『道をひらく』『私のウォルマート商法』から『人を動かす』『７つの習慣』まで 「名経営者の経験・自己啓発の教え」を学ぶ ◆『井深大　自由闊達にして愉快なる』（井深大）、『ざっくばらん』（本田宗一郎）、『アメーバ経営』（稲盛和夫）などの名著について語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

楠木建、入山章栄…etc.著名な経営学者・コンサルタントが「座右の書」を語る MBA定番書の戦略と組織論を一気に学ぶ[戦略・組織論の名著20冊] ◆『小倉昌男の経営学』を入山章栄氏(早稲田大学ビジネススクール教授)が解説するなど、人気ビジネススクール教授らが座右の書を語る。 ◆取り上げる本は、著名な経営者か経営学者の代表作。1冊読むのは大変だが、どんなことが書いてあるか、いまどのように役立つかを知っておきたい不朽の名著ばかり。 ◆これを一流のコンサルタントやビジネススクールの人気教授たちがポイントを押さえて紹介。 ◆著者たちのフレームワークやキーコンセプト、現代のIT化やグローバル競争が進むビジネス環境に当てはめたケーススタディなどを解説する。

江戸時代の武士は競争という言葉を嫌ったという記録も残っている日本。日本企業の競争のスタイルは、「相手のいない競争=能力を高める競争」でした。その結果、良いものを作って市場シェアを高めるが、そんなに利益が出ない構造となってしまっています。 　競争を回避するスタイルがどのようにして生まれ、世界を席巻し、限界に達したのか？　本書は、そのような日本企業のマネジメントスタイルの発展の軌跡を、江戸末期から現在にいたる日本企業の経営を明らかにするもの。主役は、三井、三菱、住友などの財閥です。競争のない状態を作り上げてきた日本企業ですが、このままでいいとは思えません。グローバルな競争に勝ち抜くためには、変わるのか、変われるのかが問われています。 　競争に勝ち残った会社を見ると多くが財閥系企業です。日本では、巨大企業（売上高上位50社。銀行を除く）の4分の１程度が企業集団に属しているのです。日本の産業社会の未来には、しばらく企業集団が存在し続けます。ではどんな役割を果たしているのか、いくのか。本書は歴史分析によって未来予測や展望のヒントを提供します。欧米大企業の進化を追った既刊『マネジメントの文明史』に続いて、これまでの経営書にはない独自の仮説に基づく興味深い解説をします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 昨今、タイトルに何がしかMBAと書かれた本は、ときとして西欧的なMBA教育のメリットの礼賛か、冷たく無味乾燥なファイナンス理論の本だと、先入観を持って考えられてしまうところがあるかもしれない。けれどもこの本では、精緻な企業価値評価理論を知るだけでなく、人々の信頼によって成り立つ資本市場を理解し、市場にかかわる人々の「息づかい」さえ感じることができる。 著者はハーバード・ロースクールに学び、投資銀行などの前線における経験を豊富に持つM&Aアドバイザー。全8章立てで、価値評価方法の本質を説明することを目標に、基礎編と実務応用編に分けて構成されている。第3章までの基礎編では、「企業価値」およびそれを決める要因、価値の測り方など、MBA教育とその実践の場における、「経営のグローバル共通言語」を学ぶことができる。 応用編では、「株価算定とM&Aの実務」が焦点になり、会社の値決めの実際や、「価値創造」の仕掛けに関して、最新のトピックスが数多く収められている。単色刷りではあるが図表が多く、M&Aスキーム全体についての理解の助けになる。巻末では、用語索引が日英併記され、参考書としての使い勝手もよい。 本書は、単に理論を伝えようとする図書ではないし、練習問題がたくさん収められたテキストのたぐいでもない。むしろ、著者の「思い」が託された1冊である。ふとした行間で、現場を大事にする著者のメッセージに触れられるため、読んでいて楽しい。また、歴史的背景にまで言いおよぶ、著者の思いやりにあふれた筆遣いが印象的だ。

従来の「最強（グレート）」を超え、 さらに成長するための９つの戦略を ボストン コンサルティング グループのコンサルタントが解説！ 地政学リスクの高まり。テクノロジーの急速な発展。 社会的役割を果たすことが一層求められ、 感染症や気候変動などの予測不可能なリスクが次々と顕在化する…… こんな変化の時代で勝つためには、従来の「グレート」な経営だけではうまくいかない。 本書では、ＢＣＧグローバルのコンサルタントである著者たちが、 「グレートを超える」ために必要な９つの戦略を解説する。 ――グローバルでありながらローカル。 リーンでありながらレジリエント（回復力が高い）。 最低コストを実現した上で、最高スピードも実現する。 「最強（グレート）」の先にあるのは、一見、二律背反しかねない要件を 同時に充足するしなやかなデュアル・エンタープライズの世界なのです（本文より）―― 【本書で解説する９戦略】 ●成長戦略 戦略１　社会的インパクトを自社の中核事業ととらえて再構築するなど ●オペレーション戦略 戦略４　新しいダイナミックなバリューウェブで、従来のバリューチェーンを補完するなど ●組織戦略 戦略７　マトリクス型組織から脱却し、顧客起点のアジャイル・チームを導入するなど

強い企業は創造的破壊を狙っていない!イノベーションというと画期的な発明・発見がイメージされがちですが、ほとんどの企業の収益源は、既存の知識や眠れる資源(技術等)・製品サービスの「読み替え」(従来とは違う視点・文脈からとらえること=視点・文脈転換のプロセス)から生まれています。 本書は、知識・資源の読み替え(視点・文脈転換プロセス)という切り口から、強い企業を支えているイノベーションの構造を明らかにしようというもの。オープン・イノベーション、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、ダイバーシティ経営など、経営の最新課題も、既存の資源を再活性化させる新しい視点の提供という意味で企業を強くする方策ととらえることができます。 本書が取り上げるのは、次のような資源の読み替えです。 ・役に立たないとして見過ごされていた、あるいは捨てられていた知識・資源の読み替え ・イノベーションのやり直し(価値の再生) ・役割を終えて使われなくなった知識・資源や製品・サービスの読み替え ・成熟して売れなくなった製品・サービスの読み替え ・オープン・イノベーション(社内、社外)、ユーザーとの共創、グローバリゼーション、地域創生、ダイバーシティ経営等は、すべて従来とは異なる視点・文脈から知識や資源をとらえるための活動。 筆者は、野中郁次郎(一橋大学名誉教授)の弟子、知財マネジメントの研究者としても著名です。日本の現状に即してステレオタイプなイノベーション論を覆す本書は、大いに注目されるでしょう。

本書は古代エジプトの「第I部:会社以前」から「第II部:大航海時代と会社の誕生」「第III部:英国――産業革命の成立・発展・衰退」「第IV部:ドイツ――大企業と重工業の誕生」「第V部:米国――マネジメントと経営者の創出」そして現代の「第VI部:個人によるイノベーションと非営利組織の時代」という順番で進んでいきます。 第I部では古代エジプトのピラミッド建設から説き起こし、アテネやスパルタといった都市国家群、ハンザ同盟、十字軍を経てルネサンス期の商業都市ヴェネツィアに到着します。 第II部はなぜか2012年のロンドン五輪のエピソードから始まります。コロンブス、マゼラン、東インド会社を経て会社の誕生の軌跡を追い、辺鄙な英国がインドに植民地を築いた謎を解き明かします。 第III部の舞台は英国。なぜこの地で産業革命が成立したのか、成功したはずなのにドイツやアメリカと違って後世に生き残った会社はなぜないのかを解説します。英国は金融に向かっていったのですが、それは植民地と大きく関係しています。 第IV部では、そんなイギリスを凌駕し大企業と重工業を生み出したドイツに迫ります。同族企業が多く、本社は分散し、多くの巨大科学工業の発祥は染料工場であるなど意外な素顔が明らかになります。 第V部の舞台は米国です。主役はフォード、デュポン、GMなど今でも有名な企業です。意外なことに米国企業はイノベーションに強い訳ではなく、共通性部品、事業部制、フランチャイズ制などの知恵で大きくなっていったことが明らかになります。第VI部は現代です。米国大企業の黄昏と非営利組織の時代の到来を描きます。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

ポーター、コトラー、ミンツバーグ、 「ダイナミック・ケーパビリティ」のデビッド・ティースに、 「両利きの経営」のチャールズ・オライリー ……。 「世界標準の経営学者」たちは、今、何を考えているのか？ 入山章栄、興奮。 まさにドリームチーム。 ありえないほど豪華な17人。 【世界トップのスター研究者による全17講】 ポーター教授のCEO論／ダイナミック・ケーパビリティ／両利きの経営／オープンイノベーション／コトラー教授から、ニューノーマルのマーケティング論／社会的インパクト投資／ステークホルダー理論／パーパス経営／リーダーシップの経営心理学／マーケットデザインで読み解く起業マネジメント／ネットワーク効果で読み解くプラットフォーマー／デジタルトランスフォーメーション（DX）／AIと雇用の未来／AIとアルゴリズムの進化論／日本のイノベーション力／デジタルマーケティング／ミンツバーグ教授の資本主義論

持続的発展のヒントは欧米のファミリービジネスにあり! 「権力集中型」か「集団統治型」か 柔軟性を持った新しい事業承継のかたちを提示する 経営者の高齢化等で、ますます深刻化する事業承継問題。 日本では事業承継というと、特定の後継者(長男など)に支配権を集中させる「権力集中型」が主流だ。しかし、この方法には、1後継者が無能な場合に追い出す術がなく、またファミリー内で不公平感が醸成されるなど、ファミリーの一体性が失われる場合があることに加え、後継者に課される多額の相続税(贈与税)を回避するために、2事業とは関係のない、本末転倒ともいうべきタックス・プランニングが横行する、という問題が指摘できる。それらの要素が、日本のファミリービジネスの力を削ぎ、企業価値の低下を招いている側面は否定できず、日本の多くのファミリービジネスが孫の代までに終焉を迎えてしまう一因にもなっている。 一方、欧米のファミリービジネスにおいては、意思決定のあり方やガバナンス、企業価値の算出など数歩先を行くファミリービジネス研究が実践に活かされた結果、ファミリー全体で会社を統治する取り組みが導入されている。このような「集団統治型」の事業承継は、ガバナンスが実効的に機能している限り、「権力集中型」と比べ、ファミリービジネスの永続性が担保される仕組みであるという評価ができる。 本書は、日本を代表する経営系法律事務所の弁護士・税理士で構成する専門スタッフが中心となり、諸外国の具体的事例を示しながら、日本企業の事業承継に取り入れるべき「集団統治型」の新しい事業承継モデルを提言するもの。具体的には、会社法が定めるデフォルトルールを用いた仕組みの代わりに、信託・組合・財団等を用いた仕組みを、各ファミリーの個別事情を踏まえつつ柔軟に構築していくための基本的な考え方やノウハウの提示を目指す。

・顧客ニーズを起点にした高収益新商品開発の作り方を、ニーズ収集から、ビジ ネスモデル構築、新商品開発を経て発売後評価へ至る一連の流れに沿って実践的 に解説。 ・顧客ニーズをどのように収集し、それをどのように集合化し、新商品として仕 立てていくか。それをどのようにブラッシュアップし、高収益化を図っていく か。そして、それをどうやって実現させていくかといった、新商品開発のプロセ スにおける「困りごと」を事例を交えながらわかりやすく説明。 ・併せて、高収益商品を永続的に開発するための組織作りについても、仕組みと 組織の両面から解説。 ・顧客ニーズを管理する「ニーズマネジメントシステム」、「商品仕様のマネジ メント」など新しいマネジメントシステム、「困りごとの構図設計」「開発仕様 優先管理表」など実践で使えるシートも掲載。 ・キーエンスでの実務経験を、全221ページの本文と106個の図表に盛り込んだ、 新商品企画開発に携わっている人には必携のマニュアル本。

本書は「日本の製造業の未来」についてまとめたものです。日本は1980年代、製造業を核に“Japan as No.1”として世界一のGDPと競争力を有し ていましたが、現在のGDPは世界3位に後退し、競争力も26位にまで順位を下げています（スイスIMD 世界競争力センターの調査より）。 　“Japan as No.1”と称されたころの製造業を知る者にとって、現在の状況はもどかしく、「どうすれば世界一の座に返り咲くことができるのか」と考える日々です。本書では、製造業に関わる学者やコンサルタントの英知を集め、この課題についてのひとつの解を示そうと取り組みました。 　製造業の競争力は、製品（ハード）そのものの競争力と、製品のサービス化での競争力が重要になります。この２つの競争力を向上させるのはまぎれもなく技術力であり、「ハードの技術力（製品に対する技術力）」と「ソフトの技術力」の両方が欠かせません。ハードの技術力の大小は、設計者や生産技術者などのエンジニアリングチェーン（研究・開発・生産技術）の人材の質と量（質×量）により決まります。一方のソフトの技術力は、サプライチェーン（計画・調達・生産・販売・物流）の業務推進者と、IT・IoT・AI活用のシステムに関わる人材の質と量により決まると考えます。 　本書では、日本の製造業が再び世界一の座に返り咲くために技術面、経営面から提言をします。（本文から抜粋）

コーポレートガバナンス・コードにいかに対応すべきか? 海外での実践事例にも精通した専門家たちが、 具体的な事例も提示しながら、論点を整理し、ポイントをわかりやすく解説。 実務担当者はもとより、経営トップ、投資家も是非、押さえておきたい知識満載の一冊です。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

活発化するグローバルな事業再編と法・税制の後押し。 新しい経営の選択肢をどう活かすか？ 企業法務の第一人者が、Ｍ＆Ａの留意事項をグローバルな視点で解説。 　日本でも、1990年代にバブルが崩壊して以降、経営資源の効率的な移転を可能とするＭ＆Ａを活性化するための法制度や税制度が整えられてきました。そして、今やＭ＆Ａは、経営の重要な選択肢の１つとして広く認識されるとともに、イノベーションを実現する手段として、コーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）に対する関心も高まっています。 　一方で、過去に行われたＭ＆Ａに起因して多額の特損やコンプライアンス上の問題が生じるなど、問題事例も散見されています。特に海外のＭ＆Ａは国内よりも難易度が高く、その成功確率は必ずしも高いものではありません。 　また、日本においてＭ＆Ａのメニューが大分出揃ってきたとはいえ、買収対価の一部を株式とする買収についての制度は十分整えられておらず、大規模なＭ＆Ａや現預金を持たないベンチャー企業によるＭ＆Ａの支障となっていました。そこで今回、産業競争力強化法の改正により、株式対価のＭ＆Ａを容易にするなど、日本でも今後、新しいタイプのＭ＆Ａを実現する可能性が生まれています。 　本書は、こうした状況を踏まえ、企業法務の専門家が、経営戦略としてのＭ＆Ａの活用法から始まり、最近関心の高いＣＶＣ、海外Ｍ＆Ａを行ううえでの留意事項、株主アクティビスト時代におけるＭ＆Ａのあり方、産業競争力強化法の改正を踏まえたＭ＆Ａのメニューなどを、最新の議論を交えて紹介します。企業の経営企画担当、法務担当はもとより、金融機関、機関投資家、会計士などにも必携の知識が満載の一冊です。

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

「最もイヤなイベント」を「支援者づくりの場」に変える。 ガバナンス時代の株主対応のポイントを第一人者が解説する役員・担当者必携の一冊! ◆機関投資家など新しい株主とどう向き合うか コーポレートガバナンスコード、スチュワードシップコードの導入を機に一気に加速する、ガバナンス改革。そのなかで、いま、企業は株主とどう向き合うべきかに苦悩しています。総会屋排除、持合の解消ののち、各コード対応に追われながら、従来の安定株主に変わる機関投資家との対峙を求められているからです。同時に、アクティビストへの対応にも神経を使わなければなりません。 こうしていま、大きく変わり始めた株主総会は、上場企業の役員にとって最重要イベントの1つ。しかし、本音を言うと「最もイヤなイベント」と筆者らに漏らす経営者が実に多いといいます。 ◆経営者向け実践セミナーをベースに書籍化 本書は、そうした経営者向けに、日本を代表する大手法律事務所が2018年1月に実施する会社法セミナー「変わる株主総会」での講演・議論をもとに、コーポレートガバナンス時代の株主総会をどのように進めていくべきかをまとめる「変革期の株主総会マニュアル」。 従来の6月に代わって検討されている7月総会やヴァーチャル総会の開催など新しい動きもフォローしながら、招集通知のあり方から、当日の運営や質疑、プロキシーファイトや否決リスクへの対応、アクティビストの動向など、実践的なアドバイスを提供します。 執筆陣は、企業が選ぶ弁護士ランキングでトップテンに入る澤口実弁護士(2016年2位)を中心に、菊池伸弁護士(2017年5位)、石綿学弁護士(同5位)、松井秀樹弁護士(2016年10位)などで構成します。

10年裁判の末、逆転無罪となった長銀・日債銀粉飾決算事件、著者が冤罪と見るライブドア事件、10年にわたる長期の粉飾決算事件であるオリンパス事件、現在進行中のウエスチングハウス買収後の東芝巨額粉飾決算――5大粉飾事件の深層を解明！ 「想起すれば、21 世紀は粉飾決算とともにやって来た。本書で分析の対象となっている巨大粉飾決算事件はすべて20 世紀末から世紀を跨いで事件が発生し、21 世紀初頭の司法により決着が図られている。 21 世紀は時価会計の時代でもある。人類は、ベネチアのルカ・パチオリ以来、500 年間という長い年月をかけて、複式簿記による経済活動の測定及び報告の歴史を積み上げてきた。 この500 年に及ぶ企業会計は、一貫して投下資本の回収計算を目的とする取得主義会計により行われてきた。それが前世紀末頃から時価会計が出てくると、時価会計はあっという間に世界の会計制度を席巻してしまった。 (中略) 本書で分析の対象となっている粉飾決算事件は、時代が取得原価会計から時価会計に移行していく過程で事件化し、時価会計が主力となった時代に粉飾決算事件として決着している。 粉飾決算を引き起こした経営者は指弾されてしかるべきであるが、私は事件の背景に、時価会計が経営者の倫理観を毀損していった側面が見えてならなかった。時価会計導入以来すでに20 年近い年月が流れた。 人類史における時価会計導入の功罪が検討されるべき時期に来ている。私はVS シリーズ3 部作の完成版を書きたいと思うに至った。」（本書「はしがきに代えて」より）

◆「働き方改革」は、いまや日本企業にとって最重要テーマ。第1章で述べる働き方改革の背景と全体像に基づいて、7つの領域ごとに改革の方法論を先進企業の事例を交えて解説する。 ◆従業員の「働きがい」に着目したエクスペリエンス思考や、RPA・AIといったテクノロジーを最大活用した企業の生産性改革、未来の働き方に合わせた最新の人材マネジメントのあり方など、働き方改革を進める先進的な手法を紹介。 ◆「働き方改革」のアプローチには、経営者や人事部門だけではなく、IT部門や総務、メンバーのマネジメントをする各部門のリーダーにも携わる。また、経営者のみならず、従業員自身が意識を変えていくことも重要である。企業と従業員が一体となった働き方改革の実現に向け、本書ではその手法を解説する。

病院・診療所の管理職必読の書！ 「ついに○△長になってしまった──」 医師でMBAホルダーの裴英洙氏が、管理職の心得をわかりやすく解説 医療従事者にとって、管理職への昇進は大きな転機です。 これまで臨床一筋だったために、部下の育成やトラブル処理は全くの初心者。何から勉強すればいいか分からない──。こうした声をよく聞きます。 本書は管理職1年目の人でもスムーズに読めるよう、医療現場で起こりがちなケースを基に、上司としての実践的なスキルをまとめました。そこからさらに、ドラッカーの経営哲学やSWOT分析など、本格的な経営理論にも触れています。 難しい経営書に挑戦する“入り口”として本書を活用してください。

東芝の不適切会計問題が浮き彫りにした会計システムの課題。企業統治、内部統制に潜むリスクは?　監査人は何を見ていたのか?　経営責任を司法は問えないのか?長銀、三洋電機、東芝の粉飾決算問題を会計士の視点から徹底検証、組織ぐるみの「隠蔽」「責任逃れ」の連鎖の実態を明らかにし、日本が抱える構造的な問題をえぐり出す。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

圧倒的な経営力！ 研究開発型企業が取り入れるべき、生きた事例 画期的新薬を生み続ける、アムジェン流イノベーション経営 世界中の難病患者を救うブロックパスター（超大型医薬品）を次々と生み出している、アムジェン（Amgen）社。社員3名からスター卜したベンチャーは、エポジェン、ニューポジェン、エンブレルなどの市場導入とともに、今や年間売上高2兆円を超える世界最高のバイオテクノロジー企業に成長した。 アムジェンは、今でもユニークな企業だ。研究開発に会社の将来を先導させる意思決定をはじめ、多くの企業とは異なるスタイルをもつ。製品開発の方向性を決める「科学」に根ざしたアムジェン流イノベーション経営の要を、元CEOのゴードン・バインダー氏がアドバイスする。 【アムジェンの価値感】 科学に基づけ 激しく競争し勝て 患者、社員、株主のために価値を創造せよ チームで働け 協力し、理解しあい、合意を形成せよ お互いに信頼し、尊敬せよ 品質を確保せよ 倫理的であれ ≪この価値観から、最重要の原則が生まれた≫ ● 社員は、間違う自由を持たなければならない ● 管理職の主な仕事は、部下が適切に仕事できるように助けることである。上司の手伝いは、部下の主要な仕事ではない ● 当事者がその仕事の計画を立てるべき ● すべての規則、指針、手続きには、例外がある ● 楽しめ

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

経営の世界には、常に変化の波が押し寄せています。AI（人工知能）の活用も、その1つ。AIを積極的に取り入れ活用する企業こそが、新しいビジネス機会、そして新しい未来を手中にできる――。本書ではこうした立場から、生成AI「ChatGPT」の活用を軸に、次のテーマを物語仕立てで考えていきます。 ・経営者は、経営にAIをどう活用したら良いのか。 ・組織には、AIによってどんな変革や希望がもたらされるのか。 ・中堅管理職は、上司と部下の関係をAIを使ってどう築くのか。 ・若きビジネスリーダーは、経営者にAIの活用をどう提言すれば良いのか。 　実際、生成AIの活用は「時間の節約」「予算と人の削減」に直結します。これにより、限られたリソースの最適配分が可能になり、社員の多様性を尊重しながら可能性を最大限に引き出し、ワクワク・イキイキと働きがいのある組織を築くことができます。 　本書では、経営者や管理職をはじめ「組織を良くしたい」と思うビジネスマン向けに、組織開発・人材能力開発の専門家が生成AIの活用の仕方を惜しげなく伝授します。今すぐ役立つプロンプトも満載。仕事を変えるAI活用のヒントをつかんでください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 横河電機の革新的なBtoBブランド戦略の軌跡を体系的に収録した本書は、グローバルでのリブランディングに成功した同社の取り組みを通じ、ブランド戦略の実践的な側面を深く学び、ビジネスにおいてブランド力を最大限に高めるための斬新なアイデアや戦略を発見できる一冊。中央大学の田中洋教授、事業構想大学院大学の田中里沙教授、一橋大学の名和高司教授など、権威ある識者たちによる洞察に満ちた寄稿や対談も収録。BtoB事業のブランド担当者はもちろん、ブランディングに関心を持つ全てのビジネスパーソンにとって、本書は貴重な指南書となるだろう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

ウェルビーイングがホットな経営課題として注目を集めている。働く人がウェルビーイングな状態にあると、創造性が3倍、生産性が1.3倍高まる一方で、欠勤率が4割、離職率が6割、そして労働災害が7割減るという。加えて、ESGやSDGsへの取り組みと軌を一にし、企業価値の向上や優秀な人材の確保にも直結する。それだけに、経営者や管理者にとってウェルビーイングは今すぐ実践すべき最重要テーマとなっている。 　では、働く人のウェルビーイングをどうやって高めたらよいのか――。実は、2022年現在で全世界から約1万1000社の企業が参加する取り組みがある。「人々の安全、健康、ウェルビーイングを第一優先にすることにより、職場におけるあらゆる事故、疾病、災害を防ぐことができる」という哲学に基づく国際的な予防活動「ビジョン・ゼロ」だ。ウェルビーイングは、安全、健康という土台を築いてこそ到達できるゴールなのである。 　本書は、企業におけるウェルビーイングとは何かを解き明かし、ウェルビーイングを実践するための最強メソッドであるビジョン・ゼロを世界中で推進する専門家が実践事例や技術動向を交えて解説する。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、 　　　　　　どの程度進んでいるか？ 　　　　　主要テーマを24分類し図解。 　　企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ 　　　　　本邦初の新しい企業分析。 　コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。 　企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。 　本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。 　投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。

●世界が必要とするディープテックのニッチ市場で比類のない競争力を誇る日本企業。日本のビジネスは安定を重視しながらも、確実に変革を遂げてきた。「失われた30年」は、ビジネス大転換の時代だったのだ。この変革の波はこれからも続いていく。 ●戦略的リポジショニングにより、中核事業を選択し、そのアップグレードに集中、DXでの競争力を高めるために未来のビジネスに投資する。同時に、成熟事業と新規事業の共存を図り、創造性とディープテクノロジーのイノベーションを促す経営改革を行い、新しい企業カルチャーを構築する。日本企業はこの必要不可欠な戦略を実行し、ビジネスを再興してきたのだ。そしてこの変革は、日本の伝統的なタイトな文化のもとで実現されてきたのだ。 ●「ルーズな文化」「タイトな文化」という社会心理学のフレームワークをもとに、日本企業の行動様式を分析。日本社会のタイトな文化的文脈の下で、日本企業はアメリカ企業とは異なり、時間をかけ、社会的な安定とのバランスをとりながら、ゆっくりと着実に変革を進めるところに独自性がある、その強みを見失ってはならない、と著者は説く。 ●日本で学び、現在、カリフォルニア大学で日本の経営、ビジネス、科学技術を研究するドイツ人研究者が、21世紀以降の日本企業の行動を分析し、その変革力を考察。日本企業の「再興」＝リインベンションへの取り組みを通じて、バブル崩壊以降広がった日本悲観論・軽視論を退ける。

人手不足、働き方、地球温暖化――。 こうした社会問題や環境問題をクリアにし、次のフェーズに進むことが求められている物流業界。 救世主として期待を集めるフィジカルインターネット構想の実現には、 様々なハードルが立ちはだかる。 本書では、実現に向け産官学の最前線で知恵を絞り、汗を流す識者たちの 最新の論文を編纂した。

アフリカでの手洗いの普及、ボルネオでの生物多様性保全活動、海洋プラスチック問題への挑戦――。 世界の衛生・環境・健康に貢献するSDGsビジネスを実践し、世界売上高1000億円を突破したサラヤ。 更家悠介社長が次世代に向けて、「地球市民」の視点で切り開く地球環境時代のビジネスを語る。

投資家と企業のどのような対話が企業価値を高めるのか。どのような尺度で成果を計るのか。ESGにどう取り組むか。具体例を元に解説する。 本書の問題意識は２つある。第１に、投資家は投資先企業に対し開示を求めるばかりで、自分たちの考えを投資先企業やお客様などインベスト・チェーンのステークホルダーへ十分に伝えていないのではないかということである。第２に、「対話」において試行錯誤している内容を具体的に公開することで価値創造につながる「対話」とは何かという議論を喚起できるのではないかということである。 本書では、カルビー、ナブテスコ、名古屋鉄道など企業名を明記し、具体的なやり取りを公表することで臨場感を感じてもらえるように「対話」を開示。かたちだけの「対話」に終わらず、新たな意味が生まれ、価値が創造される道を探る。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。 　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。 　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。 　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

●不確実性が極めて高まっている今日、過去のデータ、市場調査、勘などに頼っていてはイノベーションを生み出すことはできない。ライブの環境（実際にビジネスが行われている現場）で、顧客などを巻き込んだリアルタイムのビジネス実験（ＡＢテストなど）をすばやく繰り返し、学習することでイノベーションを生み出す確率を高められる。 ●デジタルツールの登場でビジネス実験を手軽にすばやく行うことができるようになった。オンライン／オフライン、Ｂ２Ｂ／Ｂ２Ｃを問わず活用事例が急増している。本書では、アマゾン、ブッキングドットコム、グーグル、マイクロソフトなどのデジタル企業のみならず、ams AG（半導体製造）、バンクオブアメリカ、レゴ、３Ｍなどの「非デジタルネイティブ」企業が、ビジネス実験をいかに活用しているか説明。ビジネス実験に基づく科学的な意思決定を行う、「実験文化」構築の方法論を提示する。 ●著者は、マッキンゼーを経て、現在ハーバード・ビジネス・スクール教授。

「よいものを、より多くつくる」が、かつての食品業界の目標だった。しかし、世界人口が増える一方で、高齢化や慢性疾患の増加、高まる健康意識など、食を取り巻く環境は激変している。持続可能性や資源保護、環境問題など、幅広い課題に取り組む必要がある。こうした状況の変化に対処できるかどうかで、この先の成長が決まる。また「生命科学」の各分野で研究が進み、食生活と健康の関係が解明されつつある。そこで得られた新たな解決策を活用して、わたしたちが食習慣を変えれば、健康状態を最適に保ち、防げる病気もある。これからの数十年で、食品業界は、「健康」を切り口としたイノベーションの波を起こすだろう。さまざまな状況で生きる人たちの健康状態が、先進的なテクノロジーによって軒並み改善される。21世紀の急性および慢性疾患の予防と治療には、科学的知見をもとに個別化した「栄養」が大いに効果を発揮して、医療費の削減も実現できるだろう。世界最大の食品会社であるネスレを約20年にわたり率いてきた著者が語る、食品産業の未来。食品の工業生産の起源から、最先端の「ニュートリゲノミクス」までを俯瞰し、その可能性と課題を探るとともに、ヘルスケア分野に事業領域を拡げるネスレの新たな食企業への挑戦を語る。

ESG投資の拡大やSDGsの普及を受け、企業のサステナビリティの取り組みがこれまでになく重要視されています。本書は、サステナビリティ戦略の策定から情報開示や社内教育の進め方まで、サステナビリティ部門の仕事を網羅的に紹介した初めての本格的な実践書です。著者は、サステナビリティで高い評価を得ている野村総合研究所のサステナビリティ推進室室長。なぜ同社が世界的なESGインデックスである「DJSI World」の構成銘柄に選ばれたのか、「CDP気候変動」で高い評価を獲得しているのか、具体的なエピソードを通して読み取れます。さらに、「ESGの基礎知識」や「ESG実務のための用語集」など初心者のための解説も掲載しています。

2021年は同一労働同一賃金の本格導入の年となります。しかし、法の求めに対応する受け身の改革では成功しません。それが現場の混乱の原因です。本書は、同一労働同一賃金が賃金のあり方に影響を及ぼす重要な賃金決定の原則であるということを踏まえたうえで、法の要請に目配りしつつも人事管理の観点から同一労働同一賃金を体系的に検討。同一労働同一賃金のもとで必要な人事管理を以下の3点から解説します。 （1）法律が求める同一労働同一賃金とは何かを整理。法律の内容に複雑で分かりにくい点が多いので、そのポイントを正しく解説 （2）同一労働同一賃金は、賃金を合理的に決めるうえでどのような意味があるのかを、人事管理の観点から検討（3）以上を踏まえて、企業のとるべき非正社員の人事管理とくに賃金管理の方向を明らかにする 　筆者は、『マネジメント・テキスト　人事管理入門』『日経文庫　人事管理入門』と体系テキストを執筆する一方で、『勝ち抜く賃金改革』『正社員消滅時代の人事改革』などで節目節目に実務家に寄り添う解説を行ってきました。企業の制度設計に協力してきた経験を踏まえ、同一労働同一賃金の導入によって混乱をきたす人事担当者、社労士、弁護士に解を示します。

日産、JDI、日本郵政、関西電力、レオパレス、ネットワンなど最新29事件から、 経営陣、管理職、弁護士、会計士の「盲点」を解明。 誰が、何を、どうやって、チェックすれば、不正は防止できるのか？ 本書は企業不正の防止に取り組む人向けに、 ガバナンスとリスクマネジメントのチェックポイントを整理したものです。 第1部では企業不正の事例を分析し、不正防止のチェックポイントをまとめています。 不祥事の調査報告書を読み解き、問題の真因を探りました。 第2部では、事例ごとのチェックポイントを体系的に整理しています。 すべてのチェックポイントは最近の事例に紐づいたものなので、 実感を伴って自社をチェックできると思います。

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

はっきり言います。どんな企業でも電気料金は安くなります。電力全面自由化を経て、正しく買えば安くなる時代が、既に到来しています。 誰も教えてくれなかった「電力の正しい買い方」を徹底ガイド この「正しく買えば」というのがポイントです。電力調達にはセオリーがあります。これを学び、実践すれば、電気料金は確実に下がります。ですが、残念なことに、正しい買い方を知らないどころが、電力契約の見直しに手を付けたことすらない企業がまだまだ多いのが実情です。 本書が提唱する正しい調達方法を実践すれば、電気料金をすぐに安くできるだけでなく、継続して適正な価格で買えるようになります。 また、電力調達に欠かせない新たな視点が、「SDGs」と「ESG」です。この2つのキーワードが企業経営を取り巻く環境を激変させています。本当の意味で「良い会社」が評価される時代に突入しました。 企業は気候変動対策に取り組むことを求められています。最初に取り組むべきは電力に再生可能エネルギーを取り入れることです。既にトップ企業は動き始めています。そこで本書は、再エネ電力の基礎から、正しい買い方まで、どこよりも詳しく中立に解説します。 本書は、どこにもない電力調達の実践的なガイドです。電力ビジネスのプロと、電力自由化の情報をどこよりも深く伝えてきた「日経エネルギーNext」が、惜しみなくノウハウをお教えします。コストが下がり、企業価値が高まる最強の電力調達を体感してください。

SDGsに取り組まなければ・・・でも、どこから着手すればいい？ 経営にSDGsを組み込むとはどういこと？ 社会的課題を解決しながら成長するビジネスとは？ ビジネスの世界にも浸透しつつある国連の持続可能な開発目標（SDGs）。 だが、どう実践したらよいのか悩む担当者は多い。 「なんちゃってSDGs」に終わらせないために、 サステナブル経営の専門誌「日経ESG」が企業の本気の取り組みを紹介。

バブル崩壊とともに、日本的経営が行き詰ってから早30年。その間、日本企業の多くは、経営のOSを世界標準に切り替えようと努力してきました。 しかし、「グローバル・スタンダード」ということば自体、欧米に対して卑屈になりがちな日本人の和製英語にすぎません。日本企業に必要なのは、借り物のモデルに振り回されず、まずは自社の存在理由をしっかり見極めなおすことです。しかもそれがどこにでもありがちなもの、たとえば、「地球や社会にやさしく」などというものであっては、誰の心も動かされません。自社「ならでは」の志に根差し、多様な顧客や従業員の共感を勝ち得て初めて、その企業としての存在価値が研ぎ澄まされていくはずです。 外資系コンサルは、アメリカ流の経営理論やベストプラクティスを持ち込むというスタイルに走りがちです。また、ビジネススクールのケースやフレームワークも、アメリカのものが大半です。しかし、それを器用に学ぶだけでは、日本企業独自の優位性は築けません。 本書は、100の通説と真説という形で世の中に出回っている経営モデルの間違いを指摘し、それらをいかに正しく理解すべきかを解説します。 第I部では、ガバナンス、働き方改革、顧客指向など、最近の上滑りな経営論を取り上げます。いずれも、株主、従業員、顧客などに、「おもねる」経営にすぎません。これらの誤謬を指摘するとともに、正しい方向性を提示します。 第II部では、デジタル、グローバル、イノベーションなど、最新の経営モデルを取り上げます。ここでも、世の中に流布している通説のウソを暴き、より本質に迫る方法論を展開します。 第III部では、通説を超える最先端の経営論を紹介します。経済モデル、組織モデル、人財モデルなどといった経営のファンダメンタルズを取り上げ、21世紀にふさわしい新たな枠組みを提案します。 第IV部では、従来の日本型モデルとアメリカ型モデルを超える「第3の道」を提唱します。そこでは、志、和、共感などがキーワードとなります。このハイブリッド型経営モデルは、日本企業が自信を取り戻し、世界を力強くリードしていく礎となるでしょう。

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

GAFAは栄えても、国は富まず―― イノベーションの本質、そして経済との関係を解き明かす。 イノベーションはいくつも起きているのに、国の経済成長につながらない。なぜなのか。果たして、イノベーションは本当に機能しているのか。元日経エレクトロニクス編集長、元東京大学大学院教授で技術ジャーナリストとして社会を見つめてきた著者が、シュムペーターの原義やイノベーションの場の変遷、インターネットや半導体などICTイノベーションの歴史をたどり、イノベーションの本質をひもときながら、国内の安易なイノベーション万能論に警鐘を鳴らす。

「産業革命」と「経営革命」に同時に向き合う 本書はSDGsの解説本ではない。国際社会の共有ビジョンたるSDGsを楯にコンプライアンスを提唱する本でもない。類似のキーワードであるESG投資と絡めて資本市場での企業評価を高めるための情報開示の在り方を指南する本でもない。 社会価値創出が経済価値創出と同等に企業活動において重要な時代が、SDGs(Sustainable Development Goals/持続可能な開発目標)を旗頭にいよいよ幕開けしたいま、企業の経営目標の在り方、経営戦略・事業戦略の在り方、事業創造の在り方を根本から検証し、不確実性高まる2030年に向けて、経営者はどのように経営モデル自体のイノベーションを果たし、この大いなる変化を生き抜くべきか、問いかけることを企図した書である。

あなたは、ＦＴＡ（自由貿易協定）のこんな特徴を、知っていますか--。 ◆　ＦＴＡの“使い漏れ”を解消するだけで、営業利益率が20％改善 ◆　ＦＴＡを駆使すれば、外国でのＭ＆Ａ機会が増える ◆　各国GDPの10～15％を占める「政府調達」がビジネスチャンスに ◆　正しく活用できなければ、追徴課税400億円超の例も ＴＰＰ11や、日本ＥＵ・ＥＰＡ（経済連携協定）。 2019年には大規模ＦＴＡ（自由貿易協定）が相次ぎ発効される見通しです。 けれど、果たしてこれらの動きが、日本の企業にどんな影響を与えるのか、十分に理解している経営者やビジネスパーソンは少ないのではないでしょうか。 「ＦＴＡは何だかよく分からない」と放り投げてしまうのはもったいない！ 本書で指摘している通り、「関税３％は法人税30％に相当」します。 仮に、これまで輸出入でかかっていた関税がゼロになれば、それを活用するだけで、昨日と同じビジネスを続けているだけでも、ザクザクと利益を生み出すことができるのです。ほかにも、海外企業のM&Aがよりやりやすくなったり、各国GDPの10～15％を占める 「政府調達」に入札しやすくなったりするなど、FTAを活用することで、ビジネスチャンスはぐんと広がります。 同時に、FTAのルールをきちんと守れていなければ、税関当局の指摘を受けてしまい、サプライチェーンが止まるという甚大な被害を受けることもあるのです。 本書を読めば、あなたはもういてもたってもいられなくなるはずです。 日本初、企業が「稼ぐ」ためのFTA攻略本を、あなたの会社の経営にも役立ててください。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

原材料の価格変動が予測できず、供給の不安定さに対応するコストが高まっている。その理由は、新興国経済が発展したことで、全世界的にエネルギーや原材料の需要が高まっているからだ。従来型の、資源を採取し、製品を生産し、活用し、廃棄する、という一方通行型のビジネスモデルを続けている企業は、競争力を失ってしまう。 <サーキュラー型・5つのビジネスモデル> 生産・消費型からサーキュラー型へビジネスモデルを転換・構築し、成功している企業を5つのモデルに分類。事例とともに紹介する。 1 サーキュラー型のサプライチェーン:再生可能な原材料を用いることにより、調達コストの削減や安定的な調達が可能になった。ソーラーパネルを店舗に設置したIKEA社ほか。 2 回収&リサイクル:廃棄を前提にしていた設備や製品を再利用することで、生産コストや廃棄コストを削減できる。「無駄ゼロ」施設を持つP&G社ほか。 3 製品寿命の延長:修理やアップグレード、再販売によって、使用可能な製品を活用する。エンジン部品を再製造するキャタピラー社ほか。 4 シェアリング・プラットフォーム 家庭にある製品の8割は、月に1度しか使われていない。消費者は、保有しているモノを貸すことで収入を得られるようになりつつある。廃車アプリを展開するUber(ウーバー)ほか。 5 サービスとしての製品 顧客は所有せず、利用に応じて料金を支払うビジネスモデル。走行距離に課金するミシュラン社ほか。

さまざまな戦略の「定番ツール」を生み出してきたボストン・コンサルティング・グループ（BCG)による最新コンセプト！　戦略ツールを導入しても、結果がついてこないのは、そのツールが自社と所属する業界に適していないから。戦略ツールを選ぶときこそ、「戦略」が欠かせない。本書は、自社がどのタイプに属するかを「戦略パレット」で5分類する。それぞれの会社にあった選択のポイントを、実際のケースに基づき具体的に解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デパ地下を始めとする人気ショッピングセンターで販売される菓子のパッケージは、目にするものがすべて楽しく美しく、そして華やかです。一見華麗なデパ地下などのスイーツ売り場ですが、その裏では厳しい販売競争が繰り広げられています。こうした売り場で長く生き残っているのは、そんな競争をくぐり抜けたパッケージばかり。本書は2年間にわたって、20以上の百貨店や人気施設の売り場を徹底調査。現場に足を運びそこで売れているパッケージは何かを働くスタッフに直接取材し、販売の現場の最前線で目を引くパッケージを買い集めました。100を超えるパッケージ事例は、愛される工夫と知恵の宝庫です。パッケージの企画開発やデザインの参考資料として、是非お役立てください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

ESG先進企業トップ約70人が語る 成長戦略としてのESG アサヒグループホールディングス、花王、 住友化学、パソナグループをはじめとする ESG先進企業のトップを徹底取材 SDGs、脱炭素、人的資本経営、ガバナンス強化・・・ 世の中の役に立つ企業のESG戦略、 ビジネス立案に使えるヒント・最新事例が満載 あの企業は、あの経営者は、持続的な社会を築き、成長を続けるために、どのように環境・社会・ガバナンス（ESG）経営を考え、実践しているのか。 ESGを実践しない企業の成長はないと言われる時代、ESGを推進する企業の経営者や経営企画、ESG推進の担当者をはじめ、すべてのビジネスパーソン必読の一冊です。 【この本の読み方・使い方】 ●ESG戦略の立案に活用 ●SDGsビジネスのアイデア探しに ●就職活動の企業研究に ●広報・IR戦略の参考に

ビジネスに欠かせない、自然・生物多様性を守り増やす 「ネイチャーポジティブ」経営の世界動向をイチから解説 本書では、自然の保全と経営の両立でESG投資を呼び込む事例やTNFDを紹介しています。 アップルからネスレ、花王、丸紅、BNPパリバなど世界の企業・投資家の事例が満載。 新入社員から経営者まで、自然資本・生物多様性・TNFDを手ほどきしたネイチャーポジティブ本の決定版です。 ≪目次≫ ■第１部：ネイチャーポジティブ最前線 　なぜ今、ネイチャーポジティブか/ネイチャーポジティブが分かる11のＱ&Ａ ■第２部：キーパーソンの声を聞く 　TNFD共同議長　デビッド・クレイグ氏、経団連自然保護協議会会長 　西澤敬二氏、国連グローバル・コンパクト副議長　ポール・ポールマン氏 　ほか ■第３部：先進企業のネイチャーポジティブ経営を知る 　サプライチェーンのリスク管理、大規模植林や30by30、IoT活用 　明治、キリン、NEC、ブリヂストン、アップル、ケリング、ネスレ ほか ■第４部：持続可能な調達の現場を知る 　イオン、マクドナルド、日清食品、日本水産、パナソニック ほか ■第５部：金融機関の自然への投融資を知る 　BNPパリバ、ロべコ、MS&AD、みずほグループ、第一生命、アセットマネ 　ジメントOne、りそなアセットマネジメント、CDP、WBA ほか ■第６部：TNFDや評価ツール、規制を知る 　TNFD試作版、ENCORE、自然SBTs、EUタクソノミー ほか ■第７部：法律や戦略、用語を知る 　生物多様性国家戦略、民間参画ガイドライン、みどりの食料システム戦略 　ほか

◆わが国では近代企業が誕生した明治時代には早くも社史が刊行され、これまでにおそらく7000社以上が社史を出す、世界でも珍しい社史大国。一方で多くの人は社史に触れる機会はほとんどなく、長いあいだ関心を持たれることもなかった。かつては著者自身もそうであったが、経団連のライブラリアンとして社史の研究に取り組み始め、実際に社史を読んでみると、経済小説顔負けの面白さがあったという。社史には創業時からの実際にあった出来事や状況について、具体的かつ子細に記録されていたからだ。 ◆本書で取り上げる会社の多くは、時代の大きなうねりの中で幾多の試練を乗り越え、創業から100年を超えてなお繁栄を続けているものばかり。どの会社も経営トップに共通するのは、「着眼点や観察眼」「時代を見る目の確かさ」「先見性と明確な目的意識」「自助自立の精神」「絶えざる創意工夫、チャレンジ精神」である。そして、事業を始めた動機はたんに「儲かるから」ではなく、国や人々を物心両面で豊かにしたいという社会に対する使命感と志の高さであった。また、時代や経営者がかわっても創業者の哲学・経営理念を長く引き継いでいること、苦境に立たされても常に前を向き、信念と工夫で危機を切り抜けている点も共通している。これらが記された社史は、先人起業家たちの足跡を記録した、まさに生きた「経営の教科書」である。 ◆本書では社史研究家として1万冊の社史に目を通してきた著者が、長寿企業61社の歴史を振り返り、その強さの源泉、DNA（夢、希望）を浮き彫りにする。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

働く女性と管理職3000人に独自調査 41の調査データから 健康経営の実現と女性活躍推進のヒントが見える これからの女性活躍のために本当に必要なこと－－それは、生理などの女性特有の健康課題への支援、フェムテック＆フェムケアです。 今まで、生理による不快な症状について語ることはタブー視され、女性自身は多くを語らず、男性や企業側は「女性個人の問題」と向き合ってきませんでした。しかし健康経営の実現や女性活躍推進のためには、働く女性への健康支援が不可欠であることが、日経BPが約3000人の働く女性と管理職を対象に行った最新調査により明らかになりました。 本書では、「生理による不快な症状は年間約60日に及ぶ」「不快な症状で仕事の効率が低下する人は75.4％」「男性管理職の3人に1人は女性の健康課題を理解していない」……等、41のデータを公開。女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策、管理職と働く女性の間に存在するギャップなど、女性活躍を阻んでいる多くのハードルと解決策について明らかにします。さらに、女性の健康支援をいち早く導入している企業や、社会課題に挑むフェムテック企業のケーススタディも豊富に紹介。働く女性と企業、そしてこれからの社会が変わるためのヒントを提示する一冊です。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

学びのメカニズムから研修の企画運営まで 理論と実務を融合した実践テキスト! 人材開発の機能を担うのは、いまや人事部門や教育部門だけではありません。刻々と変化する経営環境と現場ニーズに即応できる人材開発機能を事業ラインが備えることが要請されています。本書では、人材開発部門の担当者に加え、自分の能力を高めていきたい社員、部下を伸ばしたい上司・経営者など、ヒトの能力の開発・育成に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておきたい人材開発の理論と実務のノウハウを一貫したコンセプトのもと、体系的に解説します。 ▽前例踏襲や惰性を脱し、効果的な人材開発プログラムや研修企画を立案するためには、理論の裏付けが有効です。人の学びや育成に関する心理学・経営学などのベーシックな理論をコンパクトに解説します。 ▽従来型のOJTが機能しなくなる一方、必要なスキルは急速に変化・高度化しています。集合研修を真に役立つ効果的なものにするニーズが高まっています。研修というプロジェクトをどう切り回すか、どのような研修手法がありどんな目的に有効なのか、講師はどう選定すべきか、事前準備と当日の運営はどうおこなうかなど、多くの研修プロジェクトに携わってきた著者の経験と学びをもとに、必要な知識・ノウハウ・勘どころを、ポイントを押さえて解説します。 ▽これまで人材開発・研修に携わってきた担当者、教育部門に異動してきて人材開発の全体像が知りたい担当者、部下の能力を高めたいと考えているライン部門長や経営幹部など、さまざまな立場の読者に、情報と気づきを提供します。

最も困難で、成功を左右する立ち上げ期に重点を置いて、「反常識のプロジェクト成功法」を詳説。実名の企業事例、現場で使ったツール、当事者の声を交えてビジュアルにやさしく解説します。

「あのデータはどこにある？」「最新のデータが使えない」「個人情報は危なくて扱えない」――。データを活用しようにも、こんな悩みをお持ちではないでしょうか。これらの悩みは社内でデータを適切に管理できていないことに起因します。データ活用の成熟度が高い企業ほど収益力が高くなるとの調査結果があります。データ活用に不可欠なのがデータマネジメントです。変化し続ける時代はデータマネジメントをスピーディーかつ柔軟に実行できることがデータ活用を成功させる必要条件となります。いまや企業情報システムはクラウドの利用が一般的になり、データもまたクラウド上で扱われます。本書はデータマネジメントの内製支援のコンサルティングを手がける筆者が、クラウドを利用してデータマネジメントを高速化してきた実績を基に、特にクラウドを活用した取り組みに焦点を当ててデータマネジメント業務を解説します。データを活用するための人と組織の在り方から、データ活用に必要となる環境の整備、データの管理手法に至るまで、クラウド時代の実践的なデータマネジメントを知る一冊です。

「長引く経済的な低迷から脱却するために、日本のビジネスパーソンが今こそ読むべき一冊」 ――ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院マーケティング学名誉教授　フィリップ・コトラー氏 「心でつながる企業の業績は、『ビジョナリー・カンパニー』をも上回るという。経営者の迷いを晴らし、前に進む力を与えてくれる本」 ――星野リゾート代表　星野佳路氏 ―――――― 〔「愛される企業」の７つの特徴〕 ・業界の常識を疑ってかかっている。 ・ステークホルダーの利害関係を調整し、価値を創造している。 ・従来のトレードオフの考え方を解消している。 ・長期的観点で事業をおこなっている。 ・「本業による自律的成長（オーガニック・グロース）」を目指している。 ・仕事と遊びをうまく融合させている。 ・従来型マーケティングモデルを当てにしていない。 多くの経営者にとって、これらの特徴は「当たり前のこと」かもしれない。 しかし、実際には、「高収益をあげている限りは」「業績がいいならば」など 「条件付き」であることがほとんどだ。 わたしたちが実証したのは、まったく逆の成功法則である。 ７つの特徴を満たしているから、高収益や好業績につながり、 すべてのステークホルダーが幸せになり、 世の中が大きく変化しても成長し続けることができる。 「愛される企業＝世界屈指の高収益企業」72社に共通する経営の本質とは？ いまの日本にもっとも必要な経営書の決定版！

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★未来を背負う、すべての新規事業開発者へ ★事業開発者×研究者×クリエイターの共創を生む、オープンイノベーション術 ・気象データを基に3Dフードプリンターで調理する「サイバー和菓子」 ・室内の感情を栄養にして育つデジタル植物「ログフラワー」 ・世界のトレンドからプレイリストを生成するラジオ「モーメントチューナー」 ・市民から脳波データを自動で買い取り、唯一無二の絵画を生成する「脳波買取センター」 ・・・etc 共創を通した「未来体験」のプロトタイピングを得意とする、越境型クリエイティブ集団「Konel（コネル）」。テクノロジーを用いた未来の妄想を発信する、イノベーションメディア「知財図鑑」。両社を率いる著者・出村光世による、オープンイノベーション術が新体系「DUAL-CAST（デュアルキャスト）」としてまとめられた一冊。 情熱をもった人材がチームを組み、ひとたび視点を変えることで、飛躍的な未来の「妄想」を描くことができる。そして、その「妄想」を可視化し、共創を促すことで、推進力が高いプロジェクトをデザインし「具現」へと導くことができる。

本書は、経営に貢献できる工場を造るために、深く理解をしておくべきことを解説した工場長のための教科書です。工場長や製造部長といった生産拠点を経営するトップ層はもちろん、製造課長や技術課長など、工場において重要な位置を占める工場マネージャーのための教科書でもあります。また、近い将来に工場を統括する職責に就くべき人にも向けています。 今の日本の製造業は、どこも限られたヒト・モノ・カネの経営資源の中で四苦八苦しています。中でも苦しんでいるのが、ヒト。特に工場経営を担うべき中核人材の育成です。必要な知識やスキルがないままにOJT（オン・ザ・ジョブトレーニング）と称していきなり工場経営の任に就いても、期待通りの経営成果を出すことが難しいのは言うまでもありません。本書は、あくまでも現場視点に立った上で、経営に貢献できる工場を経営できる工場長や工場マネージャーに必要なスキルを網羅した内容になっています。 経営に貢献しつつ、世界レベルで戦える強い工場を造り上げるために重要なのは、工場としてやるべきことの本質を深く理解し、そしてやるべきことを確実に行い、かつ工場を含めたサプライチェーン全体を俯瞰して考えるスキルです。本書では、工場管理の基本、サプライチェーンを通してきちんと造るための条件、改善活動を通して品質をより良くするための条件、原価管理を通してきちんと儲（もう）けるための条件といった、世界で戦える工場長に必須のスキルの習得を狙っています。 机上の議論ではなく、実際にグローバル市場で戦っている企業の人材育成の現場で、何度も議論を重ね、練りに練られた内容になっている実務者必携の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ものづくりの関連業務を志す人に必要な材料技術、加工技術、図面の読み方の知識を、実務に密着した視点から見やすく解説 業種を問わずものづくりでは、どの材料を使い、狙いの形をどの加工法でつくりあげるのか、またこれらのものづくり情報をいかに前工程から後工程に正確かつスムーズに流すのかがポイントになります。 それを理解するための基礎知識が「材料知識」「加工知識」「図面知識」の3つになります。これは開発部門だけに必要な知識ではありません。品質管理部門であれば、図面の情報どおりに過不足なくつくるしくみづくりが使命であり、資材購買部門も図面を読んで適切な加工先に依頼を出さなければなりません。 営業担当者も顧客の求めに対して、どのように応えていくのかを考えるうえで、上記の3つの知識がとても強力な武器になります。本書はこれら基礎知識として「知っておくべきこと」をまとめたテキストです。 ※本書は専門情報誌『日経ものづくり』に2019年4月号から2022年2月号まで連載された「ものづくり基礎再入門」を大幅に加筆修正し、1冊の本にまとめたものです。

現在の厳しい競争社会で生き残るためには、イノベーション(顧客の課題解決や価値創造に貢献できる新しい行動を実行すること)に挑戦する「人」をマネジメントの力で育成し、かつイノベーションに挑戦する「組織(人の集合体)」をシステムの力で醸成していくことが必要です。これを実現するには「人を操るのではなく、感激させてやる気を起こさせる」ことが重要です。 　著者は、数々のイノベーションで知られる3Mで、30年以上にわたり研究開発や業務改革に取り組んだ経験と、脳科学の視点から人間の本質に根差したメンタリングやコーチングが人のやる気を引き出すために有効であることを見いだし、自ら実証してきました。 　人間には、イノベーションに挑戦するやる気を引き出すことに対してポジティブに働く本質とネガティブに働く本質があります。前者の出現を強化し、後者の出現を抑制することで、組織・人のモチベーションを高める実践手法が本書で紹介する「ニューロマネジメント」です。 第Ｉ部　イノベーション・マネジメントの基本 第II部　イノベーションを創出させるマネジメント 第III部　イノベーションを育む企業（組織）文化を構築する仕組み 第IV部　変わらないトップマネジメントの姿勢 第Ｖ部　イノベーションに強い人材の育成 第VI部　イノベーション・マネジメントの悩みを解く鍵 ★本書は、2017年9月発行の書籍『3Mで学んだニューロマネジメント』の内容に、新たに、第VI部　ニューロマネジメントを実践する具体例「ニューロマネジメントの迷いを解くカギ」を追加した増補改訂版です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

FinTech業界の法律本として不動の地位を確立した『FinTechの法律』最新版。最新の法改正に対応。 　FinTechを一時的な潮流と見る動きは影を潜め、中長期的に取り組むべき経営課題にすえる金融機関が後を絶ちません。金融庁、経済産業省が強力にFinTech業界を牽引し、金融機関のみならず、スタートアップ企業やITベンダー、異業種からの参入などで依然としてFinTech業界の盛り上がりが続いています。 　こうした非金融分野の企業・組織がまず直面するのが、法律(金融規制)の分かりにくさ。法律の数が多く、条文も複雑で、理解するのにもひと苦労です。これから始めようとするFinTechサービスが、どの法律に関係するのかを特定するのも容易ではありません。しかも、法律は時代に合わせて常に変化します。2016年に引き続き、2017年もまた銀行法改正が成立するなど、FinTech業界の変遷のスピードに合わせて、法律もまた改正を続けています。 　本書『FinTechの法律』は、法律の専門家ではない実務家の方を主な対象として、資金決済法、割賦販売法、貸金業法、金融商品取引法、銀行法など、FinTechに関わるほぼすべての法律について、概要や背景、課題や今後の方向をやさしく説明しています。金融庁や経済産業省、内閣官房など、行政がFinTechに対してどのような施策を推進しているかも解説しています。 　本書はFinTechの入門書としてもご活用いただけます。Q＆A形式で読めるFinTechの基礎知識に加え、豊富な具体例で平易に説明しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国百貨店や人気ショッピングセンターを徹底調査。競争ひしめく販売現場で目を引いた100以上のブランドからひときわ目を引き、売れるパッケージを実際に買い集めたパッケージデザイン事例集です。

【多様性を活かした強いチームをつくる知恵が満載】 年齢、性別、国籍、文化、企業や職務上の背景などが異なるメンバーがチームに共存するダイバーシティ（多様性）。多様性の高いチームはうまく運営できれば最も革新的で効果が上がるが、その運営ノウハウはまだ日本では定着していない。本書は、チームビルディング、インクルージョン、心理的安全性、発言機会平等性、フィードバック、コンフリクト緩和、ミディエーションなど、ダイバーシティを活かすマネジメントに必要なツールやスキルを、20 年以上にわたる教育・研究実績にもとづいて日本企業目線でわかりやすく解説する実用的なテキスト。

過去10年を振り返り、世界中から最も高い評価を受けた日本で開催された国際イベントは何か。2019年に日本で開催された「ラグビーワールドカップ」と答える人も多いのではないだろうか。 　ラグビーワールドカップは、2019年の大会が開催されるまでは、過去8回すべての大会がニュージーランド、オーストラリア、イギリス、フランス、南アフリカといったラグビー伝統国で開催されてきた。2019年の日本開催は、初のラグビー伝統国以外、さらに初のアジアでの開催という歴史的意義を持つものだった。 　ワールドカップ2019日本大会は、世界中から称賛を集め、事前の予想を上回る成功を収めた。その経済波及効果は6466億円にのぼり、世界中のテレビ視聴者は延べ8億5728万人であった。チケット完売率は99％を記録した。ソーシャルメディアによる大会関連動画再生回数は、前回大会と比較し5倍以上の20・4億回に達するなど大きな社会現象となった。テロ事件など大きなトラブルもなく無事に終わった。「史上最高の大会」と世界を驚かせ、様々な意味で、世界における日本のプレゼンス（存在感）を高めた大会となったのである。 　本書は、このラグビーワールドカップ2019日本大会実現の舞台裏にあった組織委員会を中心にした準備・運営プロセスを、物語り（ナラティブ）の形でたどり、知識創造理論の観点から成功と失敗の本質を洞察することに挑戦するものである。その物語りは、ラグビー日本代表がいかに強くなったかではない。世界に認められた国際大会開催という壮大なプロジェクトを導いた組織（組織委員会）の人々の物語りである。

シナリオプランニングは粘り強く考え抜くための最強の戦略思考ツールだ。 いまの不確実な時代、「見立ての力」を手に入れるためにも必須となるスキル。 シナリオ作りが目的という誤解を正し、戦略思考の素晴らしい世界を示す画期作！

【ビジネスへの応用が進むメタバース】 メタ産業革命とは、さまざまなビジネス分野におけるデジタルツインとメタバースの活用や、それらの融合・補完によって生まれる新たな変革を指す。 ゲームやSNS・アートの世界が中心だったメタバースがビジネス・都市領域でも活用が進み、製造業や都市領域がメインだったデジタルツインとの融合・補完が進んできているのだ。 本書では、メタ産業革命の基本的なコンセプトを解説し、活用の最前線を紹介。 各産業・ジャンルごとに60以上の事例を取り上げながら、どのように使えばその効果を最大限に発揮できるかを解説する。 デジタルツイン・メタバースの技術やソリューション提供を考えている企業に対しても、どうすれば成功できるかのポイントを提示する。

事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！ ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス…… 　　目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。 ◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える 　新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。 　 ◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス 　本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。

業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。 コーポレートガバナンスも例外ではない。 多様なステークホルダーとの協働のもと、 持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、 それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。 一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、 きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。 本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を 構築する意味と実践手法を解説する。

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。 　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。 　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。 　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。 　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

極端な円高対応による工場の海外移転、過剰な震災リスク対応による効率の低下――。日本のものづくりの強みを殺す経営を黙認は出来ない！　ものづくり経営研究の第一人者が危機の時代に選択すべき戦略を大胆に提示。 製造業経営の名著とされるロングセラー『日本のもの造り哲学』以来の単著。ものづくり経営に関する俗説を覆す内容で、意外性に満ちています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 レイ・カーツワイル(未来学者)絶賛! シリコンバレーを拠点とする世界最高峰の教育研究・起業家育成機関、シンギュラリティ大学発のビジュアルテキストが日本発上陸! たった10週間で「ありえないほどの急成長」を達成できる驚異のメソッド「ExOスプリント」の基礎知識と実践的ノウハウを1冊に凝縮しました。新たにビジネスを立ち上げるスタートアップにも、オープンイノベーションに挑戦する大企業にも、幅広く活用できるイノベーション・テキストです。 人類史上もっとも激しい変革の時代へようこそ。今日私たちは、ものごとが加速度的に進歩する世界に住んでいる。進歩は無限のチャンスを与えてくれるが、そのチャンスを利用するためには、組織の変革が必要だ。加速するテクノロジーがもたらす急激な変化に適応しなければ、企業は成功はおろか、生き残ることすらできない。 ExOスプリントは、その効果が実際に証明された10週間のプログラムだ。このプログラムを行えば、どんな組織でもExOモデルを実践して、業界の破壊的変化に対処し、変化に対する社内の抵抗を克服することができる。 また、あなた自身(とともに改革を進める人々)が、個人的にも仕事のうえでも変化を遂げることができるだろう。企業の変化でまず重要なのは、実のところ個人の変化だ。ここに成功の秘訣がある。 (「序論」より)

■ビル・ゲイツの推薦の言葉 「二〇世紀後半、あるイノベーションが誕生し、全世界でビジネスのやり方を変えた。ソフトウェア産業の話ではない。それが起きたのは、海運業だ。おそらく大方の人があまり考えたことのないようなそのイノベーションは、あの輸送用のコンテナである。コンテナは、この夏私が読んだ最高におもしろい本『コンテナ物語』の主役を務めている。コンテナが世界を変えていく物語はじつに魅力的で、それだけでもこの本を読む十分な理由になる。そのうえこの本は、それと気づかないうちに、事業経営やイノベーションの役割についての固定観念に活を入れてくれるのである。」 世界経済とグローバル貿易を飛躍させた「箱」の物語として、国際物流の生きた教科書として2005年の刊行(日本語版は2007年)以来、版を重ねてきたロングセラー、レビンソン『コンテナ物語』の最新情報を加えた改訂版。前回から10年以上を経て、コンテナ船の巨大化が進み、世界の港湾も巨大化・自動化が進んできた。米中貿易戦争の激化もあり、コンテナの将来は予断を許さない。解説・森川健(野村総研)

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

なぜあの会社は突然倒産したのか? キャッシュミラー分析なら、従来の財務分析では見えなかった病巣が、くっきりとわかる! 経理実務に精通したベテラン税理士が明快に解説する、新しい「危ない会社の見分け方」。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

少子化問題はお金だけで解決しない! 働きすぎ、男女不平等など日本で依然際立つ「ワークライフアンバランス」の真因を、出産意欲や夫婦関係にまで分析対象を広げ鮮やかに解明。実効性ある改革案を提言する。

千葉ロッテマリーンズの球団改革を手掛けた当事者による熱血スポーツ経営論！ PDCAサイクルでスポーツビジネスの経営を徹底分析。財務構造、ビジネスモデル、中期経営計画の策定からスタジアムへの入場者増員計画、ファン・親会社などステークホルダーとのコミュニケーションまで、スポーツビジネスを網羅的に解説した決定版テキスト。

内部監査の概念を変える「価値創造監査」を紹介！　コーポレート・ガバナンスの制度が整っても、なぜ企業不祥事が続くのか?　あらゆる組織の統治機能をチェックし、企業価値を高める新しい経営管理手法を解説！ ●2015年の会社法改正、コーポレート・ガバナンス・コードの適用から1年が経ち、新制度は急速に普及しました。しかし、その後も三菱自動車、東洋ゴムなどで不祥事が頻繁に起こっています。「コーポレート・ガバナンスの優等生」と言われた東芝は、なぜ誤ったのでしょうか。 ●組織のガバナンス(統治)を担保した強い経営=ガバナンス経営を実行するための最強ツールが、攻めの経営監査である「価値創造監査」です。これは従来、経営者の耳目であった内部監査と異なり、経営者に対するコンサルティング機能とガバナンス監視機能が十分発揮されたものです。 ●ガバナンスの効く組織の作り方、組織運営、チェック機能、リスク管理とリスクを取らせて企業価値を高めるための手法を解説します。 ●他の上場会社に先駆けて委員会設置会社に移行したパルコで、セゾングループ内でのグループ経営ガバナンスに邁進した著者による実践書。企業のみならず自治体や学校、NPOなどあらゆる組織の運営に役立ちます。

トヨタ生産システムは、その多くが「ルーティン」によって支えられている。ワールドカップ・ラグビーで一躍脚光を浴びた五郎丸選手の独特なポーズを伴う「ルーティン」同様、トヨタを理解するにはその「ルーティン」を理解するしかない。 本書は、トヨタの専門家の指導方法の背後に、武術のカタ(型)と同様の基本動作があること、その基本動作のベースにあるメカニズムの解明に成功している点で画期的だ。 トヨタの「カタ」には、「改善のカタ」と「コーチングのカタ」がある。「改善のカタ」の特徴は、不確実性を前提としたイノベーションの進め方にあると著者はいう。 欧米流マネジメント思考の結果主義では、「何をしてもいいから、とにかく結果を出せ」という態度になる。これに対し、トヨタではプロセスを改善し続けるために「改善のカタ」を使う。 著者は、このプロセスの改善が、イノベーションの方法となっていることを明らかにする。 従来のトヨタ本は、大半が個別のテクニックを語るノウハウものか、抽象的な概念をそのまま語っているものの両極端だった。本書は、具体的な改善の推進方法をそのメカニズムから理解してもらうというユニークなものだ。

「コア人材の最適な選抜と育成」「他社との同質性重視か異質性重視か」「成果主義が成功する条件」「急激で革新的な変化への対応力強化」など人事分野を取り巻く課題を乗り越え、いかにして日本企業を再び競争優位へ導くか―理論とモデルをわかりやすく取り入れ考察した新しいフレームワークを提示する。

実践的な8ケースの事例から医療経営のイロハを解説 医療経営のイロハをビジネススクールで定番の「ケースメソッド」で学べます。 実践的な8ケースを収録しました。初学者向けの基本解説も充実しています。 ケース紹介の重要シーンを漫画を交えて表現したり、ディスカッションもメンバーをキャラクター化してイラストを多用したりするなど、初学者にもわかりやすい構成としています。ビジネススクールでも採用されている「ケースメソッド」を採用し、医療マネジメントにおける問題解決型思考の習得をサポートします。 ★ケースメソッドは近年、ハーバード大学のビジネススクールで一躍有名になりました。講義の参加者に発言を促し、討論を元に講義を進めるスタイルは、“白熱教室”と呼ばれることもあります。医療経営で直面する諸問題について、白熱するケースディスカッションを紙上で再現し、その臨場感を読者のみなさんにお伝えします。　～「本書の狙い」より～

減らして勝つ！ 部品数７割減で最高益達成＆トップシェア確保を実現 伝説の技術者に学ぶ本物のノウハウ かつて経営危機に陥ったいすゞ自動車は再建を目指し、ある技術者に3つの特命を与えました。そのうちの1つが、「部品数マネジメント」です。「当社は同じタイプの車を作る〇社と比べ、部品種類数が5倍ある。会社が危ない。部品種類数を5分の1に減らせ」－－。特命を帯びた技術者は、最終的に部品種類数を100万点から30万点に激減させ、その直後には史上最高益とトップシェア確保を同時に果たしました。 実は、部品が1つ発生すると、直接費、間接費を問わずさまざまなコストが発生します。逆にいえば、部品数を適正に管理すれば、ムダなコストを大幅に減らせます。結果、開発期間の短縮、開発費の削減、生産性の向上、保守コストの削減、働き方改革の実現など、実に多くの果実が得られるのです。 本書は、伝説の技術者が自ら筆を執り、部品数マネジメントのノウハウをDXの視点も入れつつ1冊にまとめました。無論、部品数を減らし商品力を落としてしまっては元も子もありません。部品数を減らし、なおかつ商品力を高める手法も開示します。これを実践すれば、設計力とコスト力を高めることができます。技術者はもちろん、経営者と管理者にもおすすめの１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）