました。本書は、その原因としてグローバル・インバランス（経常収支の不均衡）に焦点を当てます。世界経済には米国の経常収支赤字と、日本・中国をはじめとする東アジア諸国や石油輸出国等の経常収支黒字というアンバランスが存在します。そこに規制緩和とＩＴの発達が加わった今日、どのようなメカニズムでどのようなことが引き起こされるのか。気鋭の国際経済学者たちが国際通貨体制、為替相場、通貨同盟、アジア通貨、国際産業連関分析などの側面から考察します。最後にドルの基軸通貨体制の問題点と、アジアを含めたグローバルな通貨体制に関する政策提言を行っています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ３年ごとに出しているシリーズの第４弾。内外の研究者・ＮＧＯがネットワークを作り、環境問題の実態をレポート。国際的にも評価の高い資料である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジアの環境問題を報告してきた国内外の研究者とＮＧＯの協力による白書、待望の第３弾。今まで、数カ国語に翻訳されるなど、評価も高い一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アジアの成長の裏に、環境問題が厳然と存在する。豊富な資料と現地調査によってまとめあげられたアジア７カ国のＮＧＯ協力による初めての草の根の環境報告書。

早稲田大学ファイナンス研究科の人気講義を書籍化! 経営センスを鍛える 金融マン必読の書 「本書の最大の特徴は、どの章も読者が『自分で考える』ための材料を提供していて、仲間同士で議論したり、自分で考えを組み立てるのに役立つよう、章末に具体的な論点を提起していることです。私の講義では、参加者のオープンで活発なディスカッションを通じて問題理解を深め、解決策をみんなで模索する手法をとっていますので、本書もそうした手法に沿った構成としたのです。」──「序章」より 経営コンサルタントとして様々な金融機関の経営改革に携わり、金融庁の不良債権問題タスクフォースや金融審議会にも参加し、金融機関の社外取締役、社外監査役も務め、わが国の金融機関を知り尽くした川本裕子氏が、金融機関をマネジメントするにあたって必要な基本知識、目をつけるべきポイントは何かを明らかにする。本書を読めば、自分の業務の範囲を超えて、金融機関経営に関する「全体観」を身につけることができる。それだけでなく、金融業界全体を取り巻く外部環境を見る眼を養うこともできる。「銀行経営の教科書」の決定版!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの大学の経済学部・経営学部で開講されている「企業金融論」「企業財務論」「コーポレートファイナンス」のためのテキスト。 多くの「コーポレートファイナンス」のテキストは、数理モデルの解説が中心だが、本書は、数学が苦手な学生・社会人でも「読めばわかる」ように、銀行借入や株式、社債など、企業の資金調達の仕組みを、非常に平易に解説。重要な金融用語についても丁寧に解説されており、一通り読めば「企業から見た金融の仕組み」の基礎が、十分に身につく一冊。理解度を確認するための練習問題つき。 本書の特徴は以下の通り。 第1に、企業からの視点で、企業金融をとらえている。多くの金融論の書籍は、金融機関や金融市場が中心の視点で書かれているが、本書はあくまでも「主役は企業」という立場で記述している。 第2に、「ファイナンス理論」の書籍とは、構成・内容ともに、一線を画している。ファイナンス理論を学ぶ前に読んでほしい1冊である。 第3に、複雑な数式や計算をほとんど使っていない。この点は、とくに文科系の学生・出身者にとっては、大きなメリットとなる。 【主な内容】 序　章　企業金融とは何か 第1章　企業の資金需要 第2章　資金調達の形態 第3章　財務諸表の見方 第4章　キャッシュフロー 第5章　借入金(1)──借入れの種類と返済方法 第6章　借入金(2)──借入金利とメインバンク制 第7章　借入金(3)──担保 第8章　借入金(4)──保証 第9章　社債(1)──社債の種類 第10章　社債(2)──公募債と私募債 第11章　社債(3)──格付け 第12章　株式(1)──株式による資金調達 第13章　株式(2)──企業の合併・買収 第14章　アセット・ファイナンス 第15章　ベンチャー・ファイナンス

親鸞研究の第一人者が、親鸞の足跡の全てを調査し、信憑性のある史料だけをもとにして分析。従来の親鸞像からフィクション的な要素を取り除き、語られることのなかった実像に迫る。750回忌記念出版。 【主な内容】 第一部　若き親鸞の実像 　第一章　出自と出家時代 　第二章　六角堂参籠から「本願に帰す」 　第三章　空也から見る念仏聖の系譜 　第四章　法然と門弟たち 　第五章　法然と親鸞の関係 　第六章　権力側から射られる「承元の法難」 　第七章　親鸞が流罪となった真因 第二部　流罪と布教時代の親鸞 　第一章　越後の親鸞の流罪生活 　第二章　恵信尼と親鸞の越後 　第三章　善光寺信仰と親鸞 　第四章　親鸞と関東の門弟たち 　第五章　親鸞の常陸奥郡への布教活動 　第六章　親鸞の「悪人」解放の信仰

事前にどのように備え、事後にどのように対応すればよかったのか。具体的な事件を元に、企業法務の基本から戦略的活用法までわかる。 頻発する企業不祥事。訴訟トラブル。契約問題等々。会社のガバナンスからファイナンスに至るまで、企業活動は法律問題と切っても切ることができません。 そこで重要な役割を果たすべき企業の法務部門は、一体、どれだけ求められた役割を果たしているでしょうか。 残念ながら、一部の企業を除き、日本企業の法務部門は必ずしも十分に役割を果たしていないようです。 本書では、法務部門の基本的な課題を確認しながら、相互に関連する法務のテーマを、最近の企業不祥事を通じて、総合的に解説します。 あわせて、企業の付加価値をアップする「法務部」をどうやって作っていくか、その付加価値を社内でどのように計測するのかについても解説します。 【主な内容】 プロローグ　いつ起きてもおかしくない!　何をどうすべきだったのか? 第1章　法務部門とはどういうものか～その必要性から導かれる存在意義 第2章　法務部門の人材をどうするか～付加価値アップの最重要ポイント 第3章　法務部門の業務範囲はどう考えたらいいのか～優れた法務部門の業務と役割分担 第4章　弁護士の起用と使い方はどうあるべきか～社外弁護士を使いこなすための法務部門の役割 第5章　グローバル企業法務の新潮流とは～欧米から新興国まで多様な法環境への順応 第6章　コンプライアンス・CSRを推進する法務部門～企業価値の向上から持続的発展のためのロビイングまで エピローグ　経営力アップに向けた法務の課題と展望

2010年で既に180兆円以上、2020年には350兆円以上に。空前絶後の世界のグリーンビジネス市場で、日本企業はいかに戦うべきか。エキスパートたちが海外&日本企業のケースを基に徹底解説。 【主な内容】 第1章　現在進行形の「グリーン革命」 第2章　グリーン革命がもたらすもの 第3章　周回遅れの日本企業 第4章　グリーンビジネス市場の構造と市場機会 第5章　変貌するグローバル・グリーンビジネス市場 第6章　先行する企業の戦い方 第7章　日本企業がグローバル・グリーンビジネスで勝つために

日本のソブリンリスクの本質に迫る実践的な運用戦略の書。歴史的・理論的に検証した上、将来的なシナリオ毎のデフォルトの発生確率を明らかにし、投資戦略にどう反映すべきかを示す。 【主な内容】 第1章　ソブリンリスクの論点整理 第2章　未曾有の領域に入ったJGB運用の世界 第3章　日本のソブリンリスクについて考える 第4章　日本のソブリンリスクの将来 第5章　信用リスクと投資運用戦略【基本編】 第6章　信用リスクと投資運用戦略【応用編】

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 外国企業との交渉・契約から国際M&A、トラブル解決まで、国際ビジネスの多様な業務を取り上げ、基本原則や対処法を解説。国際共通ルールもよくわかる。海外進出企業必携の書。 【主な内容】 第1章　国際ビジネス法の特色 第2章　国際ビジネスを規律する法 第3章　国際ビジネスの担い手 第4章　国際取引の契約手法 第5章　英文契約書のポイント 第6章　国際売買契約 第7章　国際ビジネスの発展過程 第8章　国際取引の各種スキーム 第9章　国際取引の紛争解決手法

本書は、「人間がうまくできないことは何か」を探究するロボット工学者が書いた改善の教科書である。人間の限界を知り、人間の限界を試すような作業をなくすことが職場改善の極意である。本書では、人間工学の知見を活かした改善の理論とそのノウハウを解説する。 人間工学的なモノの見方、人間工学から見た人間の限界とその対処法、潜在的な改善対象を発見するための手法(言い訳法)、間違いにくくなるフールプルーフ(foolproof)な環境の作り方、作業を簡単にするための7つの原則、改善提案書を書く際のポイントなど、新たな切り口による改善のツボを紹介する。 ※本書は、2021年10月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。

大学には学生の教育や社会経済貢献のための研究、財団には慈善事業のためになどの組織によって様々なミッションがある。そのミッションは長期的、恒久的に実現するものであり、そのためには財政的に支援する資産運用の長期的視点でなされなければならない。 現在の日本の大学は、18歳人口の縮小、大学間競争の激化、公的支援の縮小、経費上昇などの課題を抱えながら、大学教育の質的向上が求められる。 授業料、入学金の拡大が困難ななか、寄付基金を活用した資産運用が大学経営の大きな課題となってきた。 しかし比較すると、数百年の寄付の歴史に基づくエンダウメント・モデルによる資産運用を重ねてきた欧米大学の基金規模がハーバード大学、イェール大学では兆円規模にたっしているのに対して日本では最大規模の慶應義塾大学でも500億円。 欧米の大学では、「寄付募集⇒運用⇒支出の拡大再生産の仕組み」が大学の質的向上と国際的優位を作り出す源泉となっている。 課題解決のキーは、企業改革と同じく大学の運用ガバナンス改革にある。貯めるだけではなく、資産を運用し、ミッションを恒久的に実現するための強固な基盤を築きあげるためのエンダウメント・モデルに基づくベスト・プラクティスを示し、米国大学基金や日米年金基金の資産運用手法を学びながら、日本におけるミッション・ドリブン・インベストメントの提案をする。

ミクロ経済学の最新動向は価格メカニズムを中心とした分析から、契約、取引、組織に注目した分析に移っている。本書は、この最新テーマをやさしく解説。

人工知能（AI）、チャットボット、VR（仮想現実）・AR（拡張現実）、マルウェア対策、DevSecOps・・・・・ ビジネス・社会・経済のしくみを変える ＩＴ（情報技術）の近未来がこれ１冊でわかる！ 2016年は、人工知能（AI）やロボット、IoT（Internet of Things）、FinTechといった技術が注目を集めた。 また、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）への関心も高まった。 一方、こうしたデジタル化の進展の陰では、サイバー攻撃の脅威も年々、高まっている。 本書は、ＩＴビジネスを活用する企業の経営者や企画部門の方、実際にＩＴの開発や運用に携わる方々に対して、 2017年以降のＩＴ利活用のナビゲーションとなるべく、以下のような構成としている。 ■第１章　「ＩＴロードマップとは」 ■第２章　「5年後の重要技術」 ■第３章　「複合的なＩＴの活用による新サービスの可能性」 ■第４章　「重要になるセキュリティ技術」

19世紀を産業化の時代と呼ぶのなら、20世紀はまさにマネジメントの時代であったといえるだろう。 本書は、20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたのかを、深い洞察を交えながら振り返る。 偉大な経営思想家、実業家の人生や時代背景、そして彼らが創造した組織の輪郭を改めて見つめ直すことで、明日につながる何かが見えてくることだろう。 テイラー、フォード、メイヨーからポーター、ウェルチ、デルまで。20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたかを洞察を交えて振り返る。経営の100年史。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1999年に刊行され、リサイクルと廃棄物の仕組みを経済学で分析し、実務界に大きな影響を与えた基本テキストの改訂版。制度変更や新しい事例を盛り込み大幅に加筆する。 【主な内容】 第1章　グッズの世界、バッズの世界 第2章　動脈産業と静脈産業 第3章　バッズとゼロエミッション 第4章　安定した市場リサイクルの条件 第5章　逆選択とパートナーシップ 第6章　PPP(汚染者支払い原則)と費用負担 第7章　環境保全のトレードオフ 第8章 バッズのマクロ経済学 第9章　環境制約と経済成長 第10章　バッズの管理システム

船橋 洋一／鈴木 一人／細谷 雄一／神保 謙／村井 純／柴田 なるみ／相良 祥之／大矢 伸／尾上 定正／富樫 真理子／越野 結花。 各分野における第一人者・気鋭の研究者を結集！ 新冷戦下における米中・日米・日中関係、 デジタル・サイバー、エネルギー、健康・医療、生産・技術基盤。 そのベースとなる「経済安全保障」のかたちとは。 論点を整理し、日本がとるべき国家戦略について分析・提言。 東洋経済オンライン連載をもとに大幅改稿・加筆。 経済安全保障の“黒字”/“赤字”ということで言えば、日本は戦後、米国が主導し、構築した国際秩序とルールという大きな“黒字”を享受してきた。米国が内向きになり、ポピュリズムと分断の政治が広がり、中国が相互依存を武器化し、勢力圏を拡大するにつれてその“黒字”構造が“赤字”体質に変質しつつある。それをもう一度、“黒字”構造に作り替えることが日本の経済安全保障戦略には求められる。経済力を国際秩序とルール再構築のために戦略的に使うことを学ぶ必要がある。言い換えれば、「守る」だけでなく「攻める」ことが大切だということである。さらには、それを持続的に行うには日本の経済と産業の生産性と国際競争力の不断の向上、未来を実装するビジョンとイノベーション、そしてそのための人材と投資が不可欠である。「育てる」ということである。経済安全保障の最大の要諦は、「育てる」ことにほかならない。【序章（船橋洋一）より】

今こそ読みたい、平和のための経済論 「過剰な制裁が、新たな戦争を生み出す」 100年前、憎悪へ突き進む世界に警鐘を鳴らした 20世紀最高の経済学者・ケインズの傑作が復活！ 山形浩生氏「ずいぶんきな臭い時代になってきた現在、本書をきっかけに少しでも戦争／平和と経済についてまじめに考えてくださる方が増えてくれることを祈りたい」ーー「訳者解説」より 〈本書の背景〉 1919年、経済学者にして官僚でもあるジョン・メイナード・ケインズは、 第一次世界大戦後のパリ講和会議にイギリス代表団の一員として参加した。 しかし、ドイツへの過剰な制裁を課す議論の方向性とヴェルサイユ条約の、 あまりのひどさに絶望し、辞表をたたきつけて、即座に本書を書き上げた。 〈なぜ今、読むべきなのか〉 世界的なベストセラーとなり、ケインズの名を一躍押し上げた本作は、 「ナチスの台頭」「第二次世界大戦開戦」を予言した書としても知られる。 戦後処理と世界経済の枠組み構築を考える際のバイブルとも言える本書は、 戦争の時代に足を踏み入れている現代においても、主張が色あせない一冊である。 【主な内容】 序文 第1章　序論 第2章　戦争前のヨーロッパ 第3章　会議 第4章　条約 第5章　賠償 第6章　条約後のヨーロッパ 第7章　修正案 訳者解説

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

安易な情報管理・発信でトラブル続出！ ソーシャルメディアを武器として使うための基礎知識を解説。 企業や自治体の広報・法務担当者、中小企業経営者、個人ブロガー、YouTuberの必読書 【主な内容】 ◎安易な情報管理が招いたトラブル事例と対策 ◎動画配信に潜むリスク ◎使いたくなる「No.1」の落とし穴 ◎意外に広い「ステマ」の罠 ◎SNSでの炎上を防ぐ「さ・し・す・せ・そ」 ◎それでも起こるトラブルにどう対応する？ ◎情報発信にChatGPTは活かせるか：その活用と注意点

デジタルディスラプション＆ポストパンデミックの時代に合わせて、事業戦略や組織の体制を「リアライン(Realign）≒再構築」することの重要性を説き、具体的な解決策を提供する本。 パーパスと戦略、そして組織の整合性の重要性が多くの人に理解されている一方で、どうすればそれらをうまく整合させられるのかを具体的に知っている人は少ない。本書はこの問題に対する処方箋として、通常は個別に議論されることの多いパーパス、事業戦略、組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムを包括的に語っている。特に組織に関する要素を組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムの3つに区分けし、具体的な事例を交えて説明している点は非常に実践的である。 著者は最適な戦略や組織が常に1つだけではないことを指摘しつつ、単に「状況による」と述べるだけでなく、戦略と組織をいかに整合させればよいかを具体的に考察するための軸を「戦略的アラインフレームワーク（SAF）」として提示している。SAFが軸に据えている、連携性と自律性、安定性と俊敏性という4つの要素はすべて戦略上重要だが、連携性と自律性、安定性と俊敏性はトレードオフの関係にあるため、自社がどの要素において秀でたいかによってとるべき戦略的アプローチは異なる。それぞれの戦略的アプローチにおいて必要な組織ケイパビリティや組織アーキテクチャー、経営管理システムが、多様な事例を交えて説明されている。 著者はオックスフォード大学のサイードビジネススクールで教鞭を執る傍ら、日本を含む各国で企業幹部の育成やコンサルティングも行ってきた。そのため本書は、実践と理論が高度に融合しており、日本企業への洞察も随所に表れている。 成功のシンプルな法則ではなく、組織の状況と目標に合わせて最適な戦略と組織を構築するための指針を提供する本書のコンセプトを理解し、SAFを適切に適用することで、読者は自社に合った戦略を構築でき、その戦略の実効性は飛躍的に高まるだろう。 巻末には日本語版オリジナルで著者・ジョナサン・トレバー博士（オックスフォード大学准教授）へのインタビュー「日本企業における戦略的リアラインの捉え方～DXはリアラインをどのように加速させるのか？～」（聞き手：監訳者・早稲田大学池上重輔教授＋NTTデータ経営研究所Re:Align研究チーム）を収録。

「不確実性」が常態化してしまったこの世界で、新しい戦略が必要だ。 これまで信じられてきたポーターの「理論」はもう古い。 競争優位を確立した企業がその後、立ちゆかなくなるのはなぜか？　それは競争優位が不動のものだと勘違いしているからだ。 どんなに成功を収めた企業でも常に「次」に備えなければいけないが、大企業や一度競争優位を獲得した企業ほど、そのベストなタイミング「転換点（Inflection Point＝自社のビジネスの根本が変わる局面）」を見逃しがちである。 転換点とは、ここを過ぎてしまうとすべてが取り返しのつかないほど変わってしまうポイントを指している。 このタイミングを迎えているとき、組織のリーダーは次のようなことを感じるようになる。 ■自分も含め従業員は、自社製品・サービスを買いたいと思わないし、実際買っていない。 ■以前と同じレベル、あるいはそれ以上の投資をしているのに、見返りがないと感じる。 ■顧客はより安価でシンプルなソリューションで“十分”だと考えていると思う。 ■予想もしなかったところから競争が始まっていると感じる。 ■顧客は自社の提供するものに対して、もはや興奮することはないだろう。 ■自社が求めている人材から「働きたい会社」の上位に挙げられていないようだ。 ■優秀な人材が何人か辞めていく。 ■自社の株式はずっと過小評価されている。 ■自社の技術者は、新しい技術が登場すれば仕事が変わってしまうだろうと予想している。 ■ヘッドハンティングで人材が狙われているわけではなさそうだ。 ■成長グラフが減速または反転している。 ■この2年間で、市場に出て成功したイノベーションはほとんどない。 ■福利厚生を削ったり、社員にリスクを課さざるをえない。 ■経営陣が、ネガティブなニュースに聞く耳を持たない。 本書では、イノベーション研究で世界トップにランキングされる経営学者が、 「転換点」を迎えた成熟企業が取るべきアクションを詳らかにしていく。

子どもの夜泣き、核家族の不幸、汚職や賄賂、陰謀論…… すべては進化のせいだ！ 斯界の権威が大絶賛！ 「洞察に満ちた科学的理論と興味深い逸話の詰まった快作」 ――リチャード・ドーキンス（進化生物学者、『利己的な遺伝子』著者） 「協力がいかに大切かについて書かれた、素晴らしい本」 ――アリス・ロバーツ（人類学者、『人類20万年 遙かなる旅路』著者） 「私たち人類についての考え方を変える」 ――ルイス・ダートネル（宇宙生物学者、『この世界が消えたあとの 科学文明のつくりかた』著者） 「世界をよりよく理解する方法だけでなく、世界をどう変えるかについても示してみせる」 ――マシュー・コブ（動物学者） 「人間がそうであるべきほど協力的でないのはなぜかを知りたければ、答えは本書の中にある」 ――ロビン・ダンバー（進化生物学者、『友達の数は何人？』著者） ■本書で得られる知見 ・多細胞生物が誕生したのは「協力」が利益をもたらすためである ・ミツバチやアリのコロニーは「超個体」のように振る舞う ・母親と胎児は栄養分をめぐって争う ・姑が嫁の子育てを手伝うのにはわけがある ・詐欺やたかり、汚職や賄賂、身内びいきも協力の産物である ・パラノイア（妄想症）や陰謀論の背後にある進化論的な理由 ・平等主義だった人類の社会に独裁制が誕生したのはなぜか？ ・集団の人数が増えると反乱は起きにくくなる