本書は、世界の大富豪の名言を紹介しながら「お金を増やすための思考法」を、わかりやすく解説します。イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、孫正義など、世界の大富豪の考え方や生き方の共通点、世界長者番付の常連や、伝説の大金持ちが持つ特質を学ぶことができます。成功や富を手にするための「行動のバイブル」となる内容です。 〇自分が最も得意な有利なフィールドで戦おう 〇最初からトップを目指して、勝てる土俵を選び抜こう 〇チャンスに気づいたらすぐに行動を起こせ 〇可能性を信じて根気よく改善し続ける 〇自分のことよりもまず社会を第一に考える 〇富は節約から生まれる 『大金持ち特有の考え方』をつかむ! イーロン・マスク、ジェフ・ベゾス、ビル・ゲイツ、孫正義… 〇得意なこと好きなことをやり続ける 〇時代に合わせて変化し続ける 〇自分の利益だけでなく社会の利益も考える 〇素早く決断して相手を待たせない 〇横並び意識から飛びぬけた成果は生まれない

■「長期・分散・積み立てだから安心」は大間違い！ ■物価高や円安の株価への影響、真価が問われる東証プライム市場やガバナンス効果の動き、NISAが誘う長期・分散・積み立て投資の現実、「投資の神様」バフェットの買い出動の結果など、株式市場の世界を取材歴40年のベテラン証券記者が、取材とデータ分析をもとに独自の切り口で解説。

学派の「壁」を越える、初めての知的冒険 現代経済学への批判が絶えない。日本の大学では、標準的な履修コース（ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学）が普及しているが、学生の間からは数式やグラフばかりで学習する意味を見出せないとの声をよく聞く。「経済学は役に立たない」と切り捨てるビジネスパーソンも少なくない。 経済学とはどんな学問で、根底にはどんな考え方があるのか？　経済学の「前提」をよく理解せずに教科書や入門書を手に取り、経済学を学ぶ意義が分からないまま、消化不良を起こしてしまう人が多いようだ。 そこで、本書では主流派と異端派の諸学説の原典や基本的な考え方を網羅し、経済学という学問の本質を掘り下げたうえで、経済学との付き合い方を提言する。 著者は日本経済新聞で、日本銀行や大蔵省をはじめとした経済官庁や銀行などさまざまな業界を取材する一方、岩井克人『経済学の宇宙』を手掛けるなど、ジャーナリズムとアカデミズムを自由に行き来してきた、経済論壇では稀有の存在だ。正統派と異端派の学派の壁を軽やかに飛び越え、一冊で経済学のすべてを描き切った渾身の経済学案内。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

ウクライナ危機で、日本の抱える構造的な弱さが露になっている。それは、エネルギー自給率と食糧自給率の低さが、日本のアキレス腱になっているという点だ。 暖房需要が高まる冬場には、特に東日本で電力需給の逼迫が予想されることから、広く節電が呼びかけられている。 このような中で、世界3位の潜在量を誇る地熱開発に挑む業務スーパー創業者の挑戦や、県内の全世帯数をまかなえるだけの風力発電地帯に変貌した秋田など、国内外の7つの先進事例から、我々が向かうべき未来図を描き出す。 テレビ朝日で数々の再エネ最前線を取材してきた報道アナウンサーである著者が、時代の大きな転換点にいる世界と、莫大な再エネポテンシャルを持ちながら活かしきれていない日本の課題を整理し、気候危機とエネルギー危機を生き抜く実現可能なシナリオを提言する渾身のルポ！ ■内容 序章 「新しい再エネ」が成長のカギ 第1章 業界の革命児、業務スーパー創業者の地熱発電への挑戦 第2章 迷惑物が資源になる！「秋田風作戦」の挑戦 第3章 浮体式洋上風力の大いなる可能性。長崎県五島市の挑戦 第4章 日本人の発明！ 次世代太陽光の主役・ペロブスカイト太陽電池 第5章 都市部に眠る資源、新しい身近な再エネ 第6章 ウクライナ危機で再エネ急加速！再エネ先進都市ドイツ・ミュンヘンの地熱活用 第7章 ドイツ、地方からの再エネ革命！驚異の再エネ比率、ライン・フンスリュック郡 第8章 識者に聴く 今解決すべき日本の課題と処方箋 第9章 再エネ拡大のための７つのポイント ■著者について 山口 豊（やまぐち・ゆたか） 1967年さいたま市生まれ。埼玉県立浦和高校、早稲田大学商学部卒業。 日本航空勤務を経て、1992年にテレビ朝日にアナウンサーとして入社。 以来30年、報道番組を中心に活動。報道ステーションでは10年にわたり、日本全国はもちろん、世界の災害や温暖化問題の最前線などを取材。 著書に『「再エネ大国 日本」への挑戦』（山と溪谷社）。 環境省中央環境審議会総合政策部会臨時委員、国土交通省水害リスクコミュニケーション懇談会委員。 YouTube「山口豊アナが見たSDGs最前線」は100万再生を超えている。

●この30年で平均所得は100万円下落……なぜ賃金は上がらない？　●理由は国民が平等に貧しくなる「未熟な資本主義」にあった！　●元IMFエコノミストがデータで示す「日本の歪みと処方箋」　物価の高騰、賃金の低迷が続く日本経済。未曾有の物価高にもかかわらず、賃金が「ほぼ横ばい」という異常事態。日本の平均賃金は韓国にも追い抜かされ、同時に歴史的な円安も進行している。かつてIMF（国際通貨基金）に勤め、現在は東京都立大学教授の著者は、「日本経済停滞の要因は、日本特有の構造、いうなれば“未熟な資本主義”にある」と喝破し、そのためには物価と賃金、さらにはそれらの土台となる「企業経営＝労働・雇用のメカニズム」を知る必要があると説く。各種国際統計・データから、日本の経済構造の歪みを徹底分析し、日本再生の処方箋を示す1冊。

2020年、新型コロナウイルスの感染拡大により、航空業界は大きな打撃を受けた。売上が大幅に減ったなかで、これまで通り雇用を維持して賃金を払い続ければ会社が潰れる。「クビか、賃下げか」。世界中の航空会社において、労使がこの二極の間でギリギリの調整を行っていた。従来、日本は賃金引き下げが速く、人員削減が遅いとされてきた。それは今も変わらないのか。コロナ禍への対応の国際比較と、長期的に労働需要が減少した百貨店の事例から、日本の雇用調整の内実を明らかにする。

投資知識ゼロから始めても、カンタンに3千万円超えの資産形成ができる「ほぼ自動でお金が増える仕組み」を全公開！ 本書は、どんなシナリオを描いても、「最低でもお金持ち」になれる戦略、「シン米国株投資術」を３つのステップで分かりやすく解説しています。 STEP１　必要な投資目標金額は「投資信託」で複利を味方にカンタン形成 STEP２　GAFAMなどの「成長銘柄」でグンと資産を伸ばす STEP３　資産形成の大きな武器になる「投機銘柄」で大きく勝つ 2022年4月から日本の高校で「金融経済」と「資産形成」の授業が始まりました。 教育科目に金融経済、資産形成が組み込まれたということは「日本国民全員」にその知識が必要だと、国が認めたことに他なりません。 つまり日本は「投資」をしなければ生きていけない国になったのです。 日本人にとって「投資をしないこと」こそ、「最大のリスク」なのです。 「人生100年時代、将来のお金が不安」、「給料も上がらないし、貯金が増えない」、「お金の不安を感じずに人生を楽しみたい」…… こんな悩みを感じたことがあるなら、ぜひ本書を開いて「シン・米国株投資術」を実践してみてください！ 本書があなたの「明るく豊かで自由な人生」を約束します。 【目次】 はじめに 序章：知らなきゃ野垂れ死にレベルのお金の話 第１章：超安心資産を作るための「米国株投資」のキホン 第２章：最低でも「お金持ち」確定のシン・米国株投資戦略 第３章：「黒歴史」含めて話す　私が投資を始めたワケ 第４章：楽しんで儲けるための9つの米国株キーワード 第５章：知識、英語力がなくても大丈夫！お金を生む４＋１の情報源 おわりに

何もしなくても「手数料」を得られるシステムを構築した国家が覇権を握る。出アフリカから現代までの「プラットフォーム」経済全史。 覇権国家とは、何もしなくても収入が得られる国である。 多くの国は、覇権国家が形成したシステムを使用しなければならない。 それは、いわば「ショバ代」であり、国際的な経済活動に参入するために国家はショバ代を払わなければならない。それが有史以来続いてきたシステムである。 そのシステムは、資本主義の形成によって明確な形をとるようになった。近世のオランダによって明確になり、近代のイギリスによって完成した。アメリカの覇権はイギリスのそれの変形版である。 一方、中国は一帯一路により、これまでとは違った覇権を形成しようとしているように思われる。だが、それは世界の「物流」の中心となることを目指した政策である。「自動的」に利益が得られる仕組みを作り出せてはおらず、覇権国家としての中国は成立し得ないのではないだろうか。ただ、ロシア・ウクライナ戦争以後、ロシアとの「ユーラシア覇権国家連合」形成により、その結論は変わりうる可能性がある。 手数料と資本主義という枠組みから世界史を捉えなおし、覇権国家の成立条件について論じる。

■■仕事・家事・育児が忙しくても、資産は作れる！■■ 4人家族が8年で300万から7000万に世帯資産を増やせたワケとは？ 働き方や時間に縛られない自由な暮らし「サイドFIRE」を目指す主婦が実践した、 お金の増やし方（投資、貯金、節約）を余すことなくご紹介します。 ○PART1　私がサイドFIREを目指した理由 ・贅沢三昧だった私が、FIREに目覚めるまで ・FIREするためにまず最初にやるべきこと ・今どきは自分の得意なことを仕事につなぐチャンスがある　etc ○PART2　投資なくしてFIREなし ・さまざまな投資で成功と失敗を経験し、ようやく確立した「まな家の投資法」 ・投資を始めるための３ステップ　etc ○PART3　FIRE達成の目標があれば節約もまた楽し ・8年で7000万円貯められ理由は“入金力”にあり ・固定費を年間180万円超月15万円以上減らす方法 ・まな式、子供のお金教育　etc ○PART4　共働きで夫婦でFIREを目指す ・「分業」ではなく「協業」で夫婦で家庭を支え合う ・名もなき家事を含めた家事分担で不公平感をなくす　etc ■はじめにより一部抜粋 私は現在33歳、小学生と保育園児の子どもが2人いる、どこにでもいる普通の働くママです。 この8年間、何かすごく特別なことをしてきた訳でもありません。 つまり、やる気と行動力さえあれば、誰でもわが家の真似をすることができ、誰でも資産を築ける可能性が十分にあるということです。 お金とちゃんと真摯に向き合えば、お金を増やすことは思ったより難しくはありません。 サイドFIREという生き方や、わが家の7000万円までの道のりが、少しでもこの本を読んでくださる方のヒントになれば嬉しいです。

●環境問題を克服する「ネイチャー資本主義」とは何か？　●グリーン化が経営・投資を左右する「経済の大転換」を直視せよ！　●最新のデータで環境問題を捉えたSDGs時代の必読書！　「環境に配慮せよ」「資本主義が諸悪の根源」……今、巷に溢れる環境問題を取り巻く言説には、美談めいた「きれいごと」が散見される。しかし、日本で早くからSDGs・ESGの重要性を発信し続けてきた著者は、「環境問題を解決するための最短経路は、見掛け倒しの環境配慮や資本主義批判の脱成長の中にはない。むしろ、この数年で大きく姿を変えた『新たな資本主義』の中にある」と語る。本書では、環境危機の各種データや資本主義の歴史などを振り返りながら、環境問題を克服する新たな資本主義――「ネイチャー資本主義」について解説する。徹底したリアリズムで環境問題を論じた画期的一冊。

ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書！ 「世界で物価が上がっていると聞きました。日本はどうですか？」 「日本の給料は今後上がっていくでしょうか？」 「Ｗｅｂ３やメタバースって何ですか？」 「コロナ後の行動緩和はどのように進むのでしょうか？」 「日本に食料危機は来ますか？」 「ロシアの現状と未来はどうなりますか？」 などなど、これだけは知っておきたい時事ネタを厳選しました。 「いまさら聞けない、でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。 各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式で疑問にズバッとお答えします。 ◎本書の特徴 －経済がまったくわからない人でも簡単に読めるように、基本の基本から説明。 －難しそうな単語、キーワードには用語解説をつけました。 －特に重要な部分は文字色を変えているので、すぐに要点がつかめます。 －１項目完結の読み切りスタイルなので、知りたい項目だけを拾い読みできます。 －この一冊で、日本経済の主要な課題をひととおり理解できます。 －豊富な図表やグラフで、最新の情報が一目でわかります。

「この資本主義は、社会／企業／国家に関わる、すべての人のもの」 社会と地球を持続可能にする、グローバル経済システムの指南書！ 所得格差の拡大、生産性や賃金の伸びの鈍化、高水準の負債を抱える各国の財政、世界の市場を支配する大企業、環境を破壊する資源の開発など、世界はたくさんの問題を抱えている。歴史的な経緯を踏まえ、こうした問題に対処するための態度と思想を説く。 序文：世界経済フォーラム日本代表　江田麻季子 私たちは前進できているのか、そのスピードは遅すぎないか、現存する仕組みはすべての人々が恩恵を受けられるようにデザインされているかなど、 資本主義の在り方が見直される今こそ、こうした論点を具体的に議論し、決断し、実践していくタイミングに来ているのではないか。 （序文より一部抜粋）

富士ゼロックスはどんな会社だったのか？ 2021年3月31日を最後にFUJI XEROXは消えてしまう。いったい何が起きたのか？ 富士フイルムが画策した米ゼロックスの買収は失敗した。ゼロックスの名が消え、富士フイルムビジネスイノベーションと名を変えて再出発する。何を失うのか？ そもそも富士ゼロックスの強みとは何だったのか？ 販売会社との軋轢は？ サービスビジネスに明日はあるのか？ 競合メーカーはラクになるのか？ 富士ゼロックスの営業現場で働いてきた著者が自らの経験と共に社史には載らない会社の実態や社風に迫る哀惜のクロニクル。 【目次】 1．ゼロックスか、富士ゼロックスか、それが問題だ 2．富士フイルムと富士ゼロックスの知られざる関係 3．メーカーの衣を着た販売会社 4．セールスマンとセールスレップ 5．コピー機は車ではない 6．富士ゼロックスの営業力 7．リコーという宿敵 8．一本足打法からの脱却 9．社長交代 10．青から赤へ 11．本業回帰 12．タコ足食い 13．開発部門の優しさ 14．先祖帰り 15．富士ゼロックスの体質 【著者】 阪東幸成 著書に『アメリカの竹竿職人たち』フライの雑誌社刊、『ウルトラライト・イエローストーン』、『釣り人の理由』ふらい人書房、他に『渓流賛歌』、『フライフィッシング・ジャーニー』、雑誌『フライの雑誌』、『フライロッダーズ』地球丸、『山釣りJOY』山と渓谷社など、主にフライフィッシングの雑誌、書籍に多くのエッセイ、物語を執筆。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 激動・激変する時代に伸びる業界・企業は？ 勝ち組企業がひと目でわかる！ 圧倒的にわかりやすい！ 最新&図解データで徹底解説 ▼業界分析、新規開拓など、「ビジネス」の即戦力として ▼業界研究、注目企業の情報収集など、「就活」「転職」のリサーチに ▼市場分析、銘柄研究など、「投資」の基礎情報として 【著者紹介】 [著]ビジネスリサーチ・ジャパン 代表・鎌田正文。週刊誌や経済誌、ネットメディアなどで執筆活動を進めているチーム。 税理士や公認会計士、アナリスト、外資系金融関係者など専門家と共同で進める企業・業界分析を得意とする。 著書に本シリーズ「図解 見るだけですっきりわかる業界地図」のほか、2002年刊行以来毎年ベストセラーの「図解 業界地図が一目でわかる本」シリーズや、『図解すっきりわかる利益の出し方』、『図解これから伸びる企業が面白いほどわかる本』などがある。 【目次抜粋】 特集 激動・激変時代を勝ち抜く企業を探す ▼「総合商社」出資先の選択眼が勝敗を決する! ▼「メタバース」で先行するIT企業は? ▼「半導体」存在感を発揮する日本企業は? ▼「水素ビジネス」の先頭を走る企業は? ▼EVの生命線「リチウムイオン電池」の勝者は? ▼「ドラッグストア」M&A合戦の覇者は? ▼「流通・外食の業態変革」成功企業を探せ! ▼「M&A」で伸びる企業、伸びない企業 PART1◆◆通信・ネット・コンテンツ・広告 通信/ITサービス・コンサルティング/ネットビジネス/ネットサイト運営/ゲーム/サイバーセキュリティ/映画・アニメ/音楽/印刷/米国大手メディア/動画配信/テレビ局/広告 PART2◆◆サービス 高齢者・障碍者サービス/教育・保育サービス/人材サービス/婚礼・葬祭サービス/警備/個人向けサービス/企業・店舗向けサービス/レジャー施設/ホテル/旅行代理店 PART3◆◆社会インフラ・エネルギー 空運/海運/鉄道/陸運・高速道路/国際物流・倉庫/不動産/建設・プラント/戸建住宅/マンション/住宅用設備機器・リフォーム/石油/電力・ガス/電力設備・機器・電線/再生可能エネルギー/水ビジネス/環境・リサイクル PART4◆◆健康・美・食 医療用医薬品/ジェネリック医薬品(後発薬)/一般用医薬品/化粧品・トイレタリー/医療機器/飲料・タバコ/農業ビジネス/調味料・食用油・精製糖/食肉加工・水産物・冷凍食品・乳製品/即席めん・製粉・パン・パスタ・製菓/外食大手/カフェ・洋食/居酒屋・和食/中食・惣菜/宅食 PART5◆◆素材・部品 鉄鋼/非鉄金属/化学/製紙・パルプ/繊維/セメント/ガラス/タイヤ・ゴム/電子部品/自動車部品 PART6◆◆電機・機械 工作機械・産業用ロボット/精密・計測・制御機器/造船重機/航空機/宇宙ビジネス/防衛産業/鉄道車両/建設・鉱山・農業機械/世界首位製品メーカー/文具・事務用品/スマートフォン/薄型テレビ・パネル/パソコン・タブレット/生活(白物)家電/電機/トラック・バス/二輪車/自動車 PART7◆◆流通・商社 通販・訪問販売/コンビニ/スーパー/地域・食品スーパー/ショッピングセンター/家具/百貨店/家電量販店/ホームセンター・カー用品/靴・メガネ/スポーツ用品/100円ショップ/ディスカウントショップ/リユース・買取販売/中古車・新車販売/雑貨/バッグ・宝飾品/衣料品/高級ブランド/専門商社 PART8◆◆金融 生保・損保/証券/米国投資会社・ファンド/M&A仲介・アドバイザリー/リース・レンタル/暗号資産・キャッシュレス決済/地方銀行/ネット銀行/中堅銀行/世界の大手銀行/ソフトバンクグループ

■700ページ近くの大著にもかかわらず アメリカで半年で50万部を突破。 日本でも日本語版が出るや、ひと月足らずで10万部を超え フランスの経済学者トマ・ピケティによる『21世紀の資本』。 いままさに話題沸騰の注目書なのです。 なぜ、これほどまでに注目を浴びているのでしょうか？ 資本主義社会における「不平等」「格差社会」に対する ピケティによる「資本主義の矛盾克服」というメッセージが 多くの人々に響いたからです。 ■ピケティは資本主義社会においては 「お金持ちはよりお金持ちに」 「貧乏人はずっと貧乏のまま」であり これまでも、これからもこの格差は拡がっていく！と 警告を発しています。 こうしたピケティブーム到来で 『21世紀の資本』（みすず書房）を手にした読者も多いようです。 しかし、聞こえてくるのは 「最初のほうだけ読んですぐに挫折した」 「何がどう問題なのか、余計わからなくなった」 という声でした。 本書は『21世紀の資本』をコンパクトに解説！ 要点を絞り簡潔に順番通りに解説しています。 膨大なピケティの研究成果を、合計80点の図解でひもといていますので 完全理解することができます ■目次 第1章　なぜ、いま「ピケティ」なのか？ 第2章　ピケティが『21世紀の資本』で伝えたかったこと 第3章　さまざまなデータから読み解く「資本」の実態 第4章　格差社会は拡がっているのか？ 第5章　ピケティによる処方箋と批判されるポイント

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！ ◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する 　AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。 　あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。 　リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。 　本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。

【日経BP取材陣が総力を挙げて分析】 　世界を震撼させたロシアのウクライナ軍事侵攻。ウクライナの抵抗とロシア軍の意外な脆弱もあって膠着状態に陥り、その行方は極めて不透明です。　 　経済制裁はエネルギー・素材を中心に世界経済に組み込まれていたロシアを切り離し、ロシアへのエネルギー依存度が高かった欧州、木材など素材での関係が密だった日本などへの影響が生じています。日本企業への影響も甚大です。 　世界秩序、経済への影響、ロシア経済の実態、欧州をはじめとする諸外国の思惑、経済制裁の舞台裏、日本企業の危機対応などを日経BP取材陣が総力を挙げて分析しました。

元首相・田中角栄氏の『日本列島改造論』から50年。 社会のしくみもインフラも老朽化し、閉塞感に包まれる日本。 「課題先進国」の日本を復活するには何が必要か。 エレクトロニクス分野のトップアナリスト、ヘッジファンドのファンドマネージャーという異色の経歴をもつ大学教授が、ハードとソフトの両面から日本を再設計するためのコンセプトを提言。 各省庁の取り組みを俯瞰・検証しながら、デジタル時代の新たなグランドデザインを描く。 ＊50年前に『日本列島改造論』をつくりあげた元通産事務次官で角栄氏の秘書官だった 小長啓一氏との対談を収録

2020年からのコロナ禍によって、都市部でも地方でも、鉄道の通勤・通学需要や観光需要が激減し、鉄道会社の経営は大打撃を受けた。コロナ禍が終息しても、少子高齢化が続く限り、通勤・通学需要は減る一方だ。すでにローカル線の経営状況はかなり厳しく、バスへの転換も進んでいる。しかし、バスへの転換は、交通弱者の外出の機会を減らしたり、自家用車の利用を増やして環境への負荷が増えたりするなど、デメリットも多い。一方、成田・羽田・関空といった国際空港へのアクセス線の新設や西九州新幹線の開業、北海道新幹線や北陸新幹線の延伸、リニア中央新幹線の建設をはじめ、路線の新設・延伸の計画も数多くある。ローカル線はどうすれば維持できるのか？　あらたな路線は日本経済の起爆剤となるのか？　また、鉄道を活用したあらたなビジネスに、各社はどのように取り組んでいるのか？　さまざまな視点から考える。

日本人がまだ知らないデジタルが生み出す経済価値とは！？ ■Twitter、InstagramなどのSNS→20兆円 ■テレワークによる可処分時間の増加→2.2兆円 ■つながるクルマ→1.2兆円 コロナ禍は社会のデジタル化を急速に進めました。 これは、我々が「デジタル資本主義」と呼ぶ新たな社会システムへのパラダイムシフトが大きく進んだことを意味しています。 「デジタル資本主義」のもとで生き残る企業と消える企業はどう違うのでしょうか？ 本書では、生き残るためのカギとなる「増価メカニズム」を解説！ さらに、この「デジタル資本主義」を人類にとって良いものにするために、どうデザインすればいいのかを日本を代表するシンクタンクが描き出します！

インフルエンサーでなくてもできる！ 宣伝費ゼロでバズらせる方法教えます！！ 得技「バズらせる」。 資格ナシ・資金ナシ・コネナシのシングルマザーが、どうやってTwitterで起業して年商１億円稼いだか？　 涙とド根性でつかんだ「あいめこ流大逆転術」、SNSマーケティングの秘密を大公開。 （「はじめに」より抜粋） Twitterは私の人生を変えました。 友達がいなかった私に友達を作る機会をくれました。 仕事がなかった私に仕事をくれました。 成長を見守ってくれる人たちがいて、会社を立ち上げるまでにもなりました。（略） 大袈裟かもしれませんがTwitterがその人の奇跡になりますように。 Twitterで笑いが生まれますように。 そんな気持ちを抱きながら、私はこれからもツイ廃（Twitter廃人）でいます。 （目次） はじめに プロローグ・あいめこがTwitterを仕事にするまで～ コロナ禍で急成長するTwitter 初めての緊急事態宣言が出た日 オンラインキャバクラで出会った人たち 皆がS N Sの威力に気づき出した あいめこ、社長になる Twitterで誰でも稼げる あいめこがTwitterを愛する理由 あいめこアカウントをスタート 初めてのアフィリエイトは苦難の連続 アフィリエイトライターで書く力をつける クライアントワークで伸びる人、伸びない人 丁寧な言葉づかい／納期を守る／レスポンスは速く／常に120%の気持ちで／リアルとSNSのお付き合いを分けない　ほか Twitterで「バズ」を作る 「バズ」はどうやって作られる？ あなたのバズの目的を意識しよう バズらせてフォロワー数を伸ばしたい場合／商品を売るためにバズらせたい場合 あいめこがバズらせた商品たち 女性薬「命の母ホワイト」／フレグランスミスト「おやすみブレンド」／PCバッグ／性病検査キット サービスは後からの口コミを意識　ほか フォロワー数より大切なもの 影響力はフォロワー数と比例しない 「愛されるアカウント」の作り方 ストーリーを持つ人が応援される 必要以上にあおらない 応援してくれる人ばかりじゃない　ほか Twitterで社会的弱者を救う あいめこの現在とこれから 会社の成長のためにやったこと チーム制の楽しいSNS運用代行の廃止／仕組みづくりの強化／業務委託する方との距離感の見直し Twitterがくれた出会い　ほか おわりに

ブラック企業に入社し、鬱、借金を背負ってどん底だった著者。人生を立て直すためさまざまなビジネスを試し、今や月収3,000万。この方法で500人弱を成功へと導いた。一番コスパの良い稼ぎ方を惜しみなく解説

仲良くなった相手でも平気で批判し挑発して燃やす、まるで二重人格のようなYouTuber・シバター。彼の真意はどこにあるのか。全てをここに明かす。

【築古物件を高利回り物件に再生・蘇生するリノベーション術】 たった2年で「社畜」から脱出できた!! 毎月50万円! 誰にも縛られずフツー以上の生活を実現! 低属性・低資金の人でもOK! ★日本一ハードルの低い超高利回り投資術 仕事がきつい、つらい、もう辞めたい。 ワーキングプアでギリギリ生活でも、 ブラック企業とわかっていても、 辞められない。 そんな人のための 50万円から始める「社畜脱出プロジェクト」 《話題騒然のベストセラーに大幅加筆・修正した改訂版! 》

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年度診療報酬改定に完全対応。医療保険制度のしくみ、2022年度診療報酬改定の要点などの最新の情報がわかります。医療事務初心者や、製薬・医薬品卸・医療機器メーカー営業などにもわかりやすい入門書です。

財閥解体、石油危機、コンビニ誕生、消費税、金融危機――。これらの出来事は日本経済にどのような影響を与えたのでしょうか。本書は67のトピックスを通じて、日本経済の軌跡を記述する戦後日本経済史。70数年の軌跡がトピックスを追うことで理解できてしまう初心者にとってハードルが低い入門書です。日経文庫化にあたって補論を設け「失われた20年」にどのような出来事があったのかも記述しました。 　本書の元となった連載は、日本経済新聞朝刊に連載された「経済史を歩く」（計67回）。日本経済史のテキストはあまたありますが、バブルまで言及するのものはまだ少数派です。バブル崩壊からも20年近くたった今、現代経済の流れをきちんと押さえられるエピソード中心の本はあまり見かけません。 　50年余の戦後経済の出来事のうち、今日の様々な問題の源流となっている経済事象を再考・検証するのが本書の狙いです。例えば、「赤字国債発行」では、国債特例法がなぜ存在しているのか、本来の目的の何が見失われてしまったのかを明らかにしています。単に懐古的に歴史を解説する内容ではありません。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

2022年2月にロシアのウクライナ侵攻が始まって以来、世界のマーケットに大変動が起きています。石油や金価格が暴騰する一方、日米株式市場は暴落。とくに、本書で扱う成長株は売られています。 しかし、私が常に申し上げている通り、「○○ショック」や「××危機」というのは、絶好の「買いのチャンス」です。投資家として世界を見れば、有事は常に「仕事をすべき時」とも言えるのです。（本書「はじめに」より） ・初心者でも成長株にチャレンジすべき理由とは？　10年後にお金持ちになるのでは遅い現実 ・50銘柄のチャート分析で、プロ投資家の「波動の読み」を学べる ・成長株投資における「売買タイミング」のポイントも徹底伝授 コロナ禍でも10倍株を次々と見つけ出してきた菅下清廣氏が、2022年に注目すべき成長銘柄を厳選。国内外の情勢を見据え、おさえるべきジャンル、業界から徹底解説！ 本書では、第1、2章で成長株投資の基本、波動の基本を押さえ、第3、4章で具体的な銘柄とＲＥＩＴ（リート／不動産投資）を紹介しています。 掲載の50銘柄はすべて波動から選んでおり、チャートを用いてその着眼点を解説しているため、プロの波動の読み方を学んでいただけます。 成長株投資はリスクが大きいと感じている方もいますが、実際には「何をしたらいけないのか」「どこを守れば安全なのか」といった基本のルールとコツさえしっかり押さえれば、初心者が手を出してはいけないということはまったくありません。グロースもバリューもリスクは同じです。 何十年もかけて少しずつ資産を増やす「守りの投資」だけでなく、限られた資本で資産をよりスピーディに増やせる成長株投資という「攻めの投資」の選択肢を学べる本。

「人生100年時代」と言われる昨今。65歳まで働いたとしても残りの人生は長い。 「老後資金に2000万円が必要」というニュースが話題になったが、長生きをすることで老後資金が底をつき、マネープラン、そして老後の人生プランが狂ってしまうことは十分に考えられる。 そこで、本書では、老後のお金にまつわる様々なテーマを取り上げ、図解を用いながら分かりやすく解説。 2000万円あれば大丈夫なのか？　もっと必要なのか？　持ち家がなければだめなのか？　など、老後の暮らしの不安・疑問に答える。 「老後２０００万円不足」問題の間違いを正し、本当の老後プランの極意を伝授する。 老後にまつわるお金の基本的な知識はもちろん、老後のマネープランの壁となるであろう問題点を取り上げる。雇用、住居、相続、健康などの面からも老後のお金プランを考える一冊。

■いま、なぜ『資本論』が注目されているのか。 資本主義の未来を見通す名著、そのエッセンスを図解で、誰にでもわかりやすく。本書は長大かつ難解なカール・マルクス著『資本論』全3巻のうち、基本となる第1巻にしぼって紹介。「お金」「労働」「資本」など資本主義の基本事項を、パッとイメージで理解できる図解で見せながら、現代社会が抱える諸問題の理論的な背景をわかりやすく解説します。資本論のエッセンスと、同時に私たちの未来への展望が見えるつくりです。 ［目次］ はじめに　これからの社会を考えるときに『資本論』が必要だ 第1章　まずは基本の基本、「商品」と「貨幣」を知ろう 第2章　資本主義は、どうにも止められないシステムだった 第3章　私たちが貧しくなるのは必然、とマルクスはいう 第4章　資本主義を乗り越えるシステムはどのようなものになるのだろうか おわりに　いまこの時代に、もう一度『資本論』を <著者略歴> 齋藤　孝（さいとう・たかし） 明治大学文学部教授。１９６０年静岡県生まれ。東京大学法学部卒業。同大学院教育学研究科博士課程を経て現職。専門は、教育学、身体論、コミュニケーション論。著書多数。新刊に『書ける人だけが手にするもの』（ＳＢ新書）、『60代の論語　人生を豊かにする１００の言葉』（祥伝社新書）がある。 ※この電子書籍は株式会社ウェッジが刊行した『図解　資本論‐未来へのヒント』（2022年3月17日 第１刷）に基づいて制作されました。 ※この電子書籍の全部または一部を無断で複製、転載、改竄、公衆送信すること、および有償無償にかかわらず、本データを第三者に譲渡することを禁じます。

「そうだ、『搾取』ならマルクス自身から、『一般均衡論』ならワルラス本人から、『流動性選好』ならケインズその人から聞けばいいではないか!!」 主人公は、数学のできない経済学部の女子大生。そのゼミの指導教官はひた すらバブルを懐かしむ女性教授。そこに、なぞの占い師のじいさんが登場し、 続々と大物の経済学者を降霊させることにーー。著名経済学者本人の口から明かされる自説の核心。勘所だけを、手早く、明解に、深くわかりたいあなたへ。 第1章 アダム・スミス 第2章 リカード 第3章 マルクス 第4章 ジェボンズ、メンガー、ワルラス 第5章 マーシャル 第6章 ケインズ 第7章 ヒックスからサミュエルソンへ 第8章 フリードマンと反ケインズ革命 終章 そして、経済学の現在へ

■大増税か、国家の役割の縮小か。それとも債務危機か。 逃れられない究極の選択。従来の常識を覆す新鮮な問題提起。世界各国の経済・財政事情に通暁する財政のプロが、コロナ危機を経て、さらにこの先30年にわたる国家財政の未来を描く。2020年フィナンシャル・タイムズ紙ベスト経済書。 ■医療、介護、気候変動、年金、インフラ整備、格差問題、教育投資、雇用確保……。コロナ禍への緊急対応のうえに、政府に持続的に加わる支出拡大の圧力。国家財政はこれからどうなるのか。政府が直面する本当に重要な課題は何か。 ■実は、支出拡大の最大の領域は、技術の進歩が顕著な医療だ。年金はもはや大きな焦点ではなく、パンデミック対応も脇役でしかない。大きな政府か、小さな政府かというイデオロギーの違い、政策選択の内容にかかわらず、各国はこれまでにない財政の膨張に直面せざるをえないのだ。 ■先進国経済に通じた財政改革の指南役が、数量データ、バランスのとれた明晰な分析、緻密な論理構成をもとに先進国財政が直面する支出拡大圧力を読み解く。医療技術と医療費増大の因果関係、雇用安定化・所得補助とデジタル化、介護サービスの展望、気候変動問題と国家財政の関係など、経済構造の変化と財政との関わりを明快に分析。さらに、ボーモルの「コスト病」説の問題、現代貨幣理論の誤りなど、経済理論上の論点も浮かび上がらせる。

「発行会社が買取りに応じてくれない」「発行会社から提示された買取価格が安価である」「発行会社以外に買い手候補がみつからない」「相続税が高額になるため、速やかに現金化したい」など、非上場株式を売却できずに悩まれている方が多くいます。 本書は、非上場企業の少数株式の流動化支援を専門的に行う著者が、数々の支援実績を通して得た経験と知識を具体的に解説する。 「発行会社の情報収集」「買い手の探し方」「株価の決め方」「売買交渉」など、売却に向けた実践ポイントに加え、具体的な売却事例を数多く紹介。 さらに、著者が「非上場企業の少数株式の流動化支援が、日本経済を成長させる」と考える理由も解説。 非上場株式だから、少数株主だから……と売却を諦めそうになっている方に是非読んでほしい一冊です。

フランスで5万部を売り上げた、「怒れる経済学者」警世の書 「経済学は科学ではない」、なぜなら、ノーベル経済学賞を受賞した二人の経済学者が、まったく同じデータから正反対の結論を導き出しているからだ――。政策決定を理論づける主流派の経済学者は、疑い得ないものとして経済の「常識」を提示するが、それは特定の時代の特定の階層に利する「歪んだルール」に過ぎないことを、著者は確かな論拠と具体的な数字で明らかにする。新自由主義者たちが声高に主張する「常識」を疑い、より良い社会に向けて議論するための『足場』をつくる一冊。

第１章　「闘う弁護士」がお金持ちになれたわけ 第２章　お金持ちになるための５箇条 第３章　ビジネスをマスターする 第４章　投資をマスターする 第５章　成功者がしている10の習慣

テレワーク、SDGsなどの最新動向もわかりやすく解説！ 歴史・制度・事実・理論を組み合わせて経済を理解できるロングセラーテキスト 待望の改訂版　累計39万部！ 日本経済の歩み、経済政策、財政政策、金融政策、地方経済、日本企業、労働市場、家計、社会保障、国際収支、資源エネルギー、環境問題、世界経済など幅広く解説

安宅和人氏　推薦 「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」 梅澤高明氏　推薦 「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！ 　素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」 エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？　 今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。 誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年　ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！ 霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。

いま歴史の大転換を目撃している 日本はどちらにつくべきか？ ますます複雑化する対立構造を読み解く ・中国で起きている「第３次天安門事件」「第２次文化大革命」 ・デジタル巨人ＢＡＴやユニコーン企業も安泰ではない ・コロナを制圧するのは「国家権力」か「科学の力」か ・「共同富裕」で中国＂金ぴか時代＂の終焉 ・世界一の経済大国になるが、孤立する中国・米中経済戦争の勝者は誰か？ ・日本経済、日本企業への影響はどうなるか 米中経済戦争は、貿易摩擦やハイテク技術競争から、バイデン政権で国家理念の対決になった。 他方で、生産地としても市場としても中国のウエイトはコロナ前より高まっており、 中国を除外した経済運営は考えられない。 こうした中で日本が選ぶべき道は何か？ 米中の経済対立の中で日本や日本企業がとるべき立場を考える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新型コロナウイルスの流行と混乱で、世界中の映画産業が一変してしまいました。映画館は一時閉鎖を余儀なくされ、制作の現場がストップするなど、混乱がいまだに続いています。本書は、日本の映画産業の歴史や、業界で働く人の仕事内容、求められるスキル、日本アニメ産業の動向などを多面的にわかりやすく解説した業界研究書の最新版です。映画製作と資金調達の手法、地域振興、DX時代を見据えた業界の課題と展望などがわかります！

五輪後の日本は、リニア開業の「2027年」を目指す! ニッポンの未来を元気にする超期待企業200社を一挙紹介。 ウイルスと闘う企業群、水ビジネス、防災・復旧で伸びる企業群、少子高齢化・人口減少に対応する企業群、地味だが強いグローバルニッチトップ(GNT)企業、等々。 投資先の検討に・就活の業界研究に・最新の情報と知識満載の一冊! (目次) 第1章 これから日本は2027年を目指す 第2章 ウイルスと闘う企業群 第3章 水ビジネス 第4章 防災・復旧で伸びる企業群 第5章 少子高齢化・人口減少に対応する企業群 第6章 地味だが強いグローバルニッチトップ(GNT)企業

バブルでもデフレでも平均年収は４００万円台！ ７人の識者が明かす「安い給料」のカラクリ 新政権はこの「難題」を克服できるのか？ 日本人の給料は１９９７年をピークに２０年以上にわたり減少傾向が続いている。米国、ＥＵなどの先進諸国では着実に給料と物価が上昇し続けているにもかかわらず、だ。OECD調査によると平均年収はついに韓国以下。日本は物価だけでなく、給料も「安い国」になってしまった。なぜ日本だけが、取り残されているのか。７人の識者がその核心に迫る。果たして、新政権はこの「難題」を克服できるのか？ （目次） 序章　先進国の最新「給料事情」――アメリカの平均年収は20年間で2倍に 坂田拓也（フリーライター） 第一章　社会保険料の増加で手取り年収は３００万円台 北見昌朗（北見式賃金研究所所長） 第二章　給料上昇を阻む日本型雇用とオジサン世代 城 繁幸（人事コンサルタント） 第三章　企業の異常な内部留保の積み増しがもたらす「誤謬」 脇田 成（東京都立大学教授） 第四章　日本人の給料が上がらない原因はデジタル化の遅れ 野口悠紀雄（一橋大学名誉教授） 第五章　政治家にも経営者にも国民を豊かにするという「魂」がない 浜 矩子（同志社大学大学院ビジネス研究科教授） 第六章　雇用のセーフティーネット不在の影響が大きかった 神津里季生（日本労働組合総連合会前会長） 第七章　大企業と富裕層に有利な税制が給料格差を拡げた 江田憲司（立憲民主党・衆議院議員）

これ１冊で最新トレンドがわかる！ コロナ危機でデジタル化、グリーン革命が加速。　 脱炭素化、教育格差、米中対立から企業経営まで 今知るべきトレンドと76のキーワードを解説 成長力を高めるチャレンジができるか 【主要目次】 第１部　コロナショックを経て、回復と成長への道筋を模索 　コロナショックの今こそ成長へチャレンジ 　アフターコロナ期も緩慢な回復ペースが続く 　分断を抱えつつ、世界はコロナと共生へ 　脱炭素、デジタル関連の歳出が増加 　経済正常化で原油は上昇、金は高止まり 第２部　2022年のキートレンドを読む 　気候変動対応が牽引する科学技術イノベーション 　脱炭素化と循環経済 　脱炭素化を支えるサステナブルファイナンス 　スマートシティは社会実装の段階へ 　コロナ禍と教育格差 　ジェンダーギャップ解消への道筋 第３部　2022年を理解するためのキーワード 【国際社会・海外ビジネス】米中対立／中国共産党大会／欧州政治／ＡＳＥＡＮにおける脱炭素／アフリカビジネス／ワクチンパスポートほか 【産業―DXがもたらす変革】デジタル消費／CASE変革／ヘルスケアにおけるデジタル化／シェアリングエコノミー／産業用ロボット／５Gほか 【産業―新たな時代の潮流】ドローン活用／農業人材活用／建物・施設の衛生認証制度／日本版宇宙ビジネス／大廃業時代／改正個人情報保護法／旅行業の危機ほか 【企業経営】国の科学技術古本計画／東証再編／健康管理／シナリオプランニング／DX戦略／事業承継ほか 【働く場】リスキリング／高齢者雇用／人材戦略／執務環境のQOL向上／学校法人のガバナンス／危機管理／役員の指名・報酬ガバナンス 【社会・文化】データサイエンス教育／知財創造教育／マンションン管理評価制度／教育改革／１８歳成人／eスポーツ／地域福祉 【少子化・高齢化】オンライン服薬指導／男性の育児休業／医療・診療報酬改定／かかりつけ薬局／健康保険組合／病院の働き方改革／こども政策 【地域】ポストコロナの三大都市圏・東京圏・名古屋圏・大阪圏／災害時要配慮者への対策／スーパーシティ／サステナブル・ツーリズム／デジタル庁ほか 【地球環境・エネルギー】国内太陽光発電ナーケット／食品ロス削減／生物多様性／欧州サステナビリティ対応／森林の有効活用

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 旅先で食べたあの味、そして、その味を取り寄せできるお店。コロナ禍で旅行に出かける機会が少なくなり、家にいる時間が増えた今だからこそ楽しめる本書は、読んで旅気分 を感じることができます。そして、その美味を取り寄せることができる情報付き。日本各地を旅している旅行ジャーナリストの著者が、旅先で見つけたおいしいもの情報と一緒に、 取り寄せ情報も紹介します。食べて生産者も応援できる、そんな一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済学や経営学を学ぶ者にとって、数学の基礎知識を体系的に理解しておくことは、きわめて重要である。ゲーム理論で国際的に活躍している筆者が、懇切丁寧に基礎数学を解説。練習問題付き。

気候問題への対応が“経済”の主導権を左右する！ 技術・企業から政治力学まで、何がどう変わるのか？ 正しく理解するための最先端の状況を整理・解説する。 　「2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指す」ことを宣言した日本。カーボンニュートラルが国際的に注目されるのは、地球温暖化への対応が喫緊の課題であることに加え、その実現への挑戦が、社会経済を大きく変革し、投資を促し、生産性を向上させ、産業構造の大転換と力強い成長を生み出すチャンスにつながると期待されるからだ。いまや120以上の国と地域が「カーボンニュートラル」を目標に動き始め、国際的な潮流が加速している。しかし現実には、技術面はもとより、国益をめぐる国家間の政治的問題、社会の変革など、決して明るい未来を展望できる状況にないことも事実。 　本書は、カーボンニュートラルという、もうひとつのそして最も注目すべき「新しい日常」の全体像をザックリと把握し、現在何が起こっているのか、課題は何か、2050年に向けて今後どのようなことが起こり得るのか、ビジネスにはどのような影響があるのかを、これまでの脱炭素政策の動向も踏まえ理解できるようにすることを目指すもの。 　著者は、海外での再エネ発電投資・事業運営、排出権取引などに関わる経産省、環境省のＦＳに多数関与するほか、国内企業向けに関連のコンサルティングサービスを提供している。 【目次】 第１章　カーボンニュートラルとは何か 第２章　日本におけるカーボンニュートラルの論点 第３章　2030年の現実解と2050年への展望 第４章　脱炭素経営 第５章　テクノロジーによるイノベーション 第６章　投資とファイナンスの進化

【政治】とは何なのか。 【政治】を知る必要はどうしてあるのか。 それによってなにがわかってくるのか。 なぜ知るべきなのかーー。 根本からわかりやすく解説。 「憲法」は時代に応じて「改正」してしかるべき。 ２つのうち「マシなほう」を選ぶか、複数から「ベスト」を選ぶか。 政治とは「必ず不満が生じるもの」ではどうするか？ 「議員は仕事をしていない」という大勘違いを正す。 本当に役立つ実学としての「政治」。 ■目次 ●１章　選挙は「風」のつかみ合い 　　　　これさえわかれば「賢い有権者」になれる ・この国で「一番偉い」のは誰か ・国会議員は「人気商売」 ・選挙の仕方が少々違う「衆議院」と「参議院」 ・政治とは「必ず不満が生じるもの」ではどうするか？ ほか ●２章　日本の選挙制度を考える 　　　　こうして「民主的プロセス」は守られている ・なぜ日本は「二大政党」にならないのか―「デュベルジェの法則」 ・本当に二大政党を望むなら、方法は簡単 ・「一票の格差」が解消されない理由―「ゲリマインダー」 ・投票のハードルを下げる難しさ―「郵便投票」 ほか ●３章　「国会」では何が行われているのか 　　　　批判する前に理解したい「国会議員の仕事」 ●４章　本当に正しい「政治家の見方」とは 　　　　雰囲気に流されず、正当に評価する方法 ●５章　「内閣」とは誰か、何をしているのか 　　　　知っているようで知らない「大臣の役割」 ●６章　「遠くの政府」と「近くの地域」 　　　　「ニア・イズ・ベター」の地方分権を考える ■著者　高橋洋一（タカハシヨウイチ） １９５５年東京都生まれ。 都立小石川高校（現・都立小石川中等教育学校）を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。 博士（政策研究）。１９８０年に大蔵省（現・財務省）入省。 大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官（経済財政諮問会議特命室）、 内閣参事官（首相官邸）等を歴任。小泉内閣・第一次安倍内閣ではブレーンとして活躍し、 「霞が関埋蔵金」の公表や「ふるさと納税」「ねんきん定期便」など数々の政策提案・実現をしてきた。 また、戦後の日本で経済の最重要問題ともいえる、バブル崩壊後の「不良債権処理」の陣頭指揮をとり、 不良債権償却の「大魔王」のあだ名を頂戴した。２００８年退官。 その後内閣官房参与などもつとめ、現在、嘉悦大学ビジネス創造学部教授、株式会社政策工房代表取締役会長。 ユーチューバーとしても活躍する。 第１７回山本七平賞を受賞した『さらば財務省！官僚すべてを敵にした男の告白』（講談社）など、 ベスト・ロングセラー多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

製品ではなく、技術力を売れ！ 日本のものづくりが復活するための処方箋を、ケースに基づき解説！ 日本のものづくりが苦戦している。 新興国メーカーの台頭により、日本製品の国際競争力が低下。 また、最終製品の販売からサービス・シェア化、ソリューション化に競争軸が移るなか、 その変化に対応できていない企業がまだまだ多いのが現状だ。 本書では、日本の製造業がその強みを活かしつつ グローバルで競争力を発揮していくためのアプローチとして、 「ものづくりプラットフォーム戦略」を提示する。 これは、製品・サービスのみで勝負するのではなく、 ものづくりで培った技術・ノウハウを、 他社のものづくり企業を支えるプラットフォームとして展開していく 新たなビジネスモデルである。 デジタルツインを活用した製造ライン 「巧」の技術力を提供する熟練工ＩｏＴ 外部企業を接続する「デジタルケイレツ」…… 先進企業は単なる「モノ売り」から脱し、新たな企業体へと変革を遂げている。 本書は、現場をよく知るコンサルタントが、先端企業の取り組みを使いながら、 収益を上げるための方法を解説する。

ブランドを取り巻く環境が大きく揺らいでいる。これはしかし、今に始まったことではなく、バブル経済の崩壊の頃を端緒に、リーマンショック、東日本大震災、コロナ禍を経て段階的に進んできたものだ。 米国の老舗百貨店「ニーマンマーカス」、人気セレクトショップの「バーニーズニューヨーク」、ファストファッションの雄「フォーエバー21」、そして「レナウン」の経営破綻など、アパレル業界の不振、激震が大きく報じられている。そして言うまでもなく、ブランドとはアパレル業界に固有のものではなく、あらゆる業界に欠かせない存在だ。誰もが自社の、あるいは自身の「ブランド」を掲げているからだ。 そんな中、「ブランドはもはや不要である」という声も聞かれるが、本当にそうなのだろうか？ 本書の著者、川島蓉子氏は40年にわたり、ファッション業界を起点として「ブランドビジネス」を見つめ続けてきた。トップから現場まで対話を重ねたインタビューは数知れず、徹底して「中」の話を聞きながらブランドビジネスについて考察を続けてきた。そして今、川島氏は次のように断言する。 「ブランドは無用なのではなく、今や未来を切り拓くために欠かせない存在と言っても過言ではない。ただしそのためには満たさねばならない要件がある」 単に看板を掲げてお客を待っているだけでは、じり貧だ。 本書ではその条件を６つに整理し、事例を含めながら解説する。扱うブランドの事例はファッションに限らず、日用品から飲食、そしてそれらを内包する「街」まで縦横無尽である。 ブランドは「これ」を意識しないと生き残れない、という６つの視点と問いに、あなたのブランドはどう備えているだろうか――。

日本経済の現状と見通しを、関連する経済理論とともに解説 ビジネスパーソン向けの経済学講義の決定版 「コロナ不況なのに、株価は異常に値上がりした」 「アメリカの景気がよくなって、円安に振れた」 「最近、ケインズが見直されている」 「日本には巨額の借金があるが、財政破綻を予想する人は少ない」････ 　 日々の経済ニュースは、実は全部つながっています。 ただし、ネットで短い記事を読んだり、日々の報道を断片的に見聞きしているだけでは、本質的な流れはわかりません。 本書は現実の生々しい経済現象を追いかけながら、それらを理解するのに必要なマクロ経済理論をやさしく解説しています。 経済学の知識を使うことでそれぞれのできごとのつながりが深く理解でき、グローバル経済や金融市場の見通しが抜群によくなることが実感できます。

人々の語る「ナラティブ」がいかに経済に影響を与え、経済を動かすかを分析した画期的な本。 世界を変えるニューテクノロジーに取り残されるわけにはいかない（ビットコイン） ニューテクノロジーは雇用を破壊する（AI） チューリップが売れるには合理的な理由がある（金融ウバブル） 銀行は大きすぎて潰せない（金融規制） 住宅価格は決して下がらない（不動産バブル） あるナラティブは根拠なき熱狂となって人々の信念を変え、人々の行動を変えて、マクロ経済を大きく動かしてきた。 どうしてあるナラティブだけが繰り返されて、人口に膾炙していくのか？ ナラティブはどのようなメカニズムで、通説化し、人々の心をとらえるのか？ 過去に語られてきた、有名なナラティブとはどのようなものか？ 脳科学的に、人々はなぜそうしたナラティブを創り出したがるのか？ アニマルスピリット、それでも金融は素晴らしい、不道徳な見えざる手、と、現実経済を理解する上で 深い洞察を示してきたノーベル賞経済学者が、新しい経済学の方向を示す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、半導体業界の基礎知識から国内外の主要メーカーの動向、業界の最新トレンドまでを解説した入門書です。国内メーカーの生き残りをかけた戦略など、半導体産業の将来的な展望まで見渡せます。就職・転職に役立ちます。

『フィナンシャル・タイムズ』紙ベストブック。「コミュニティのきわめて重要な役割を軽視し、市場と国家の表面的な効率性ばかりに集中してきたことによる弊害を分析した、すばらしい洞察だ。ラジャンは大胆かつ明晰に、なぜこの不均衡をすぐに修正する必要があるのかを明らかにしている」アマルティア・セン（1998年ノーベル経済学賞受賞者）「私の両親は大恐慌、ファシズムの台頭、第二次世界大戦を生きた。私はそれとは根本的に異なる仕方で組織された世界で生きていると考えてきた。しかし私は間違っていた。私たちはみな、この問題について今すぐに考え始める必要があるのだ。本書はその思考の出発点だ」ジェームズ・ロビンソン（シカゴ大学教授、『国家はなぜ衰退するのか』）「『第三の支柱』はいま最も差し迫った課題について、洞察に満ちた見通しを与えてくれる。本書が提示するのは、私たちすべてが進むべき道だ。経済がどう機能でき、どう機能すべきかに関心のあるあらゆる人の必読書だ」リンダ・ユー（『アダム・スミスはブレグジットを支持するか？』）「政策の世界と学問界を、これほど見事に結びつける経済学者はほとんどいない。世界経済の間違った方向を指摘して、一貫して正しい経済学者はさらに少ない。ラジャンによる大胆かつ独創的な提案によって、今日の民主主義の病弊についての議論は大きく前進し、新たな領域に入るだろう」ダニ・ロドリック（ハーヴァード大学教授、『グローバリゼーション・パラドクス』）「ラジャンがまたやってくれた。新鮮で、洞察に満ち、魅力的な本書は、今日最も重要で、壊滅的になりうる課題について明晰な考察を与えてくれる」モハメド・エラリアン（ケンブリッジ大学クイーンズカレッジ・プレジデント）「私たちが知っている民主主義を守る道を探し求めている、あらゆる人の必読書だ」ジャネット・イエレン（第15代連邦準備制度理事会議長）グローバリゼーションと、その社会的、政治的影響を俯瞰し、《国家》《市場》《コミュニティ》という三者が、その中でどのように相互作用し、バランスを失い、現在の危機につながっているのかを、壮大なスケールで描き、今後歩むべき道を「コミュニティの再生」に見出す、いま最も注目される経済学者のひとりによる提言の書。経済学者は自らの領域を市場と国家の関係と考えるが、それは近視眼的だけではなく、危険ですらあると、ラジャンは主張する。あらゆる経済学は現実の政治経済であり、あらゆる市場は人間関係、価値観、規範の網目に埋め込まれているからだ。著者は市場と市民社会の関係を再考し、社会に満ちつつある現場への絶望への処方箋として、包摂的ローカリズムを訴える。市場と国家からコミュニティへという大転換を、冷静な分析と温かい筆致で語った、もはや古典とも言えるベストセラー。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 通信業界は大きく様変わりしています。移動通信の主役は4Gから5Gへ移行しつつありますがキラー・コンテンツは不在です。また、iPhoneから始まったスマホブームも成熟感が漂います。本書は、業界人や就職・転職者向けに変転いちじるしい通信をめぐる業界の基礎知識と最新トレンドを解説した入門書です。また、スマホを取り巻く新技術やネットビジネス、プラットフォーマーの最新動向まで、数字とグラフを使ってわかりやすく紹介しています。

2030年に向けて、住宅、オフィス・ワークプレイス、モビリティ、商業施設・・・人間が生活を営むあらゆる空間を予防や健康増進に資するものにしていくーー。これが、日経BP 総合研究所／Beyond Healthが提唱する「空間×ヘルスケア 2030」です。健康で幸福な人生100年時代を描くための“未来の旗”＝ビジョンであり、2030年に向けて急拡大する新市場を言い表す言葉でもあります。その実現には、業界・業種の枠にとらわれないあらゆるプレーヤーの共創が求められます。キーとなるテクノロジーをいかに社会実装へとつなげていくのか。本書ではそのロードマップを提示・解説していきます。

19世紀後半以降、世界史上で初めて成立した通貨体制は、ポンドを決済通貨とする金本位制であった。しかし第一次世界大戦後、ポンドはドルとの熾烈な為替戦争に敗れ、その座を譲る。そして、第二次世界大戦後のIMF体制の成立と共に、ドルは世界経済を支える基軸通貨となる。1971年のニクソン・ショックをもって、パックス・アメリカーナの時代は実質的に終わる。しかし拡大至上主義にとらわれたアメリカはその後もドルを撒き散らし、国内の貯蓄率はますます低下、対外債務は拡大の一途をたどる。ドルの暴落により世界大恐慌に陥るという悪夢は、もはやいつ起こってもおかしくないと著者は論ずる。本書では、大胆にして鋭い予測で定評のある著者が、通貨興亡100年の歴史を克明に分析。ユーロとドルの可能性、そして世界経済の新たな枠組みを展望する。

ポール・ローマー（２０１８年ノーベル経済学賞受賞）激賞！ 　「もっとも大きなダメージをもたらしたのは、金融部門の規制緩和で、レマンは、この点を、20世紀後半にアメリカの金融部門を再構築するのに一役買ったエコノミスト、マイケル・ジェンセンのキャリアを描いた著書で明らかにしている」（フォーリン・アフェアーズ・リポート2020NO.5） 経済は思想で動く。アメリカの資本主義は、ＧＭ，ＧＥなどの大企業と連邦政府が渡り合う「組織の時代」から、モルガン・スタンレーなどウォール街の投資銀行が牽引する「取引の時代」、リーマン・ショックを挟んで、シリコンバレーに拠点を持つネット企業による「ネットワークの時代」へと発展してきた。 それぞれの時代には、その時代を特徴づけるアイデアを打ち出して、大きな影響を与えた人物がいる。 「組織の時代」は、企業の所有と経営の分離を唱えた『近代株式会社と私有財産』の共著者で経営学者のアドルフ・バーリ、「取引の時代」は、エージェンシー理論によって敵対的企業買収やレバレッジ経営、経営者への巨額報酬に理論的裏付けを与えた金融経済学者マイケル・ジェンセン、「ネットワークの時代」はLinkedIn創業者で「ブリッツスケーリング」を唱えたリード・ホフマンだ。 本書は、「取引の時代」を主導したハーバードビジネス・スクールの人気教授マイケル・ジェンセンのプリンシパル・エージェント理論とそれがいかに金融主導の経済につながったか、それが多くのアメリカ国民を巻き込んだリーマン・ショックをもたらしたかのストーリーを軸に、経済とそれを支える経済思想の関係を豊富なエピソードを交えて描いていく経済思想物語。

コロナ禍で将来の資産に不安を感じ、株式投資に新規参入する人が増えた。コロナ禍で先読みして投資していた多くの人が資産を増やした。 本書ではコロナバブルを的中させ、人々が資産を増やすのに貢献した著者が、お宝株から冒険株まで88の企業を紹介する。 投資家がどのような理由でどの分野に注目し、どんなポイントを見て選別しているのか、視点のヒントにも。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 化学業界は、メガネから人工衛星の部品まで幅広く取り扱い、GDP比では自動車業界に肩を並べるほど大きな産業です。しかし、それほど大きな産業であるにも関わらず、その実態はよく理解されていません。本書は、化学業界について基礎から解説し、国内外の主要企業やトレンドをまとめた業界入門書です。第7版では新型コロナ禍により注目されている医療機器・再生医療等製品などを書き加えました。業界人、転職、就職に役立つ情報満載！

新たな観光資源と持続的な地域経済を生む方法として、地域の食に付加価値をつけて都市部に売り込む、「食のブランド化」に注目が集まっている。その基礎となるテキストの作り方や、バイヤー・消費者・マスコミ向けのプロモーションの具体的な方法を紹介。多彩な事例から、地域おこし成功のポイントや地域創生のヒントを提案する。[カラー16頁]

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 食品業界を取り巻く環境は、人口の減少や少子高齢化はもとより、新型ウイルスの蔓延による生活様式の変化から、内食・中食・外食のボーダレス化をも加速させ、食のパラダイムすら大きく変えつつあります。日清製粉グループ等の国内大手メーカーや、ペプシコ等グローバル企業の世界展開など、業界の最新動向から、多様化する食品小売の実際、業界内での働き方まで、食品業界を総合的に解説しました。就職・転職に役立つ情報も満載です!!

サラリーマンで仕事中、デイトレのような売買をするのは無理。だが、僅かなトイレ休憩時間でやってみたら、月収50万円を超えた。それが1年半で6倍になっていた。「朝9時の寄り値はチェックしない」「ざら場は見ない」ほか、「東証一部上場 時価総額5000億以上の銘柄オンリー」など、必要なことを全て公開。

物件価格の上昇が続く 2020年東京五輪までは大チャンス! 400人超の大家、5500室が大成功した ＂尾嶋流＂満室術&売却術を大公開! 【ケース1】 購入価格2500万(空室率100%)→2ヵ月で満室→1ヵ月後に4000万で売却 【ケース2】 購入価格6800万(空室率57%)→4ヵ月で満室&満室維持→5年後に1億1000万で売却 【ケース3】 購入価格9500万(空室率42%)→3ヵ月で満室&満室維持→3年後に1億4500万で売却 ●本文より 私は、日ごろより、コンサルティングや塾を通して、 不変的なノウハウを言い続けています。 空室対策や満室経営の根本は変わりませんが、 その間、様々な新しいノウハウやツールが出てきました。 本書はそれらを加えたうえで、空室を埋め、満室経営を維持し、 高値売却する方法が詳細に書かれています。

株式会社制度を使って、社会課題を解決する方法を提示！ 経済学のフリードマン・パラダイム信仰を正す！ 株式会社のパラダイムを転換する！ ビジネス・リーダーの常識を塗り替える！ オックスフォード大ビジネススクール教授が考える、 まったく新しい企業システム。 金融資本偏重の会計制度をあらため、人的資本、自然資本、社会資本を組み入れるよう提言。

本書は、大学生に主体的に経済学を学んでもらえるよう、実際の経済生活の中で身近に起こっている経済事象を紹介し、それらについて個人で考え、そのうえでグループワークを通して仲間と議論を交わすことで、自然と基礎知識が学べるように作られている。 そのため本書では、個人向けの事前学習やワーク、発展課題だけでなく、グループワークができるようなワークも用意した。またこれらのワークは、リアルな対面授業だけでなく、オンラインの遠隔授業でもできるものにすることを心がけた（実際、2020年度にこれらのワークをオンライン授業で利用し、実証済み）。 さらに、アクティブラーニングの準備をする先生方の負担を少しでも減らすことができるよう、テキスト採用の先生にさまざまなサポート教材（講義用PPT、事前学習提出シート、ワーク提出シート、インストラクターズ・マニュアル、オンラインテスト）を用意した。とくに、インストラクターズ・マニュアルには、ワークの目的やワークの工夫の仕方、解答例、学生の反応への対応例なども書かれており、すぐにでもアクティブ・ラーニングを実践できるような教科書になっている。

お前らノーマネーでフィニッシュしていいのかよ!? ５つの会社を経営し、１人の予想でオッズを動かせると話題のインフルエンサーが、ギャンボーな人生を赤裸々に語る衝撃のデビュー作。 学歴も仕事経験もなかった青年は、人生のどこで何に“張って”、億財を築いたのか？ 仕事・人脈・ギャンブル・生き方……百戦錬磨の人生経験から導き出される勝負師の思考法が明らかに！ 「ここで外したらヤバい」 そんなシーンはいくらでもあったが、どんな窮地に立たされても最後は必ず勝ってきた。 身震いはするが、気づくとゾクゾクしている。 だからこそ、俺の予想には、魂が宿っているんだろうな。 （第３章一部抜粋） 【目次】 第１章：お前らノーマネーでフィニッシュしていいのかよ　＜億を稼ぐ仕事術＞ 第２章：賭ける喜びは小学生のころから知っていたぜ　 ＜カポ峯の半生＞ 第３章：外れた悔しさを乗り越えることで、人は成長していくぜ　＜競馬予想家の美学＞ 第４章：金は出す方が好きだぜ。使った分だけ戻ってくるしな　＜人に愛される金の使い方＞ 第５章：大切なことはすべてギャンボーが教えてくれた　＜極上の人生の歩み方＞ 特別企画：カポ峯の人生相談

「近代化」と「豊かさ」をめぐる思索 「日本資本主義」という〈問題〉がかつて存在した―。 明治以降の日本社会は、マルクスが捉えた資本主義の発展図式と異なるのではないか。もしそうだとしたら、日本社会はどのような資本主義社会であり、現状、どの段階にあるのか。 こうした論点をめぐり1920年代から30年代にかけて「日本資本主義論争」が起こる。さらにこの論争は、封建社会から資本主義社会への移行の問題として「大塚史学」に引き継がれる。 そして戦後社会科学は、この日本資本主義論争と大塚史学を揺籃に歩み始める。 そこで追求されたのは、日本資本主義の構造把握を通じた「近代化」と「豊かさ」の実現である。もちろん、どちらも戦時下の「生産力」の増強という要請の変奏曲でもある。 本書では、内田義彦、大河内一男、高島善哉、小林昇、水田洋、伊東光晴という戦後経済学の巨人に即して、日本資本主義がいかに捉えられたかを解明する試みである。 それは同時に「戦後」とはどんな時代だったかを明らかにすることでもある。日本資本主義が問われなくなったとき、戦後が終わったとも言いうるからだ。社会科学が輝いた時代へ赴く、渾身の書下ろし。

マネー資本主義への追随が日本をダメにする！　今こそ誰もが熟読すべき、生活者を大切にする経済再生への提言――危機に瀕する日本経済！　バブル崩壊後、日本は何をしてきたのか……。規制緩和一辺倒とＩＴバブルに躍り、不良債権は処理できず、あげくはリストラに走る。ひたすら「マネー資本主義」への追随に明け暮れた帰結だ。この「失われた１０年」の病巣を抉り、市場原理イズムの虚妄を暴き、今こそ人間生存の内実を高める、再生への根源的な提言を行う。

ビットコインによる仮想通貨バブルがはじけた。過剰な期待を持って投機的に動いた人たちが市場から一掃され堅実な成長を示していく。モノからコト、資本から労働へ、資源大国から資源小国への経済力転移が始まる。世界を飲み込む大底を乗り切れば、日本は必ず再生する。この大転換によって各国の一般大衆は国家、大企業、金融機関、大富豪に集中した権力から解放されて、人間の豊かな生活のほうが大事と思い知ることになる。

序章　したり顔で語られる、プラザ合意とバブルのウソにだまされるな。 昭和55年～昭和63年(1980)～(1988) 第1章　問題はバブル崩壊ではない。原因の見誤りと後処理の迷走だ。 平成元年～平成8年(1989)～(1996) 第2章　官僚も金融機関もマスコミも、「改革」という言葉を叫びさえすればいいと思っていた。 平成9年～平成12年(1997)～(2000) 第3章　実は、デフレと円高の二重苦を退治するチャンスはいくらでもあった。 平成13年～平成19年(2001)～(2007) 第4章　乱世だからこそ「ハトヤマノミクス」もあり得たのだが……。 平成20年～平成23年（2008)～(2011) 第5章　今も決して悪くはないが、日本経済にはもっともっと伸び代が残っている。平成24年～平成31年(2012)～(2019)

東芝、タカタ、シャープ… アメリカに嵌められ、中国に盗まれる日本企業の末路 日本企業は世界戦略をなぜ見誤ったのか？ 貿易黒字に固執した日本の敗因とはなにか？ 今の日本に必要なのは経済成長ではなく、経済循環である！

国家の逆襲が始まる◎増税延期で大転換する日本経済と激震する国際情勢の行先を解説。ウクライナ危機、イスラム国台頭、西沙・南沙諸島紛争とアメリカ一極支配の崩壊により激動する国際情勢。一方、アメリカ国民、企業が海外にもっている資産を海外銀行が米当局に知らせなければならない法律FATCAが日本国内ではほとんど報道されないまま発効された。緊迫する米露対立（上部構造）の裏のタックスヘイブン規制（下部構造）では手を結ぶ国家権力者たち。取り締まられたアングラマネーは北朝鮮に流れる。各国の思惑が渦巻く世界情勢の行く末とは？グローバリズム対国家の最終章がついに幕開！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 渋沢栄一の事績から日本の鉄道黎明期を読む 　2021年の大河ドラマ主人公、2024年に改刷される新1万円札の肖像にも選ばれ、近年注目を集める渋沢栄一。数多の企業を興し、日本の「資本主義の父」とも称される。生涯で500以上の企業に関わったとされる渋沢だが、実は、鉄道に関しても北は北海道から南は九州、海外も含めて40を超える鉄道会社・団体に関わっている。 　なぜ、渋沢は多くの鉄道会社を立ち上げ、サポートしたのか。その鉄道に関する事績を紐解くことで、日本の近代化における鉄道の役割、単なる交通インフラではない、街を、産業を、経済を発展させるツールとしての鉄道の在り方を考える一冊です。

「100年に1度」の激変期をズバリ読み解く！　 新型コロナウィルスの感染拡大で、「100年に1度」の危機に直面した世界経済。はたして2021年は、どこまで盛り返せるのだろうか。 菅義偉新政権や米大統領選挙結果など最新状況を盛り込んだうえで、世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキストです。 [米国]　新大統領は経済再建で前途多難 [欧州]　EU統合深化は経済復興の鍵となるか [中国]　懸念されるデジタル専制主義 [新興国]　政策運営能力が試される [SDGs]　「行動の10年」が始まった [日本]　リスクシナリオは感染拡大 本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2021年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

米連邦準備理事会(FRB)が量的緩和の終了を決定。リーマン・ショック以降6年間続いた超金融緩和からの脱出を主導するのは、女性初のFRB議長ジャネット・イエレンだ。夫アカロフと師トービンはともにノーベル経済学賞の受賞者、自身も経済学者からセントラルバンカーに転じたイエレンは、どのような経済観の持ち主か。そして出口戦略の舵取りをどのように進めようとしているのか。ワシントンで現地取材にあたった記者が、その実像に迫る力作。 雇用を大事にする「ハト派」セントラルバンカーと見られていたイエレンが出口を主導する真意は?金融正常化に足踏みする日本との違いは?――「テイパーリング」「フォワード・ガイダンス」など出口戦略を読み解くキーワードの解説を交えながら、グローバル・マネー経済のこれからを読み解く。

既得権の闇を暴いた2.8万部突破のロングセラー 新政権のとりくみを大幅加筆して文庫化! 菅総理の看板政策・携帯電話料金値下げは始まりにすぎない。 デジタル化と規制改革で、私たちの生活はどう変わるのか? 菅新政権の最重点課題、完全ガイド！

働き方や暮らし方、世の中や人々の価値観が大きく変わる中、人生の一大イベント「住宅購入」についての常識もまた変化しつつあります。 ニューノーマルな世の中にフィットする家とは？ 住宅購入の波が来ているって本当？ “東京への人口一極集中”は終焉を迎える？ 自分の年収で買えるのはどんな住宅？ 住宅ローンのベストな借り方・返し方は？ 給付金・補助金制度の最新常識とは？ 今、家を買うべきなのはどんな街？ 今の時代に住宅購入をするなら、知っておかないと損することはたくさん。 本書は、「住まい」と「お金」を読み解く、毎月100万人が訪れるWebメディア「ARUHIマガジン」から厳選された記事を再編成。「大事なとこだけ」ギュッと凝縮し、一冊にまとめました。 さらに、竹中平蔵、岸博幸、櫻井幸雄、森永卓郎×森永康平といった豪華識者のインタビュー・対談も収録し、街選び・家選びとマネープランの新常識を徹底解説。新時代の「住宅購入」に、鋭く切り込んでいきます。 知らないと損する知識が満載。 住宅購入で後悔したくない人には必携の一冊です！

「ビジネスの新ジャンル『循環系』の夜明け!?」若新雄純氏(慶應義塾大学特任准教授)推薦! なぜ新型コロナウイルス禍中でも日本のリユース市場は伸び続けているのか?新しい時代のビジネスがこれ一冊で全てわかる。 ・国民一人あたり28万1,277円もの“かくれ資産”を持っている ・なぜ中国人は日本で「中古品」を爆買いするのか ・退蔵資産の掘り起こしを高度化するIoT、ブロックチェーン、そしてドローン ・リユース関連企業(ラクサス、イオシス、ものばんく、ベクトル、NOVASTO、レディオブック、ワサビ、リサイクル通信)代表インタビュー掲載。 日本では年間7.6兆円もの不要品が生まれる一方で、取引されるのは2兆円に過ぎない。その結果溜まってしまっているリユース品の累計総額は約37兆円にも上る。それをどう掘り起こすか。日本最大級の買い取り比較サイト「ウリドキ」創業者が明かす世界と日本のリユースのすべて。

合格偏差値、有効求人倍率、ウイルスの感染者数、政党支持率、平均余命……日常に溢れている数字を、「わり算」をキーワードに読み解く数学エッセイ。ベストセラー『忘れてしまった高校の数学を復習する本』著者であり、早稲田大学・高等学院数学科のベテラン教諭による著作。

【内容紹介】 新型コロナウイルスの脅威によって、世界中で吹き荒れつつあった反グローバル主義の嵐が勢いを増している。 グローバル化は雇用破壊、格差拡大、テロやスパイの脅威をもたらし、金融危機やパンデミックの影響を増幅するとも指摘されている。 しかし人間は古来、「よそ者」とつながることで新しい知識や情報を得て、イノベーションを起こし、発展してきた。 世界の分断によってこの流れを止めることは、日本そして世界に破壊的な経済的損失を与えるだろう。 本書ではネットワーク経済学の理論とデータを基に、反グローバル主義への徹底的な反論を試みる。 【著者紹介】 [著]戸堂康之（とどう・やすゆき） 早稲田大学政治経済学術院経済学研究科教授。 1967年大阪府生まれ。1991年東京大学教養学部卒業。 学習塾経営を経て、2000年スタンフォード大学経済学部博士課程修了（経済学Ph．D．取得）。 2000年－2001年南イリノイ大学経済学部助教授。 2001年－2005年東京都立大学経済学部講師・助教授。 2005年－2007年青山学院大学国際政治経済学部助教授。 2007年－2014年東京大学新領域創成科学研究科国際協力学専攻准教授・教授・専攻長。2014年より現職。 日本国際経済学会小島清研究奨励賞受賞（2017年）。 国際経済学、開発経済学、ネットワーク科学の分野で、経済の発展や強靭性に資する実証研究を行っている。 査読付き英語論文50本以上。一般向けの著書に『途上国化する日本』（日経プレミアシリーズ）、『日本経済の底力』（中公新書）など。 【目次抜粋】 第1章 世界経済の分断がはじまっている 第2章 グローバル化で経済は成長するのか？ 第3章 反グローバル化は人間の本能か？ 第4章 グローバル化によって所得格差は拡大するか？ 第5章 グローバル化で「対岸の火事」が飛び火するか？ 第6章 グローバル化は国家安全保障の脅威となるか？ 第7章 ポストコロナ時代のグローバル戦略 第8章 冒険心で日本経済を再生する

2021年、「21世紀型大恐慌」が起きるのではないか、震源地は「アメリカ国債」と著者は述べます。アメリカの株式市場は、史上最高値の水準にあります。パンデミックが広がっても株価は上昇を続けています。この最大の要因は、新型コロナウイルス対策と称して、アメリカ政府が大幅な金融緩和、未曾有の規模の財政出動を行っているからです。しかし、アメリカ政府はすでに多くの借金を抱えており、2019年10月31日時点で、債務残高は約23兆ドル（約2500兆円）を超えていました。それに、新型コロナウイルス対策のための借入が約3兆ドル上乗せされ、今後もコロナ禍が収まるまで、借入が続くことが予想されます。だとすると、アメリカ政府の借金はどこまで膨らむのか。1つだけ言えることは、世界第1位の経済大国であっても、無限に借金できるわけではないということです。投資家の誰かが、「アメリカは危ない」と判断してアメリカ国債を売り始めたら、売りが売りを呼ぶ展開になり、そうなればもう誰にも止められなくなります。アメリカの国債が暴落すれば、通貨ドルの信用も揺らぎ、ドル安が進みます。それは当然、史上最高値の株価に悪影響を与え、国債、通貨、株式のトリプル大暴落になることは容易に予想できることです。それが目前に迫っているのです。著者は未来学者でも、占い師でもありません。上記の予測は、ゴールドマン・サックス出身の金融のプロとしての、40年以上に亘るビジネス経験と歴史からの学び、現状の事実、数値などのクロスセクショナルな分析によるものです。本文に詳しく記しています。ぜひじっくりお読みください。

これ１冊で最新トレンドがわかる！ ウィズコロナの下での新しい日本の構築からSDGs、行動経済学、気候変動、企業経営まで 今知るべきトレンドと72のキーワードを解説 コロナショックを変革の原動力にできるか 【主要目次】 第１部　新型コロナの下、発想の転換による新しい日本の構築を 　１　新型コロナとの戦いが促す発想の転換 　２　コロナ禍を克服し、日本再生の年に 　３　世界経済は危機から回復、新たな連携を模索 　４　日本の財政は２１年度も厳しい状況が続く 　５　マイナス価格後の原油と史上最高値後の金 第２部　２０２１年のキートレンドを読む 　１　ＡＩと共に創る、データを超える「ストーリー」 　２　ＳＤＧｓの達成に向けて加速する動き 　３　コロナ共存時代のスマートシティへのシフト 　４　ウィズコロナ――感染症との共生に向けて 　５　進む行動経済学の社会実装 　６　コロナ禍を契機とした脱炭素社会への転換 第３部　2021年を理解するためのキーワード 　【国際社会・海外ビジネス】　新興国経済／米中摩擦／中国共産党建党１００周年ほか 　【産業】　自動車業界／循環経済へのパラダイムシフト／スキルシェアサービスほか 　【企業経営】　デジタルＨＲ／テレワーク／ジョブ型雇用ほか 　【働く場】　データアナリティクス／オンライン研修／労働時間管理ほか 　【社会・文化】　ポストコロナの日本酒市場／教育改革／オリンピックに向けた感染症対策ほか 　【少子化・高齢化】　在職老齢年金の見直し／孤立化防止／生活保護ほか 　【地域】　変わる地方の位置付け／地価ほか 　【地球環境・エネルギー】　気候変動対策／再生可能エネルギー／太陽光発電ほか

転換期にある日本の農業は、ポスト・コロナ時代にどう変わるのか？　作って農協に卸すだけの従前のシステムが崩壊し、生産・収穫の現場から流通・販売に至るまで、徹底的にデータを取り、活用する「データ農業」の時代が到来しつつある。日本の５～６倍のトマト収量(単位面積あたり)を誇るオランダは、ハウス内のセンサーで温度、湿度、日射量など、作物の成長に関わるデータを収集・分析し、施設内の環境をコンピューターで一括制御する。AI、ロボットなど最先端の技術を用いつつ、生産だけでなく、加工や流通、販売を含めたサプライチェーンまでデータを徹底的に活用する先鋭的な農業の現場を取材する。北海道をはじめ、日本各地でデータを活用したシステム構築に挑む農家、法人、研究機関を訪ね、ポスト・コロナの日本を牽引する「データ農業」の未来を探る。

【内容紹介】 ウィズコロナ時代、ビジネスに勝つ要諦は、デジタルとリアルの融合にあり！ コロナの影響で経済規模が7割まで縮小した現在、従来の手法でビジネスに勝つことはできません。 遊休資産をデジタルの力でカネのなる木に生まれ変わらせるアイドルエコノミーの全貌、そのアイドルエコノミーが世界で最も進んでいる中国の最新事情など、大前研一氏をはじめとする豪華執筆陣たちが新しい経済と今後のビジネスの在り方を示します。 【著者紹介】 [著]大前 研一 (Kenichi Ohmae) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。 ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 【パート1】アイドルエコノミー編 第一章　アイドルエコノミー2.0 ～拡大・普及期を迎えたシェアリングエコノミー～ 大前研一 第二章　0から1を創り出す空間再生流通企業 河野貴輝（ティーケーピー 代表取締役） 第三章　“なくてはならぬ”、世界変えるウェブサービス 金谷元気（akippa 代表取締役） 第四章　ワンコインの子育てシェアが社会を変える！ 甲田恵子（AsMama 代表取締役） 第五章　発想とITで人々の日常にワクワクを 天沼 聰（エアークローゼット 代表取締役） 【パート2】中国ニューエコノミー編 第一章　中国ニューエコノミーの衝撃 大前研一 第二章　中国発ユニコーン企業の最前線 パク・ジュンソン（レジェンド・キャピタル パートナー、マネージングディレクター） 第三章　中国経由、アジアナンバー1の動画メディアへ 森川 亮（C Channel代表取締役）

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 就活を迎えたわが子を、どのようにサポートするべき？ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 近年、子どもの就活に関心を持つ親御さんが増え、 企業人事の間で「オヤカク（＝内定の承諾を親に確認する）」という言葉が広がったり、 親向け就活セミナーを行う大学が増えてきたりしています。 そんな中で、親世代と子世代の就活の進め方や価値観の違いによって 親子間でのいざこざが起こる「親子問題」が目立つようになってきました。 親子問題の原因の多くは、親の知識不足や、 自分の就活時から情報が更新されていないことによる古い情報です。 この本では、わが子の就活をサポートしたいと考える親御さんが お子さんを正しく手助けできるよう、親として知っておきたい最新の就活事情をまとめました。 また、親子の良好な関係づくりのために、価値観や行動の特徴がわかるタイプ診断と、 タイプ別の付き合い方や効果的なサポート法も記載しています。 □子どもの手助けをしたいが、何をしていいかわからない □アドバイスをしているのに子どもが聞く耳を持たない □うちの子はそもそも就活をしている様子がなく、心配だ こんな方々にオススメです。

今回のコロナ対策では、その官僚の腐敗ぶりが集中的に現れた。本書では、それを詳細に分析していく。ちなみに、日本を立て直そうと思ったら、彼らを東京から切り離して、国のことを考えるという本業に徹してもらわなければならない。最大のカギは、首都機能移転だと私は考えている。（本書「はじめに」より） 新型コロナウイルス対策でも目立った、日本の後手後手の経済政策が、日本経済に「大転落」をもたらし、急激な「格差」の拡大を引き起こしている。「小さくて、遅くて、非効率」な日本の経済政策の典型例となったコロナ対策の失敗の貴重な記録と分析を交え、失敗の要因である「官僚主義と東京中心主義」に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 複雑で難解な国際金融規制を、財務バッファー、破綻処理、リスク等の９つのカテゴリーに分類・整理し、新しい金融の中のどこに位置し、実際に何が行われ、どうなるのかを解説。

コロナ後の我々はどうなる! 日経記者がズバッと解説。 「コロナで業績が大きく変化した業界は何ですか」 「コロナ対策のお金はどこから出ているのですか」 「中国の立ち位置はどうなる」 ●「いまさら聞けない…でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式で疑問にズバッとお答えします。 ●経済がまったくわからない人でも容易に読めるように、目線を下げて解説。難しそうな単語は、用語解説をいれるという工夫を凝らしています。 ●この一冊で、日本経済の主要な課題を把握できます。豊富なグラフで、何がどう変わったのかを一目で理解することができます。ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書です。 ●一項目完結のスタイルなので、知りたい項目だけを拾い読みできます。 ●巻末に、別途「ニュースを読み解く重要キーワード」を掲載しました。実際の日経新聞の過去記事を使用しながら、重点的にキーワードの解説をします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資産運用（アセットアロケーション）の理論の世界には、誰からも疑われることのなかった考え方、疑ってはいけないとされてきた考え方があります。 〇アセットアロケーションを決めれば、資産運用のリターンはほぼ決まる 〇長期で投資するほど、リスクを小さくできる 〇複雑な工夫をせず、単純に様々な資産クラスを等ウェイトで保有するほうがリターンは高い ……実は、これらは、頑なな誤解です。 こうしたアセットアロケーションをめぐる様々な誤解に対して、本書では、理論と実務の橋渡しの実現をはかります。 原著者による「序文」では、本書の目的は以下であるとしています。 「1952年にハリー・マーコヴィッツが”ポートフォリオ選択”の理論を発表して以後、この実践への適用は、長足の進歩を遂げてきた。しかし同時に、アセットアロケーションに関するある種の頑なな誤解も生まれた。 本書の2つのゴールは、アセットアロケーションの実務において誰しもが直面する課題と疑問に対処する方法を示すこと、そしてアセットアロケーションに関する様々な誤解を払拭することである。」 アセットアロケーションの理論を切り開いたハリー・マーコビッツ（1990年ノーベル経済学賞）は「本書の紹介」にて次のように推薦をしています。 「アセットアロケーション（資産配分）の世界において、実務上は重要だが議論のあるトピックについて、習熟した学者達が自身の明確な見解を表しながら、数学に明るくない実務家を意識して書かれた優れた書籍はほとんど存在しない。本書は、その空白を埋めるものである。」 世界有数の金融グループであるステート・ストリートに所属する著者たちが、アセットアロケーションをめぐるファイナンス理論に関する誤解に対して、基礎理論を正しく理解し（第Ⅰ部）、誤解を解きほぐし（第Ⅱ部）、最新のイノベーションを解説することを通して（第Ⅲ部）、理論と実務の世界の橋渡しを実現した実務家のためのガイドブックです。

貿易、５G、デジタル通貨など、 次代の覇権を巡り激しく対立してきた米中は、 2020年、新型コロナウイルスの世界的感染爆発によって いよいよ「激突した」といっていいだろう。 “戦争前夜”ともいわれる今、 本書では米中両国の情勢と国家戦略を多角的に分析し、 日本と世界の行方を占った。 中国共産党による長春食物封鎖という極限を生き抜いた経験を持つ 中国問題グローバル研究所所長の遠藤誉氏は、 独自の視点と情報ネットワークから香港問題やグレーターベイエリア戦略等、 現在の中国の国家問題・戦略を大局的かつ子細に論じる。 その分析から浮かび上がってきた習近平の父・習仲勛の存在……。 仲勛が今後の中国共産党の戦略を見極める上で 重要なキーパーソンであることがうかがえる。 米中覇権のカギを握る「ドルvs人民元」のデジタル通貨戦争については 同研究所理事で、中国での投資経験も豊富な実業家・白井一成氏が担当。 さらに、同研究所中国代表の孫啓明教授の特別寄稿などを加え、 中国問題グローバル研究所の総力を結集して ポストコロナ時代の米中覇権と新世界秩序形成の行方を分析。 米中の歴史、今、そして両国と世界の未来が見える大著である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書・入門経済学を刊行するにあたっては、同じ原著者たちによる『ミクロ経済学』『マクロ経済学』から、経済学の基本となる概念を学ぶための１５章をピックアップして再構成がなされました。 第Ⅰ部は経済学一般に共通する基本知識です。 第Ⅱ部はミクロ経済学の基礎にあたります。最先端の実験経済学の成果も取り入れた「新しい」経済学を学びます。 第Ⅲ部はマクロ経済学の基礎です。金融危機以降に書き換えが迫られている経済学にも対応する「新しい」内容となっています。 本書を含む『アセモグル/レイブソン/リスト　経済学シリーズ』を原著者たちは以下のように位置づけています。 経済学の考え方はシンプルなものでありながら、世界の出来事を説明し、予測し、改善するうえでとても役に立つ。 それを知ってもらおうと思い、私たちは本書を執筆した。 ――原著者「まえがき」 その目的を実現するために、テキストでは３つの原理と３種類のコラムが採用されました。 ●人間行動を理解するうえでの経済学のアプローチの核心である３つの原理 「最適化」 「均衡」 「経験主義」 ●現実社会の問題を直観的に理解することを目的とする３種類のコラム 「根拠に基づく経済学」(EBE) 「データは語る」 「選択の結果」 学生にとっても身近な「フェイスブック」が無料でサービスを提供している理由は何なのでしょうか？　その背景を経済学で解き明かすことから本書はスタートします。 まさに「経済を理解するために経済学を学ぶことが優先」されたテキストです。無料で提供されているという「経済に起こった現象の原因と結果を解明」する経済学です。 本書の読後には、現実の経済社会に対する見方は違ったものになっていることでしょう。

●巨大な政府資金は自由主義のコストだ 新型コロナウイルスの蔓延は、世界の風景を一変させた。街からは人が消え、経済は急激に冷え込んだ。各国は巨大な財政支出でこれを再び浮揚させようと四苦八苦している。 現在の自由主義は、19世紀に確立した。フランスや米国は血と汗と涙で自由を獲得し、株式会社制度・中央銀行制度が確立したのもこのころだ。自由主義の発展で中間層の生活水準は押し上げられ、度重なる不況も政府資金によって乗り越えることができたことで、自由主義は最高のシステムとして認識されてきた。 ただ、今回の不況期では、巨額な財政支出が見込まれ、自由主義の存亡が問われている。本書は、10年先の国家・企業・通貨の関係を展望することがテーマになる。

歴史を振り返ると、パンデミック（感染症の世界的大流行）は大きく二つの教訓をもたらしてきました。第一は、パンデミック後は従前とは大きく異なる社会が訪れること、第二は混乱の中でその社会が持つ弱点が露呈される、という点です。コロナ禍による混乱で、この二つの教訓から日本が考えるべき最大の課題は、世界が凄まじいデジタル資本主義の競争に向かうこと、そして日本が立ち遅れているデジタルシフトを急いで進めねばなりません。幸いにして、日本でも在宅勤務、遠隔教育、遠隔診療など、デジタルな手段を駆使した新しい社会生活様式が定着する気配が見えています。この勢いを加速し、ポストコロナ時代に向けた体制移行（トランジション）を急進的に進めるべく、具体的な提言を示したのが本書です。特にまとめの第六章では、「ポストコロナ構想会議」の設置と、そこで議論すべき六つの重要な政策項目を提案しています。デジタル資本主義において重要性を増す無形資産の問題、デジタル時代のインフラとしてのマイナンバー制度の思い切った拡充、さらには究極のセイフティーネットとしてのベイシック・インカム、などです。ポストコロナの時代、日本は、真に豊かな社会を目指すための大きなチャンスを迎えています。本書は、そのヒントをもたらす書籍です。

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま、日本の石油業界は、国内需要の減少を背景に大規模な再編・統合が行われ、新たな事業展開を模索しています。本書は、石油に興味がある学生や社会人、石油情勢に興味のある一般の方に向けて、石油と石油産業の基礎知識から国際石油市場まで、最新の情報をわかりやすくまとめた業界研究書です。災害・紛争の影響と安定供給、原油価格暴落の背景、エネルギー転換・脱炭素化の対応、アラムコIPOの狙いなどがしっかりわかります！

センター試験「倫理」の厳選26問を導入に、インド・中国・日本をまたぐ東洋思想の流れをわかりやすく説く。本書が扱うのは、孔子から老荘、孟子、朱子学まで。最澄に空海、法然に道元まで。本居宣長から石田梅岩、吉田松陰まで。そして福沢諭吉に漱石、西田幾多郎までを網羅！　重要な思想家を扱った問題にチャレンジし、明快な解説とイラストを楽しむうちに、思想のポイントが東洋でどう受け継がれていったかというダイナミックな流れが理解でき、基本知識が確実に身につく。学生のみならずビジネスパーソンの学び直しに最適。西洋思想史を扱った『試験に出る哲学』（2018年刊行）とあわせて読みたい一冊。

【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 時代の転換期に必読のブロックチェーン入門。 仮想通貨の基幹技術として注目度が高まったブロックチェーンですが、その技術は「インターネット以来の発明」と言われ、すでに社会のインフラとして金融領域はもちろん、電力や医療、農業、貿易管理、登記簿管理、選挙などあらゆる領域で実装が進んでいます。これまではエンジニアなど一部の人が知っておけば十分でしたが、今後は文系のビジネスパーソンもブロックチェーンの仕組みや、これがどんなことに活用できるのかといった最低限の知識が必要とされる時代になってきます。本書では、ブロックチェーンの仕組みや有用性について、マンガと豊富なイラストでわかりやすく解説。老若男女を問わず、テクノロジーに苦手意識のある文系ビジネスパーソンでも抵抗なくブロックチェーンの基礎が学べます。 ※この作品はカラーです。

ＩＴの発展やグローバル化は産業構造を大きく変えつつある。財界はどこへ向かうのか？　読売新聞に長期連載された大型企画の書籍化。経団連、旧財閥系グループ、就職活動、春闘、渋沢栄一の経営理念、株主総会、中小企業・地方経済、英ＥＵ離脱・対韓経済外交、業界団体など、多角的な視点から財界の現在を探る。

貯金をしている裕福層は、実は圧倒的少数派！？　「お金の専門家」として3000人以上のお金持ちと接してきた著者が解き明かした、お金持ちになるための新常識は「貯金をしないこと」だった！　その秘密とは……「長期投資」で資産を増やし、運用して「お金がお金をつくる」システムを確立すること！　ソンを抑えて資産を増やす方法から、増えた資産の運営方法、おすすめの投資先までステップバイステップでわかりやすく解説！　初めてでもできる、投資の入門編。　・「貯金バカ」度を見極めるチェックシート　・貯金1億円を貯めた男の末路　・年収250万円でも「お金のストレスフリー」は実現できる　・投資を始めるなら早いほうが得をする　・それでも投資に二の足を踏む7つの理由　・資産を築く2つのステップ　・「投資信託の積立投資」をはじめよう　・必見！　資産形成に適した4つの投資信託、教えます　・「Jリート」に投資して配当金を得よう　・タマゴを産む「Jリート」の選び方