向かうところ敵なしに見える安倍政権。「二度目の総理」ゆえの大胆かつ緻密な政権運営を展開し、菅官房長官とのタッグで官僚・閣僚・マスメディアを巧みにコントロールしている。だがそうした「強さ」は本物なのか。実はバーチャルな気分に支えられた“蜃気楼政治”なのではないか。戦後70年を迎え、安倍政権は本格的に「右」寄りイデオロギー政策に着手する。アベノミクスの行方は?　憲法改正の実現性は?　次なる総裁候補は?　日本を代表する政治学者が、戦後政治史の中に安倍政権を位置づけ、軽やかな語り口でその実像に迫る。本質を衝く鋭さと一気に読める面白さを併せ持つ「御厨講談政治学」、ここに開講!

虐げられても、貧しくとも、偏見に屈せず、たくましく生きた人たちがいた。哀しい宿命のターザン姉妹、解放同盟に徹底的に弾圧された漫画家、パチプロで生活しながら唯我独尊を貫く元日本代表のアスリート、難病を患いながらもワイセツ裁判を闘った女性、媚態と過激な技で勝負する孤独なストリッパー……社会はなぜ彼らを排除したがるのか？　マスメディアが伝えようとしない日本人の生涯を、大宅賞作家が鮮烈に描く。

死者を呼び出し、生者へのメッセージを伝える盲目の巫女イタコは、1960年代のブームで一躍全国に知られる存在となった。その半世紀後、現実のイタコが高齢化した一方で、マンガやアニメでは少女イタコがシャーマンとして活躍している。東北の民俗宗教はいかにして新しい宗教文化になり得たのか？　フィールドワークと資料の発掘、質問調査から丹念に追跡した貴重な論考。

日本医療の実態とは、どのようなものなのか?「点滴は血液を薄めるだけ」「消毒は傷の治りを遅くする」「抗がん剤ではがんは治らない」「健康診断に熱心な人ほど早死にする」……。本書は、こうした驚くべき実態に迫り、医者と患者の間にある壁の正体を明るみにする。医師会・厚労省・マスメディアなどの生み出す幻想の実態を晒すことから、これからの日本医療のあり方を問いなおす。ベストセラー作家でもある医師による、渾身の日本医療論。

安倍晋三首相がケネディ駐日米大使と交わした握手がフリーメーソン式であったということで、安倍首相はフリーメーソンだと断じる人たちがいる。小泉純一郎元首相の“脱原発”も実は「大きな力が動いている」せいだと信じる人たちがいる。三・一一以降、マスメディアへの信用が失墜し、ネットの情報に依存して、いつのまにか陰謀論が世界を覆っている。その理由を解き明かし、「陰謀論の時代」を生きるためのリテラシーを提示する。

いまや「広報活動」は、営業活動にもひけをとらないほど重要な業務である。自社のイメージを上げること、ブランドをつくること、さらには不祥事への適切な対応など、会社の将来性を左右しているといっても過言ではない。そこで、本書ではとかく見えにくいマスメディアの内実から広報人の立ち居振る舞い、プレスリリースのつくり方までを紹介。広報の初心者からベテランまでが読んでも参考になる情報やノウハウをイラストや図解でわかりやすく解説し、網羅的にまとめた。広報人だけでなく、PR・IR、危機管理の担当者にも役立つはずだ。さらに、広報部門をもたない中小企業やNPO法人など、新商品を紹介したり、イメージアップを図りたいと願っている方にも最適なガイドブックとなるだろう。「広報活動とはメディアを通じて行うプレゼンテーションであり、広報力が向上すればするほど、本来の営業活動に直結する」のである。

FCバルセロナは、なぜ史上最強のクラブになれたのか。一般のマスメディアでは知られない話を、長現バルサ担当を務めた記者が語る。表舞台で活躍するスターたちのエピソードから、クラブの経営陣、カンテラと呼ばれる下部組織といった、より深く切り込む。

お役所バッシングとは、一種の依存性薬物である。政治家や公務員を激しく叩いているうちに「正義の自分」に高揚感・陶酔感を持ってしまうのだ。しかし、過度の批判が政策を歪め、少しずつ日本社会を蝕んでいることに気づいているだろうか?何事も「過ぎたるは猶及ばざるが如し」である。近年の耐震強度偽造問題にしてもそうだ。これは個人保護の目的で行われた法改正が、逆に企業の経済活動を縛ることになってしまった典型例であり、政治家に法改正を決断させたのはマスメディアに扇動された世論に他ならないのだ。本書では、元文科省キャリアがお役所バッシングの功罪を論じつつ、建設的なお役所バッシングの方法を提案する。今こそ感情に任せた批判は卒業し、想像力とバランス感覚を兼ね備えた「バッシングリテラシー」を身につけるべき。是々非々の変革とは、愚直で泥臭いイバラの道。政治改革が叫ばれる今、国民の意識を根本から変える一冊。

なぜ新聞・テレビの報道で失敗がおこるのか。そして市民の不信感を引きおこすのか？　長年科学報道の第一線に身をおいていた著者が、福島第一原発事故・ＳＴＡＰ細胞事件・地球温暖化など、著名な事例を検証。さらに、研究機関や政府側からの発表攻勢、報道機関の自主規制、科学的不確実性の伝え方、社内組織のパワーバランスなど、科学報道がかかえる問題を分析。科学事件の構造、マスメディア自体が直面する課題を、生々しい現場から浮き彫りにする。

「日本は民主主義を十全に手段として使うことで成り立った、民主主義を否定する、すなわち独裁国家であり、それをを支えるのがマスメディアによる情報帝国主義である。この独裁は古典的な形式とは隔たったものであるがゆえに強固であり、民衆に革命の、あるいは改善の意欲をも起こさせない」。一見、突飛な著者の主張は、東京電力福島第一原発事故ですべて証明された。マスメディアを使った国ぐるみの情報操作の実態を知らずして、ポスト福島の時代は生き残れない！

言論に携わるすべての人に、伝えておきたいことがある。 言論・出版の自由は、どこまで許されるのか? 私たち国民が持つべき“メディア・リテラシー”とは? マスメディアの責任と問題点を多角的に検証し、 現代ジャーナリズムのあるべき姿を考える。

ネットに押され、テレビ、新聞など既存メディアの広告費は下がる一方。このような状況で、どう広告モデルを変えればいいのか?　その道筋を明確かつ具体的に提示する。

福島第一原子力発電所の事故は、それまでの「安全神話」を打ち砕いただけでなく、炉心溶融が起こると数万人が死ぬといった「危険神話」をも崩壊させた。放射能の健康被害は、予想よりも小さく、チェルノブイリ事故とは明らかに違った。震災後、マスメディアもネットメディアも放射線の危険を誇大に報じ、多くの人が「リスクゼロ」を求めた。しかし、科学的知見によれば、「100ミリシーベルト以下の健康被害は0.35％以下」であることは確実にいえるという。また、発癌リスクを問題視するなら、喫煙や塩分の取りすぎや飲酒も危険であり、さらに携帯電話や日焼けサロンも危ないとの報告もある。同時に、著者はメディアが煽った「脱原発か否か」の議論も愚問だと斬って捨てる。問題は特定の資源の是非ではなく、市場で多様なエネルギーを柔軟に組み替える必要があると説く。メディアと知識人を名指しで批判した、闘う経済学者の勇気ある言論である。

広告マンの8割はいらない!次世代の広告ビジネスを展望! メディアの多様化によるマスメディアの弱体化、ネット浸透による生活者の行動多様化、マーケティング領域へのデータ活用推進、グローバルビジネスの行き先など、広告ビジネスを取り巻く環境が劇的な変化を見せる中、広告ビジネスのパラダイムシフトが起こっています。 データを使ったマーケティングが主流になる中「代理業」としての広告代理店の存在意義は希薄になりつつあり、ネット証券の普及後、証券会社の営業マンが10年で激減した状況と酷似しています。 結果、現在の広告マンの8割はいらない状況になるでしょう。 このような激変する状況に対して、広告代理店および広告代理店の取引先にあたる広告主やメディアはどのような対策をとっていけばよいのでしょうか。 また個人として広告マンたちはどのようなスキルを身につければよいのでしょうか。 大手広告代理店に勤務しつつ黎明期からデジタルマーケティングに関わり続けた著者が海外トレンドも参考にしつつ広告ビジネスの未来を示します。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ニッチメディアとは、マスメディア以外の媒体でターゲットがセグメントされているもの。会員誌・顧客情報誌、フリーペーパー、自治体メディア、ルートメディア、インストアメディアなどのニッチメディアを上手に活用すれば、御社のターゲットに最適な広告が打てる。媒体選びやクリエイティブのポイントなど、費用対効果バツグンの集客術を解説。

10分で読めるシリーズとは、読書をしたいが忙しくて時間がない人のために、10分で読める範囲の文量で「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」を基本コンセプトに多くの個性あふれる作家様に執筆いただいたものです。自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。是非、お試しください。 はじめに 1999年株式会社エム・ディー・エムより、楽天株式会社へ社名変更した楽天市場を、大阪城近くにあるツインタワーでの展示会で知りました。その時は、多くの人と同じく、正直インターネットで買い物をする人がこれから本当に増えるの?という思いが大半。おもしろいとは感じましたが、自分が事業としてやることになるとは思いもしませんでした。当時は、テレビ通販・通販生活などマスメディアから買う人が増えていましたが、まだまだ、スーパー・コンビニ・百貨店などリアル店舗での購入がほとんど。そんな時代でした。 それから2年ほど経った2001年楽天市場がグループ流通総額1兆円構想を打ち立て話題になり、インターネット通販に興味、関心を強く持つようになりました。当時は、お金=幸せと考えていましたので、儲かりそうなことを探していました。当時勤めていた会社の社長に楽天市場が面白いことを考えていると話しましたが、過去に通販事業で手痛い失敗をしていたため、寝耳に水。そんなに甘くないと一蹴されました。周りの仲間にも話しましたが、インターネットで買い物をしたら個人情報が漏れてしまうから、そんなに利用者は増えないと言われてしまいました。 しかし、それまでに様々な反対の声に立ち向かってのし上がった経験がある自分にとって、それらの雑音は、さらに挑戦したいという欲求をかきたてるだけでした。そんな折、社長の友人で楽天市場で成功している人が現れました。これこそシンクロ!一転社長が乗り気になり、社内の空気は変わり楽天市場への出店が決まりました。 利益が出るまでは、社長の友人に相談しながら、私が一人で売上を伸ばすために頑張る。という条件付きでした。 同じような経緯ではじめられた人も多いのではないでしょうか? 2013年流通業態での売上は、スーパー13.1兆円、コンビニ9.9兆円、百貨店6.7兆円。以上　公社)日本通信販売協会調べ。 インターネット個人ユーザーが関与するBtoCおよびCtoC市場規模は現在約15.9兆円。うちスマートフォンは2.6兆円(16.35%)。 EC市場における12分野の市場規模。 「食料・非アルコール飲料」1.7兆円(EC市場に占める構成比:10.7%)、「外食・宿泊」1.8兆円(11.3%)、「アルコール飲料・たばこ」0.6兆円(3.8%)、「被服・履物」1.4兆円(8.8%)、「住居・電気・ガス・水道・エネルギー」2.4兆円(15.1%)、「家具・家庭用機器・家事サービス」1.0兆円(6.3%)、「交通・車・バイク・自転車」0.8兆円(5.0%)、「電話・通信・郵便」1.2兆円(7.5%)、「娯楽・レジャー・書籍・新聞・趣味・文化・デジタル家電」2.4兆円(15.1%)、「教育・学習」0.8兆円(5.0%)、「保健・医療・介護・薬」0.9兆円(5.7%)、「美容・理容・装飾品・各種保険・金融サービス」0.9兆円(5.7%)以上MM総研調べ。 あなたは、どの業種ではじめようとしていますか?またすでにはじめていますか?どの業種に魅力・価値を感じたでしょうか? ネットショッピングを10年以上やってきて感じたのは商品・業種と、売れる売れないは、あまり相関関係がないということ。 売る側が、どれだけお客様の買いたい目線を追求できるか? 見に来てくれた100人のうち3人の人に、今、どうしてもこれが欲しいと思わせることができるか? これだと思います。あとは掛け算。 そして上手く関わる人を増やし、自分のやりたいことに集中していけるのか? 情熱を持ち続けることができる商品を扱っているのか? 本書を通して、読者の皆様が少しでも経済的に開放され、好きな人と好きなことを楽しめる時間づくりのお手伝いができれば幸いです。

２代続けて政権を投げ出したお坊ちゃま総理、早くも官邸崩壊寸前の３人目のお坊ちゃま麻生太郎。宰相不在が続く日本に明日はあるのか？　そして政治の監視役を務めるべきマスメディアの情けない現状とは？　迷走する政治とメディアを痛烈に批判し続け、安倍政権の崩壊を予見した気鋭のジャーナリストによる最新時論集！

── 誰かが言った。この二つには共通点があるのではないか。　一つは時折マスメディアをにぎわす集団自殺のニュース。そしてもう一つは人間が殺し合う娯楽ビデオが存在するという都市伝説。　出会いや遊びが目的のオカルトサークルに所属する福永祐樹は、ネットで偶然見つけた自殺サイトに興味を持ち、集団自殺の現場となったというある廃墟にたどり着く。だが祐樹が目覚めた時、彼を含むサークルメンバー11名は密室に閉じ込められていた……。　戦慄の密室サスペンス、上巻。

2011年3月11日14時46分、マグニチュード9.0の大地震が東北・関東地方を襲った! 　史上最大級の大地震は、巨大津波や原発事故、放射能汚染、避難生活、計画停電……想定外のさまざまな問題を引き起こしている。 “稀代の論客”として知られる佐藤優氏は地震発生以後、ネット、新聞、雑誌などのさまざまな媒体で、今回の大惨事についてのメッセージを次々と発信している。政権への提言、マスメディアのあり方、東京電力への応援、ロシアの動き、危機管理のあり方、日本人のメンタリティ、三浦綾子『塩狩峠』との類似性、放射能汚染、チェルノブイリ原発事故との比較……内容は多岐にわたるが、一貫して唱えるのは<国家の未曾有の危機に、政府は、企業は、個人は、いかに立ち向かうべきか!?>ということ。 　佐藤氏の発信はまだまだ続くが、とりあえず4月初頭までに発信した記事をまとめて、「緊急出版」として上梓する。政府、国民、企業、マスメディア……それぞれの立場で、今回の「クライシス」についてぜひ考えてほしい一冊。

2012年9月の反日デモ激化から1年――。 今も現地に住み続ける日本人たちが語った、中国の現実、中国人の本音、そして日中関係の行方。 戦後最悪ともいわれる日中関係のなか、彼らはいったいどんなふうに中国を見てきたか。 マスメディアの報道だけでは知ることのできない、108人の中国在住日本人の証言。 駐在員からブロガー、建築家、NGO代表、研究者、日本語教師、俳優、起業家、寿司職人、医師、主婦、高校生まで 尖閣国有化、反日デモ、PM2.5…… ニュースの裏側の中国の素顔。

『五体不満足』から16年、様々な分野で活躍を続ける乙武氏と、今注目を集める若手の専門家・論客8名による対談集。「社会不満足」な時代をどう変えていけるか、そのために何ができるかを語り合う。私たちの社会の今と未来が見えてくる一冊。 1 駒崎弘樹:社会を“自分の手”で変えられるラッキーな時代 2 小室淑恵:“働き方”を変えるしかこの国に未来はない! 3 堀　潤:マスメディアとネットの“対立関係”を変える 4 東　浩紀:“ネットの閉塞感”はリアルな行動が変える 5 古市憲寿:戦争と平和の“語り方”を変える 6 開沼　博:“弱者の声”を“本当に”聞けば社会は変わる 7 津田大介:“ネット選挙”で何が変わるのか 8 家入一真:都知事選の“失敗”で学んだ“社会の変え方” 【特別収録】　鼎談(東×津田×乙武):2020年、東京オリンピックは“乙武都知事”のもとで!?

【本電子書籍に掲載されている情報は原本刊行時点のものです。ご了承ください。】　交通網やマスメディアが発達し、インターネットが普及した現在でも、「北海道の人はおおらか」「東京人はカッコつける」「関西人はカネに細かい」「九州の人は竹を割ったような性格」といった、地域によって異なる「お国気質」のイメージが日本には依然としてある。日本人の性格には、先天的な要素以外に、育った環境から影響を受ける面があることは否定できないであろう。では、具体的にどう違うのか……。県単位だけでなく、江戸時代の藩単位や集落単位でも異なる例もあり複雑である。　本書では、四十七都道府県単位をベースにしながら、さらに細かく七十三地域に分け、地域ごとの男女別の性格、仕事ぶり、恋愛・結婚の傾向を、データを交えながら分析。さらに、恋愛攻略法とビジネス上のつき合い方を指南している。地域別の営業戦略を考える参考書として、また雑談のネタ本として活用できる。日本列島は狭いようで広いことを再認識できる一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 キャリア教育の定番。　「マスメディアの会社」で働く人を取材した、人気シリーズ。　世の中で働く人たちの多くは「会社員」。「会社員」と言っても、仕事や環境は千差万別。テレビやネットでは知ることのできない、リアル会社員の仕事を体感できる、貴重な内容。また、いま注目のサステナビリティ（持続可能性）を重視する会社を積極的に選んで取材。会社の特徴とともに、SDGsへの取り組み事例を紹介。

もはや乱世を越え「末世」の様相を見せる現代社会は、幕末維新ではなく、平家物語の時代に似ている。朝令暮改をくり返す為政者（政府）、批判するだけで何もしない貴族（野党）、騒ぎ立てるだけの寺院勢力（学者・マスメディア）等々。そして男だけではなく、女もそれぞれの戦いを生きている。本書では登場人物をいくつかの身分に分け心の動きを眺めつつ、物語の背景にあるいつの世も変わらぬ人間の各階層のドロドロを描き出す。【光文社新書】

日本国内の“良心勢力”および外国勢力が推進する「人権擁護法」「外国人参政権」「沖縄一国二制度」「東アジア共同体」「外国人の公務員採用」「女系天皇制」「無防備都市宣言」などの施策が実現したとき、日本社会はどのような変貌を遂げてしまうのか――。本書は、その「起こりうる現実」を描いたシミュラフィクション（シミュレーション小説）である。書名にある「ビッグブラザー」とは、イギリスの作家ジョージ・オーウェルの名作『1984年』に登場する独裁者の呼び名。社会における個人の自由と人間性の尊厳の問題を鋭くえぐった同作品の風景が、舞台を平成日本に移して再現する！？「人権」「友愛」「市民」「共生」「環境」など、様々な美辞麗句を用い、実際には極度に人権が抑圧され、閉塞感に満ちた「大アジア人権主義市民連邦」の実態は、明日の日本人の物語でもある。国家観なき日本の政治家とマスメディアによる情報操作の罪を糺す問題作！

大好評を博した、高城剛さんの著作本第２弾。今回は、東日本大震災後の日本のエネルギー問題、マスメディア、政治、ライフスタイルに関しての特別寄稿。前回同様、Q&Aの形で高城さんが“日本の未来”をどう考え、何をすべきか考えているかが明らかに。

※本書はリフロー型の電子書籍です 【「数字に弱い」では、すまされない。「世界標準」の正しい判断がなければ、生きてはいけない時代】 〈本書の内容〉 「数字に弱い」では、すまされない!! 日本復興のカギは“数量的な思考方法” ■戦争のリスクは「有効な同盟関係を結ぶこと」で40％、 「相対的な軍事力が一定割合増すこと」で36％、 「民主主義の程度が一定割合増すこと」で33％減る。 ⇒ 安全保障は確率で考える。　 ■厚労省発表によれば、日本の人口は2070年には3割減の約8700万人。 これがGDP成長率にもたらす影響は最大で0.7％。 ⇒ 人口の増減と一人あたりGDPの増減はほとんど関係がない。 ■香港に上場している「中国・恒大集団」の2022年末のバランスシートでは、 資産：36兆円、負債：48兆円で、12兆円の債務超過。　 ⇒ すでに死亡認定が出ていた。 国際標準とは、世界の常識、ということです。 そして、日本における多くの言論、つまり一部の学者を含む評論家やジャーナリストの言説、特に新聞やテレビなどのマスメディアが世間に送り込む情報や分析、コメンテーターなる人たちの意見は、明らかに世界の常識から逸脱しています。 日本にますます必要になるのは、国際標準を押さえた上での国内問題への取組みと対外的問題への取組み、そして国民の、それを正しく数量的に評価するセンスであるといえます。 とくに、ロシアによるウクライナ侵攻があって以来、世界は大きく変わりました。 暮らしの安寧に関わる身近な問題が勃発している今、世界では何が起こっているのか。そして世界は、これからどうなるのか。 個々の人間が、それらをしっかり理解しなければいけない時代になったのです。 そうした正しい判断がなければ、生きてはいけない時代です。 では、正しい判断をするためには、どうすればいいか──。 「世界が標準としている考え方と常識を知ること」、そして「数字を読んで考え、数字で話す力」が、今後ますます重要になるといえるでしょう。 本書の内容は、経済、安全保障、国際社会、AI、行政と多岐にわたりますが、世界が常識とする考え方のキーポイント、基礎的な思考方法を明らかにしていきます。 〈プロフィール〉 高橋洋一（たかはし よういち） 1955年東京都生まれ。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士（政策研究）。数量政策学者。嘉悦大学大学院ビジネス創造研究学科教授、株式会社政策工房代表取締役会長。1980年大蔵省（現・財務省）に入省、大蔵省理財局資金第一課資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、内閣参事官（首相官邸）などを歴任。小泉内閣・第１次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、「ふるさと納税」「ねんきん定期便」などの政策を提案したほか、「霞が関埋蔵金」を公表。2008年に退官し、『さらば財務省！』（講談社）で第17回山本七平賞を受賞、その後も多くのベストセラーを執筆。菅義偉内閣では内閣官房参与を務めたが、2021年5月に辞任。現在は、YouTube「高橋洋一チャンネル」を配信しており、チャンネル登録者数は100万人を超えている（2023年10月現在）。

『BE-PAL』『DIME』『サライ』創刊編集を歴任した中村滋氏が、ユーザー側の視点に立って、これまで誰も明言しなかった「新しいメディアとはなにか？」の“答え”を出しました。 マスメディア衰退後の新しいメディアを本書では「スマートメディア」と呼んでいます。スマートフォン、スマートパッドなどの「スマート」です。次世代メディアの主役は、これらスマート系の端末をツールとして展開されるのではないでしょうか。 社会の変化とともに、かたちを変えて進化するメディアの可能性を探る必読書です。

新聞、放送、出版、広告、メディア境界領域、映画、音楽の７分野に分け、多様化する日本のマスメディアの状況を豊富なデータで解説する。インターネットをはじめＩＴ革命がマスメディアに与える影響を踏まえ、変貌するマスコミの現状を明らかにする。最新のデータと数多くの図表を収録。

チュニジア政権をも倒したFacebookの「横のつながり」 ある会社員のつぶやき ──Twitterが孫正義、猪瀬直樹、都営地下鉄をも動かした Quoraが次なる「帝国」を目指す 君はFlipboardを体験しただろうか？ 赤松健のJコミがGoogleと提携！ 記者クラブは「戦前の制度」だった！ ネットフリックスが切り開く新しいテレビの時代 朝日新聞社WEB新書で新しい読書体験を得られるか。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書の目的は、2011年3月11日の東日本大震災を生き抜いた人々が、震災後の新しい世界に適応していくために、どのように情報メディアや周囲の人々から情報を得てきたかを、実証データに基づいて多角的な視点から描こうと試みるものである。新しい世界への適応とは、災害によって生じた状況を受けとめ、心理的に反応し、社会的に行動することで事態に対処していくことを指す。本書では適応がどこまで情報メディアの利用行動と利用可能性の産物であったかを明らかにする。 　全体の構造は、第1に東日本大震災時の情報環境であったマスメディアとインターネットがもたらした情報の様相を検討する、第2に情報行動調査の分析として、被災地・非被災地市民のコミュニケーション・心理・行動を被災後1年半の時点までにおいて精査する、第3に情報メディアの多重化と情報行動の適応性とを考察し、情報疎外についての知見を深める、最後に防災・減災のためのメディア接触のあり方を検討する、の4点から成り立っている。

「濱野さん、地下、行ってみます？」ＡＫＢ古参オタクからの誘いにより、筆者の日常は一変した。ほとんどマスメディア（=地上）に露出することのないけれど、無数に存在する「地下アイドル」たちの世界。なぜ、異様なまでの〈進化〉を遂げているのか？　そこには「失われた20年」と呼ばれる経済低迷期の中に生まれた新たな社会の可能性があった。

画期的な自己実現法で話題の希代の脳機能学者、初の新書が電子化！　あなたの脳は知らぬ間に毒されている！　洗脳のプロフェッショナルが教える「だまされない生き方」とは？　日本人はなぜテレビに洗脳されるのか。CMに映し出される魅力的な商品、芸能人が着ている華麗なファッション、著名人が住んでいる高級マンション、有名店の豪勢な料理……それらはホントにあなたが欲しいモノですか？　幸福な生き方ですか？　「空気を読め」と画一的な価値観を強制してくる最強の洗脳装置を前に、知らぬ間に自分の心が書き換えられる原理とは。だれもが放送局になれる「キーホールTV」の開発･運営にも携わる著者が、日本のマスメディアの危険性と裏事情に鋭く斬り込む。奴隷解放の人生指南。 　【洗脳メディアの恐怖】 視覚情報は最強の洗脳媒体 テレビによく出る政治家が当選するのはなぜか 日本のテレビは3秒遅れで放送される 視聴率の真っ赤なウソetc.

電子書籍ブームは12年前から始まっていた。繰り返される「電子書籍元年」への軌跡とは。出版、印刷、図書館、そしてマスメディア…メディアの未来は過去を知らずして語れない。既視感あふれる現在の状況を、過去の軌跡から電子出版の構図を明らかにし、本の未来について考えることにしよう。

福島第一原発事故はなぜ起きたのか？　なぜ、マスメディアは東京電力に対して、厳しくその責任を問うことができないのか？　人類史上まれに見る破局事故が浮き彫りにした日本という国の本質は？　国家権力の実権を握り続ける霞が関の官僚、政治家、財界、メディアがいかなる形でつながっているのかをメディア内部から考察してきた著者が出した結論は、日本は民主主義国家とは程遠い旧ソ連に酷似した官僚独裁国家であるという事実だった。その旧ソ連はチェルノブイリ事故から五年後に崩壊した。日本はどうなる？

細切れの情報を垂れ流し、ステレオタイプな人間像を映すばかりのテレビで、視聴者は思考停止状態に追い込まれている。消費する映像ではなく、思考を促す映像、もう一つのメディアが今求められている。マスメディアでは伝えられない出来事のもう一つの側面を知り、人間存在をリアルに感じることができるのが、市民メディアとしてのドキュメンタリー映画だ。受け手とつくり手のインタラクティブなあり方を模索しつつ、日本各地、世界へと上映会を広げるドキュメンタリー映画の、今もっとも旬な監督が自らの作品づくりを通して、"ドキュメンタリーの力"を語る。

バブル崩壊後のニッポンはモノづくり大国といわれながらも、製造のメインは賃金の安い中国やアジアへと移ってしまった。いわゆる製造業の空洞化である。工都として発展してきた川崎市はその影響をモロに受け、不況の波にのまれていた。「どうにかしなければいけない」そんな声に応えるべく、川崎市役所内に立ち上がったのが「ものづくり機能空洞化対策研究会」である。週1回朝7時からの会議は800回を超え、川崎市の製造業の発展を討論してきた。彼らは徹底した現場主義を貫き、個々の企業の声に耳を傾けた。そして企業と企業、企業と銀行、または企業と大学などを連携させ、大きなネットワークを形成するに至った。そしてそれが大きなムーブメントをつくり、徐々に活気を取り戻していった。そしてモノづくりの町・川崎は復活したのである。この川崎モデルの成功は、日本の他の自治体をはじめ、国の機関や海外の自治体、マスメディアなども多く、川崎に視察にきているほどだ。ではなぜ、川崎モデルは成功したのか?　それは公務員としては異例である、「密着」「おせっかい」「キャラバン隊」という戦略だった。彼らは川崎の企業がよくなるのを待つのではなく、自ら率先して川崎市の経済を活性させるために立ち上がったのである。本書は、川崎市の中小企業経営者や銀行員たちへの取材から、川崎モデルを推進しているメンバーの奮闘を描いたノンフィクションビジネス本。

東京五輪決定の大ニュース翌日は新聞休刊日。だが、私たちに不都合があっただろうか？　それでも新聞は必要なのか？　東京新聞論説副主幹がリアルに告発する、ポチ化するマスメディア、堕落する言論。

あの「3・11」から間もなく1年(平成23年12月下旬現在)。この間、マスメディアは連日のように放射能被害の恐ろしさを煽り立ててきたが、放射能濃度がどのレベルになると人体に影響が出るのか、その基準値はなぜか定まっていない。そして、風評被害ばかりが広がっている。その結果、新聞各紙の世論調査でも70%以上が「脱原発」。文化人、アーティスト、ジャーナリストたちの「脱原発」の比率は、それよりもはるかに高い。「脱原発」を唱えなければ、あたかも東京電力や経済産業省に取り込まれているかのように捉える風潮が強い。こうした風潮に危うさと無責任さを感じた著者は、原発事故の“戦犯”である東京電力幹部、経産省幹部、担当大臣、識者などへの取材を敢行し、問題の核心に斬り込む。原発事故の本当の原因は何か。「放射能汚染」の実態とは。日本にエネルギー戦略はあるのか――。いまこそ日本国民が知っておくべき真実を提示する。

2013年参院選から解禁されることとなった「ネット選挙」。 しかし、そもそもネット選挙とは何なのか？　その解禁によって、巷間言われるように「お金がなくても政治家になれる」、「ネットで見た候補者の発信に触発されて、若者が選挙に行くようになる」というのは本当か？　「この情報化社会にインターネットの使用を禁止するなんて、時代遅れもいいところだ！」という主張は正しいのか？　テクニカルな側面だけを見ていても、本質には辿り着けない。ネット選挙を丁寧に一歩踏み込んで考察すれば、これらの主張が幻想に過ぎないことは明らかだ。 しかしそれなら、ツイッター議員はなぜツイッター議員であろうとするのか？　なぜ全国紙がソーシャルメディア分析に取り組むのか？　解禁による静かな変化が、候補者・有権者・マスメディア・ネットメディアに及ぼす影響はどのようなもので、そこから日本はどう変わっていくのだろうか？　インターネットの設計思想を政治に受け入れることで、日本社会が変わる!? ――ツイッターやフェイスブック、私たちが何気なく利用するソーシャルメディア上で、政治家の個人アカウントを目にする機会が増えてきました。ところが、公職選挙法に定められた選挙運動期間に入ると、新しいツイートも政治家個人のブログ更新もぱったりと止まっていたのが、2012年末の衆院選までのこと（一部例外もあり）。それはなぜだったのでしょうか？　その答えからわかるのは、公職選挙法が実現しようとした選挙戦環境のありよう、そしてその基となる理念です。 一般市民による選挙関連のツイートやＹｏｕＴｕｂｅへの動画投稿も、場合によっては合法とはいえなかった、という意外な事実に驚かされます。日常の中でほとんど意識することのない法律ですが、公職選挙法はそもそも何を実現しようとしたものだったのか？　改正によって何が可能になり、その影響は日本社会、私たち個人にどう及ぶのか？　まさに、「制度だけでなく、これは思想の問題だ！」

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 童話『ちびくろさんぼ』絶版問題と筒井康隆著『無人警察』教科書掲載問題に関わる、差別的表現を巡る論争などをとりあげ、「表現の自由」という「概念」がどのように「機能」したのかを問題にする。主に法律学の観点から論じられてきた「表現の自由」の問題を、社会学的な観点からアプローチ。マスメディアの発達した社会にあって、国家／社会／マスメディア／個人、という関連の中でこれらの問題をとらえることは、今日の政治社会そのものを考察することである。序章：「表現の自由」への新たなアプローチを目指して　　第１章：「表現の自由」と人権および社会秩序　　第２章：差別的表現規制と「表現の自由」の共和主義的理解について　　第３章：公的領域としての思想の市場と管理社会論　　第４章：知識社会学・イデオロギー研究と言説分析　　第５章：アルチュセールの徴候的読解とディスクール分析　　第６章：筒井康隆「無人警察」論争―「表現の自由」の空洞化　　第７章：『ちびくろさんぼ』の絶版―「表現の自由」の揺らぎ　　第８章：人間の複数性と「表現の自由」　　第９章：「表現の自由」の保守的価値

10分で読めるミニ書籍です（文章量8,000文字程度=紙の書籍の16ページ程度） 「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。 自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。 是非、お試しください。 【書籍説明】 法律は、ビジネスにとって、切っても切れない存在である。 労働法をはじめとして、憲法や商法なども企業などの組織や個人がビジネスを行っていく上で関係があり、 法律を無視してビジネスの活動を行うことは不可能である。 というより、法律を理解して合法的な企業活動ができるか否かで、企業の発展か衰退かが決まる場合もあり、 あるいは企業が存続できるか否かの深刻な事態に陥るリスクも十分にありうるのだ。 そのように考えると、法律に好悪の感情があるなしにかかわらず、違法の状態を回避していくことが企業に必須のことになると思う。 最近は、企業の違法行為がマスメディアに取り上げられる事例が多いように感じる。 いかに法律と向き合っていくかは、個人としても大切なことであるが、企業などの組織の場合には重要な事であり、 法律を熟知することが企業の運命を左右するといっても過言ではない。 少し複雑な面もあるが、法治国家の日本においてビジネスのどのような場面で法律が関わってくるのかを、 具体的な例をあげて紹介したいと思う。 【目次】 法学とビジネス 六法とビジネス 労働法とビジネス 商法とビジネス 就業規則の罰則規定 具体的な事例とビジネス ビジネスにおける法律の活用 【著者紹介】 satos（サトス） １９４８年、秋田県出身。 父親の仕事の関係により東京の小学校に転校。学生時代を西東京市、杉並区で過ごす。 大学卒業後、石油会社の他１０社ほどメーカーを中心に転職を経験。日本企業・外資企業、上場企業・ベンチャー企業などで、 人事・総務、営業、人材紹介などの職務を担当し、管理職・役員・代表を務める。 趣味嗜好は、読書、ゴルフ、JAZZ、ドライブ、お酒など幅広い。 ２０１４年の暮れからライターの活動を開始。ビジネス関連の電子書籍の他、多種の記事を作成中。

10分で読めるミニ書籍です（文章量9,000文字程度＝紙の書籍の18ページ程度） 「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。 自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。 是非、お試しください。 書籍説明 現代は、国内だけでなく世界的な問題がマスメディアによりいち早く報道され、居ながらにして色々なニュースが伝達される時代である。 政治的な諸問題も、国内外のおびただしい情報がすぐに入手できる状況にある。 それだけに、多くの情報の中で何が正しいのかという見極めが困難であるが、適切な政治的判断や経営的判断をする際には選択が必要である。 政治学は、歴史的には古代ギリシャに遡り、プラトンとアリストテレスによる政治研究が代表的である。 プラトンとアリストテレスは、政治に哲学的な方法を導入したことで画期的な変革をもたらして、 その後の伝統的な政治学は道徳哲学である倫理学と深くかかわりながら発展していくことになり、現在の政治学に引き継がれている。 ビジネスと政治は、密接に結びついていると言える。 国が国家的な施策を打ち出すことにより、色々な分野に施策を実施するに際してのビジネスチャンスが生み出されていくのであり、 国がどのような基本理念を持ち、いかなる政治的な施策を実施しようとしているかを知ることは、ビジネスを行う上で必須の事である。 政治には哲学が必要であるが、ビジネスにおいても、会社経営を行う為の哲学である経営理念が不可欠である。 政治学とビジネスにおける政治というテーマからはじめて、ビジネスの世界で見られる序列や国際化など具体的で生々しいテーマについても述べてみたいと思う。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「フードファディズム」=食べ物や栄養が健康や病気に与える影響を過大に評価したり信じたりすること。適当な量を守り適切な食事法を行えば、ある食品を摂取した結果、急激に体によい/悪い状態になることはない。しかし、マスメディアを中心にそんなあやしい食情報が溢れる昨今、有益な情報のみを取捨選択するのは至難である。そこで、この概念を日本ではじめて紹介した著者が、メディアから身近な食品までを例にあげ、食情報の読み解き方や食と健康のあり方を提言する。

「マスコミの偏向を信じるな」。インターネットの接触が増えるにつれて、高まる既存メディアへの不信。これまで不動の地位を築いてきた新聞、ラジオ、テレビに、近年は不要論まで語られる。視聴者に大きな影響を及ぼし、偏向報道で世論を操るという「負のイメージ」は、果たして真実なのか。本書では、マスメディアの「影響力」を科学的に分析。問題視される偏向報道、世論操作などの実態を解明し、ＳＮＳ時代のメディアのあり方の検討を試みる。

◎朝日新聞、NHKの正体！ ◎マスコミの逆は全て正解!? ◆真実は“歴史”を知ることで、見えてくる！ ◆産経新聞 OB×現役 大激論！ ◆反日ジャーナリズムはなぜ生まれたか！ ・モンスター化するメディアの騙しの手口 ・欧米リベラルメディアの没落 ・朝日新聞が安倍晋三を目の敵にする理由 ・教育を壊す左派リベラル ■メディアに勝つトランプと安倍晋三 ■イラン問題に見るアメリカの新聞の特徴 ■アメリカ始まって以来の政府と新聞との亀裂 ■日本を美談の主にはしないという歴史歪曲 ■20世紀100大ニュースのトップは「白人の勝利」 ■マルクスレーニン主義と朝日新聞と日教組 ■北朝鮮、文化大革命、ポルポトを礼賛したマスコミ ■国税庁を持つ財務省の怖さ ■同じことの繰り返しが現在のジャーナリズム ■ジャーナリストは人を監視する特権階級だと思い込むバカ 著者プロフィール 高山正之　たかやま・まさゆき ジャーナリスト。1942年生まれ。東京都出身。東京都立大卒業。65年産経新聞社入社。社会部次長を経て、1985年から1987年までテヘラン支局長、1992年から1996年までロサンゼルス支局長。1998年より３年間、「高山正之の異見自在」を執筆。2001年から2007年まで帝京大学教授を務める。著書に変見自在シリーズ（新潮社）、『アジアの解放、本当は日本軍のお蔭だった！』（ワック）など多数。 阿比留瑠比　あびる・るい 産経新聞論説委員兼政治部編集委員。1966年生まれ。福岡県出身。早稲田大学政治経済学部卒業。1990年、産経新聞社入社。仙台総局、文化部、社会部を経て、1998年から政治部。首相官邸、自由党、防衛庁（現防衛省）、自民党、外務省などを担当、首相官邸キャップ、外務省兼遊軍担当などを歴任。著書に『安倍晋三の闘い 官邸からの報告』（ワック）など多数。

平和・民主ボケ世論を糺す。中東危機・中国報道、消費増税反対運動・皇室問題……繁栄の極みの中で、持つべき価値を喪失し、一時の感情論に支配される日本社会のあり方に痛烈な批評を加えた著者最新の評論集。

養老孟司が語る、世の中のこと、マスメディアのこと、人間のこと、死ぬこと、生きること、仏教と宗教のこと……。軽妙かつユーモアたっぷりに、世の中のウソのカラクリと効用を、鋭く暴く。「ウソ」を凝縮した先にある「リアリティー」とは何か。「変わらない私」とはどういうことなのか。あなたはウソの中から、本当の真実をつかんでいますか?Q&Aも交えた養老孟司のゼミナール、ついに開講。

子宮頸ガン予防ワクチン接種の異常なキャンペーン、地球温暖化の名を借りた原発の建設ラッシュ、マスメディアによるホメオパシーバッシング、日本は中華圏だと主張する赤色万歳論…これらはすべて裏でつながっている! デビュー作『マインドコントロール』の著者(元自衛隊陸将補)による待望の第二弾。

マスメディア広告は費用がかかる。チラシ、ＤＭ、ティッシュ配りは効率が悪い。しかし、ミクシィなどのソーシャルメディアを使ったプロモーションなら、お金をかけずにできるのがメリット。潜在顧客に直接、情報を流せるのも強み。広告宣伝費をとれない小さな会社や個人商店、個人事業主に向けて、新しい顧客獲得法を紹介。

「外国人ジャーナリストがいることで最悪の事態をふせぐことができる」そう信じて戦地で取材をし続けた山本美香。彼女は2012年8月20日、シリア内戦の取材中に亡くなった。本書は、マスメディアが伝えないイラク戦争の過酷な真相を描く彼女のルポを軸に、人生のパートナーでもある佐藤和孝さんのインタビューを加え、ジャーナリストとして、一人の女性としての「山本美香」を浮き彫りにしている。

マスメディアが伝えるニュースには、虚報（事実無根の報道）、歪報（事実を歪めた報道。事実を誇大に伝える「誇報」と矮小化して伝える「矮報」に分類できる）、誤報（記者の軽率によって生じる報道）、禍報（不作為の歪報）、無報（何らかの事情で報道されないこと。意識的な黙殺と自主規制によるものがある）、削報（矮報と無報に近いが、ある部分にかぎって外部からの圧力、自己検閲によって記事を故意に削除すること）、猥報（エログロ・スキャンダリズム）がある──本書は1974年に刊行された書籍だが、2012年の今日、総崩れ状態にあるマスメディアの状況が、実は当時も今もまったく変わっていないことを浮き彫りにする。著者は政治学者・丸山真男の実弟。今回の電子化にあたり、著者の論壇デビュー論文「ジャーナリストと戦争責任」（単行本未収録）を収録。今日に通じる鋭いメディア批判に加えて、国会議員当選直後の石原慎太郎の人物論と評価、そして天皇論も興味深い。立読み版は→http://urx.nu/1BTX

経済に「サルでもわかる」はあり得ない！「増税より景気対策」「金融緩和でデフレ脱却」は本当か？マスメディアにあふれる、専門家と称する人々の「わかりやすい、明快な断言」。政治家が公約する、経済再生のための「明快な政策」。経済は本当に、「わかりやすく」「明快に」議論し、理解することができるのか？本当に、政治家が口にする政策で経済は回復するのか？「わかりやすい経済学の入門書」は、実際の経済にどこまで通用するのか？もちろん、「わかりやすい」ことは大切だが、実際の経済・社会はそれほどに単純ではない。複雑な経済・社会をあまりに単純な論理で切り分けようとすることには無理がある。たとえば、「円高が進んだら消費が増えるか」「減税をしたら景気がよくなるか」といった問いにはそれほど簡単には答えられない。にもかかわらず、わかりやすい断言、耳障りのいい政策を鵜呑みにしてしまうとどうなるだろうか？本書では、実際の経済の複雑な因果関係を理解し、考えるための５つの視点（１、合成の誤謬、２、時間軸のずれ、３、セクターの違い、４、モラルハザード、５、社会目的との衝突）を提示。どうやって経済を読み解いていけばいいのか、現実の日本経済の注目すべきトピックスを紐解きながら解説する。