みんな小さく賭けて、素早い失敗、素早い学習を繰り返していた！ 変化が速い今の時代、机の前で大きなプロジェクトを計画しても決して成功できない。 成功している人と組織は、アイデアをすぐに小さい段階で実践している。 ユーザーからの声や市場ニーズを反映して方向転換することで、魅力的なサービスを作り上げ、成功につなげている。 グーグル、ピクサー、スターバックス、グラミン銀行、大物コメディアン、有名建築家など数多くの事例を紹介。

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

200社以上で実証済み、売上を倍増させる日報の秘訣を大公開! 本書には、地方都市の中小零細事業者が、短期間のうちに売上を倍増させた事例がたくさん登場します。それらの企業の共通点は、経営者が紙の日報を活用していることです。 朝5分で一日の予定を書き、昼は業務中に気づいたことをちょこちょこメモし、夜7分で一日を振り返り、よかったことをルール化し、悪かったことを改善したり、やめたりする。 つまり、経営者が、日報を使ってPDCA(計画・実行・振り返り・改善)をどんどん回し、日々、改善を積み重ねているわけです。 学校の勉強では、予習・復習をちゃんと実行すると成績が上がります。企業で言えば、この予習・復習がPDCAに当たります。 これを頭の中でやろうとしてもなかなかできません。それを誰でも継続して行えるよう工夫したのが、本書で紹介するPDCA日報で、導入実績は200社を超えています。 IT全盛の今、紙の日報は古めかしい感じがします。また、忙しくて書く時間がないと思われがちです。しかし、忙しい人ほど、PDCAを高速で回すツールが欠かせません。 著者の提唱する手書きのPDCA日報を継続して活用する企業は、地方都市にあり、なおかつ零細規模ながら右肩上がりで業績伸長中です。 実際、著者のクライアント(社員10人以下)の85.6パーセントが、日報導入により売上を2倍増、3倍増させています。 本書は、PDCA日報を導入した実例をベースに、中小零細企業が日報を活用してPDCAをすばやく回し、利益の出る事業構造に会社を変えていくノウハウをまとめました。 本書に出てくる日報などのフォーマットはダウンロード可能ですので、ぜひ日々の経営にお役立てください。

中小零細事業者の黒字経営バイブル! 大手(強者)と同じやり方では、負けて当たり前。弱者には、弱者に最適な「正しい勝ち方」がある! 頑張っているのに儲けが出ない、という話をよく聞きます。 その原因は何か。外部環境のせいではない。戦略が間違っているから、あるいは戦略がないからです。 メディアに出てくる経営戦略は、大企業用（強者）のものばかり。中小零細（や業界２位以下の企業）が実践してもうまくいかない。 弱者には弱者の戦略があります。弱者でも、正しい戦略を実践すれば相当しぶとい。 いや、局地戦なら大企業を打ち負かすことができる。 実際の戦争でも、大国がゲリラ戦で打ち負かされる時代だ。 中小零細企業、個人事業主が利益を出すための「正しい戦略」とその実践方法を、本書で余すところなくお伝えする。 ◎竹田式「弱者の戦略」の4大ポイント (その1) 差別化。人と同じはかなりやばい。 (その2) 小さな1位。人は1位は覚えるが、2位以下は覚えない (その3) 一点集中。「強者」は何でもやる。「弱者」は1つに絞る。 (その4) 接近戦。常に相手の上をいく作戦を考える。

社長の99％は幹部社員に不満を持っている。 経営幹部が学ぶべきことのすべてを心構えから理論、 ノウハウまで体系的に網羅した、今までありそうでなかった仕事の教科書。 大手都市銀行を経て複数の中小・ベンチャー企業で取締役を務め、コンサルタントとしても多くの経営者と接してきた著者は、こう感じています。 小さな会社の経営者は、必ずと言っていいほど頼りになる参謀を求めています。しかし、そんな経営者のお眼鏡にかなう人材はなかなか現れません。なぜでしょうか。そもそも小さな会社の参謀を育てる教育体系がないことが、大きな原因です。 そんな問題意識から、著者は「中小企業のための『経営幹部講座』」を企画し、登壇。受講料は3日で約30万円と高額ながら、満員御礼が続く人気シリーズに育てました。そのエッセンスを凝縮したのが本書です。 実践ですぐに役立つ計画表のフォーマットなどを多数紹介すると同時に、上司としての心構えを熱く説きます。スキルとマインドの両面から「幹部力」を高める1冊です。

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

精神論では、会社は儲からない！ 儲けの７割は、「整頓」で決まる！ 儲かる中小企業の現場には、どんな工夫が隠れているのか？ 累計5万人が視察した「強い会社の現場」を豊富なカラーな写真で詳しく紹介。 Q&A形式で、結果を出す環境整備の極意をわかりやすく解説します。 写真で一つひとつのノウハウがひと目でわかり、今日からすぐに実践できます。 自分の会社を成長させるために、名経営者の話をたくさん聞いてきたけれど、 なかなか結果が出ない――そういう人は多くいます。 それはなぜでしょうか。 その名経営者が率いる会社の現場を、 しっかり見ていないからではないでしょうか。 名経営者がどんなに言葉を尽くしても伝わらないものがあります。 なぜなら、経営の真髄は現場にあるからです。 本書では、累計5万人が視察に訪れた株式会社武蔵野の現場写真を多数掲載。 あなたの会社を「儲かり体質」に変えるノウハウをお伝えします。 ＜あなたの会社を「儲かり体質」に変える５ステップ＞ １．５万人が視察した株式会社武蔵野の現場の写真がたっぷり！ ２．写真があるから、すぐにパクって実践できる ３．自社のモノの置き場所、置き方が改善される（＝整頓） ４．会社が変わる。社員が成長する（形から入って心に至る） ５．儲かる会社の土台ができる！

小さな会社でも“強み”は必ずある 5年で売り上げを12倍に増やした例も！ 苦境に陥った中小企業を再生させてきたデザイナーが“生き残り”ノウハウを伝授 優れた技術を持ちながら、メーカーの海外移転や後継者不足などの影響で危機に瀕している中小企業は少なくない。そんな中、オリジナル商品とそれを実現するデザインの力によって復活する中小企業が注目されている。仕掛けているのは、デザイナーの金谷勉氏。本書では、金谷氏が手がけた成功事例を通して、中小企業が生き残るための方法を解説する。

大阪のペンキ屋、人材育成革命で快進撃! メールすらない会社の後継者になった、 ド素人の娘婿が繰り広げる熱闘経営物語。 国宝級の職人技を伝承するため、 元アニメーター、元自衛官、外国人などを三倍速でプロに育て上げ、 驚異の業績アップ! 1回笑うために9回は失敗した。 それでも、ライバルが何もしていない中で一歩ずつ進むことが、 かなりのアドバンテージになっていた。 粗利20%ほどでよしといわれる業界で、 4年目にはとんでもない利益をたたき出した。 現場が変われば、業績も変わる。 (第3話より) <主な内容> ・すべての思い込みに「ノー」を! ・女性を3倍速でスター職人に育成 ・国宝級のダイバーシティ ・自衛隊の駐屯地に「金の卵」を求めて突入 ・リンゴ農家のおばあちゃんに学ぶ ・粗利が業界標準の2倍に ・京都の清水寺で入社式 ・お母さんたちを動かした渾身のプレゼン ・「1000人に1人」になる思考法 ・できることから始めてみる ・スマホとロボットで生産性のジレンマを突破

社会起業家とは、ソーシャル・ベンチャーと呼ばれる新しいタイプの社会事業やNPO、NGOを立ち上げた人のこと。著名な写真家である著者・渡邊奈々さんは、本気で世の中を変えようとしているユニークな社会起業家たちと出会い、インタビューを重ね、１冊の本にまとめ上げました。 本書に登場する人々のアイデアと熱い思いが、インタビューに添えられた美しい肖像写真とともに静かな感動を与えてくれます。日本ではあまり知られていない世界的な非営利団体の活動を紹介する貴重な情報源でもあり、NPOやNGOに興味のあるすべての方におすすめしたい新しい仕事の本です。解説は、金子郁容慶應義塾大学教授。

アフリカでの手洗いの普及、ボルネオでの生物多様性保全活動、海洋プラスチック問題への挑戦――。 世界の衛生・環境・健康に貢献するSDGsビジネスを実践し、世界売上高1000億円を突破したサラヤ。 更家悠介社長が次世代に向けて、「地球市民」の視点で切り開く地球環境時代のビジネスを語る。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

「テクノロジーの進化と業界再編」を克服するヒント満載! 　銀行業は、近年の金融環境の変化とともにテクノロジーの脅威にさらされています。特に地銀は、基盤となる地域経済の持続可能性に疑問が投げかけられる中、現在の形を維持できるのかどうか、模索が続いている状況です。 　さまざまなテクノロジーの出現は、銀行業にとって「ディスラプション（破壊）」をもたらす恐ろしいイノベーションと捉える向きもあり、高齢化が進む地方においても、テクノロジーが進化・浸透していくことが確実です。地銀は自らの変革により、新しいテクノロジーの長所を積極的に取り入れていかなければなりません。 　ただし、テクノロジーがいかに進化しても、地銀の存在意義である「地域密着型金融」は大きな価値を持ち続け、そこが最大の強みであることに変わりありません。今後も、地域産業育成や社会的課題の解決などを軸にした「地域密着型金融」にいっそう注力することが期待されています。 　本書では、今、地銀が抱えているこれらの経営課題を解決するための方向性を示しながら、銀行業という今後ますますオープン化していく世界と、地域というクローズしたままの世界の両方をコントロールしながら、地域と銀行を両立させていく「地銀の次世代ビジネスモデル」を提言します。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

自然エネルギーは、作れば作るほど安くなる“工業製品”だ！ 太陽光発電や風力発電による電力は再生可能エネルギー、または自然エネルギーとも言われるが、実は工場で大量生産される“工業製品”でもある。こうした電力は「スワンソンの法則」に沿って、作れば作るほど安くなることが知られている。事実、太陽光発電の発電コストは既に当初の1/100になっている。しかもまだまだ安くなり、その下限は見つからない。将来的には、太陽光発電の発電コストは“ほぼタダ”に近づく。 　米フォードが20世紀初頭に自動車を大量生産し、“馬”に頼っていた我々の移動手段を一変させたように、電力の世界もこれまでの化石燃料の“狩猟採集時代”から“工業化時代”へと変わる。すると我々の生活も大きく変わる。今から再エネを積極的に導入していけば早ければ2050年には日本でも現行の電力需要量と同じ量（約1兆キロワット時）を再エネだけで賄える計算で、電気料金は現行の1/10～1/2になる。製造業はもちろん、物流、運輸、情報通信などに掛かっていた諸費用も大幅に安くなる。空飛ぶタクシーなどの新産業にとっても朗報だ。石油あるいは石油から作られていた化学製品が電気エネルギーを使った合成によって自然エネルギーから作られるようにもなる。 　その実現のために、取り組む必要があるのは再エネの大量生産だけではない。その工業製品としての“電力”を一時保管する倉庫、つまり蓄電池も大量生産する必要がある。電力の工業化時代は、蓄電池が社会の隅々まで浸透した“蓄電池社会”でもある。その先には“水素社会”も待っている。

「ビジネスに知財戦略」という武器を必要とする、全ての方に贈る本。 大人気小説・ドラマ『下町ロケット』に登場する神谷弁護士のモデルとなった「技術系弁護士」と、 知財業界の将来を担う新進気鋭の「知財会計コンサルタント」が、 ビジネスパーソンのために、最新事例を豊富に取り入れながら、 知財のセオリー・活用法をわかりやすく解説します。 ------------「はじめに」から抜粋 知財は企業にとって経営資産であると同時に、 知財を昇華させた特許権や著作権といった権利は、 法によって作られた人工物でもある。 「法律の深い理解なくして、事業戦略に組み込むことは できないのではないか」という知財、知財権に対する堅いイメージが、 多くのビジネスパーソンがそれを願ってきたにもかかわらず、 知財を付加価値として製品に組み込み、これを競争力の源泉と することを阻害してきた。 本書はそのような「知財の壁」を取り払い、 より一層、知財をビジネスに活用していただくことを旨として企画された、 いわばビジネスパーソンのための知財戦略読本である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

《座して待つのか？　次の世代に何を残すのか？　公共交通維持のためにすべきことは何か》 ■日本に鉄道が開業して150年。いま、全国の鉄道は大きな岐路に立たされている。新型コロナ禍で巨額の赤字を計上した鉄道各社の経営は厳しく、都市部の黒字で運営を支えてきたローカル線の存廃問題は、もはや避けて通ることができない。人口減少が加速するなか、準備のないまま路線廃止となれば、地域への影響は計り知れない。 ■本書は、客観的な数字を踏まえた野村総合研究所の分析をベースに、どのローカル線を残すべきなのか、廃止する場合はどのような代替手段があるのか大胆に提示。困難な状況を直視し、利用者の利便性と効率性に配慮した新しいモビリティサービスによる代替案、さらには地域の生活インフラまでを視野に入れた持続可能な将来像を具体的に描く。 【目次】 第1章　感染症の流行から鉄道が得た教訓 第2章　ローカル線の誕生と生き残りの歴史 第3章　鉄道ネットワークの未来予測 第4章　どのような鉄道が残り、どのような鉄道が消えるのか 第5章　新しい地域交通のすがた 第6章　交通も含めた生活インフラの継承 第7章　経営目線から見た鉄道ビジネス

「知的財産管理技能検定3級対策の決定版」が待ちに待った大幅改訂！知的財産検定対策の“超定番”講座として知られた知的財産教育協会認定の対策セミナー（日経BP主催）の講師を務めた著者が、そのノウハウをすべて投じたのが本書です。2008年の発売以来、「3級対策のスタンダード」として数多くの合格者に活用されてきました。第4版は「商標法の保護対象の拡充」など最新の法改正に対応しました。 検定の出題傾向を詳細に分析。最も出題数が多い「特許法」「著作権法」の解説を充実させました。また、最新の出題に合わせて本番同様の「模擬試験」の内容も刷新しており、これ1冊で合格に導く教科書＆問題集です。【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

強い地方のまちをつくり、日本再興を果たすための新潟発「地方創生実践論」。 地方の自立・活性化の具体策と、それに欠かすことのできない地域リーダーの育成案などからなる「地方イノベーション」を、実践的に説いた本です。 掛け声だけに終わりがちな地方創生をいかに実践・実現するか――主体的かつ自立した「民」とそれを支援する「官」、それぞれの役割と活動内容を具体的に提示します。 巻末に、増田寛也氏との特別対談「自立した地方のまちが日本を支える」を収録しています。 「プロローグ」から抜粋 この本が目指しているのは、(一歩進んだ地域振興の)活動を進めるために必要な「地域の自立と活性化」を実現すること、さらには地方イノベーションに欠かすことのできない「民のリーダーの育成と強化」を実現することです。 そしてこの本に書かれていることは、日本がいま国策として取り組んでいる地方創生の現場でも必ず役に立つと確信しています。

地方発のヒット商品を作って地域に新しいビジネスを生み出す。市場の最新消費スタイルの変化から逆算して開発を成功に導く。商品開発の現場から見えてきたノウハウ集。 　 　地方の活性化にはさまざまなアプローチがありますが、本書はものづくりから地域に儲かるビジネスを持続的に作ることを目的にしています。特に、この先も地域とともに生き、地方をなんとかしたいと活動しているすべての人に向けています。

チャイナ-アセアン経済圏（大中華経済圏）の時代が到来する！ コロナ禍で結びつきを強め、成長を加速する中国とアセアン。 GAFAを寄せ付けない現地発のイノベーションだけではない。 大阪などの日本の大都市を凌駕する巨大で豊かな都市圏が勃興する。 日本企業の活路はここにあるが、日本人はあまりに現実を知らない。 巨大な商機をつかむために、日本は何をすべきか？ 膨大なデータと事例から、現実路線の戦略を徹底解説する！ いち早くコロナ禍から回復を果たす中国と東南アジアで進む経済の融合。そこではアリババやグラブなど、GAFA（グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップル）を凌駕するスーパーアプリが誕生し、 越境EC が盛り上がりを見せる。そして新たな金融システム、物流システムが次々に現れ、急成長を遂げている。 人口20億人の巨大経済圏チャイナ-アセアン。中国では、従来の北京・上海・広州に加え、西部の重慶・成都など19の都市群が凌ぎを削る。一方、アセアンでは2030年には人口1000万人以上の巨大都市が5、さらに人口100万人以上の大都市は42(日本は現在10都市)に達する見込みだ。 日本企業の生き残りと成長に欠かせない活路は、このチャイナ-アセアンにある。しかし多くの日本人は、勃興する巨大経済圏を過去の思い込みにとらわれて見ている。先入観を排して、現地で起きている驚くべき変化に対して、事実をベースに正面から向き合うことが欠かせない。 チャイナ-アセアンで起きている変化を、膨大な図表やグラフを含む豊富なファクトに基づいて徹底分析する。世界を視野に入れて活躍する、あらゆるビジネスパーソンと経営リーダーの必読書！

中国フィンテック研究の第一人者である中国人研究者が、コピー大国からイノベーション大国に突き進む「チャイナ・イノベーション」の実像を日本語で書き下ろした。 世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされたのが、「中国製造2025」。 中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激した。 なぜ米国がそこまで警戒するのかといえば、「チャイナ・イノベーション」が予想以上に進展しているからだ。近年、中国では支付宝(アリペイ)と微信支付(ウィーチャットペイ)が牽引して モバイル決済サービスが急速に発展した。このモバイル決済サービスがデータ蓄積の起点となって、さらなる生活のデジタル化を押し進めている。そのスピードは、米シリコンバレーを上回るほどだ。 人工知能、ブロックチェーン等の新技術が融合し、スマホによるAI活用の与信・貸付、無人スーパー、シェアリングエコノミーなど新サービスが次から次に誕生している。 顔認証技術などで世界レベルのスタートアップ企業も続々生まれている。まさにイノベーションの連鎖である。 2018年7月末現在、世界の株価時価総額ランキングは、アップル、アマゾン、アルファベット(グーグル)がトップ3を占める。 本書は、アリババ、テンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を紹介する一方で、中国でアリババなどを活用して業績を伸ばしているユニクロ、中国イノベーションを研究・消化しているメルカリの事例も紹介している。

デジタル人民元、デジタル消費券、健康コード、アント・グループ、ファーウェイ、バイトダンス――「コロナ後」に突き進むイノベーション駆動型国家の実像を第一人者が描く。 「いち早くコロナを抑え込んで経済成長がプラスに転じた中国は同年11月、「第14次5カ年計画と2035年までの長期目標」を発表した。この計画には『製造強国』『品質強国』『デジタル中国』といったキーワードが並び、『デジタル中国』建設を国家戦略として位置づける意欲的な内容が盛り込まれていた。」(本書「はじめに」から)

「2024年3月、米連邦議会下院は TikTokの国内での利用を禁止できる法案『外国の敵対勢力が管理するアプリから米国人を保護する法律』を可決した。親会社バイトダンス に対し、6 カ月以内に T i k T o k を米国企業に売却しなければ、米国内でのアプリ提供・維持・更新などを禁止するとしている。 法案が施行されるためには、上院での可決と大統領の署名が必要だ。法案の行方によっては、T i k T o k が撤退に追い込まれる可能性も出てきた」（本書第2章「世界展開を急ぐバイトダンス（字節跳動）」から） 通信機器や先端半導体などで火を噴いた米中ハイテク戦争は、ますます激化する様相を深めている。先端半導体の輸出制限の中で、2023年8月、華為技術（ファーウェイ）が7ナノという高精細半導体を調達して最新スマートフォン「Mate 60Pro」を発売して世界を驚かせた。 中国テクノロジー研究の第一人者である著者が、ベールに包まれたファーウェイの技術開発の現地取材を含め、米国の技術封鎖の中で国産技術の開発に注力するハイテク企業群の現況を明らかにする。

"インターネット以来の衝撃"が変える私たちの未来 日経の専門誌記者40人が徹底解説！ 経営、技術、働き方……　これ1冊で全部が分かる 公開からわずか2カ月で利用者数が1億人を超えた対話型AI（人工知能）「ChatGPT（チャットGPT）」。どのような質問にもたちどころに流ちょうな言葉でそれらしい答えを返してくれるAIはどのように生まれ、これから世界をどう変えていくのか――。 これからのビジネスや働き方を考える上で知っておきたいChatGPTのインパクトを、日経BPの専門誌記者が国内外の最前線から徹底解説しました。世界のトップを走る経営者や研究者たちの珠玉のインタビューも多数掲載。これからの世界を生き抜くための「航海図」になる1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ChatGPTによる「産業革命」が始まった。導入企業の狙い、新技術の全貌、IT企業の戦略を一冊に いち早く使いこなして備えなければならない――。 「ChatGPT」に代表される生成AIの登場に産業界は敏感に反応した。世界中を魅了した新技術は、ビジネスの在り方を変えると確信したからだ。 大手企業もスタートアップも垣根はない。生成AIの実用化を巡るレースは既に始まっている。 本書では30社に上る企業の導入・活用事例や業界動向をたっぷり収録。マイクロソフトとグーグルを軸に回るグローバルトレンド、実際の企業導入に当たってのポイント、配慮したい法規制など、今知っておきたい内容を総まくりした。 テクノロジーの巨大な転換点を前に、企業はいかに動けばいいのか。手がかりをつかむための材料がここにある。 【目 次】 第1章 産業界に響く 革命の鼓動 第2章 ChatGPTに踊る世界 第3章 スペシャリストが見た熱狂の本質 第4章 生成AI 実装のいろは 第5章 未来を分かつ、AIリスクとの対峙

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パソコン、インターネット、スマートフォンの登場と同等、あるいはそれ以上の変革をもたらす存在になるといわれる「生成AI（人工知能）」。近い将来、生成AIを使いこなし、一緒に働くスキルが、「できるビジネスパーソン」にとって必須になります。 　今、ChatGPTなどの生成AIにどのように向き合うべきか。生成AIの力を十二分に引き出して、「最強の相棒」になってもらうためにはどうすべきか――。 　マーケティング媒体の「日経クロストレンド」で掲載してきた特集「ChatGPT＆生成AI『ずるい』仕事術」や連載をベースに、すぐに仕事で役立つ生成AIの活用テクニックと最新知識の数々をお届けします。 ≪主な内容≫ ●超実践プロンプト公開 ChatGPTの極意 ●キーパーソンに聞く 生成AIがひらく未来 ●生成AIで広がる 新トレンドを読み解く ●文系でもスイスイ分かる AIの新常識 ●ChatGPTだけじゃない！ 厳選「AIツール100」

経営の世界には、常に変化の波が押し寄せています。AI（人工知能）の活用も、その1つ。AIを積極的に取り入れ活用する企業こそが、新しいビジネス機会、そして新しい未来を手中にできる――。本書ではこうした立場から、生成AI「ChatGPT」の活用を軸に、次のテーマを物語仕立てで考えていきます。 ・経営者は、経営にAIをどう活用したら良いのか。 ・組織には、AIによってどんな変革や希望がもたらされるのか。 ・中堅管理職は、上司と部下の関係をAIを使ってどう築くのか。 ・若きビジネスリーダーは、経営者にAIの活用をどう提言すれば良いのか。 　実際、生成AIの活用は「時間の節約」「予算と人の削減」に直結します。これにより、限られたリソースの最適配分が可能になり、社員の多様性を尊重しながら可能性を最大限に引き出し、ワクワク・イキイキと働きがいのある組織を築くことができます。 　本書では、経営者や管理職をはじめ「組織を良くしたい」と思うビジネスマン向けに、組織開発・人材能力開発の専門家が生成AIの活用の仕方を惜しげなく伝授します。今すぐ役立つプロンプトも満載。仕事を変えるAI活用のヒントをつかんでください。

全米で累計100万部超のロングセラー 『敗者のゲーム』著者による入門書の決定版! 「アクティブ運用での一攫千金を夢見るのはやめて、地道にインデックスファンドで資産運用しよう」―― チャールズ・エリスの主張は、いつもシンプルだ。 コンピュータによる超高速取引が浸透すると、ますます個々のファンドマネジャーの能力は平準化されてしまう。 いまや、一般の投資家が連戦連勝するファンドマネジャーを見つけて資産を託すというのは、 ほとんど不可能に近い。 本書は、「夢見る投資初心者」たちにその現実を伝え、インデックス投資のメリットを説く入門書だ。 エリス自身が「アクティブ運用信者」からインデックス投資へ「宗旨替え」するストーリー、 そして簡潔にまとめられたポイント解説は、予備知識のない読者にも非常に読みやすい。 プロ・アマ問わず、投資家必見の1冊だ。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革は、未来のための経営改革! 2018年6月、働き方改革関連法案が成立しました。残業上限規制、同一労働同一賃金など厳しい法規制が課されるため、対応が急務です。また、人材獲得の面でも、働きやすい職場を作り、自社の魅力を高める必要があります。働き方改革は、企業の死命を制する重要な経営課題となっています。 働き方改革は、小手先の残業減らしでは実現できません。自社の業務を根本から見直し、意思決定プロセスや仕事の進め方、人事評価、組織のあり方など、経営のすべてを改善する必要があります。 反対に言えば、経営改革を断行し、生産性を高める好機。事例を豊富に取り入れて、企業現場の実態に即した実務に役立つノウハウを提供します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

中国や東南アジアなどの海外メーカーから部品を購入したり、試作や量産を委託したりする業務の機会が、日本の設計者にも増えてきています。同時に、現地との意思疎通がうまくいかず、不良品が発生するといったトラブルに遭遇するケースも増えているのではないでしょうか。著者はソニーで30年近くメカ設計の経験があり、駐在を含む7年間にわたって中国に関わり、設計や商品化の仕事を続けてきました。そんな著者の目から見ると、そうしたトラブルの原因の多くが「日本人設計者の理解不足」にあります。本書では、これまでは日本の優秀な町工場と一緒に「あうんの呼吸」で仕事をしてきた日本の設計者が、中国や他の国々で一目置かれる設計者になるための秘訣を伝えます。 　まず、第1章で「あうんの呼吸」で仕事をする日本人とこだわりなく仕事をする中国人の違いについて説明します。続いて、第2章では日本人設計者の問題点、第3章では日本人が知っておくべき中国人の品質感覚などを解き明かします。第4章から第6章にかけては、中国企業との関わり方や中国人との会話/会議/メールの方法について、具体的なノウハウを示しました。第7章と第8章では不良が発生する原因や見つけ方をお伝えし、そして第9章で部品メーカーの選び方、図面や見積書の作成方法、訪問の仕方など、トラブルを起こさないものづくりの進め方について徹底解説します。

◆本書は、曽培炎氏が電子部、機電部副部長、国家計画委員会副主任、同主任、中央財経指導グループ副秘書長兼弁公室主任、国務院副総理などを歴任した期間(1987年5月～2008年3月)、中国の経済社会発展と改革の重大問題に関して発表した論述をまとめたものです。 ◆経済理論、発展戦略と計画、マクロ調整、構造調整、民生改善、体制改革、対外開放、産業発展、資源環境、重大プロジェクトなど10の分野に分類して解説しています。 ◆元々は全3巻・10章から成る膨大な資料を、コンパクトに一冊にまとめた本の邦訳書です。

日本人では、年配層しか出入りしないような高級ホテルや高級レストランで いとも自然にくつろぐ中国の若者たち――彼らは一体、何者 実は、中国では、文化大革命が終わってから生まれた「80後」「90後」(20代30代)こそが、 金銭的な余裕と消費意欲を兼ね備えている。 その意欲は、ブランドのバッグやグルメ旅行にはじまり、整形手術まで幅広い。 インバウンドに精通した著者が、彼らの消費性向と、日本企業の参入のヒントを語る。

中国がGDPで米国を追い抜くことはできない、「チャイナ・アズ・ナンバーワン」は幻に終わる可能性が高い？　短期、中期、長期の観点からその理由を明らかにし、東アジアの不透明感の高まりを警告。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

中国には、たくさんの日本人ビジネスパーソンが駐在しています。日本人の海外駐在国としては、メジャーな国の１つです。あなたが現在勤めている会社が中国に工場などを展開していれば、あなたもある日突然『中国駐在を命ずる』という辞令を受けるかもしれません。 　本書は、そうした「中国駐在員になるかもしれない」人のために書かれています。 　中国駐在員は、日本で働いていたときとはまったく異なる問題に直面します。「どんなことが起こるのか」「なぜそんなことが起こるのか」が分からなければ、現地で対処しようがありません。本書の著者は、中国駐在員の「駆け込み寺」として、現地で起きた数多くの問題や課題を駐在員と一緒に解決してきました。その経験から得た教訓やノウハウをまとめたのが本書です。 　日本と中国は同じアジアの国ですが、歴史・気候・風土などが違うため、そこに暮らす人の気質は大きく異なります。「違う」ことは悪いことではなく、「どのように違うのか」を押さえておけば、中国人社員を理解することができます。そうした理解をせずに、日本の感覚でいると、中国人社員と“戦争”状態に陥ってしまいます。そうなってしまうと、会社にとっても、本人にとっても、不幸なことです。 　特に最近は中国の経済発展が目覚ましく、従来にはなかった新たな難しさが次々と生まれています。駐在期間は３年程度が多いと言われていますが、その期間が有意義な時間になるか、とてもつらい時間になるかは、日本にいるときの事前学習にかかっていると言えるでしょう。本書があれば、３年をうまく乗り切る考え方や技を得ることができます。

中国的経営の原理とは？　日本的経営とどう違うのか？ 先進IT企業のケーススタディを通して、中国企業の「型」 を解き明かし、日本企業にとっての教訓をさぐる。 なぜ中国企業は「両利きの経営」を目指すのか？　 ●政府系・民間、業種、地域の違い、時代を越えて、中国企業に共通する普遍的な「型」とは何か？　 ●ネットとリアルの融合、デジタル化、国家との関係など経営環境が大きく変化する中で、中国の先進企業はどう経営の軸を変えようとしているのか？ ●中国企業のビジネスモデルの変化、中国の先端IT企業の変革の実態を、ファーウェイ、小米、アリババの綿密なケーススタディを通して明らかにする。そして日本企業が進化する中国企業に伍して世界で「戦略的不可欠性」を獲得するための道を示す。 ●中国企業に共通する経営の原理を明らかにする注目の書。

●社会を根底から変えた巨大決済ビジネスの謎を解く アリババ、テンセント――。創造的破壊を引き起こすデジタル・イノベーションが中国で次々と生まれている。そのイノベーションはどうやって起こったのか、何が突き動かしたのか、なぜ中国だったのか、そして今後どうなっていくのか――。デジタル金融プラットフォーマーを勃興から調査してきた中国・対外経済貿易大学教授が、中国で金融デジタル・イノベーションが次々と生まれるメカニズムを解明し、課題を明らかにする意欲的分析。

■中国政府内部のシンクタンク研究者が、習近平政権も含めて、トウ小平の後継者たちによる従来の改革の進め方を批判し、改革成功に向けた包括的な提案を行っている点で大変注目すべき研究です。読者は、トウ小平の推進した「改革開放」政策以降の経済改革の実態が理解でき、また、推進組織の縦割りの弊害など、習近平政権による改革がなぜ遅れているのかも知ることができます。 ■トウ小平が構想し、趙紫陽が具体化した中国の経済改革は、成長率の鈍化とともに大きな壁にぶつかっています。本書は、これまでの緩慢・慎重な改革、政府主導のキャンペーン型改革モデルではなく、市場経済をベースとした明確な改革目標の設定に舵を切るべきだと説きます。官僚主義の弊害を打破し、強力な改革のデザイン、調整を進める実行力の強化、改革をめぐる開かれた活発な論争のもとで経済構造の変革を進める必要があると主張します。 ■本書は、中国の歴史上の主要な改革や欧米、旧ソ連の改革からの教訓を導き出しています。戦国時代の商鞅、北宋時代の王安石、明の時代の張居正が主導した改革、清末の戊戌変法、新政までの五大改革について取り上げ、既得権益層との闘い、人材育成、環境変化に応じた改革目標の調整などの困難を乗り越えられなかったと指摘(ほとんどが失敗)。同時に、戦後の台湾の改革を成功事例として取り上げている点が注目されます。また、市場主義にもとづく改革を進めたサッチャー・レーガン政権を成功例、旧ソ連の崩壊をもたらしたゴルバチョフ改革を失敗例とし、それぞれの成否を分けた要因を検証しています。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

2016年初から新興国不安が再燃、世界中に連鎖。新興国不安とそのリスクは短期的、一時的なものではなく、構造的・継続的だ。 本書は、新興国危機が米国、日本といった先進国に波及し、世界連鎖不況に陥るメカニズムを分析。世界大恐慌以来の不安にもなり得るものであり、世界連鎖不況はアベノミクスにとっての最大のリスクになる。

2015年6月中旬にピークをつけた上海総合指数は、その後3週間で3割下落。 慌てた中国当局は矢継ぎ早に株価維持策を繰り出し、市場はいったん 落ち着きを取り戻すが、8月11日、再び衝撃が襲う。 中央銀行が人民元の切り下げを打ち出し、世界は同時株安に見舞われたのだ──。中国経済に、いま何が起こっているのか。中国政府の統制がきかず、経済がクラッシュする「悪夢」現実のものとなったとき、日本と世界にどんなショックを与えるのか。 国内と世界各地に駐在する市場・経済担当記者が総力を挙げて描き出す！

「経費削減」と「取引拡大」と「時短」と「品質向上」をいっぺんに実現し、 社員が「やる気」を出し、みんなに「愛される」会社になる究極の方法とは？！ 　No1.環境経営誌「日経エコロジー」の大人気連載、 「中小企業のための環境マネジメント入門」を待望の書籍化。 　数多くの中小企業の経営の現場を歩き、経営者や環境担当者の悩みに応えてきた著者、 環境対策を通じて儲かる会社に変身する方法を、自らの体験を基に紹介します 　ヒト・モノ・カネの制約の厳しい中小企業のための環境マネジメントシステム「エコアクション21」を活用し、 仕事に潜むムリ・ムダ・ムラを減らす。数少ない、中小企業に特化した環境経営の入門書です。 　 ◎「ええ加減」な計画をグルグル回す ◎「非常識」が信頼を生む ◎「頭打ち」はチャンス

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■中小企業金融が、必要な流動性を供給し効率的な資金配分を行えているかを実証的に検証。ゾンビ企業、越境貸出、コロナ禍・金融危機での政府支援、官民競合、銀行合併と企業の資金繰りなどについて、エピソードでなくエビデンスで明らかにする実証分析の集成。金融機関や政府が果たす役割に注意を払い、企業や地域での資金配分の規模と効率性、政府の役割、貸出市場における金融機関の行動に焦点を当てる。 ■中小企業のなかに「ゾンビ企業」はどれぐらいいるのか、政府の金融への関与はどのようなかたちで行われるべきか、政府は民業を圧迫していないか、銀行の合併は貸出にどのような影響を与えるかなど、これまで答えられてこなかった諸問題を実証分析で解明する。

なぜ〆切までに、世界の一流はすごいアイデアを出せるのか? 「締め切りが迫っているのにアイデアが浮かばない!」 毎回こんな崖っぷちに立たされているビジネスパーソンは多いのではないでしょうか。 本書はそんな皆さんのための処方箋となるでしょう。 アイデアとは、「無」から「有」を生み出す活動ではありません。 アイデアとは「既存の要素の新しい組み合わせ」にしかすぎないのです。 本書では、それを前提に、世界の一流たちのアイデア発想法 ●スティーブ・ジョブズ ・・・ 全てをシンプルにする「マトリックス法」 ●レオナルド・ダ・ヴィンチ ・・・ あらゆるものを記録する「メモ術」 ●ウォルト・ディズニー ・・・ 映画づくりが生んだ「ストーリーボード法」 ●ピーター・ドラッカー ・・・ イノベーションを発見する「7つの機会」 ●ウォーレン・バフェット ・・・ ゲーム理論を応用した「バフェット戦略」 などを解説します。 また、今注目の「デザイン思考」や、「ゲーム理論」と「行動経済学」の考え方をアイデア発想に利用する方法をご紹介します。 この本を読めば、あなたも『超一流のアイデア力』が身につき、どんどんすごいアイデアが出てくるでしょう!

まとまった資金がなくても、「貯金感覚のコツコツ投資」で人生はもっと楽になる！ 難しいことは考えなくても、時間さえかければお金は増やせる！ 日本の長期投資の草分け・澤上篤人氏が、 長期投資により資産を築いた「ごく普通の人々」の事例をもとに、 人生をより充実させるお金の増やし方を伝授します。 「給料が少なくても、親から受け継いだ資産がなくても、世の中に貢献している優良企業の株に コツコツと投資を続ければ、誰だって老後に必要なお金は作れる。 難しいことは考えなくていい。時間さえかければお金は増えていくのだ。 そして生計の悩みから解放され、人生を充実させるためにお金を使う自由が手に入る。 疑うなら、この人たちを見よ――。」 本書は、日本の長期投資のパイオニア、澤上篤人氏が 満を持して贈る、全国各地の市井の人の成功体験実例集。 巷にあふれるハウツー本とは一線を画し、事実に語らせる「長期投資のススメ」です。 老後のお金に不安を持っている方、必読の１冊。 ●毎月積み立て16年、元手は1.7倍に（元高校教師） ●50歳手前で投資を始め、今や資産数千万円（元看護師） ●リーマン・ショックにも動じず楽しく資産形成しています（衣料品店主） ・・・ほか、事例多数紹介！

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幾多の危機をどう乗り越えたのか? ファミリービジネスが継続のカギ 生き残り続ける企業や、長く愛される商品やサービスは何が優れているのか。長寿企業の経営者インタビュー、同族企業や事業承継を研究する識者や長寿企業に投資するファンドマネジャーへの取材など、さまざまな角度から強さの源泉を明らかにします。 ・巻頭対談 「家業こそ理想的なベンチャービジネス」 星野リゾート代表星野佳路さん×露木木工所露木清勝・清高さん父子 ・西川、リンナイ、堀場製作所、シャトレーゼ、たねやetc老舗企業の秘密に迫る ・都道府県別・長寿企業一覧 ・投資家から見た長寿企業の利点 ・世界のファミリービジネス研究

ジョブ型、テレワーク、DX対応、副業、SDGs対応など、山積するHRの課題の解決策を提示。 「ジョブディスクリプション記入フォーマット」付き。 超ジョブ型プロフェッショナルを育成し、ビジネスモデル革新を支える人材を取り込む。 HRの究極的な目標は「どこにでも行ける人がウチにいる」という状態にすることではないかと私は考えています。(中略)この理想的な人材である「どこにでも行ける人材」を本書では「超ジョブ型プロフェッショナル」と呼ぶことにします。それは与えられたジョブをこなすだけの人材ではなく、ミッションと目標をしっかり認識して、自分のジョブを自分で定めて、自ら成長していく人材です。(第3章より)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「超図解」をうたい、全60点のインフォグラフィックスを収録した、最新メソッドまで身に付けられるマーケティング入門書の決定版。全20テーマについて、各テーマを5分で学習できる。博報堂の現役トップマーケター21人が総力を挙げて、新人マーケターに向けて初歩の初歩を手ほどき。マーケティング理論を最新版にアップデートしているので、中堅マーケターにとっても基本を振り返りつつ、読後すぐにも現場の業務に役立つ最新メソッドを身に付けられる。 ●そもそもマーケティングがどんな役割を果たす存在か、ちゃんと理解したい ●スピーディーな現代、どこが自社の強みなのか改めて浮き彫りにしたい ●生活者の心をつかむようなブランドは、どう定義すればよいのか ●D2Cなどが登場した今、チャネルはどう再設計をするとよいのか ●マーケティングプロセスが適切かKPIを設定したいが、うまくできない ●せっかく集めたビッグデータを使って、効率的に顧客へアプローチしたい ●国・地域ごとの特徴に合わせてデジタルマーケティングはどう実践すべきか こうした新人マーケターが抱えがちな数々の悩みに答えるべく、博報堂マーケティングスクールでも教える総勢21人のトップマーケターが書き下ろし。この1冊ですべての疑問が氷解します！

世界から、人と企業が集まる理由を大公開!。 ◆福岡の勢いがすごい。 人口増加率は東京を抜いて1位、地価上昇率は東京都や大阪府の約2倍。 政令指定都市で唯一、5年連続税収が過去最高。 スタートアップ開業率は4年連続7%台(政令指定都市唯一)。 ◆福岡は、2012年に「スタートアップ都市ふくおか宣言」を行い、 スタートアップ政策を進める方向性を打ち出しました。 2016年からは、福岡市とFDCが連携し、 福岡都市圏で新規事業を次々と生み出しています。 【掲載事例】 ・2016年から未来のインフラ「九州ドローンコンソーシアム」を組成 ・仮想通貨で資金を調達する長崎 ・起業家の教育に力を入れる「九州大学起業部」 ・「かつての暮らし」を未来にいかす宗像市 ・ゲームをしながら健康チェック「うんコレ」 ・新たな移住の形を検討する壱岐市 ◆著者は、FDCの事務局長です。 FDCとは、福岡の新しい将来像を描き、地域の国際競争力を強化するために 成長戦略の策定から推進までを一貫して行う、産学官民一体のシンク&ドゥタンクです。 福岡の国際的な競争力を高め、 東アジアのビジネスハブになるという目標を掲げています。

世界中から顧客が殺到する「超日本製品」を作り上げるポイントを解説。 外国人が日本に期待する「本当のこと」がわかるデータ満載。 トップ1%の企業は知っているエクスクルーシヴな戦術を伝授。 インバウンドや越境ECなどにかかわる担当者も必読。 訪日観光客が増え続け、リアルな日本を体験した外国人たちによって日本の魅力が世界に発信され、今まさに「スーパージャパン時代」が訪れようとしている。 その千載一遇のチャンスをものにするためには、従来の延長線上にはない、新しいグローバルマーケティングの視点を持つ必要がある。 本書は、新しいグローバルマーケティングの考え方を包括的かつ実戦的に解説します。 博報堂が独自に調査を続けてきた貴重なデータも大公開。

あらゆるノート術を試し、極めた人気クリエイターが実践する広く、深く、速く考える技術とは? 文化庁メディア芸術祭、Yahoo!クリエイティブアワードほか各賞に輝き、面白法人カヤックでアート・ディレクターとして活躍した著者が、アウトプットを劇的に変え、アナログ・メモから「自分の強み」をつくる方法を伝授する! 【本書の主な内容】 ・メモの「量」がアウトプットの「質」をつくる ・あとからノートを見返すだけでアイデアが思いつく方法 ・ノートから高速にアウトプットする「プロトタイプ思考」 ・急な締め切りでも慌てない「1軍ノート」の作り方 ・ノートは「公私混同」がいい ・人の2倍、打席に立つ ・アイデアの「種」をノート上で転がす ・「自分らしさ」をアウトプットする

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビッグデータ時代が到来し、データの重要性が改めて見直されている今、データの大小に関わらず、仕事の中で「分析」を求められるケースが増えてきています。 統計学を学んだことの無い方でも、最低限の分析能力は今後のビジネスの中で必須のスキルといえます。 本ムックでは分析を行ううえで必要となる基本的な用語の解説から、様々な分析の手法、ケーススタディをわかりやすく解説。 また、「需要予測」「売り上げ向上」「コスト削減」「人員最適配置」などのトピックごとに、どのようなデータに着目し、どの分析手法を用いればよいかを「インデックス形式」で示します。 現在、業務でデータの分析を求められている方、分析に必要なフレームワークや分析手法を学びたい方など、データ・アナリティクスに関心を持つ、全てのビジネスパーソンにとって必読の一冊です。

スティーブ・ジョブズ自身も「実はやりたくなかった」アップルの成功要因とは?　ジェフ・ベゾスが「古い常識」を破壊できた理由とは?　セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジがグーグルの検索システムにとりいれた思考の仕組みとは?　フィリップ・コトラーが伝えるマーケティングの本質とは?　孫正義がイノベーションを起こすために毎日やっている習慣とは?　鈴木敏文がデータと同じくらい重視しているものとは?──ビジネスの天才たちの「頭の使い方」を身につけよう!

「おもしろおかしく」「キャリアを重視」「目標達成」――仕事の楽しさはソコじゃないでしょう? 若手を輝かせる3つの言葉で、明日からできる職場活性化の実践ノウハウ。 ■仕事の楽しさに気付くと人は輝く 「やる気があるのかないのか解らない」――性格が良く、前向き、でも、どこか冷めていてズレている部下はいませんか? 彼らを伸ばし職場を活性化しなければならないリーダー層(35-45才前後)は、上にバブル、下にゆとりという世代間ギャップに挟まれながら、就職氷河期世代で人数が少なく、自分の業務にも忙殺されています。 こうしたケースで著者が実践してきたのが、「仕事の楽しさ」に着目した対話をもとにした職場の「プラスのサイクル」づくり。どんな職種でも、「ふと、仕事の楽しさを感じる」ことがあるはずです。仕事の楽しさは、働き続けているうちにだんだん解ってくるものです。リーダーはその貴重な体験を上手く若手に伝えることで、彼らを職場で輝かせることができるのです。 ■人手不足を嘆く前に、「仕事の楽しさ」で職場を活性化 本書は、人づくり、組織活性化の実践から見つけた「3つの言葉」を軸に行う、個々が輝く組織づくり手法をわかりやすく解説するものです。基本は、1「仕事をしていて嬉しかった体験はありますか?」で、仕事のポジティブな体験について話します。2「仕事で何か困っていることはありませんか?」で若手の貴方を助けたいという支援を表明します(上から目線で管理をしない)、3「貴方1人でなく私と一緒に考えましょう」で働く仲間として貴方と私で一緒にがんばりましょうと、具体的支援をします。これで、仕事が上手く行く→嬉しい→もっと上手く行くようにしたい→さらに嬉しい、というプラスサイクルが生まれ、人の成長と組織の活性化が実現できるのです。ちょっとズレている人は、実はその気付きがないためにうまく活躍することができずにいる人達でした。著者の実践事例をもとに、具体的に解説します。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

最新装備の精鋭部隊がなぜ、寄せ集めのイラクのアルカイダに苦戦したのか?不確実性の高い環境のなかで、勝ち残る組織の条件とは? 著者が率いる特任部隊は確かにイラクで苦戦したが、それは敵が一流の組織であるため力が及ばなかったからではない。イラクのアルカイダは強くて柔軟性がありへこたれないが、たいてい訓練不足で装備も貧弱だった。彼らの強さと能力は、たまたま運よく21世紀的なファクターの相乗効果によって強化されたにすぎない。これはシリコンバレーの起業家のなかに、アイデアや製品の秀逸さよりも、タイミングがよかったというだけで桁はずれに儲けた者がいるのとよく似ている。こうしたファクターはイラクや戦争時に限ったことではなく、我々の日常の暮らしや組織のあり方にも関係してくる。これらのファクターを理解して適応していくことは必要不可欠であり、それが数年後の成否を分ける。本書は、こうしたファクターを理解するためのレンズを提供し、企業をはじめとする組織が新たな適応の必要性に迫られたとき、それにいかにアプローチしていくかの要諦をまとめたものである。

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

社会の仕組みをいま大きく変えつつある、経済学の社会実装の世界がわかる新しい入門書。マッチング、マーケットデザイン、プライシング、モデル分析、因果推論、構造推定など最新経済学の活用事例を、第一級の研究者たちが解説する。 マーケティング、金融、経営、人事、各種制度設計、医療・健康などで広がるビジネス・社会活用の実例と手法を紹介。 第1章　急伸する経済学のビジネス活用　坂井豊貴・慶應義塾大学教授 第2章　ビジネス課題を経済学で解決する　渡辺安虎・東京大学教授 第3章　ＤＸ２．０　成田悠輔・イェール大学助教授 第4章　経済分析を感染症対策と経済活動の両立に活かす　仲田泰祐・東京大学准教授 第5章　マーケットデザインで考えるスマートコントラクトの未来　野田俊也・東京大学講師 第6章　経済学をマーケティングに活かす　上武康亮・イェール大学准教授 第7章　マーケットデザインが組織を変える　小島武仁・東京大学教授 第8章　景気変動と健康　井深陽子・慶應義塾大学教授

帰りの電車で寝ている人は、人生損している!？ それどころか、死亡リスクが高まるかもしれない!! 今すぐ身に付けるべき「疲労回復スキル」を余すことなく伝授 超多忙で眠れない日本人に贈る一冊！ 良い休息をとることは良い仕事につながる。 「睡眠」が重要なビジネススキルとなった今、それでも多くの人が、 「ぐっすり眠れない」「翌朝体が重い」「生産性が上がらない」と不調を訴える。 実は、よかれと思ってカラダと脳にダメージを与える習慣を続けてしまっているのだ。 ×帰りの電車で席に座って寝る ×ベッドの上で寝る前に本を読む ×まだ眠くないのにベッドに入る ×休日にいつまでも寝ている 1つでも当てはまれば、即刻生活を改めよう。 睡眠不足は、仕事の生産性を下げ、致命的なミスの原因となるだけでなく、 肥満や高血圧、糖尿病、心筋梗塞など、命に関わる病気のリスクを上げてしまう。 本書では、第一線で活躍する24人の医師と専門家に話を聞き、 最新の科学エビデンスに基づいた疲労回復スキルについてまとめた。 日本人の睡眠の問題を知り尽くしたプロフェッショナルが あなたの「眠りの悩み」を解決する！

デザインマネジメントは、デザインを根幹に据えた経営手法のこと。本書では、デザインとの親和性が高いBtoC企業だけにとどまらず、伝統的なBtoB企業の改革、地域を巻き込んだ新規事業創出やブランディングにも適用した事例を紹介。VUCA（不安定性、不確実性、複雑性、不透明性）やSDGs（持続可能な開発目標）、Society 5.0といった現代を取り巻く課題やコンセプトとデザインの関係にも触れつつ、デザインの力によって企業や組織を変革していくための実践的な考え方や手法を伝える。 三井化学とのプロジェクト「MOLp（モル）」の事例で、BtoB企業がデザインを取り入れたことによる効果を説明する。さらに、半導体加工メーカーである塩山製作所がワイナリーに挑戦した事例で、デザインが地域づくりにも有効であることを説明する。 これまでデザインと無縁だった人がデザインを経営や事業にどう活用していけば良いのかについても、デザイナーである著者ならではの視点から指南する。デザイナーは「少しの切り替えで誰でもなれるもの」である。その切り替えに必要な考え方や見方を惜しみなく提供する。 巻末には、デザインマネジメントに共感する識者や、デザインマネジメントによる革新に挑む実践者との対談を収録した。様々な事例を見聞きする識者の視点や当事者の体験談は、これからデザインマネジメントに取り組もうとしている人たちにとって大きな助けになるだろう。

「アメリカは、1960年代の終わりまでに人類を月に送り、無事に帰還させるという目標のために全力を尽くす―」ジョン・F・ケネディ大統領の宣言どおりアポロ11号が月に到達し、冷戦時代の宇宙開発競争にアメリカが勝利することができたのは、ソビエト連邦にはなかった「マーケティングの力」を最大限に活用したからである。マーケティング・PRの専門家であり、宇宙ファンの著者が、これまで語られることがなかった「史上最大のマーケティング作戦」としてのアポロ計画の姿を描きだす。

AI時代に必要な「伝え方」の鉄板の技術を紹介！ AI（人工知能）が普及すると、多くの仕事は自動化される。そこで人間に必要とされるのは、みんなからやる気を引き出せる人、想像力を引き出せる人。つまり、伝える力がますます重要になってくる。著者のカーマイン・ガロ氏は、グーグル、リンクトイン、アクセンチュアなど大手企業のコミュニケーション・アドバイザーを務め、30万部のベストセラー『スティーブ・ジョブズ 驚異のプレゼン』の著者でもある。AI時代にさらに重要になる「伝え方」のスキルを紹介しよう。 ■カーマイン・ガロが教える鉄板の「伝える技術」例 ・5秒で全体像を見せる 相手の気が引けるかどうかは、「5秒」が勝負。だから5秒でもっと聞きたくなるような全体像を見せよう。 ・小学3年生にもわかる言葉で話す 難しい言葉はわかりにくくなるだけで、いいことはなにもない。やさしい言葉のほうが、みんなの記憶に残る。ケネディ大統領の演説は、小学3年生でわかるレベルだ。 ・3幕構成のストーリーで話す ハリウッドの映画も優れたプレゼンも、3幕構成のストーリーで作られている。第1幕は「きっかけ・設定」、第2幕は「喪失・苦闘」、第3幕は「解決」。この3幕構成の伝え方ができれば、聞き手を動かせる。 ・聞き手の心を揺さぶれ 人をやる気にさせたり、動かしたりするには、論理だけでは難しい。聞き手の心を揺さぶり、感情を動かそう。

なぜ、TSUTAYAが家電をやるのですか？ なぜ、「活字離れ」の今、巨大書店を全国展開するのですか？ 会員5000万人超の「Tポイント」のビッグデータがありながら、 経営は「勘」を重視するって本当ですか？ 業界の常識を軽々と超え、革新を起こし続ける カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）の増田宗昭社長に 川上蓉子氏が迫る。

「つながる」ことでしか売れない時代。今はいきなり買ってもらうことを考えるより、あなたの見込み客になりそうな人と、関係性をつくり出してから買ってもらったほうが、よく売れる。関係性は「つながり」です。さまざまな事例で新しいマーケティング発想を紹介します。

「売上目標？　ありません。 　損益責任？　それもありません」 営業にも、工場にも、「前年比」や「利益率」などの、数値目標がない。そんな会社がこの「失われた20年」で売上高23億円から400億円に急成長している。群馬県の豆腐メーカー「相模屋食料」だ。 今を遡ること約10年、2012年3月に「ザクとうふ」で機動戦士ガンダムファンをスーパーのデイリー売り場に結集させた相模屋食料は、いつのまにか豆腐市場でトップシェアを誇る企業になっていた。現在でも「うにのようなビヨンドとうふ」「肉肉しいがんも～INNOCENT MEAT」などのユニークな商品を次々投入し、市場を活気づけている。 相模屋食料を率いるのは、かつて雪印乳業の「普通の営業マン」だった鳥越淳司社長。熱狂的なガンダムファンの鳥越氏は、「ジオングに脚を付けるな！」といった独特のワーディングを駆使しつつ、群馬県ローカルの小さなメーカーだった同社を、日本一にまで引き上げた。 普通の会社員が、社員を糾合し、燃える集団に変えていった20年間を、本人の言葉で緻密に分析。経営書やマネジメント本には出てこない、実戦をくぐり抜けて培った鳥越氏の戦略・戦術を、読みやすいインタビュー形式でお届けします。なお、ガンダム濃度がちょっと高めの方には、さらに楽しめるかと思います。

これは、日本に対する最後の“警鐘”かもしれない。 市場が放つメッセージの真相を解説。 急速に進んだ円安。 「国内外の金利差が原因だ（米国の利上げによるドル高の裏返しだ）」 「日本が売られているのだ」 「今回は悪い円安だ！」 「やがて日本国債も暴落する！」 さまざまな議論が交錯するなか、2022年５月には20年ぶりに１ドル＝130円台をつける。その後も軟調気味に一進一退を続け、「50年ぶりの円安水準」に直面した。 果たして今回の円安はなぜ起こったのか？ 円安の何が悪いのか？ つまるところ「円安は日本売り」であり、「経済低迷に根本的な手を打たない日本政府に対する市場からの警鐘」である。現状の為替の動きは「日本回避」の兆候であり、まさに「買い負け」は今の日本を的確に表現している。日本（円）経済が岐路に立たされていることを象徴しているということだ。 そして、円安で得をするのは、輸出や海外投資の還流に近いグローバル大企業だけで、内需主導型の中小企業や家計部門にはデメリットが圧倒的に大きく、結局、円安は両者の格差を拡大する。言い換えれば、今回の円安は、日本における優勝劣敗を徹底する相場現象と認識すべきかもしれないのだ。 本書は定評あるアナリストが、今回の円安の構造的要因を冷静に分析しながら、将来に向けて捉えるべき課題をコンパクトに整理。為替を軸にみた日本経済の置かれた現状を解説する緊急出版。

現場を支える作業者１人ひとりの高い練度、柔軟な適応力が、日本の製造現場の生産性、高付加価値製品群を支えている。トヨタやキヤノンの製造現場、熟練工の姿、国内回帰の動き――など世界最強の現場を克明に描く。

TikTok Japan初の全面協力！ "TikTok売れ"最強の教科書!! 　BGMとして使われた楽曲が相次いでヒットしたのを振り出しに、小説やコスメ、食品・飲料、高級車や高級旅館まで、動画で紹介された商品が次々と人気になり、"TikTok売れ"なる言葉も定着。TikTokは「消費を動かすプラットフォーム」として、再注目のツールとなった。 　その高い拡散力の源はどこにあるのか？ 実際にTikTok発で売れた商品はどんな施策を行ったのか？ ヒットを誘うクリエイターたちの動画作りの秘訣は？など、TikTok Japan初の全面協力の下、豊富なケーススタディと関係者インタビューを通じて、"TikTok売れ"の極意を明らかにする。 【本書の主な内容】 ●解説「動画で消費を動かすTikTok"拡散力"の秘密」 音楽や小説、コスメ、食品、高級車や旅館まで紹介された商品が次々ヒット。 "TikTok売れ"はなぜ起きる？ ローンチからユーザー拡大の経緯を振り返りつつ その高い"拡散力"の秘密を明らかに。 ●ケーススタディ「"TikTok売れ"の現場」 ・「歯を白く」を動画広告で疑似体験、トップシェアになった歯磨き ・注目は「レビュー動画発ヒット」。30年前の小説も10万部超の重版 ・「これ何？」動画でバズ、1年で19店舗を出店したフルーツ大福店 ・ダンス動画をきっかけに、旅行サイト評価が地域No.1になった旅館　ほか ●TikTok Japanスタッフが語る「今、起きていること」 日本のトップを務めるゼネラルマネージャーほか、各部門のスタッフが登場。 TikTokの最新トレンドを語るインタビューも豊富に掲載。

歴史的合意で、暮らしは、ビジネスは、どう変わる?　日経記者にしか書けない影響の深層、今後の展開、交渉の真実、日本国内の対策などをわかりやすく解説。これからのTPP(環太平洋経済連携協定)批准の議論に向けて必読の1冊です。

★一日3枚のメモで十分！★ ★メモはとればとるほど財産になる★ ★世界トップクラスの学者、ビジネスパーソン、クリエイター、作家が使っているメモ術を知る★ 58冊の本と、数百本の論文という、大量の執筆をしたニクラス・ルーマンという社会学者がいます。彼の著作のクオリティはずばぬけていて、専門分野以外でも古典的名著になっています。 どうしてそんなことができたのか？　 その答えは、彼が編み出したツェッテルカステンというメモ術にあります。 ツェッテルカステンのすばらしいところは、自分オリジナルの考えが自然とたまっていくところ。「自分の言葉でメモをとる」など、いくつかのコツがありますが、そのおかげで、メモが独自の理論になっていくのです。それらは「ちょっとしたひらめき」などではなく、大きなアイデアになるので、本数冊分なども書こうと思えばラクラク書けるほどになります。 しかも、アイデアだけではなく裏づけとなるデータも、メモの中にきちんとおさまっているので、アウトプットをするときに面倒なことも少なくなります。 何か新しいアイデアを思いつきたいとき、ブレインストーミングをしたり、うんうんうなったりする必要はもうありません。メモを見ればいいだけです。 真にクリエイティブになる方法をぜひ試してください！

敵は社内にあり！ 隠れた抵抗を見逃すな 　今やどの企業でも働き方改革が急務になっています。会社によっては働き方改革のプロジェクトチームが立ち上がったところもあるでしょう。 なかにはプロジェクトチームのリーダーに指名されたり、メンバーに加わることになったりした人もいるかもしれません。 　そうした人たちが必ずぶつかる大きな壁があります。社内の「抵抗勢力」です。働き方改革に限らず、業務改革などの変革を起こそうと思えば、抵抗は必ず発生します。「必ず」です。 　抵抗する理由は様々ですが、1つだけ確実にいえることがあります。 それは「人は変化を嫌う」ということです。だから抵抗勢力が発生するのは、当然のことなのです。 　では、抵抗勢力とはどう向き合えばよいのでしょうか。数々の働き方改革や業務改革を支援してきた変革のプロである、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの榊巻亮氏が、実例に基づいて解説します。 　ポイントは2つ。1つは「人が変化に対して抵抗するのは生理現象。最初からそういうものだと分かってさえいれば、感情的にならず、冷静に対処できる」。 もう1つは「自分が変革を推進する側になると、推進側が“正義”で、『抵抗する側が悪い』と捉えてしまいがち。しかしそうではなく、抵抗する側には抵抗する側の正義があり、論理があることを理解し、まず相手に共感すること」です。 　抵抗レベルは表に見えるものや隠れているものなど、4段階に分かれます。 本書では4つの抵抗レベルおよび変革プロジェクトの3つのフェーズごとに、抵抗勢力との接し方を解説。最終的には抵抗勢力を味方に付ける技を伝授します。

時代が変われば、老後も変わる これからは「他人と比べない」生き方が正解! 人生100年時代を安心して楽しく暮らすヒントが詰まった1冊 平均寿命も短く年金でのんびり「余生」を送れた定年1.0の時代、 年金制度が見直されて「老後資金」が悩みの種になった定年2.0の時代、 そして人生100年とも言われるほど寿命が延びた今は、 「お金」はもちろん「健康」と「孤独」の3つを 誰もが考えなければならなくなった<定年3.0>の時代です。 近年、世の中には老後不安を煽る記事があふれています。 でも、長年働いてきたサラリーマンなら そう簡単に老後破綻することはありません。 むしろそのような不安にとらわれずに、 お金・健康・孤独の3つの問題を同時に解消するためなるべく長く働き、 他人と比べず自分の考えで生きることの方が大事なのです。 この本には、著者が自らの定年体験で得た、 人生100年時代を安心して楽しく暮らすためのヒントがたくさん詰まっています。

「定年後は悠々自適神話」は崩壊。65歳まで働くことを覚悟している現役世代がほとんど。 しかし勤務先で再雇用されても仕事のやりがい、給与ともに大幅ダウンし、職場の居心地はひどく悪いのが現実だ。 さらに65歳で会社を「卒業」し、年金収入だけになったら、本当に暮らしていけるのか…。 親や自分の介護にかかるお金は？60代からの就活ってどうやればいい？ 人生100年時代に、経済的にも精神的にも豊かな定年後を送るために現役時代から準備すべきことを、 お金のプロであり、リアル定年男子＆定年女子のふたりが自らの経験と知識を総動員してガイドする。 45歳から始める「金持ち老後」入門！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

トレンドを見極め、絶好のタイミングを掴む! パソコンを使えば、あなたにもできる! これまで様々なテクニカル分析手法が生み出されてきたが、その多くは熱狂的な支持者を獲得する一方で一般からは理解しがたいものとして避けられてきました。また、テクニカル分析を解説した書物は多数あるものの、実際の使い方について分かりやすく解説したものは多くありません。 本書は、相場の基礎を再確認し、テクニカル分析の代表的な27の手法を用途別に紹介。総花的な解説ではなく、計算の仕方、注目すべきポイント、判断の仕方、見通しの立て方、手法独特の注意点などについてシンプルに解説。用途によって手法を使い分ける、「勝つための活用法」を伝授します。 ヒストリカルデータを使って自分が構築したモデルがどのようなパフォーマンスを出すかを検証するバックテストについても章を割いて解説しています。 著者は、日本には50名程度しかいない、国際的に認められたテクニカルアナリストの最高峰の資格であるMFTA(国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト)保持者。独自考案のKチャートによる市場分析で定評があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これで「ダマシ」を回避！ テクニカル指標にはそれぞれ強みと弱みがあります。 あるひとつの指標に頼ったのでは、 売買判断にも限界が出てしまうのです。 だからこそ「組み合わせ」が重要です。 指標を組み合わせ、 弱点を補い合うことで「ダマシ」の回避につながります。 本書は、 ●テクニカル分析の基本的考え方 ●トレンド系指標・オシレーター系指標の強みと弱み ●局面・トレードスタイル・銘柄規模別の最適な組み合わせ術 ……を豊富な事例とともに説明していきます。 □主力株の急騰時・急落時には「移動平均線×MACD」 □中期投資には「移動平均線×ストキャスティクス」 □新興市場銘柄には「ボリンジャーバンド×MACD」 ……など、ぜひ本書を通じて、 ご自身の「最強の組み合わせ術」を発見してください。

「ビル・ゲイツは2012年に『イノベーションがこれまでにないペースで次々に出現しているというのに‥…アメリカ人は将来についてますます悲観的になっている』と指摘し、これは現代のパラドックスだと語った。(本書序章から) 「仕事の半分が消える」――2013年、オックスフォード大学の同僚マイケル・オズボーンとの共同論文「雇用の未来ーー仕事はどこまでコンピュータ化の影響を受けるのか」で世界的な議論を巻き起こしたカール・B・フレイによるテクノロジー文明史。 フレイによるテクノロジーの観点から見た人類の歴史はこうだ。新石器時代から長く続いた「大停滞」の時代を経て、アジアなど他地域に先駆けて、蒸気機関の発明を転機としてイギリスで産業革命が起きる。「大分岐」の時代である。労働分配率が低下する労働者受難時代であり、機械打ち毀しのラッダイト運動が起きる。 その後、電気の発明によるアメリカを中心とした第二次産業革命が起き、労働者の暮らしが劇的に良くなる格差縮小の「大平等」の時代がやってきた。テクノロジーと人間の蜜月時代だ。 ところが工場やオフィスへのコンピュータの導入を契機に、格差が拡大する「大反転」の時代に入る。さらにAIによる自動化が人間の労働に取って換わることが予想される今後、人類の運命はどうなってしまうのか。著者フレイは膨大なテクノロジーと人間に関する歴史研究を渉猟し、「ラッダイト運動」再来の可能性もある、と警告する。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

航空機、ナイロン、自動巻き腕時計、抗生物質、ラジオ&テレビ、太陽光発電、腹腔鏡手術、インターネット――過去150年間の事例を徹底分析! 新技術の登場にマーケットが沸き立ち、株価が一線を超える条件とは――。 「次の動き」に備えるための必読書! 1927年にリンドバークが大西洋横断飛行を成功させると、127社もの航空関連企業が続々と上場を果たした。これは1995年にネットスケープのIPOが成功したのを機に、インターネットという新技術に注目が集まるようになったのと似ている。「人類が空を飛べるようになる」といった、もっともらしいナラティブ(物語)は、新しい技術がバブル&バーストを引き起こす重要な要因となる。(序章より)

課題山積の「物流」には 収益拡大の莫大なチャンスが眠っている 人手不足、高齢化、そして物流費高騰──。 物流クライシスは、今後の企業経営に暗い影を落としている。 しかし、こうした危機は改革の絶好のチャンスになり得る。 今こそ「サプライチェーン全体最適化」の視点で物流を見直し、 ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）を実現する好機だ。 SDGｓやサステナビリティ経営への注目度が高まっていることも 物流革命への追い風になっている。 非効率で旧態依然としたままの物流部門を抱えている企業は多いが そこには収益拡大の莫大なチャンスが眠っている。 本書では、物流危機やサステナビリティ経営に対応しながら、 その潜在的なチャンスを存分に生かす方法を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 減速感が漂い始めた電気自動車（EV）市場だが、「電動化」という大潮流が弱まることはない。エンジン車はなくならないが、中長期的に見ればEVが電動パワートレーンの主流になるとの見方が強い。 自動車業界に地殻変動を起こしたのは、いまやナンバーワンEVメーカーに君臨する米テスラだ。そしてBYDを筆頭とする中国メーカーである。テスラは、日系メーカーでは実現できないような革新技術を次々に世に送り出す。中国メーカーも脅威だ。中国車は日本にいるとなじみがないが、「パクリ」と切り捨てられないほど独自の進化を遂げる。 EVの世界市場でいま何が起こっているのか――。最新鋭のEVの分解調査なども実施して、技術と戦略の両面で徹底解析する。トヨタ・ホンダ・日産の戦略も詳しく解説する。現場取材やトップへのインタビューから、反転攻勢の秘策として仕込む次世代技術を探った。キープレーヤーの戦略や独自技術を分析することで、自動車業界の明日が見えてくる。 ≪目次≫ ●第1章　EV世界市場を席巻するテスラと中国勢 塗り替わる自動車業界の勢力図 テスラが見せた次世代EVの手札 攻勢強める中国勢 特集　テスラ・BYDが描く未来 ●第2章　日本勢は大丈夫か？各社のEV追撃戦略 トヨタ自動車 ホンダ 日産自動車 ●第3章　徹底分解！BYD・テスラ・VWの世界戦略EV 模倣か先進か BYD「SEAL」徹底分解 テスラ分解 強さの源泉　統合ECUの衝撃 フォルクスワーゲン「ID.3」分解 EV専用プラットフォーム時代の幕開け ●第4章　EVの進化を支える次世代技術

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 圧倒的No.1経済誌の2015年予測。混迷深まる世界経済、岐路に立つ日本。 3年目に入るアベノミクスはその真価を問われる局面に入った。株価を重視する安倍晋三政権の舵取り次第で市場や景気は大きく揺れ動く。2015年に我々を待つのは飛躍か停滞か。 No.1ビジネス誌の「日経ビジネス」が国内外の経済の行方を大胆に見通すとともに、成長が期待される注目業界の真の実力に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 No.1経済誌「日経ビジネス」が2020年を大胆予測! 2020東京五輪・パラリンピック、米大統領選。 激化する米中対立と、不透明な経済の行方。 技術大国、中国の台頭と、日本とぶつかる韓国。 先が見通せない時代だからこそ、多様なシナリオを知り、 次の一手を考えて、行動することが重要になります。 2020年、そしてその先の未来はどうなるのか。 ビジネスパーソンの様々な疑問に答える一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 No.1経済誌「日経ビジネス」が2021年を徹底予測! アフターコロナの世界はどうなるのか？ 2021年の展望を200ページ以上にわたって徹底予測する！ 激変する世界の動きを米国、欧州、中国、日本の4賢人が先読み。 2021年の数々のイベントや企業の動きに関する詳細なスケジュールと注目の10大トピックスも紹介する。混迷の時代だからこそ、多様なシナリオを知っておくことが助けになる。 ビジネスパーソンの様々な疑問に答える2021年予測の決定版！ 《主な内容》 ◆コロナ後の世界を読み解く 世界の4賢人 特別インタビュー 《米国》 イアン・ブレマー氏 ［国際政治学者］ 《欧州》 ビル・エモット氏 ［国際ジャーナリスト］ 《中国》 チョウ イーリン氏 ［伊藤忠総研 主任研究員］ 《日本》 榊原英資氏 ［元財務官］ ◆Part1 2021年は何がある？ 2021年10大トピックス＆スケジュール (1) 東京五輪・パラリンピックは開催できるか？ (2) バイデン大統領就任で米国はどう変わるか (3) 新型コロナウイルスの感染拡大は止まるか (4) 中国共産党設立100周年　ほか ◆Part２ 専門記者が総力取材！主要30業種予測 自動車 /電機 /自動車部品 /機械/精密機械　ほか ◆Part３ コロナ危機を乗り越える！ 新時代テクノロジー ◆Part４ アフターコロナの世界をどう生きる？ ・所得崩壊 年収2割減も現実に ・変われるか？ 日本型雇用 働き方ニューノーマル ◆Part5 日本への提言 ・柳井 正氏　変わらねば日本は潰れる ・出口治明氏　学ばない大人が衰退招

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｎo1週間経済誌「日経ビジネス」が2023年を徹底予測 日経ビジネス専門記者が解説 2023年の30業種を大胆予測 自動車・半導体・商社・機械… 円安・コスト高の影響 消費の行方は？ 10大トピックス＆スケジュール コロナ対策／ウクライナ侵攻／ポスト黒田 ほか 米・欧・中・日の賢人が予測 ! 日本と世界の経済はどうなる？ 今ここにある米中の危機 台湾有事に備えよ 人生100年時代の見方、生き方、働き方 「絶望物価」「経済安保」「低年金サバイバル」 社会を変える注目の新技術11 Web3・空飛ぶクルマ・給電道路・空中ディスプレー ミトコンドリア治療薬・次世代原子炉…ほか ≪目次≫ ●徹底予測 2023 の見どころ 戦争、疫病、インフレ…… 先が見えない時代を生きる ●混迷の近未来を読み解く 世界の4賢人 特別インタビュー 　イアン・ブレマー氏、ビル・エモット氏、柯 隆氏、小林 俊介氏 ●高まる米中の緊張　「台湾有事」は起こるのか ●時代の大きな転換を示す 10大トピックス＆スケジュール ●専門記者が2023年を読む 主要30業種予測 ●世界を変えるテクノロジー　情報・インフラ・医療を変える注目技術11 ●不透明な時代を乗り切る　人生100年時代の見方、生き方、働き方

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Ｎo1週間経済誌「日経ビジネス」が2022年を徹底予測 不安と混乱の時代に備える！危機に勝つ！ 【目次】 ◆世界の賢人が読み解く2022年！ イアン・ブレマー、ビル・エモットら、米・欧・アジア・日本の賢人が予測！ ◆2022年！２つの超大国のはざまで、日本はどうなる？ ◆日経ビジネス専門記者が一挙予測！ ◆2022年の10大トピックス＆スケジュールを一挙に掲載 ◆ポストコロナ社会、あなたどう生きる？どう働く？ ◆世界を変える10の新時代テクノロジー