脱炭素に向けた取り組みが求められる今、GXを自社の成長に結びつけるために必要な“人材育成”の戦略と組織への実装を促す初の解説書。 すでに実践している企業の担当者や、業界関係者との対談も多数掲載！ 日本政府が2050年までに「カーボンニュートラルの達成」を宣言、脱炭素社会への流れは不可逆なものとなり、企業は脱炭素に向けた取り組みがいっそう求められる時代を迎えた。そこで不可欠となるのが、GX（グリーントランスフォーメーション）の推進だ。GXを自社の成長につなげるためには、時局に適った施策を、スピード感を持って実行できる“GX人材”を社内に抱えることが必須となる。 本書は、脱炭素経営の概念とその重要性から、GX戦略のフレームワーク、GX人材ポートフォリオの構築、GX人材の評価と報酬、GX人材の海外動向から中小企業のアプローチまでを、豊富な事例とともにまとめた、GX人材育成の戦略と組織への実装を促す初の実践的な解説書である。 著者は、DXをはじめ先端技術の導入活用を成功させるプロフェッショナルとして、多くの企業・自治体へ教育プログラムを提供、GX人材育成についても、いち早く育成プログラムを立ち上げ、支援してきた実績がある。 【目次】 第1章：なぜ今、GXが最重要の経営テーマなのか 【対談】国際環境経済研究所理事・U3イノベーションズ共同代表　竹内純子氏 第2章：GX戦略の全体像と企業の打ち手 【対談】みずほフィナンシャルグループ　末廣孝信氏 第3章：GX人材育成の設計思想と戦略的視点 【対談】経済産業省 折口直也氏 【インタビュー】元経済産業大臣　齋藤 健氏 第4章：GX人材育成の実践と組織への実装 【対談】ジャパン・リスキリング・イニシアチブ　後藤宗明氏 【対談】TOPPANホールディングス　山田浩司氏 第5章：「攻めのGX」の実践と新たな事業価値の創造 【事例対談】大和ハウス工業　祖父江伊吹氏 第6章：中堅・中小企業と自治体におけるGXと人材戦略 【事例対談】山陰酸素工業　並河 元氏 第7章：GX人材育成の海外動向と日本の立ち位置 第8章：結論：持続可能な未来を拓く、人と組織へ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

本書は、筆者が代表取締役を務める会社が抱えていた「従業員が定着しない」「業績が伸びない」「経営陣と従業員の軋轢が解消されない」など、どの企業も抱えがちな課題がどのように解決されたか、その変革の経緯を辿りながら、経営のヒントを与えるものです。 ２０１３年当時、筆者の会社は「ブラック企業」と化し、社内のセクショナリズムが大きな弊害になっていました。結果として、経営陣と管理職、また経営陣と社員の間に溝が生まれ、互いに不信感が蔓延。筆者は２０１７年に社長に就任し、荒れた会社を建て直すべく抜本的な改革に着手します。 筆者はまずビジネスモデルの軸足転換を手掛け、これにより経営が安定。さらに社員が個人で業務を抱え込んでいた「ブラックボックス状態」を解消させ、「業務の工程を可視化」することに成功しました。続いて、どんな仕事にどれだけ時間がかかるかの「時間単価」までを算出。さらには全作業を誰もが遂行できるような標準化を実現したのです。これらを含めた「業務全体の可視化」により、繁忙業務の振り分けや業務による社員の適性までが分かるように。さらには人事制度の変革もあり、かつて社内に横行していたセクショナリズムは無くなったといいます。結果として、今日では業績も右肩上がり。かつては４％程度だった利益率も、現在では７・５％を達成しています。 社員がいかにして、会社や周囲の仲間のために自律的に行動するように変わっていくか――。筆者が約７年にわたって取り組んだ変革の手法について詳説します。企業経営の「行き詰まり」を抱える経営者やマネジメント層にとって、多くのヒントや示唆を与える一冊です。

日本こそ! 大衆迎合主義の危機 ◆腰くだけの労働市場改革、反発を恐れて手を出せない社会保障、補助金漬け飼料米の農政--目先の利益のために社会全体の長期的な利益を犠牲にするポピュリズム政治が日本の将来を脅かそうとしている ◆ポピュリズム政治は世界的な潮流ともいえるが、少子高齢化が急激に進む日本では、その負担は重い。それなのに「先送り」をやめる政治決断ができない。 ◆著者は、経済財政諮問会議の民間議員も務めた規制問題の第一人者。「今を生きる人」「特定の業界の人」にやさしい政策が後代の人たちに取り返しのつかない負担をかけることや、一般消費者に質の低い商品・サービスを押しつけることになることを指摘。 性別や年齢にかかわらず長く働けるようにすることで、社会保険料を長く納められ、給付の抑制を最小限にする、労働・社会保障の一体改革を提言。

長年国際金融ビジネスの指標として用いられてきたLIBOR(ロンドン銀行間金利)が不正操作スキャンダルで信用失墜。2021年に消滅することになりました。 LIBOR廃止は、日本にとって他人事では済まされません。日本の金融機関、投資家、一般企業も巻き込む大変な事態なのです。外貨建て債券を買った人はその金利がLIBORに連動しているものが大部分です。中小企業で米国などに進出する際、建設費用をドル建てで借りていれば利払いはLIBORという契約が少なくありません。そうした取引の契約内容の柱である金利指標を変更しなければならないのです。ただし新しい指標の金利が投資家に有利とは限りません。契約の見直しにおいて大混乱が想定されます。 現に2014年にパウエルFRB理事(現、議長)は「LIBORが無くなれば、150兆ドルに上る契約が見直され、長期にわたり、高い費用がかかり、不透明な交渉が必要になる。しかもLIBORが無くなった時の頑強なバックアップはない」とし「恐ろしい混乱だ」と表現しています。この混乱は不可避であることをいち早く覚った国際金融に関わる金融機関は、戦々恐々として始めています。テクニカル・デフォルト、集団訴訟のリスクが高まっているためです。 本書は、国際金融市場の指標であるLIBORの誕生、発展、不祥事による危機、見直し、廃止までの波乱万丈の軌跡を明らかにするもの。LIBORは世界で350兆ドルの取引に使われていますが、Xデーは刻一刻と近づいているのにもかかわらず、その影響の割には対応は進んでいません。日本の金融機関の多くは、本書によって初めて影響の大きさを知り、対応への奔走が始まることが想定されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 誰もが知っている東京タワーや東京スカイツリー。 でもそれらをデザインした会社のことは、誰も知らない……。 ●無名だけどすごい、世界最大級の設計者集団 　東京タワー、東京スカツリー、東京ドーム、成田国際空港、住友三角ビル、新宿NSビル、聖路加国際病院、サッカーの聖地「カンプ・ノウ」……。 　120年の歴史を誇り、誰もが知る建築物を設計し、世界最大級の規模の設計会社であるにも関わらず、一般にはほとんど知られていない日建設計。そのユニークな実像を紹介するビジネス読み物です。

経営改革を断行し、「右肩上がりを前提にしない経営」を確立。グローバル化を進め、売上高の7割を新興国市場で稼ぎ出す体制に―「世界で勝てる製造業」への取り組みを語る。一足早く“世界経済の大転換”にさらされた建設機械業界。世界で勝つための答えが、ここにある。

IoTでコマツが変わる！　コムトラックスの標準装備で「機械の見える化」を実現したコマツが、無人ダンプトラックに続き、ドローン、ICT建機で「施工の見える化」に挑む！　さらなる競争力の向上とビジネスモデルの変革を目指す、ダントツ経営の原点を語る。日本経済新聞での好評連載「私の履歴書」に大幅加筆。

■昔のほうが、生活は豊かだった。社会の中間層には経済的活力があり、社会インフラはきちんとメンテナンスされていた。だが、その後何十年にもわたって経済成長率は大きく鈍り、中間層の時間当たり賃金は減少する一方で、CEOの賃金は10倍になった。富の格差は広がる一方だ。 ■「経済学の父」とされるアダム・スミスは、自由な市場はすべての人にとっての最善を生み出すと考えた。だが、現実世界を見回すとスミスの「見えざる手」が機能していないように思える。むしろ、ダーウィンが観察したように、個々の動物の利益と、種としての大きな利益は深刻に対立している。 ■このダーウィンの観察を、経済に応用したら、どんな世界が見えるだろうか。個人の利益と、社会全体の利益は、どうやってバランスさせればよいのだろうか。格差、教育、公共投資、貧困といった諸問題に対し、人気経済学者が解決策を提示する。

きれいごとだけでは生き残れない。人を操る「ヒューマンスキル」を手に入れよう! ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング…… MBAで教えてくれるような「正当派のスキル」だけでは、現実のビジネスは進まない。 上司を操り、部下を利用し、時にはさりげなく、時にはわざと衝突しながら自らの意思を通していく。 経営環境が厳しくなればなるほど、そうした「ダークサイド・スキル」が欠かせないのだ。 本書は、リーダーになるために必要な「7つの裏技」を紹介。 「修羅場企業」のコンサルを多数手がけた著者が、実例にもとづき解説する。 良品計画を立て直した松井忠三氏との対談も収録! ◎7つのダークサイド・スキル その1 思うように上司を操れ その2 KYな奴を優先しろ その3 「使える奴」を手なずけろ その4 堂々と嫌われろ その5 煩悩に溺れず、欲に溺れろ その6 踏み絵から逃げるな その7 部下に使われて、使いこなせ

発想のスイッチ切り替えよう! 消費者調査で見えた、今地域観光に必要なこと 「来て下さい」よりも、「行ってみたい」に。 「誘致・誘客」から「引力ある地域の創造」へ。 インバウンド―辺倒でなく、日本人客重視を―― 持続可能な観光への条件を明らかにする。 ○本書のテーマは、「観光におけるブランド構築」。 今日、全国各地で観光による地域振興への機運が高まり、顧客争奪戦が激しくなる中、 観光ブランド・地域ブランドへの関心が高まっている。 ○これまでの観光マーケティングは、「ぜひ、来てください」という誘致型のプロモーションが主流だった。 本書では「ぜひ、行きたい」とお客さんを引きつけ、地域の魅力を高めるにはどうすべきかを提示する。 ○強いブランドには“引力”がある。京都に来る観光客は、誘致されたからではなく、京都に引きつけられたからやって来る。 本書では、地域が観光客を引きつける力を「地域引力」と表現し、 いかに「地域引力」を向上させるか、どうすれば強いブランドが生まれるのかを 内外の消費者調査をもとに分析する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 気候変動対策はいまや地球規模の課題です。 多くの国でカーボンニュートラルの目標が掲げられ、企業にも脱炭素化の取り組みが求められています。 日本では、上場企業に対して温室効果ガス排出量の開示が段階的に義務化され、 大企業を中心に取り組みが進んでいます。 脱炭素のさらなる加速に向けて、サプライチェーン全体で取り組みが加速していくなか、 大企業だけでなく地域の中小企業にも対策が求められるようになります。 資金やノウハウ、人材に制約がある中小企業は、どのように対応すればよいのでしょうか。 本書では、脱炭素の専門家が、中小企業が カーボンニュートラル経営を実践するための手法を5つのステップでわかりやすく解説しています。 さらに、補助金や伴走支援など地域の中小企業向けの自治体の取り組みや、 脱炭素化をメリットに結びつけている企業の先進事例を多数紹介。 脱炭素経営を単なる義務ではなく、長期的なコスト削減や新たな取引先の獲得機会、 企業や自社商品のブランド価値の向上につながる経営戦略として取り組む方法をまとめています。 【目次】 Part1　地域におけるカーボンニュートラルの課題 Part2　カーボンニュートラル経営の進め方 Part3　国や地域の支援を活用して取り組む Part4　各地域でのカーボンニュートラル取り組み実例 Part5　地域企業が実践できる環境情報開示 Special Interview 【バーチュデザイン／吉高まり氏】 地域のメリットにつながる脱炭素化への道を探る 【CDP Worldwide-Japan／松川恵美氏】 世界標準にのっとった情報開示の意義とメリット Cross Talk 【エコワークス／小山貴史氏】 地域に根差す中小企業が環境経営に取り組む理由 【能作／能作克治氏、能作千春氏】 人と地域への思いやりが伝統工芸に新風を吹き込む 特別企画 【佐賀県の挑戦】 地域を巻き込んで進むカーボンニュートラルを実現するための取り組み

「人がいない」と嘆く前に「採用力」を磨け！　「ここで働きたい」と思える企業への改革が有益人材を集め、成長軌道を生み出す――本多プラスなど注目企業の実践例をもとに解説する「組織・人材活性化」の要諦。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2017年5月30日、「改正個人情報保護法」の施行決定！　小さな会社も待ったなしで対応を迫られます! ●改正個人情報保護法の施行で自社にどんな影響が? ●いつまでに・誰が・何をすればいい? ●違反した場合の罰則は? ●個人情報保護法とマイナンバーの関係は? ●マイナンバーをもっと便利に管理するには? ●マイナンバーを集めきれていないけれど大丈夫? ●社会保険労務士、税理士にはどこまで何をお願いできる? ……など、小さな会社・お店を対象に、「個人情報保護法」の基礎知識・対応策・業務フローから、「マイナンバー制度」の知識のアップデート、実務の整備までを102のQ&Aで徹底解説します。 「企業が選ぶ弁護士ランキング」2位！　(日本経済新聞社/2016年「企業法務・弁護士調査」情報管理部門)。第一人者の書き下ろし!

いつまで「儲からない」と悩む気ですか 世界を舞台に飛躍する秘密は 高収益をもたらす「情報の輪」だった! 急激な人口減少や第四次産業革命で拍車がかかる企業の短命化など逆風が吹き荒れるなかで、日本の中小企業はいまも低収益に甘んじ続け、多くの経営者が「自社を守れるか?」「次世代にうまくバトンタッチできるか?」と不安に苛まれている。 しかし、日本には世界に誇れる技術やノウハウを持つ中堅・中小企業はいまなお健在で、実際にそれらを武器に海外有力企業と対等にわたり合い、市場を開拓し、高収益を上げる企業は存在している。 コンサルティングを通じ現場を見てきた著者は、低収益の最大の理由を「情報の欠如」にあると指摘する。世界には、海外の有力企業が形作り、高収益のビジネスを生み出す舞台となる「情報の輪」がある。にもかかわらず、その輪に参加できないという理由だけで、せっかくのおいしい情報(アライアンス、イノベーション、販路拡大などのきっかけ)にありつけずにいるというのだ。 では、なぜその「情報の輪」に参加できないのか。どうすれば参加できるのか。さらに、参加した後に有益な情報を効率的に取り入れ、海外の有力企業とつながり、自社の強みをアピールし、彼らと共に新たな高収益事業を生み出すにはどうしたらいいのか 本書は、海外進出を飛躍の契機に高収益を上げている中小企業の事例を分析。そこに共通するKFS(成功の鍵を握る要件)を明らかにし、それらをいかに組み合わせれば「情報の輪」に入り、これを上手に活用できるのかを実践的に解説するもの。著者が実際のクライアント指導や取材を通じて蓄積したノウハウをわかりやすく解説する「現場で活かせる知識集」である。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

実務で使える会計センスが2時間で身につく！　経営者・営業マンの会計と、経理担当者の会計は違う！　大企業の会計と、小さな会社の会計は違う！　だから、ほんとうに必要なコトだけを説明しました。中小企業の現場を熟知した税理士が、徹底して中小企業の経営者に対する目線で書いた会計の本。

■80年代金融自由化からバブル崩壊を経て、恐怖の金融庁検査、対話型への転換、地域金融の再定義まで、40年間にわたる地銀史をキーパーソン二人が明かす。 ■一人は大蔵省の護送船団行政の原体験をもち、金融庁長官として「金融処分庁」から「金融育成庁」への大転換を実行した遠藤俊英。もう一人は、広島銀行に30年勤務したのちに金融庁に転じ、歴代長官を支えた日下智晴。役所と銀行の生々しい現場体験をもとに、地銀と行政の実相を描く異色の金融史。 ■専門人材不足だった大蔵省、金融自由化に翻弄された地域金融、恐怖と混乱をもたらした金融検査、歴代長官の金融行政の舵取り――当事者ならではの視点で率直に語る。

◆不良債権問題や金融ビッグバンにより都銀・長信銀が再編されたときも抜本的な対策が取られず温存された日本の地方銀行。融資案件不足や長期にわたる低金利で収益が細り存在意義が問われるなか、金融庁から事業性融資の拡大を求められたこともあり、質の悪い融資、アパートローン、ノンバンク業務などで焦げ付きが起き、いま問題が噴出している。 ◆本書は、全国の日経記者が連携し、地方銀行の実態を深掘り取材した成果をまとめるもの。設立20年をむかえた金融庁による行政が適切だったのかについても問うことになる。スルガ銀行のシェアハウス向け個人融資は問題の一端に過ぎず、程度の差こそあれ、多くの地方銀行で同じような問題が起きつつある。地域金融の関係者の必読書となる一冊。

訴訟大国・米国、知財訴訟で勝ち抜くためのこの一冊! 元特許庁特許技監・弁理士 木原美武・深見特許事務所所長 推薦 改正連邦民事訴訟規則(2015年12月1日施行)およびAIA(改正米国特許法)完全対応 米国で急増する特許訴訟、日本企業の技術だけでなく、サービス分野もターゲットに! 常に訴訟ビジネスの対象として狙われる危険性と隣り合わせの米国で、 万一、特許紛争事件に巻き込まれた場合、 どのタイミングで、何を、どのように行動すればよいか? 陪審制、ディスカバリー、懲罰的損害賠償制度、パテント・トロールなど、 米国の特殊性に通じる第一人者が、ポイントをわかりやすく解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 知識の創造・共有システムを確立するには?経営組織の硬直化をどう打破するのか?知的エリートの養成法とは何か?企業変革を成功させる条件を探り、エピステモロジー(知識論)に基づく「組織学新モデル」を示す。

新型コロナ、国際情勢の混迷、経済停滞の長期化―― 　危機に直面したいま、この国のかじ取りは大丈夫なのか？ 　２人の知の巨人が、リーダーのあり方を巡り緊急対談。 　中国の台頭と不安定化する国際情勢、変化への対応に遅れる企業・政治・行政、急速な人口減と高齢化を伴う社会不安、そして新型コロナのパンデミック――多くの課題を抱えたまま危機に直面する日本。今の政治や経済のリーダーたちに、未来へのかじ取りを任せて大丈夫なのか？　この危機を乗り越えることができるのだろうか？ 　本書は、日本が国家的危機に直面した幕末・明治初期と、第２次大戦後という２つの時代に着目。明治維新後の近代日本を創った大久保利通、伊藤博文、渋沢栄一、益田孝、戦後日本の躍進の基礎を創り支えた吉田茂、中曽根康弘、本田宗一郎、稲盛和夫の８人のリーダーたちの生き様を振り返りながら、野中、北岡という現代を代表する２人の「知の巨人」が、リーダーシップ、教育、組織、知的機動力などの論点を軸に緊急対談。いま日本が直面する急激な環境変化を複合的な危機ととらえ、明治維新後150年の日本の経験に「温故知創」の観点から未来へのヒントを探り、あるべきリーダーシップとは何かを提示するもの。 　野中の理論的枠組みを用い、社会が暗黙知（文化、慣習等）から形式知（新たな製品技術等）を創出するメカニズムを分析し、明治や戦後の日本の何が優れていたかを明らかにする一方で、北岡の歴史観という時間軸（横軸）と野中の知識創造という縦軸を交差させることで、現在の日本の宿痾や今後のあるべき姿を、よりシャープで普遍性のあるものとして読者に問いかけていく。

全米で累計100万部超のロングセラー 『敗者のゲーム』著者による入門書の決定版! 「アクティブ運用での一攫千金を夢見るのはやめて、地道にインデックスファンドで資産運用しよう」―― チャールズ・エリスの主張は、いつもシンプルだ。 コンピュータによる超高速取引が浸透すると、ますます個々のファンドマネジャーの能力は平準化されてしまう。 いまや、一般の投資家が連戦連勝するファンドマネジャーを見つけて資産を託すというのは、 ほとんど不可能に近い。 本書は、「夢見る投資初心者」たちにその現実を伝え、インデックス投資のメリットを説く入門書だ。 エリス自身が「アクティブ運用信者」からインデックス投資へ「宗旨替え」するストーリー、 そして簡潔にまとめられたポイント解説は、予備知識のない読者にも非常に読みやすい。 プロ・アマ問わず、投資家必見の1冊だ。

新日鉄住金がポスコによる技術窃盗の証拠をつかんだのは韓国人密告者の「怪文書」がきっかけだった―90年代半ばから韓国・中国企業に日本の先端技術が流出し続けている。彼らはどのような手口を使うのか。産業スパイへの対抗策はないのか。日経の編集委員が深淵に迫る！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 男子校・女子校or共学、英語、理系教育 etc.--わが子に合った学校はこう選ぶ! 毎年大好評のムックの最新版! ・巻頭インタビュー北野唯我さん(ワンキャリア執行役員)「中学受験で学んだことは経営者になっても役立つ」 ・あの学校の偏差値は? 首都圏・中京圏・関西圏 ・ゼロからわかる! 中学受験Q&A ・親の役割は?子の努力は?合格体験記 ・2020年教育改革で中学受験が変わる ・プロに聞く! 失敗しない塾選び ・注目の「SDGs」「EdTech」最新事情 中学受験の人気がますます高まっています。好景気が続いていることに加え、柔軟なカリキュラムで高度な教育を行う私立中学や公立中高一貫校が好まれているためです。 本書は、中学受験を考え始めた保護者の方々を主な対象に、「男子校・女子校と共学、どっちがいい?」「あの学校の偏差値は?」「いつから塾に行かせる?」「2020年教育改革の影響は?」といった素朴な疑問に答える入門書。 話題の「Edtech(エドテック)」も解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中学受験の疑問を丸ごと解決する入門書! 子どもの中学受験を予定している親や祖父母を主な対象に、そもそもの疑問から解説する入門書。わが子に合った学校をどう選べばよいのか? 塾はどこがいいのか? いつから準備を始めればいいのか? 基本的なことから初心者にもわかりやすく解説します。近年最大の関心事となっている2020年大学入試改革の影響や、今年度から一部で前倒し実施される小学校の英語教育なども特集し、充実した内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「中学受験」のそもそもの疑問に答える入門書 毎年好評のムック、最新版 　中学受験ブームが続いています。首都圏の中学受験者数は2015年から9年連続で増加、2024年は微減となったものの、中学受験率は過去最高を更新しました。 　そもそも中学受験のメリットは？　どんな中学校がある？　いつからどんな勉強をすればいい？　お金はどれくらいかかる？　中学受験のそもそもの疑問に答え、学校選び、塾選びにも役立つ最初の１冊です。 　巻頭特集には大人気の中学受験マンガ『二月の勝者』の作者、高瀬志帆さんが登場！　悩める保護者の方へ、アドバイスします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 過熱する中学受験　わが子にあった学校はこう選ぶ どんな中学校がある？　偏差値は？　お金はどれくらいかかる？ 中学受験のそもそもの疑問に答え、学校選び、塾選びにも役立つ最初の１冊。 ◆中学受験が大ブームに 　中学受験が過熱しています。首都圏の中学受験者数は増加を続け、2024年の入試もさらに増加することが予想されます。背景には、ICT分野や英語など中高一貫校の独自教育への期待、生徒への手厚いケア、大学入試改革にともなう大学付属校の人気などがあります。 ◆「そもそも」の疑問に答える内容 　本書は、中学受験に初めて関心を持った層に向けて、初歩的な部分から一通り必要な知識を丸ごと１冊で解説する入門書。Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中部圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、親子の合格体験記、中学受験に備えるマネープランなど多角的に解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新の受験情報、基礎知識、塾選び、マネープランまで知っておきたい情報が満載。 長く続く受験期で大切な夫婦間、子どもとのコミュニケーション手法を 五百田達成さん（作家・心理カウンセラー）/にしむら先生　（受験指導専門家）が 具体例をあげて解説します。 Special interviewでは5人の子どもの父である つるの剛士さんが お子さんの中学受験で感じた様々な思いを紹介します。 【目次】 巻頭特集 中学受験を乗り切る家族のコミュニケーション 五百田達成さん　作家・心理カウンセラー/にしむら先生（西村創さん）　受験指導専門家 Special interview 中学受験が教えてくれた学びの楽しさと親のあり方 つるの剛士さん Part１　中学受験の現在を知る 　Data１　データで比較！　中学受験はこう変わった 　Data２　中学受験のキホンQ＆A　制度と仕組み・志望校選び・受験対策・その他 　Data３　国公私立中学偏差値分析　関東圏編・中京圏編・関西圏編 Part２　活躍する社会人に聞く　これからの社会で必要な能力とは？ Part３　識者が注目！偏差値では測れないキラリと光る学校 Part４　受験のプロに聞く　失敗しない塾選び Part５　中学受験の資金づくりとおすすめの本

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国内にとどまっていては「ゆでガエル」になる！？ 変貌する東南アジアでビジネスチャンスをつかむ 　国内市場の縮小や円安による原材料費の高騰などをきっかけに、中堅・中小企業の間で海外進出の機運が高まっています。トランプ米政権による関税発動や中国の景気減速懸念が進むなか、いま注目を集める地域の１つがASEANです。 　この地域の最大の魅力は、なんといっても市場規模と成長性。世界人口の8.5%を抱える巨大マーケットがいまも拡大を続けており、今後、経済成長が長期にわたり持続すると見込まれています。さらに、日本とASEANは官民で交流の歴史が長く、地理的にも近いことから多くの日本企業が海外進出の起点としてこの地域に拠点を設立しています。少子高齢化や労働力不足に悩む日本とは対照的なASEANへの進出は、成長戦略を描く日本の中堅・中小企業にとっても未来を切り開くカギになるといえそうです。 　一方で、ASEANは国ごとに独特のルールや商習慣があることに注意が必要。国民性や文化、宗教などにも配慮が不可欠です。本書では、日本企業がASEANにビジネス進出する際に知っておきたい入門知識を一冊にまとめました。事前計画やファイナンスといった海外進出に共通する基礎知識のほか、ASEAN各国の政治・経済の状況、進出時の注意点、税制や法規制のルールなど、初めて海外進出を考える中堅・中小企業のビジネスパーソンに向けてわかりやすく解説しました。ASEANで活躍する日本の中堅・中小企業の事例も多数掲載しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 働き方改革は、未来のための経営改革! 2018年6月、働き方改革関連法案が成立しました。残業上限規制、同一労働同一賃金など厳しい法規制が課されるため、対応が急務です。また、人材獲得の面でも、働きやすい職場を作り、自社の魅力を高める必要があります。働き方改革は、企業の死命を制する重要な経営課題となっています。 働き方改革は、小手先の残業減らしでは実現できません。自社の業務を根本から見直し、意思決定プロセスや仕事の進め方、人事評価、組織のあり方など、経営のすべてを改善する必要があります。 反対に言えば、経営改革を断行し、生産性を高める好機。事例を豊富に取り入れて、企業現場の実態に即した実務に役立つノウハウを提供します。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

■変貌する巨大市場とどう向き合うべきか――。■ 世界最大の人口は、ほぼピークアウトし、中国社会は成熟化への歩みを進めている。経済の高度成長は終焉を迎え、深刻な所得格差などの歪みを覆っていたベールが剥がされ、社会の安定が揺らぐとの懸念が拭えない。 習近平政権は、「共同富裕」というスローガンを掲げ、この難題への対応を始めた。高騰する不動産価格の抑制、脱炭素への対応、巨大IT企業に対する統制、さらには米中対立によるデカップリング……。減速過程に入っている経済をさらに抑え込むことになりかねない政策が並び、難題への対応に苦悶する姿が浮き彫りになっている。 はたして中国はどこまで減速するのか。世界経済への影響はどれほどのものか。本書は詳細な現状分析を踏まえ、三つの予測シナリオを提示するともに、日本企業の活路を探る。 【目次】 はじめに―― 中国経済を等身大に評価する 第1章　2035年までのGDP倍増構想 第2章　共同富裕と改革開放・イノベーションの行方 第3章　人口動態と経済成長 第4章　デジタル化の伸長と成長への貢献 第5章　脱炭素と経済成長は両立するか？ 第6章　金融と不動産のリスクの在処（ありか） 第7章　米中対立とデカップリングの懸念 第8章　中長期成長に関する三つのシナリオ おわりに――日本企業の取るべき戦略、スタンス

◆本書は、曽培炎氏が電子部、機電部副部長、国家計画委員会副主任、同主任、中央財経指導グループ副秘書長兼弁公室主任、国務院副総理などを歴任した期間(1987年5月～2008年3月)、中国の経済社会発展と改革の重大問題に関して発表した論述をまとめたものです。 ◆経済理論、発展戦略と計画、マクロ調整、構造調整、民生改善、体制改革、対外開放、産業発展、資源環境、重大プロジェクトなど10の分野に分類して解説しています。 ◆元々は全3巻・10章から成る膨大な資料を、コンパクトに一冊にまとめた本の邦訳書です。

日本人では、年配層しか出入りしないような高級ホテルや高級レストランで いとも自然にくつろぐ中国の若者たち――彼らは一体、何者 実は、中国では、文化大革命が終わってから生まれた「80後」「90後」(20代30代)こそが、 金銭的な余裕と消費意欲を兼ね備えている。 その意欲は、ブランドのバッグやグルメ旅行にはじまり、整形手術まで幅広い。 インバウンドに精通した著者が、彼らの消費性向と、日本企業の参入のヒントを語る。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

中国的経営の原理とは？　日本的経営とどう違うのか？ 先進IT企業のケーススタディを通して、中国企業の「型」 を解き明かし、日本企業にとっての教訓をさぐる。 なぜ中国企業は「両利きの経営」を目指すのか？　 ●政府系・民間、業種、地域の違い、時代を越えて、中国企業に共通する普遍的な「型」とは何か？　 ●ネットとリアルの融合、デジタル化、国家との関係など経営環境が大きく変化する中で、中国の先進企業はどう経営の軸を変えようとしているのか？ ●中国企業のビジネスモデルの変化、中国の先端IT企業の変革の実態を、ファーウェイ、小米、アリババの綿密なケーススタディを通して明らかにする。そして日本企業が進化する中国企業に伍して世界で「戦略的不可欠性」を獲得するための道を示す。 ●中国企業に共通する経営の原理を明らかにする注目の書。

●社会を根底から変えた巨大決済ビジネスの謎を解く アリババ、テンセント――。創造的破壊を引き起こすデジタル・イノベーションが中国で次々と生まれている。そのイノベーションはどうやって起こったのか、何が突き動かしたのか、なぜ中国だったのか、そして今後どうなっていくのか――。デジタル金融プラットフォーマーを勃興から調査してきた中国・対外経済貿易大学教授が、中国で金融デジタル・イノベーションが次々と生まれるメカニズムを解明し、課題を明らかにする意欲的分析。

■中国政府内部のシンクタンク研究者が、習近平政権も含めて、トウ小平の後継者たちによる従来の改革の進め方を批判し、改革成功に向けた包括的な提案を行っている点で大変注目すべき研究です。読者は、トウ小平の推進した「改革開放」政策以降の経済改革の実態が理解でき、また、推進組織の縦割りの弊害など、習近平政権による改革がなぜ遅れているのかも知ることができます。 ■トウ小平が構想し、趙紫陽が具体化した中国の経済改革は、成長率の鈍化とともに大きな壁にぶつかっています。本書は、これまでの緩慢・慎重な改革、政府主導のキャンペーン型改革モデルではなく、市場経済をベースとした明確な改革目標の設定に舵を切るべきだと説きます。官僚主義の弊害を打破し、強力な改革のデザイン、調整を進める実行力の強化、改革をめぐる開かれた活発な論争のもとで経済構造の変革を進める必要があると主張します。 ■本書は、中国の歴史上の主要な改革や欧米、旧ソ連の改革からの教訓を導き出しています。戦国時代の商鞅、北宋時代の王安石、明の時代の張居正が主導した改革、清末の戊戌変法、新政までの五大改革について取り上げ、既得権益層との闘い、人材育成、環境変化に応じた改革目標の調整などの困難を乗り越えられなかったと指摘(ほとんどが失敗)。同時に、戦後の台湾の改革を成功事例として取り上げている点が注目されます。また、市場主義にもとづく改革を進めたサッチャー・レーガン政権を成功例、旧ソ連の崩壊をもたらしたゴルバチョフ改革を失敗例とし、それぞれの成否を分けた要因を検証しています。

●3つのステップで進む中国のモビリティ革命 　中国は、2035年に近代化国家の形成をめざし、電動化シフト、スマートカー戦略、スマート交通とスマートシティの構築の3つのステップで国家戦略を推進しています。 第1ステップ：クルマの電動化(E)をベースとし、コネクティッド技術(C)等を備えたスマートカーを生産・普及 第2ステップ：５Gやデータセンターなどニューインフラの整備により、交通事故の減少と交通渋滞の緩和を実現するスマート交通が普及し、シェアリングサービス(C)、自動運転(A)を含む中国版のMaaSを確立 第3ステージ：スマートモビリティや、スマートグリットなどプラットフォームで都市・町・コミュニティを管理・運営するIoT社会を実現し、中国独自のスマートシティを構築 　本書は中国版のCASEやMaaSを軸とし、５Gとニューインフラ、スマートファクトリーとＡＩの推進など、様々な角度から中国のモビリティ革命を描き、日系企業の対応を議論します。筆者の前著『2030 中国自動車強国への戦略』はアナリストや研究者も得にくい中国自動車産業の現場情報を盛り込むことで高く評価されています。 　前著刊行後の読者の多くの質問は「中国ではどのようにCASE革命が進行しているか」であり、本書はその要望に応え、日本企業の抱える課題についても解説します。 　日中の自動車メーカー、サプライヤー、電池・材料メーカー等、直近3年間で約300社にのぼる訪問を重ねてきた中国自動車界を知り抜いた著者による情報満載の本です。

2016年初から新興国不安が再燃、世界中に連鎖。新興国不安とそのリスクは短期的、一時的なものではなく、構造的・継続的だ。 本書は、新興国危機が米国、日本といった先進国に波及し、世界連鎖不況に陥るメカニズムを分析。世界大恐慌以来の不安にもなり得るものであり、世界連鎖不況はアベノミクスにとっての最大のリスクになる。

2015年6月中旬にピークをつけた上海総合指数は、その後3週間で3割下落。 慌てた中国当局は矢継ぎ早に株価維持策を繰り出し、市場はいったん 落ち着きを取り戻すが、8月11日、再び衝撃が襲う。 中央銀行が人民元の切り下げを打ち出し、世界は同時株安に見舞われたのだ──。中国経済に、いま何が起こっているのか。中国政府の統制がきかず、経済がクラッシュする「悪夢」現実のものとなったとき、日本と世界にどんなショックを与えるのか。 国内と世界各地に駐在する市場・経済担当記者が総力を挙げて描き出す！

【影響を受ける側からの問題提起】 　台頭した中国はどのように影響力（パワー）を行使しているのか、インド太平洋の国や地域はどのように認識し、対応しているのか――。現地調査の結果なども踏まえて、影響力拡大をめぐる地域内の葛藤を分析。 　インド太平洋地域に対する中国の政治的影響力は、冷戦期においては限定的であった。しかし改革開放以後、経済的影響力が急速に拡大し周辺諸国に深く浸透したが、問題はそれが政治的影響力に転嫁するかである。その解明には受け手側の地域研究が必須である。 　本書は、受け手側であるインド太平洋の地域と国家が、中国からの影響を具体的にどのように受容し、思考し、対応しているのかを分析することで、中国の影響力（パワー）の実像に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■中小企業金融が、必要な流動性を供給し効率的な資金配分を行えているかを実証的に検証。ゾンビ企業、越境貸出、コロナ禍・金融危機での政府支援、官民競合、銀行合併と企業の資金繰りなどについて、エピソードでなくエビデンスで明らかにする実証分析の集成。金融機関や政府が果たす役割に注意を払い、企業や地域での資金配分の規模と効率性、政府の役割、貸出市場における金融機関の行動に焦点を当てる。 ■中小企業のなかに「ゾンビ企業」はどれぐらいいるのか、政府の金融への関与はどのようなかたちで行われるべきか、政府は民業を圧迫していないか、銀行の合併は貸出にどのような影響を与えるかなど、これまで答えられてこなかった諸問題を実証分析で解明する。

自由競争、株主主権――。金科玉条のようにされてきた原理が相次いで見直され、困惑することが多い。だが、日本は本来柔軟な構造を持ち、和魂洋才のようにうまく新しい考えを日本の現状に即して導入運営してきたのではないか。そこでキーワードとなるのが中二階だ。 　本書は、「中二階の原理」という発想で日本の経営、経済、さらには日本社会の、過去、現在、そして未来を考えるもの。二階に全体を動かす基本原理があり、一階にその原理のもとで生きている人々が住んでいる現場がある。そして中二階の位置に二階とは別の原理が挿入されていることが多いのが、日本の社会システムであり、企業組織である。そして中二階の原理は、二階の原理を現場（一階）に貫徹しようとすると現場で生まれるねじれ感覚を、中和するために挿入される。 　中二階の原理という視点で日本の現実を見ることが重要なのは、日本企業の一階（現場）の動きが鈍く、しかし二階の経済や経営の原理はアメリカ型の原理に流されて硬直的に見えてしまう時代状況だからである。自信を失った日本、成長しない日本、投資しない日本企業、低下する世界での日本の地位、とマスコミが騒ぐ時代になってしまった。 　中二階からの見方を忘れかけているために、真の現実が見られなくなっている。そのために、霧の中にいるような状況に多くの人がなっていないか。そしてその霧が人々を萎縮させているのではないか。本書は、日本の組織を機能させてきた正しいメカニズムを認識させるための日本論。

・2016年3月末まで日銀審議委員を務め、マイナス金利導入には異議を唱えるなど、金融政策運営に関与してきた経済学者が、退任後異例の早さで刊行。アベノミクスの現状の理解と、これからを見通す上での必読書。 ・限界と副作用が懸念される超金融緩和政策から、持続可能な金融緩和へ、いかに移行していくかが世界のセントラルバンカーたちの喫緊の課題。市場の追加金融緩和期待に翻弄される日本、なかなか金融正常化が進まないアメリカ、域内対立を抱えながら超金融緩和を深める欧州など、各国の金融緩和の実態と経済の現状を分析。金融政策だけでは限界がありヘリコプターマネーを提唱する最近の識者たちの議論と実践上の課題も紹介。金融緩和のこれからを読み解く。

日本のビジネスパーソンはおしなべて英語が苦手である、というのが定説だ。 しかし、中学・高校(・大学)とそれなりの時間勉強しているだけあって、 TOEIC的な「英語力」自体はそれほど低くない。 足りないのは、とっさの場面で知っている単語や構文を組み合わせて切り返す、「英語運用力」である。 トライズは、年間受講料が120万円と高額にもかかわらず、 受講希望者が増えている。 そこで採用されているのは、下記のような考え方だ。 ・1年で結果にコミットする ・読む・書くはやらない。大切なのは「話す」「聞く」 ・発音は捨てても、とにかく流暢に会話ができるようにする ・やるべき学習法はたったの2つ ・PDCAそれぞれの段階でやるべきことがある ・3000語+業界の専門用語で必要十分 ・誰でも4カ月目・9カ月目に「成績が落ちる」 ――ある種、極端とも言える割り切りに基づく効率的学習法の エッセンスを紹介したのが本書だ。

日本の上場企業をみるとPBR2倍を超える長寿企業が少なくない。本書では、そのような企業を独自のフィルターにかけ、超進化企業トップ50社としてランキング。そのうえで、島津製作所、SCREEN、味の素、ロート製薬、ポーラなど創立100年を超える長寿企業に焦点を当てて、企業進化のパターンを５つに類型化。それぞれの類型の「失敗と成功の法則」を導き出す。業態転換成功企業の５つの型は以下の通り。 (1)オクトバス型（例：島津製作所） 複数の事業（タコ足）の太さを変え、時代に合わせて組み替えていく。むやみに足を増やさず、新陳代謝に取り組む視点が必要 (2)ピボット型（例：スクリーン） バスケットボールの足さばきのように、軸足に当たる事業を固定し、もう一方の足を動かしながら多角化を進める。パーパス（存在意義）を意識することで軸足がより強固に (3)クロス型（例：味の素） 異なる事業を掛け合わせ（＝クロスオーバー）、相乗効果を引き出す。研究開発の蓄積など自社の強みを見極めることで、新たな事業を生み出せる (4)デコン（脱構築）型（例：ロート製薬） 器より中身、事業の本質は変えず、時代背景や成長ステージに応じて新たな技術やツールを取り入れる (5)井戸掘り型（一意専心）（例：ポーラ） 進化の王道。顧客へのおもねりを排し、顧客を先導する

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幾多の危機をどう乗り越えたのか? ファミリービジネスが継続のカギ 生き残り続ける企業や、長く愛される商品やサービスは何が優れているのか。長寿企業の経営者インタビュー、同族企業や事業承継を研究する識者や長寿企業に投資するファンドマネジャーへの取材など、さまざまな角度から強さの源泉を明らかにします。 ・巻頭対談 「家業こそ理想的なベンチャービジネス」 星野リゾート代表星野佳路さん×露木木工所露木清勝・清高さん父子 ・西川、リンナイ、堀場製作所、シャトレーゼ、たねやetc老舗企業の秘密に迫る ・都道府県別・長寿企業一覧 ・投資家から見た長寿企業の利点 ・世界のファミリービジネス研究

世界から、人と企業が集まる理由を大公開!。 ◆福岡の勢いがすごい。 人口増加率は東京を抜いて1位、地価上昇率は東京都や大阪府の約2倍。 政令指定都市で唯一、5年連続税収が過去最高。 スタートアップ開業率は4年連続7%台(政令指定都市唯一)。 ◆福岡は、2012年に「スタートアップ都市ふくおか宣言」を行い、 スタートアップ政策を進める方向性を打ち出しました。 2016年からは、福岡市とFDCが連携し、 福岡都市圏で新規事業を次々と生み出しています。 【掲載事例】 ・2016年から未来のインフラ「九州ドローンコンソーシアム」を組成 ・仮想通貨で資金を調達する長崎 ・起業家の教育に力を入れる「九州大学起業部」 ・「かつての暮らし」を未来にいかす宗像市 ・ゲームをしながら健康チェック「うんコレ」 ・新たな移住の形を検討する壱岐市 ◆著者は、FDCの事務局長です。 FDCとは、福岡の新しい将来像を描き、地域の国際競争力を強化するために 成長戦略の策定から推進までを一貫して行う、産学官民一体のシンク&ドゥタンクです。 福岡の国際的な競争力を高め、 東アジアのビジネスハブになるという目標を掲げています。

「イノベーションは、誰にでもできる」 本書に登場するのは、特別な才能はなくても、挑戦と失敗を繰り返しながら何かを創り出そうとした人たちです。 彼らがどんなふうに動き始め、周囲を巻き込み、試行錯誤のなかで答えを見つけていったのか。そこには“再現可能な思考の型”があります。 デザイン思考、行動変容、エフェクチュエーション―― これらの理論を、豊富な事例とともに“使える知識”として解説。 現役の記者でありながら、大学院で体系的な理論を学んできた著者が、現場での実践と理論を紡いで「凡人でもできるイノベーションの方法」を探っていきます。 新規事業、新商品開発、組織改革、起業。 新たな挑戦に踏み出すあなたに、優しく寄り添う一冊です。 【目次】 はじめに 第１章　イノベーションのための４つの思考法 デザイン思考/システム思考/失敗学/未来洞察 第２章　アウェイに飛び出す――「何もできない自分」の変え方　 アンラーニング/エフェクチュエーション/越境学習/行動観察 第３章　エースがいなくても成功する――イノベーションが続く組織づくり 対話力/IMS/両利きの経営/VCM 第４章　社会課題がビジネスを産む――多様性の時代のイノベーション システムチェンジ/ジェンダーギャップを埋める/障害者と社会価値/カーブカット効果/地域コングロマリット 第５章　イノベーションの最前線――日本企業が描く未来戦略 ソフトパワー/行動変容/BPM/AI×イノベーション

40年後、「エクセレント企業」の４分の１が破綻していく世界で、 なぜ、あの会社は輝き続けるのか？　どん底から復活できたのか？ キーエンス、ローム、マブチモーター、ヒロセ電機、Ｊ＆Ｊ、エーワン精密、ミネベアミツミ、ルネサス エレクトロニクス…… そのヒントを“サシ”で聞き出したトップの「言葉」から導き出す。 本書は、アナリストとして直に接してきた、「天邪鬼」ともいうべき他人とは違う発想で優れた手腕を発揮してきた経営者たちを取り上げ、その生の声とともに彼らの思考・哲学を紹介し、経営への教訓を導き出すもの。 「不況のときは草むしりでもしていたほうがいい」 「不況のときこそチャンスである」 「どう作るかではなく、何を作るかだ」 「稼働率は70～80％がちょうどいい」 「儲かるとわかっていても高収益以外は事業化しない」 「社員が寝ていても儲かる仕組みを作る」 「中期計画の作成はやめた」 「値引き要請には応じない」 「儲けすぎない」 「経営は演出である」 成長サイクルを回し続ける日本の経営者たちの言葉から、令和にこそ求められる普遍の真理を描き出す。

スティーブ・ジョブズ自身も「実はやりたくなかった」アップルの成功要因とは?　ジェフ・ベゾスが「古い常識」を破壊できた理由とは?　セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジがグーグルの検索システムにとりいれた思考の仕組みとは?　フィリップ・コトラーが伝えるマーケティングの本質とは?　孫正義がイノベーションを起こすために毎日やっている習慣とは?　鈴木敏文がデータと同じくらい重視しているものとは?──ビジネスの天才たちの「頭の使い方」を身につけよう!

「おもしろおかしく」「キャリアを重視」「目標達成」――仕事の楽しさはソコじゃないでしょう? 若手を輝かせる3つの言葉で、明日からできる職場活性化の実践ノウハウ。 ■仕事の楽しさに気付くと人は輝く 「やる気があるのかないのか解らない」――性格が良く、前向き、でも、どこか冷めていてズレている部下はいませんか? 彼らを伸ばし職場を活性化しなければならないリーダー層(35-45才前後)は、上にバブル、下にゆとりという世代間ギャップに挟まれながら、就職氷河期世代で人数が少なく、自分の業務にも忙殺されています。 こうしたケースで著者が実践してきたのが、「仕事の楽しさ」に着目した対話をもとにした職場の「プラスのサイクル」づくり。どんな職種でも、「ふと、仕事の楽しさを感じる」ことがあるはずです。仕事の楽しさは、働き続けているうちにだんだん解ってくるものです。リーダーはその貴重な体験を上手く若手に伝えることで、彼らを職場で輝かせることができるのです。 ■人手不足を嘆く前に、「仕事の楽しさ」で職場を活性化 本書は、人づくり、組織活性化の実践から見つけた「3つの言葉」を軸に行う、個々が輝く組織づくり手法をわかりやすく解説するものです。基本は、1「仕事をしていて嬉しかった体験はありますか?」で、仕事のポジティブな体験について話します。2「仕事で何か困っていることはありませんか?」で若手の貴方を助けたいという支援を表明します(上から目線で管理をしない)、3「貴方1人でなく私と一緒に考えましょう」で働く仲間として貴方と私で一緒にがんばりましょうと、具体的支援をします。これで、仕事が上手く行く→嬉しい→もっと上手く行くようにしたい→さらに嬉しい、というプラスサイクルが生まれ、人の成長と組織の活性化が実現できるのです。ちょっとズレている人は、実はその気付きがないためにうまく活躍することができずにいる人達でした。著者の実践事例をもとに、具体的に解説します。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

100年人生のカギ――それは健康でいられる社会を構築することだ。 いかに病状を表面化させずに長生きするか？ そのために医療は何ができるのか？ 「ストリート・メディカル」という方法によって医療を再定義し、誰もがよりよい人生を獲得できる世界を創るための若き現役医師の挑戦。 本書は、2011年から医師とクリエーターという異色のコンビが始めた「広告医学プロジェクト」を活写。その活動を通じて得られた知見と具体化されつつある事例を紹介することで、新しい医療と社会のあり方を提示するもの。 著者の武部氏は、2013年にiPS細胞から血管構造をもつ機能的なヒト臓器を世界で初めて創り出すことに成功、その研究成果は国際的に高く評価され、米スタンフォード大学、シンシナティ小児病院など米国でも活躍している。2018年春には、最年少で横浜市立大学教授に就任し話題を呼んだが、さらに2019年には東京医科歯科大学から教授として招聘され話題になった今、最も注目される日本人医師のひとり。

政策、雇用の安定、雇用慣行、共働き世帯の増加…… これらの観点を抜きに賃上げを語れるのか？ 日本は長らく賃金が停滞していると言われているが、本当に賃金は上がっていないのか、その原因は何なのか。 今後、経済構造が大きく変化するなかで、真因を認識せずに賃上げを実行すれば経済に負の効果を与えかねない。 本書では多面的な視点から賃金を分析し、賃金のこれまでとこれからを徹底解説する。

生涯賃金3割増へ! 企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。 日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。 ◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる! ◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。 ◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。 ◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。 ◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。 ◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。 未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。 いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。 労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。 では、どうすれば賃上げは可能なのか。それとも所詮、賃上げは絵空事なのか。 本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みなどを参考に、 政労使による賃上げの枠組みを提示。 生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。 幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する新しい日本経済論。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

成果をあげるための準備、課題の見極め方から、コンピテンシーの育成まで、チーム運営の実践的ノウハウをやさしく解説。

これでゴルフの楽しみ方がぐんとアップする!　ツアー観戦の醍醐味を凝縮した最強ゴルフデータブックが登場!! 国内外のゴルフツアーデータをあらゆる角度から分析し、データの奥深い世界を楽しく、分かりやすく解説。 「日本プロゴルフ殿堂」が全てのゴルフファンに贈るユニークなゴルフ雑学本です。

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

社会の仕組みをいま大きく変えつつある、経済学の社会実装の世界がわかる新しい入門書。マッチング、マーケットデザイン、プライシング、モデル分析、因果推論、構造推定など最新経済学の活用事例を、第一級の研究者たちが解説する。 マーケティング、金融、経営、人事、各種制度設計、医療・健康などで広がるビジネス・社会活用の実例と手法を紹介。 第1章　急伸する経済学のビジネス活用　坂井豊貴・慶應義塾大学教授 第2章　ビジネス課題を経済学で解決する　渡辺安虎・東京大学教授 第3章　ＤＸ２．０　成田悠輔・イェール大学助教授 第4章　経済分析を感染症対策と経済活動の両立に活かす　仲田泰祐・東京大学准教授 第5章　マーケットデザインで考えるスマートコントラクトの未来　野田俊也・東京大学講師 第6章　経済学をマーケティングに活かす　上武康亮・イェール大学准教授 第7章　マーケットデザインが組織を変える　小島武仁・東京大学教授 第8章　景気変動と健康　井深陽子・慶應義塾大学教授

「つながる」ことでしか売れない時代。今はいきなり買ってもらうことを考えるより、あなたの見込み客になりそうな人と、関係性をつくり出してから買ってもらったほうが、よく売れる。関係性は「つながり」です。さまざまな事例で新しいマーケティング発想を紹介します。

「コミュ力」を鍛える人は、長生きしやすい。 「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」――あなたのつながりはどのタイプ？ 最新の幸福研究と科学が明らかにした「長寿・健康・幸せ」と「人間関係の質」の驚くべき関係。ハーバード、スタンフォード、グーグルなどで研究する気鋭の研究者が最新の成果・データで解説！ 米Living Now Book Awards 2024〔World Peace部門Gold賞〕 ★本書に紹介されるコミュ力と健康に関するエビデンス ・地域とのつながりの少ない男性は、多い男性より、死亡率が２倍高くなる ・人づきあいが少ない人は、多い人より、4倍も風邪をひきやすい ・慌ててコーヒーを頼む人より、バリスタと短い会話を楽しむ人の方が幸福度は高い ★人間関係の質を高めるためのつながる技術とは ・つながりの量と質でつながりのタイプを「蝶」「常緑樹」「蛍」「壁の花」に分類 ・つながりの量が少ない時は「ストレッチ＝伸ばす」戦略で人間関係の数を増やす ・つながりの量が多い時は「レスト＝休む」戦略で人間関係の数はそのまま、または減らす ・つながりの質が低い時は「トーン＝整える」戦略は絆を深める ・つながりの質が高い時は「フレックス＝ほぐす」戦略は今の関係を大切に維持する ・「５－３－１のガイドライン」＝毎週5人と交流し、親しい関係を3人持つ、毎日少なくとも1時間はつきあいに割く ・小さな親切を大事にする”１０８日間親切マラソン”　など。

【世界で戦う「宇宙人」の素顔】 財務省で国際金融や為替政策を担当する次官級ポストの財務官を務め、世界を股にかけて活躍した神田眞人氏。約24年ぶりとなる円買い為替介入を指揮したことでも注目を集め、ユニークな発想と博覧強記は多くの人が知るところだ。本書は、リーマン・ショック対応、大蔵・財務省改革、投機筋との闘い、大学改革、企業統治改革などにどのような戦略を立てて臨んだのかを初めて明らかにする関係者必読の書。 【目次】 第１章　これが「円安との戦い」の全内幕だ 第２章　2003年の「円高との格闘」を振り返る 第３章　ウクライナ情勢で奔走、IMF出資比率2位も死守 第４章　危機と対峙する――リーマン・ショック、東日本大震災時の原発事故、コロナ危機 第５章　改革に挑む――大蔵・財務省改革、大学改革、企業統治改革 第６章　国際収支から見えた日本復活への処方箋 第７章　世界で戦う「宇宙人」の素顔

ツーリズムが日本の未来を変える！ 旅行者を魅了するために、何が必要なのか？ 世界は「ツーリズムの世紀」を迎えた。多くの産業が競争力を失った日本では、観光が経済低迷を脱する切り札になる。 だが自然、グルメ、歴史、文化、マンガ……豊かな観光資源に恵まれながら活かしきれていない。オーバーツーリズムなどの課題もある。 では、どうすればいいのか。シンガポール、フランスなど観光先進国の事例や「仕事と旅の融合」など新潮流を紹介し、日本がツーリズムの時代を先導するために必要な方策を考える。 【目次】 第１章　急成長する世界のツーリズム市場 　・大旅行時代の到来と新興観光大国の誕生 　・観光先進国の実像――タイ、シンガポール、フランス　ほか 第２章　潜在成長力世界一の日本 　・恵まれた自然と地理的条件――世界最強の資源大国 　・マンガ、アニメ、現代アート――日本ファンが潜在訪日客に 　・交通インフラが観光資源に、鉄道文化の潜在力　ほか 第３章　体験、祭典、仕事、そして学び――観光の新潮流 　・ニューツーリズム――「見る」から「体験する」へ 　・仕事と旅の融合が描く未来　ほか 第４章　競争力強化が急務の国内観光 　・有名観光地の明暗を分けるもの 　・いびつな交通網整備、観光の力で二次交通再生　ほか 第５章　国内旅行大国への挑戦 　・旅行小国ニッポンの窮状 　・バカンス大国に学ぶ働き方改革・休暇改革　ほか 第６章　ツーリズムが変えるニッポン 　・「日本遺産」の可能性、そして課題 　・大阪の「失われた50年」――復活への挑戦　ほか

歴史的合意で、暮らしは、ビジネスは、どう変わる?　日経記者にしか書けない影響の深層、今後の展開、交渉の真実、日本国内の対策などをわかりやすく解説。これからのTPP(環太平洋経済連携協定)批准の議論に向けて必読の1冊です。

◆島根県安来市の観光名所になっている足立美術館は年間50万人の入館者を誇る庭園で有名な美術館。１万３千坪におよぶ日本庭園は、著者の祖父、足立全康氏が生涯をかけて築いたもので、四季折々の変化を心ゆくまで楽しめるよう工夫されている。美術館では、日本一と言われている横山大観コレクションや、菱田春草、竹内栖鳳、上村松園、橋本関雪、榊原紫峰など近代日本画の部屋、北大路魯山人の展示が見られる。2025年には開館55周年を迎える。 ◆この庭園と日本画のコレクションを一代で築いた足立全康氏の自叙伝は2007年に『庭園日本一　足立美術館をつくった男』（日本経済新聞出版）として刊行されロングセラーとなっている。本書の著者、足立隆則氏は、全康氏の孫にあたり、現在の足立美術館館長。甲南大学経営学部を卒業後、東京の企業へ就職し、美術館とは縁のないサラリーマン生活を送っていたが、祖父に嘱望され帰郷、87年に館長に就任した。現在は公益財団法人足立美術館代表理事・館長。

ミドル・シニアは欠かせない人的資本になれる！ 多くの人が、定年が視野に入るころ、「裏切られた」という思いを抱く。役職を外れ年収も大幅減、モチベーションはダダ下がりだ。しかし、「妖精さん」と揶揄され、リスキリングにも後ろ向きでは、職場のお荷物扱いになっても仕方がない。 65歳までの継続雇用が義務化、さらに70歳までの継続雇用、就業機会確保が努力義務とされ、いよいよ「定年がなくなる時代」を迎えたいま、どうすれば、シニア社員のモチベーションを維持し、稼ぎ続けてもらえるのか？　「働き続けてほしい」シニアを増やすことができるのか？ ミドル・シニアの活躍促進・支援のためのカリキュラムの開発・運営者と、キャリアに関する調査研究者がタッグを組み、労使双方の課題を浮き彫りにしながら、 “泥臭い”支援の現場で得られた知見に加え、調査データ等を踏まえたキャリア意識の現状、社会構造的な視点までを交え、個人、企業、社会、それぞれの視点からミドル・シニアの活躍を実現していくためのヒントを提供。解決策としての「働き続けてほしい人」の姿を10のキーワードで例示し、代替可能なミドル・シニア人材の増産を防ぐキャリア形成支援から、「労働者協同組合」など新たな働き方まで、超高齢時代の人事設計のポイントを具体例とともに解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

トレンドを見極め、絶好のタイミングを掴む! パソコンを使えば、あなたにもできる! これまで様々なテクニカル分析手法が生み出されてきたが、その多くは熱狂的な支持者を獲得する一方で一般からは理解しがたいものとして避けられてきました。また、テクニカル分析を解説した書物は多数あるものの、実際の使い方について分かりやすく解説したものは多くありません。 本書は、相場の基礎を再確認し、テクニカル分析の代表的な27の手法を用途別に紹介。総花的な解説ではなく、計算の仕方、注目すべきポイント、判断の仕方、見通しの立て方、手法独特の注意点などについてシンプルに解説。用途によって手法を使い分ける、「勝つための活用法」を伝授します。 ヒストリカルデータを使って自分が構築したモデルがどのようなパフォーマンスを出すかを検証するバックテストについても章を割いて解説しています。 著者は、日本には50名程度しかいない、国際的に認められたテクニカルアナリストの最高峰の資格であるMFTA(国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト)保持者。独自考案のKチャートによる市場分析で定評があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これで「ダマシ」を回避！ テクニカル指標にはそれぞれ強みと弱みがあります。 あるひとつの指標に頼ったのでは、 売買判断にも限界が出てしまうのです。 だからこそ「組み合わせ」が重要です。 指標を組み合わせ、 弱点を補い合うことで「ダマシ」の回避につながります。 本書は、 ●テクニカル分析の基本的考え方 ●トレンド系指標・オシレーター系指標の強みと弱み ●局面・トレードスタイル・銘柄規模別の最適な組み合わせ術 ……を豊富な事例とともに説明していきます。 □主力株の急騰時・急落時には「移動平均線×MACD」 □中期投資には「移動平均線×ストキャスティクス」 □新興市場銘柄には「ボリンジャーバンド×MACD」 ……など、ぜひ本書を通じて、 ご自身の「最強の組み合わせ術」を発見してください。

愛する故人と再会したい、天気を自在に操りたい―― 最先端のテクノロジーが可能にする輝かしい未来と、その影に迫る。 テクノロジーは、私たちに様々な恩恵をもたらしてきた。 クローン技術は、亡くなったペットの「分身」との再会を可能にし ロボットは人手不足を解消する有力な手立てとなる。 一方、技術の発展は新たな争いの火種も呼ぶ――。 哲学者や思想家のインタビュー、２人の作家によるコラボ小説を加え、 最先端のテクノロジーが生み出す光と闇に迫る。 異色の日経新聞連載「テクノ新世」を書籍化。 目次 第１章　岐路に立つ人類 親切なAIは人を衰退させるか 「3人の親」から子ども誕生 インド1億人超「アプリ婚活」 など 「理想郷」装う監視国家 インタビュー ニック・ボストロム氏/カール・フレイ氏/小林武彦氏 第２章　「神」の領域へ挑む 転生したらクローンだった あすの天気は人工雨 絶滅防ぐ「ノアの箱舟」を月に 新入りはヒューマノイド　など インタビュー シェリー・ケーガン氏/マーク・レイバート氏/スティーブン・ケイブ氏/稲見昌彦氏 第３章　国家サバイバル 台湾、有事に「デジタル遷都」 北朝鮮の「電子の監獄」破れ 「ムーンラッシュ」へ号砲 沈むモルディブに水上都市　など インタビュー アビジット・バナジー氏/ガイア・ヴィンス氏/マーティン・ウィリアムズ氏 第４章　理想を求めて AIに善意は宿るか 1日100錠、今日も私は若返る 人間不在の「イーサリアム」経済圏　など インタビュー ジェフリー・ヒントン氏/ジミー・ウェールズ氏/蔡玉玲氏/金井良太氏 コラボ小説 「長い豚の話」　円城塔 「サラと気難しい人間たち」　津村記久子 ビジュアルデータ

「僕が本当に言いたいことは、なぜ分かってもらえないのだろう?」 自分の悩みをあり方の謎として捉え、哲学の問題を考える82の対話。 社会問題よりも、自分をとりまく社会の成立に不思議さを感じる学くんの疑問は、いつも友だちや先生には分かってもらえない。自然法則は「今までそうだった」だけなのに、なぜ未来もそうだと分かるの? なぜ僕は今、この世に存在しているの? 学くんの問いに哲おじさんが答えることが、さらなる問いを生む。 「哲学を本気でやれば、君は決して孤独ではない。君は必ず真の友人を見つけることができる。君が君の思考を進めれば進めるほど、隠れていた友人たちが次々と現れてくるはずだ。この世界は、当初そう見えたようには、そう捨てたものでもないということが分かってくるだろう。」(第82話の哲おじさんの言葉から引用抜粋)

☆地名、歴史、鉄道、食べ物…日頃見過ごしがちな、さまざまな謎に迫り、好評を博している日経電子版の好評企画、「東京ふしぎ探検隊」より人気の鉄道テーマを中心に、地理、五輪などにも話題を広げ、待望の書籍化。 ☆「新幹線、幻の東北・東海道直通計画」「池袋駅、東は西武で西、東武のナゾ」「東京と千葉の領土問題とは何か」「吉祥寺駅と町田駅は、かつて神奈川県だった」「大塚の北にある南大塚のナゾ」など、大きな反響が寄せられた鉄板ネタを厳選、大幅な加筆、連載記事ではかけなかった秘話なども交えて詳しく、楽しく解説します。 ☆図版や写真、イラストも満載。コンパクトな新書サイズなので、旅のお供に最適の書籍です。

あなたは凡人? 秀才? それとも天才? 公開瞬く間に30万pvを超えた人気ブログ 「凡人が、天才を殺すことがある理由。」が、 物語となって書籍化! ◎世の中には「天才」と「秀才」と「凡人」がいる。三者の間にはコミュニケーションの断絶がある。凡人は天才を理解できず、排斥する。秀才は天才に憧憬と嫉妬心を持つが、天才は秀才にそもそも関心がない。秀才は凡人を見下し、凡人は秀才を天才と勘違いしている。――18年3月16日にネットに配信された「凡人が、天才を殺すことがある理由。――どう社会から「天才」を守るか」と題されたコラムがバズ(BUZZ)った。 ◎ビジネスコラムとしては、異例の30万PV、フェイスブックのシェアは2万4000に達した。またビジネス向けネットメディアであるNewsPicksに転載されると、その反響(コメント)は2200に及んだ。 さらに、このコラムの反響を取り上げた2回目のコラム「天才を殺すのは、実は「秀才」ではないのか?等への回答10選」も、フェイスブックのシェアだけで5000を超え、「天才・秀才・凡人」を巡るネット上の議論はなお続いている。 ◎本書はこのコラムをストーリーにし、書籍化する。 ◎「天才、秀才、凡人の評価軸の違い」「経営におけるアートとサイエンス」「イノベーションと飽き」「それぞれの人の中にいる天才、秀才、凡人」などの議論を展開していく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆リアル店舗×デジタル空間の新しい方程式！ ☆顧客の行動変容をつかんだ新しいお店のカタチとは？ 　３年におよぶコロナ禍は、世界中でデジタル化を加速させると同時に、人々に行動変容をもたらしました。現金を持たないキャッシュレス生活が定着し、食品や日用品、アパレルにとどまらず、金融商品、医薬品、不動産まで、あらゆるものをネットで購入する日常に様変わりしました。 　変化した消費者の行動が元通りになる見通しはたたず、お店で一般消費者向けに商品やサービスを提供してきた小売企業はいま、変革の決断を迫られています。 　本書では、日々変化する小売りの現場を取材し、様々なデジタル・トランスメーションの取り組みと、勝ち組とされる国内外の企業の戦略やビジネスモデルを解説します。

「サイロ化の罠」から抜け出せ! 社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。 ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。 どうすればDXを実現できるのか カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。 企業がとるべき21のアクションとは そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。 ・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか ・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは ・DXを可能にする「オーケストレーション」とは ・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか ・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか ・「結びつき」を機能させる8つの能力とは ・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか ・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか ・企業がとるべき21のアクションとは 「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

◆デザイン思考の導入は難しい？ 　デザイン思考とは、従来の手法では見出せなかった問題を発見し、新たな事業（モデル）や仕組みを創造する手法で、d.school（スタンフォード大学）が有名だ。 　ただ、特殊なスキルが必要との思い込みから導入を躊躇う企業が多い。また、(1)用語や技術にこだわる、(2)完璧主義、(3)自前主義（非オープン）など、日本特有の理由からうまくいかないケースも少なくない。 ◆トヨタの“カイゼン”も実践例のひとつ 　一方で、成果をあげている日本企業もある。 　例えば、トヨタのカイゼン。「なぜ（Why）を５回繰り返す」はデザイン思考の重要スキルセット「５Why」として普及。またその起点となる現場の観察は、デザイン思考の人間中心のマインドセットを支えるものである。 　いまやＳＡＰ、ネスレ日本、小林製薬、サントリー、バルミューダ、マザーハウスなど成功事例は続出、富士通やＳＯＭＰＯホールディングスなど導入を進める企業も増えてきた。 ◆デザイン思考で時代の荒波を乗り越える 　ＶＵＣＡの時代には事業環境の不確実性、不透明性が増す。ＡＩやロボット技術が進展するなか、デジタル技術・ネットワーク化を駆使した新たな事業創造が欠かせない。さらにＳＤＧｓへの取り組みも必須で、未知・未経験分野へ進出するための武器としてデザイン思考の実践的導入はますます重要になる。 　本書は、国内外の最前線を知る著者が、具体的事例とともに、デザイン思考導入の基本と実践を総合的に解説する、経営者から開発担当者まで必携の一冊である。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

ようやく輪郭が見えてきた「デジタル円」 CBDCや民間デジタル通貨は、金融サービスをどう変えるのか 決済・支払の覇権を握るのは誰か 通貨の形はどう変わるのか ［ECBによるデジタルユーロの導入案についても解説］ 【著者より】 本書では、日本における支払・決済サービスの変化や その背景を検討した上で、 民間事業者によるデジタル通貨や中央銀行による 一般利用型CBDCが相互に補完しつつ、 今後どのような役割を果たしていくかを検討しました。 【目次】 序　章　支払・決済の「デジタル化」とは何を意味するのか 第１部　　一般利用型CBDCを巡る議論がもたらしたもの 第１章　一般利用型CBDCを巡る否定的な見方 第２章　一般利用型CBDCのユースケース論の意味合い 第３章　デジタルユーロを巡る動きと日本への意味合い 第４章　一般利用型CBDCの「アナウンスメント効果」 第２部 急速に進む支払・決済のデジタル化とその課題 第５章　個人による支払・決済の変化と店舗の対応 第６章　中央政府や地方自治体による支払・決済の変化 第７章　「日本版プラットフォーマー」による支払・決済への進出 第８章　銀行による支払・決済への新たな取組み 第９章　支払・決済の「デジタル化」を通じて浮かび上がった課題 第３部　 支払・決済の「デジタル化」の展望 第10章　支払・決済の「デジタル化」の意義とデジタル通貨の役割 第11章　デジタル通貨の特性と機能 第12章 決済手段としてのデジタル通貨の役割と立ち位置 第13章 デジタル通貨のインフラのあり方 終　章　 支払・決済の「デジタル化」の将来像

日銀がデジタル通貨を発行し、デジタル人民元に対抗する具体的方策を提示! リブラ構想は主要国の中央銀行デジタル通貨(CBDC)への取り組みを加速しました。 2020年には中国やスウェーデンが試験的導入に踏み切るとみられるほか、ユーロ圏でも具体的なイメージが明らかになるなど、調査研究の段階から実践の段階へいよいよ踏み出すことになります。 CBDCの導入は、銀行券の代替やキャッシュレスの促進に止まらず、金融サービスと非金融の消費者サービスとの融合や、それらに対する異業種からの参入を通じて、金融システムを根底から変える可能性があるほか、金融監督や金融政策にも大きな変化を迫ることになるでしょう。 本書は、このようなCBDCの導入の背景やねらい、主要国の動きや導入されるCBDCのイメージを解説。日本(日銀)を念頭に置きながら、CBDCの円滑な導入と既存の金融システムからの移行に必要となる条件や想定されるスキーム、導入の戦略、結果として生ずる金融サービスや政策に対するメリットと課題を明らかにすることで、日銀によるデジタル円導入実現に向けた議論を啓発します。

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

あらゆるデータを駆使し、企業の事業変革を推進する手法を徹底紹介! AIやIoTなど製造業のデジタルトランスフォーメーションはますます加速しており、マーケティングのデジタルシフトがその成否を握ります。マスメディア・ネットメディア・リアルメディアの三領域をデジタルデータで統合、PDCA を高速に回し、スピーディーな「データドライブ」をナビゲートするのが羅針盤(ダッシュボード)です。このダッシュボードによって、現場が経営に参加し、全社員が「事実」に基づいて判断・行動できる企業になります。デジタル変革を育む企業文化、そしてオフィスレイアウトにまで踏み込んだ画期作! ●「フィンテック」「エドテック」「メドテック」「トランステック」「マニュテック」・・・あらゆる産業がITと融合し、製造・サービスの姿が大きく変わりつつあります。企業活動がデジタルで再定義され(デジタルトランスフォーメーション=デジタル変革)、デジタルマーケティングも特別なことではなくなりました。 ●しかし、デジタルに特化したマーケティング担当者は、TVCMなどリアルな広告宣伝活動の経験がなく、リアルとデジタルが融合した世界でポイントを押さえ切れていません。 ●本書は、リアルとデジタル両方に精通した著者が、デジタル変革の中であらゆるマーケティング活動をデジタル(=データ)でとらえなおすために、データをどう扱えばよいか、また、そのデータを使ってどのような施策を打てばよいかを解説します。ケーススタディとして、ネスレ日本の最新事例も紹介し、実践的な内容となっています。

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

世の中デタラメだらけ。 ディープフェイクの偽動画から TEDの超単純化プレゼンまで デジタル化社会では 賢い人ほど騙される！ 政治家は「ポスト真実」を主張し、自治体は疫学を無視した対策を立て、科学者は虚偽論文を発表する。高等教育機関は分析的思考ではなく思いつきを表彰し、スタートアップ企業は実現不能な計画でカネを引っ張る。 広告界は見出し詐欺やパクリ記事にもカネが落ちるシステムを築いた。クリックさえ稼げればなんでもOKだ。 こんな世界で真実を見抜くには？ あなたの一生役に立つ「つまらない戯言に騙されない方法」を伝授する。 「私たちの生きる今という時代に必要な本」――ノーベル賞受賞者３名が推薦！ ジョージ・アカロフ（ノーベル経済学賞受賞者） ポール・ローマー（ノーベル経済学賞受賞者） ソール・パールマッター（ノーベル物理学賞受賞者）

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官

バブル崩壊以降、日本経済にマイルドなデフレが続いたのはなぜなのか。なぜ異次元の金融緩和、大胆な財政政策も、デフレ脱出につながらなかったのか――。 そこには、日本経済を大きく変化させる、需給ギャップの原因があった。グローバル化、人口動態の変化など、需要の「構造」が大きく変わった「平成日本」を振り返り、未来に禍根を残さない日本経済のあり方について、明快な指針を示す衝撃の書。 ☆バブル崩壊以降、大胆な財政・金融政策、不良債権の処理などの手を次々に打ちながら、マイルドなデフレ状態から脱しきれなかった日本経済。 ☆そこには、グローバル化の進展、人口動態の変容など、日本経済の需要面を根底から変える大きな「構造」の変化があった。そのため、供給改革のペースが追いつかず、マイルドなデフレ状態を脱しきれなかったのだ――。 ☆元日銀マンとして金融政策の現場に深くかかわった著者が、大胆な仮説をもとに、経済学の知見等も使いながら、「平成日本」を経済面から鋭く分析。国民の経済厚生を大きく毀損しない経済政策運営のあり方を考える。

いまやあらゆる金融取引に不可欠となったデリバティブ。先物、オプション、スワップの基本的しくみから、金融・商品・クレジットなど様々な種類の市場、取引戦略、リスク管理についてまで、わかりやすく解説する。

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

この本を読んで、10億円を超えなかったら、その商売あきらめなさい！　ヒット商品誕生に多数関わった「10億通販塾」主宰の通販プロデューサーが、4年で10億円の通販売上をねらう仕組みづくりを公開します。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「電話応対技能検定(もしもし検定)1級・2級」唯一の公式問題集。2018年に実施された1級・2級試験(基本問題・記述問題・実技試験問題)をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【電話応対技能検定(もしもし検定)とは】 ・ビジネスでの電話応対やコミュニケーションのエキスパートを育てる資格。 ・電話応対の他、ビジネスマナー、言葉遣い、コミュニケーションに必要なスキルなど、あらゆるビジネスシーンに対応する能力が身につきます。 ・個人のスキル向上と同時に、社内指導者を育成することで全体のレベル向上にも役立ちます。 【試験日】 ・1級試験は年2回(4月と10月)、2級試験は年4回(2月、6月、8月、12月)。 ・3級は年6回(奇数月)、4級は毎月。