全米を揺るがせた衝撃のベストセラー、緊急刊行！ 各紙絶賛！　『ワシントン・ポスト』注目すべきノンフィクション2016、『ニューヨーク・タイムズ』ベストブック2016 アメリカでいま何が起こっているのか？ トランプを勝利させた「反リベラル」の風は、ある私的ネットワークによってつくられたものだった！！ メディア、大学、シンクタンク、慈善団体を操作！ 反抗するものには尾行し、盗聴し、脅迫し、でっちあげる。 これはもはや思想戦争だ！ カネで政治を動かす億万長者の正体を、実力派ジャーナリストが徹底取材により明らかにした渾身の調査報道

国・自治体に頼らない。 企業主導で地域を活性化する！ 　人口減少時代の地域活性化をビジネスの視点で考える本。地域おこしや街おこしは、これまでは国や自治体が主導する事例が目立った。しかしこれからは企業のビジネス感覚をフル活用して、地域の潜在的資源を活かしたり、施設の建設・管理でコスト意識を発揮することが求められる。 　青森県八戸市「八食センター・みろく横丁」、伊勢市「おかげ横丁」、北海道倶知安町「ニセコアドベンチャーセンター」、神戸市「北野工房のまち」、愛媛県西条市の地域農業活性化、北海道が取り組む国際的な食クラスター形成など、全国各地の多数の事例を紹介。シンクタンク研究員が成功の要因を整理し、地域活性化戦略をアドバイスする。

▼このままでは地方経済は衰退してしまう 　地方では働く場所が限られるため、若者は首都圏の大学に進学、そこで就職、結婚してしまい、故郷に戻ることは少ない。これが首都圏で生きる地方出身者に見られる顕著な例だ。 　これでは地方には高齢者しか残らないことになり、このままでは地方が衰退していくのは必至だ。故郷が北海道・夕張市のように財政破綻し、「財政再建団体」に指定される日がくるかもしれない。 　いま多くの地方から人口が流出しており、経済が停滞している。第二、第三の夕張市がいつ出てきてもおかしくはないだろう。 ▼地方の企業を支援する仕組みが必要だ 　だからこそ、地方経済を盛り上げるための施策に一刻も早く取り組まなければならない。ではどうすればよいのか。その方法を提案するのが本書である。 　地方経済を活性化するためには、働く場所をつくり、首都圏に流出した人を呼び戻すことが不可欠だ。 　そのためには地元で起業する人々が増え、雇用を増やさなければならない。創業資金などを支援するファンドを立ち上げることも必要だ。そして、地域の金融機関とベンチャーキャピタルが協力し、地元発のベンチャー企業を育てるべく、資金面と経営面の両面から支援していかなければならない。 　本書では、宮城、秋田、大阪など日本全国10カ所で展開される実例を元に、地方創生のためのファンドのあり方と運用の仕組みを分かりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『地域経済総覧』は“地方の時代”に不可欠な、全国自治体別の経済・社会データを幅広く収録した、地域情報データの決定版。重要性が増す地域経済分析やエリアマーケティングの資料として、創刊以来幅広い支持を得ています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約850ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに地方自治体名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・いまや人口減少で地方自治体の存続自体が危ぶまれています。経済再生や雇用の確保、社会福祉など、生き残りのためのさまざまな方策が真剣に模索され始めています。人を呼び込むための環境づくり、安心して暮らせるためのまちづくりのほか、成長力や利便性、財政健全度など、地方自治体の“成績”に対する注目度も高まってきています。 ・1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ・2016年9月20日までの市町村合併に対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社収録情報での検索機能はございません。索引から掲載ページを探してください。 ●●特集●● 「2015年国勢調査」 ――日本の人口構造を映し出す国勢調査（人口、年齢別人口、世帯構成、労働力人口、産業別・職業別就業者数、昼夜間人口比率、住宅の建て方別・住宅所有関係別世帯数、持家比率など）の最新データを、都道府県別、市区町村別に一挙掲載。 ●●豊富な地域データ●● 都道府県別データ 面積／都市計画区域・市街化区域面積／地価／住民基本台帳人口・人口動態・世帯／国勢調査（卒業者・在学者数）／将来推計人口／県民経済計算／都道府県財政／事業所／農林水産業／工業／建設／運輸／商業／サービス業／企業活動／家計・所得／雇用・労働／預貯金・保険／消費／自動車／情報・通信／医療・保健／福祉／教育／文化／住宅／環境／安全・社会環境／府県間流動（転出入・旅客・貨物・大学進学）など 市区別データ 面積／可住地・都市計画区域面積／人口密度／人口動態／住民基本台帳人口－男女別・年齢別／世帯数／地方公務員（職員数・採用者数）／都市財政／事業所・従業者数／農業産出額／工業／小売業・卸売業／大型小売店数／課税対象所得額／納税義務者数／新設住宅着工戸数／住宅数／空家率／住宅面積／家賃・間代／通勤時間／ 建築着工床面積／地価／保育所数／学校数および児童・生徒・学生数／図書館・体育施設数／劇場・音楽堂等施設数／乗用車・貨物自動車保有台数／病院・一般診療所数／歯科診療所数／医師数／介護サービス施設定員数／公共下水道普及率／ごみ排出量／都市公園面積／交通事故件数／火災発生件数／刑法犯認知件数など 町村別データ 面積／可住地人口密度／住民基本台帳人口（男女・年齢別）／人口動態／世帯数／町村財政／事業所・従業者数／農業産出額／工業／小売業・卸売業／課税／保育所数／公共下水道普及率など

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 『地域経済総覧』は“地方の時代”に不可欠な、全国自治体別の経済・社会データを幅広く収録した、地域情報データの決定版。重要性が増す地域経済分析やエリアマーケティングの資料として、創刊以来幅広い支持を得ています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2022年9月20日までの市町村合併及び変更等に対応

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2021年9月21日までの市町村合併及び変更等に対応

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 『地域経済総覧』は“地方の時代”に不可欠な、全国自治体別の経済・社会データを幅広く収録した、地域情報データの決定版。重要性が増す地域経済分析やエリアマーケティングの資料として、創刊以来幅広い支持を得ています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■少子高齢化社会が進む中での経済再生や雇用の確保、社会福祉の充実など、地方自治体には課題が山積しています。特に過疎化が進む地域では、人を呼び込むための環境づくりをはじめ、さまざまな方策が真剣に模索され始めています。 安心して暮らせるまちづくり、快適な住環境や利便度、財政健全度など、地方自治体の取り組みに注目が高まっています。 ■1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。 ■2023年9月19日までの市町村合併及び変更等に対応

人口減少と高齢化が重くのしかかるようになった今世紀、政府も事業者も住民も研究者もそれぞれの立場で、地域公共交通のあり方の模索を続けてきた。 公益性とビジネスの狭間にある地域公共交通を、どのように位置づけ、活用すればよいのかというのは、非常に大きなテーマである。 地域公共交通の問題は日本特有のものではない。比較的人口密度が高い欧州でも、日本と同様の様々な問題に直面してきた。 著者が、オーストリアで1年間に渡って調査を行った結果わかったことは、オーストリアがこの20年余りの間に政策転換を行い、制度を整備し、地域公共交通の再生を強力に推し進めたことにより、一定の人口集積がある地方都市では、日常生活の移動に困らず、街には賑いがあり、市民の暮らしが豊かになっているということであった。少なくとも、日本の地方都市とは全く違っていたという。 本書では、著者が欧州で研究したことを踏まえ、これを日本と対比させながら、日本のこれからの地域公共交通政策の制度や政策を考える鍵を提示するものとなっている。 これからの政府・自治体職員必読の書である。

日本では「地域創生」が叫ばれ、少子高齢化に歯止めをかけ、地域の人口減少と地域経済の縮小を克服し、将来にわたって成長力を確保することを目指している。しかし、これといった解決の糸口が見つからないまま、地方の経済は縮小し、地方の利便性や魅力が低下することで、さらなる人口流出、人口減少が促進するという負のスパイラルに陥っている状況が続いている。 （株）メイホーホールディングス代表取締役社長として、30年近くにわたって企業経営に携わってきた著者は、「わが国の社会・経済システムの制度疲労がすべての元凶であり、そのシワ寄せが地域社会・経済に及んでいる」と鋭く指摘する。著者はバブル崩壊直後に測量会社の経営を承継し、以降、既得権の壁に行く手を阻まれながらも、建設関連業を中心として、建設業、人材ビジネス、介護事業へと事業分野を広げ、地域の公共サービスに貢献する企業グループとして県境を越えて事業エリアを拡大してきた。その過程で、全国の中小企業こそが閉塞感にあふれるシステムを打破し、真の地域創生に導くポテンシャルを有していると認識するに至った。 本書では、著者が行ってきた良知（すべての人が持っている良心的な心）を基本とする経営と、それによりM＆Aを通じてグループ強化・企業の再建を図ってきた過程が明らかにされる。高収益企業になるための具体的な組織づくりを指南しており、現役経営者による経営の教科書としての価値は高い。 しかし、1つの企業グループによる社会変革には限度がある。そこで本書が提唱するのは「地域企業支援プラットフォーム」という地域企業によるネットワーク構想である。プラットフォームに参加する企業が連携することで経営力・生産性を高め、各企業が持つ高度な技術・ノウハウを結集することで新たなビジネスモデルの創造を目指す。 「ポスト・新型コロナ時代」に対応できる経営力を身につけ、「真の地域創生とは何か」を問い直すための書である。

２１世紀はスモールメリットの時代。感性マーケティングのカリスマ・谷口正和がビジネスマンのみならず社会、個人の生き方に踏み込んで、「小さな生き方」論を展開する。

地球を激しく収奪する現代文明は、いつ、どのように崩壊するのか？ 現代文明の崩壊を回避するためには、いかなる倫理・文明原理を、どのように創造していけばよいのか。 稲盛財団・環境文明倫理研究センターが主催した話題のシンポジウムを書籍化。地球文明の崩壊を食い止めるには、何が必要か？　稲盛氏が、宇宙物理学、環境学、文明史など、多分野の博識者らと、その「解」を求めて議論を交わす。

欲望の暴走を止めなければ、人類は滅亡する！ 現代文明の危機は「人の心」に原因がある。「科学」「生命」「医療・福祉」「経済」について、人類共通の倫理を考える。 『地球文明の危機【環境編】』が環境面からの地球の危機を警告しているのに対し、【倫理編】では「こころ」の崩壊から、地球文明に対し警鐘を鳴らす。

菅義偉首相は自民党総裁選挙前に「地銀は数が多すぎるのではないか」と発言。翌日に再編について「選択肢の1つ」と踏み込み地銀に再編を迫った。首相がここまで踏み込むのは、地銀を取り巻く環境が劇的に変化し、存在意義さえ失いかけているにもかかわらず危機意識が薄いことに、いら立っていたからだ。さらに、日銀が突然、「地域金融強化のための特別当座預金制度」を発表。長引く超低金利政策で、貸出金利は大幅に低下。地域経済の縮小も相まって本業だけでは生きていけず、今後、赤字の地銀が増えるのは必至だ。そこで、東北、北陸から北関東、東海甲信越、関西、中四国、そして九州まで、各地域の経済状況と地銀の今を徹底取材。今後どのような再編が起きうるのか、大胆に予測する。 本誌は『週刊東洋経済』2020年11月28日号掲載の30ページ分を電子化したものです。このため情報は底本編集当時のものとなります。

これからはどんな企業も「知識創造」をしていかなければ生き残れない。『エコノミスト』等世界の一流誌が絶賛した、世界に誇りうる日本人による初の「経営理論」。 【主な内容】 序文 謝辞 第一章　組織における知識――序論 第二章　知識と経営 第三章　組織的知識創造の理論 第四章　知識創造の実例 第五章　知識創造のためのマネジメント・プロセス 第六章　新しい組織構造 第七章　グローバルな組織的知識創造 第八章　実践的提言と理論的発見 日本語版へのあとがき 参考文献

1995年に英語で発表されたKnowledge-Creating Company（邦題『知識創造企業』）は、経営学の分野に知識というコンセプトを持ち込み、日本企業のイノベーションのメカニズムを解明した一冊である。同書は世界10カ国語以上で翻訳され、ナレッジマネジメントブームを巻き起こすなど、世界のビジネスの現場にも多大な影響を及ぼした。個々人の暗黙知から組織の形式知へと変換し、イノベーションに高めていくプロセスは、「知識創造理論」「SECIモデル」として、世界の経営学でもよく知られている。四半世紀を経て、このたび読みやすくなって再登場。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ２１世紀の知識社会を生き抜くマネジメントの叡智―― １９９０年代に野中郁次郎氏が提唱した「知識経営理論」は、日本企業の強みを経営資源としての「知識」にあることを喝破し、その概念は、日本発の経営理論として世界の経営学のみならず、ビジネス界に導入されるなど、多大な影響を与えた。 それから２０年、当時は世界のお手本とされた日本企業は傾き始め、欧米の市場原理主義的な資本主義はリーマンショックによって挫折を余儀なくされた。 本書では、このような課題に取り組む経営学としての「知識経営理論」を今日の文脈に置き直し、経営学というジャンルを超えて多面的に分析し、実際の企業経営・働き方でも活用できるプリンシプル（原理・原則）にまで昇華させたものである。

知識経営理論の第一人者による「知の方法論」の書き下ろし。ナレッジワーカーとしての個人が知識創造の本質的理解を深めるための、知の作法を論じる。 【主な内容】 序　知の方法を身にまとう/１　新たな経営の知/２　ナレッジワーカーの時代/第１部　知の方法論の原点/１　哲学にみる知識創造の知/２　知識創造理論で見た知の型/３　知識創造プロセスと弁証法のダイナミズム/第２部　社会科学にみる知識創造の知/１　科学の知の方法論の意味合いとその変遷/２　社会学の知のアプローチ：構造・行為・意味・統合/３　潜在的メカニズムの発見へ/４　新たな経営の知に向けて：綜合の知/第３部　「コンセプト」の方法論/１　コンセプトとは何か/２　「観察」の方法論：アイデアの源泉としての経験/３　「概念化」の方法論：意味の発見と形成/４　「モデル化（理論化）」の方法論/５　「実践化」の方法論/６　日常的行為へ/第４部　経営と知の方法/１　企業の知の型（組織的知識創造）/２　ナレッジ・リーダーシップ

中国、欧州、ロシアは次々に自滅。 世界は確かに破滅に向かっている。 しかし、アメリカだけがそれを免れる。 気鋭の地政学ストラテジストが、2030年以降の世界地図を読み解く。 ベストセラー『100年予測』著者のジョージ・フリードマンが1996年に設立した影のＣＩＡとも呼ばれる情報機関「ストラトフォー」。 影のＣＩＡとも呼ばれるその機関で、著者はバイス・プレジデントまで上り詰めた。 ウォール・ストリート・ジャーナル、ブルームバーグ、AP、フォーブスなど、多数のメディアが彼の分析に注目している。 『100年予測』やランダース『2052』、英エコノミスト編集部『2050年の世界』、カプラン『地政学の逆襲』、トマス・フリードマン『フラット化する世界』につづく未来予測の新機軸。 ●2030年までに、いったんは米国中心主義が薄れる。 ●しかしその後、ロシア、欧州、中国は次々に自滅し、アメリカは世界で圧倒的な超大国になる。 ●世界各地で紛争が勃発し、アメリカのライバルたちは疲弊する。 ●地理的に離れているため、世界で起きる紛争はアメリカに影響しない。 ●地形のおかげでアメリカはすでに必要なものをすべて手に入れている。 ●アメリカの人口構成が若返り、ふたたびキャッシュを生み出す。

今日、世界各地で日本食への注目が高まっています。これは一時的な現象ではなく、「環境・安全・健康」という２１世紀のキーワードで表される、経済社会の一大転換のひとつと言えるかもしれません。本書は日本食ブームの理由を求めて、縄文時代に遡る食の歴史をひも解いていきます。美食・大食はもう古い。旬の素材で四季を味わうことこそが、満ち足りた人生を実感させてくれるのではないか――本書に描かれた世界の食文化と歴史は、多くの読者に食生活の新しい楽しみを発見させてくれるでしょう。

グローバル化した世界で戦うビジネスパーソンは、「知と思考」を鍛えるために本を読むことがかかせない。 　どのような本を選び、どう読み、読んだ内容をどう生かしていくか。さまざまな分野で活躍する賢人たちが、独自の読書法をレクチャー。 　東京大学EMP(エグゼクティブ・マネジメント・プログラム)の課題図書40冊も公開!また、最近話題の書評イベントも紹介します。 　読書の奥深さを知り、本から学ぶことで、ビジネスのアウトプットにつなげよう! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月11日号の第2特集の20ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

近年激動する経済情勢下に、ビジネスマンのみならず、あらゆる階層の人たちは自らを磨き、学ぼうとする意欲とその必要性に迫られている。その中で、普通のハウツウ本では容易に身につかない知識の習得と発信できる知恵を、何とか得てみたいとの願望が根強いのが実状だ。 本書は、寺島実郎氏、小飼弾氏、小山龍介氏など知的生産のスペシャリストとして高名な２０名の、書斎やオフィスを訪ね、「知の構想」現場を取材。彼らの「知」に対する熱い思い・視点は、向上心の高い読者の知的生産のための指針と大きなヒントとなるはずである。 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『知の現場』を電子書籍化したものです。

民間企業で極当たり前に行われている改善運動が、ここ数年でようやく役所でも実施され始め、全国各地に広がり始めている。 しかし、役所内では一部職員の活動に留まったり、やらされ感が漂っていたり、首長の交替により活動が途絶えるなどのケースが多発している。 なぜ盛り上がり、何が障害になっているのだろうか。 本書の筆者は、行政経営デザイナー元吉由紀子氏と各自治体で長年改善運動を推進してきた熱き職員7名。 筆者たちは「自治体改善マネジメント研究会」を結成し、改善運動に取り組んできた7都市の事例分析をもとに、現在の行政組織特有の組織課題を指摘。 そして、首長のリーダーシップのもと、トップダウンの経営改革とボトムアップの改善運動をうまく連動していくことに「改善運動」の成功の秘訣があることを解説している。 自治体職員、首長、必読の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 制度的には中央集権的であるが、財政運営面から見れば限られた余地の中で地方公共団体が裁量を働かせているわが国地方財政。最新の手法でその現状を分析。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・全都道府県・東京23区・全市合計860自治体のうち、2016年3月末までに各自治体のHPで、2012年度から2014年度の財務4表(貸借対照表・行政コスト計算書・純資産変動計算書・資金収支計算書）を一部項目でも公表している756自治体の財務諸表を収録。 ・総務省方式改訂モデル(普通会計・連結）・基準モデル（単体・連結）などで分類、先行発表の「統一基準」5都市や、独自モデルの東京・大阪府等も収録。自治体1ページで財務諸表約60項目に加え、健全化判断比率の諸比率も掲載。現金主義の地方財政に加え、「公会計」で自治体の財務状況がより明瞭になります。

日本一過激な請負人のノウハウを1冊に凝縮した、日本一まっとうなガイドブック。 地方が抱える問題を「ネタ」「モノ」「ヒト」「カネ」「組織」の5つに体系化。 28もの「問題の構造」を明らかにし、明日から取り組める具体的な「再生の方法」を提言する。 ●●●ネタ：「何に取り組むか」を正しく決める●●● 【問題の構造】「ゆるキャラ」は、大の大人が税金でやることか？ 【再生の方法】地元経済の「改善」に真正面から向き合おう 　　ほか ●●●モノ：使い倒して「儲け」を生み出す●●● 【問題の構造】「道の駅」が地方を衰退させるワケ 【再生の方法】民間が「市場」と向き合い、稼ごう 　　ほか ●●●ヒト：「量」を補うより「効率」で勝負する●●● 【問題の構造】乱暴すぎる「移住促進」策 【再生の方法】「誰を呼ぶのか」を明確にしよう 　　ほか ●●●カネ：官民合わせた「地域全体」を黒字化する●●● 【問題の構造】補助金こそ「諸悪の根源」だと断言できる理由 【再生の方法】「稼いで投資し続ける」好循環をつくろう 　　ほか ●●●組織：「個の力」を最大限に高める●●● 【問題の構造】地方は「みんなで決める」から間違える 【再生の方法】無責任な100人より行動する1人の覚悟を重んじよう 　　ほか

与えられる地方創生から独立経済の構築へ 京都、浜松、四日市、福山市など国内都市圏のほか、ドイツの拠点都市での実践事例に学ぶ自立共生型モデル 世界とつながる地方中核都市、「ローカルハブ」による自立共生型のモデルへとどう変えていくか。 各地域の競争と自立を促すボトムアップ型の制度設計のあり方を提案したい。 【ローカルハブ再生の７つの処方箋】 処方箋１　大企業を呼び戻せ（国内回帰・地方回帰） 処方箋２　グローバル・ニッチトップ（ＧＮＴ）企業を増やせ 処方箋３　再生シナリオをビジュアル化せよ 処方箋４　地域資源の選択と集中により差別化を図れ 処方箋５　付加価値を追求せよ 処方箋６　特定セグメントをターゲットに突破を図れ 処方箋７　マネタイズに腐心せよ ［主要目次］ 序章　2030年の地方の姿とローカルハブの必要性 第１章　急がれる都市と地方の新たなモデルづくり 　１．都市と地方の相互依存構造の弊害 　２．ローカルハブとメガリージョン 　３．日本でのローカルハブの再構築 　４．ローカルハブになるための本質的視点 第２章　ローカルハブ再生の７つの処方箋 　１．ローカルハブ再生に向けて 　２．ローカルハブ再生のステップと処方箋 　３．ローカルハブ再生に向けた課題 第３章　サステイナブルな地方創生に向けて 　１．産学官金による地方創生主体を再構築する 　２．ローカル・リソース・マネジメント 　３．日本のローカル・リソース・マネジメント実現の可能性 　４．サステイナブルな地方創生～「おわりに」に代えて

長い伝統や政財界とのつながりだけではなく、全国的には無名でも、地元では圧倒的な存在感を誇る企業がある。伝統に加え新たな経営戦略で地域経済を引っ張るだけでなく、政治や教育、文化、スポーツにも大きく貢献しているのが特徴だ。地方創生は決して政策や行政主導だけでは進めない。日本を根っこで支えている名門企業の実態に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年１０月２８日号掲載の２６ページ分を電子化したものです。

2014年、第2次安倍改造内閣発足と同時に打ち出された地方創生。だが地方の人口減少に歯止めはかからず、都市部への集中が続く。 地方創生が失敗している理由は、人口減少問題を地方創生政策で何とかしようとしたところにある。これからの政策に必要とされるのは、少ない人口でも成長可能な機会を見つけること、つまり「脱・人口論」の地方創生だ。そのために実行すべき処方箋とは。成功している「稼ぐ街」に足を運び、その実態を探った。 本誌は『週刊東洋経済』2019年2月23日号掲載の18ページ分を電子化したものです。

就職氷河期と言われて久しい新卒市場。にもかかわらず、なぜ採用計画数を採りきれないのか？　内定者にことごとく辞退されるのか？　いま採用している学生は会社にとって必要な人材なのか？　採用予算はそれほどかけられない…、でも、なんとか優秀な学生を採用したい。そのような悩みをもつ社長や採用担当者を読者ターゲットに、リクルートやライフネット生命など、学生に人気のある企業の採用プロジェクトを手掛けた二人が、リクルート社など人気企業がこだわり続けている「採用ルール」を交えながら、会社の業績を伸ばす学生を採るための戦略・戦術・実行法を解説します。

世界規模で急速に進展する経済のデジタル化はすでに私たちの行動や生活、社会経済に大きな変化を与えています。デジタル技術の進展により、その変化は今後、より一層大きくなることは間違いありません。 本書はその変化の源となる可能性が高い、チャイナテックの実像を正しく理解していただくことを目的にしています。手放しの賞賛や感情的な批判を棄て、中国の姿を客観的に見ることが極めて重要だからです。 デジタル技術の社会実装で世界の先頭を走る中国の姿は、今後の日本社会の変化を予想する上でもとても参考になるはずです。本書は、刻一刻とダイナミックに変化する中国の姿を的確にとらえるヒントとなり、チャイナテックを理解する一助となっています。

間違いないのは、生成AIは、ディープラーニング（深層学習）の登場によって火ぶたが切って落とされた第３次AIブームに続く「第４次AIブーム」の幕開けというだけではなく、AIの枠を飛び越え、テクノロジー史に名を刻むだろうということである。（「はじめに」より） 生成AIで経済のすべてが変わる―― 決定版！野村総研アナリストが「生成AI」を全解説。 チャットGPTのしくみ、チャットGPTでできること、巨大テック企業の戦略、先行企業の生成AI活用例、生成AIで消える仕事・生まれる仕事、著作権問題、AI脅威論……などを網羅した内容。 間違いないのは、生成AIは、ディープラーニング（深層学習）の登場によって火ぶたが切って落とされた第３次AIブームに続く「第４次AIブーム」の幕開けというだけではなく、AIの枠を飛び越え、テクノロジー史に名を刻むだろうということである。（「はじめに」より） 生成AIで経済のすべてが変わる―― 決定版！野村総研アナリストが「生成AI」を全解説。 チャットGPTのしくみ、チャットGPTでできること、巨大テック企業の戦略、先行企業の生成AI活用例、生成AIで消える仕事・生まれる仕事、著作権問題、AI脅威論……などを網羅した内容。 たった５日間で１００万ユーザー獲得／生き字引であり、壁打ち相手でもある／人間の価値観まで反映／ＧＰＴ‐４はユーモアまで理解する／トヨタは自動車のデザインに活用／手書きのアイデアがすぐＵＩに／「あうんの呼吸」は通用しない／プロンプトエンジニアの「お仕事」／プロンプトは「買ってくる」時代／ＰＣの使い方が１８０度変わる／チャット連動型広告の誕生／ポスト・オープンＡＩの最右翼は／結局は生成ＡＩもビッグテックが支配する？／ＡＩスパコンでも熾烈な争い／大手金融機関はＡＩの開発レースへ／生成ＡＩ失業論／３億人分の仕事が自動化される？／チャットＧＰＴは「爆弾の作り方」を教えるのか？／「機械学習パラダイス」ニッポン／ＡＩネイティブ世代の誕生／ＡＩ界のゴッドファーザーの苦悩／国家安全保障にも影響……ほか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 チャート派に人気の著者による、FX・先物・株を組み合わせた新しい投資法。著者が20年来開発してきた相場予測パターンの集大成。 【主な内容】 Chapter1　儲かる市場はいつも同じではない Chapter2　個々の銘柄には投資時期がある Chapter3　投下資金で市場をかえる Chapter4　値動きの要因 Chapter5　株と商品先物相場の値動きの違いがどこにあるのか Chapter6　投資対象別:値動きのパターン独自解析 Chapter7　必勝パターンを逆算すれば予想が成立する Chapter8　短期的な流れの継続、終焉を判断するためのポイント

1972年に日本銀行入行後、セントラルバンカーとして過ごした39年を振り返りつつ、日本銀行のみならず中央銀行という存在自体の意義や役割を論じる書。 著者が総裁の任にあった5年間（2008-2013年）は内外で大きな出来事が頻発した時期だった。 世界的には、就任直後に発生したリーマンショックに端を発したグローバル金融危機、その後の欧州債務危機があり、国内では、長期にわたって与党の座にあった自民党から民主党への政権交代、短期間での自民党の与党復帰、その間発生した東日本大震災、消費税率の引き上げ論議など、まさに「激動の5年間」と言えるだろう。 それらの局面で著者がどのように考え、何を重視してきたか、判断の根拠となった事柄が理論的な分析とともに語られる。 本書は３部構成となっており、第１部は日本銀行入行後から総裁就任前まで、著者のセントラルバンカーとしてのバックボーンを形成した時期を扱う。バブル経済とその崩壊、日本銀行法の改正など、政策決定の中核とは距離のある立場で当時どのように感じていたか、そして現在はどう分析するかを述べる。 第２部は総裁時代を扱う。経済・金融面で発生したことを各章に分けて、行った決定とその背後にあった判断を振り返り、何が真の論点であったか、著者自身の思いはどのようなものだったかを論じる。 第３部は、第２部までの分析を踏まえて、中央銀行のあり方を中心に望ましい通貨管理制度をいくつかの側面から考察する。第２部までが著者の日本銀行での39年を追う形で進行してきたのに対して、３部はよりグローバルな視点で中央銀行の使命を論じる。

速水氏が日銀総裁として行った講演のなかから１９本を収録。５年間の主要な経済テーマがわかるだけでなく、日銀総裁の公式な発言集として資料的価値の高い一冊。 【主な内容】序　私の中央銀行論／第１部　ニュー・ミレニアムに向けて／第２部　日本経済の再生に向けて／第３部　持続的な成長軌道への復帰に向けて

日中国交正常化、平和条約締結、天皇訪中から、歴史問題、慰安婦問題、尖閣・南シナ海問題まで元中国大使が綴る、外交の舞台裏 日中国交正常化交渉から歴史認識問題まで、アジア諸国との間に存在する様々な課題に対して、日本はそれにどう向き合い、答えを出してきたのか。日中国交正常化の舞台裏を知り、河野談話、村山談話の作成にも深く関わった元駐中大使が、そのときどきの政治家や外交官たちの言動を振り返りながら歴史の舞台裏を語る。アジア外交に関して資料的価値の高い一冊。

2019年10月、中国は建国70周年を迎えた。だが70周年は通過点にすぎず、2021年の共産党創立100周年を経て、2049年に迎える建国100周年こそ、中国指導部が見据える到達点だ。そこまでに「社会主義現代化強国」となり、総合的な国力と影響力で国際社会をリードするとしている。だが、中国が世界をリードする超大国になるには不透明な要素があまりに多い。 　一方で、中国経済が規模の拡大のみならず独自のイノベーションで質的転換を遂げつつあることも見逃せない。最先端技術で世界をリードする企業も出始めた。中国が大きく変わる可能性を探すなら、その芽は民営企業にあるだろう。中国の現状と主要企業の現在と未来を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年10月5日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

「現代において国力の競争は結局、人材の競争である。人材は経済社会を発展させるための戦略的資源なのだ」。これは中国の習近平国家主席が2014年、北京師範大学で行ったスピーチの一節だ。近年の中国で最も成功した人材政策は、千人計画と呼ばれる「海外ハイレベル人材招致計画」だ。世界の大学競争で着実に頭角を現し、中国のスタンフォード大を目指すというシンセン市・南方科技大学を取材。日本や米国のトップ大学と比較しながら、日本の大学、科学技術政策の未来に問題提起する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月22日号掲載の14ページ分を電子化したものです。

2018年以降、米中貿易戦争が世界経済に大混乱をもたらした。 2020年、新型コロナウイルスの感染が世界に広がった。 感染源とされる中国では経済活動が徐々に平常化しているが、欧米をはじめ各国では依然、予断を許さない。 これらのできごとを通じて見えてきたものは何か？ 中国は人類の長い歴史において世界の最先端にいたが、 16世紀頃から状況が変わり、とくにアヘン戦争以後は衰退がめだっていた。 しかし、最近の中国の躍進ぶりを見ると、昔の歴史が復活してきたように見える。 超長期の観点で見ると、これは「歴史の正常化」なのだろうか？ 歴史の正常化とは、単に中国が大国化するというだけでなく、社会の基本原理に関する対立が復活することなのかもしれない。 分権的で自由な社会を作るのか、集権的で管理された社会を作るのか。 米中経済戦争やコロナとの戦いの本質は、未来社会の基本原理をめぐる戦いだと捉えることができる。 われわれは、いま、歴史の重要な分岐点にいる。

GDPで日本を抜いて世界2位になった中国。しかし急成長のひずみが、あちこちで吹き出している。 　資産バブルに過剰投資。巨大な地下経済。様々な抵抗勢力。空室だらけでも下がらない住宅価格。極端な就職難。信頼の置けない公式発表データ……。 　反日と物価高、大気汚染に悩む北京在住ビジネスマンの座談会も収録。 　日本経済にも大きな影響を与える中国経済の“今”を追った。

尖閣諸島問題をはじめ、政治的には小競り合いを繰り返す日中間だが、中国との経済的結び付きは強まる一方だ。 　かつては、趣味あるいは「いずれ役に立つかも」という理由で中国語を学ぶ人が多かったが、最近はビジネス上の必要に迫られて、中国語を急いで勉強しなくてはならない人が増えてきた。 　中国語に前向きに取り組もうとするあなたも、やむなく中国語を勉強しないといけなくなったあなたも、中国語の基礎の基礎はこの一冊で大丈夫。達人たちの勉強法や、必要最低限の基本単語、中国語の方言やエチケットなど、中国語を“ざっくりと”理解しよう。 　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月26日号第1特集の30ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 13億人とのコミュニケーション インタビュー　何歳でも留学なしでも「繰り返し」で上達可能 中国語は発音が命　耳と口で慣れるまで! 中国語の常識エチケット　同じ漢字圏でも要注意 中国語方言分布図 広東語　方言以上の存在でも学習者が増えない理由 台湾華語　同じ中国語でも大陸とはこれだけ違う 現地に行っても困らない　これが私の中国語学習法 ビジネスに役立つ単語250 ビジネスに役立つフレーズ120 ビジネスに役立つ例文60 視野を広げる固有名詞106 中国語をモノにするための7カ条

気候変動、人口動態、経済ネットワーク……アジア史の視点から俯瞰的に捉えた意欲作 気鋭の東洋史家による、教科書で語られない「真実の日本史」。 日本史の見方が大きく変わる！ 漢語資料上の日本／「コピー国家」からの脱却／元寇後も続いた〝政冷経熱？／日本を豊かにした「倭寇的状況」／意図せざる幕府の「鎖国」政策／享保の改革は「中国離れ」／江戸中期に固まった「日本人」の定義／帝国「日本」の誕生／中国の近代をつくった梁啓超の慧眼／「一体化」日本と「多元共存」中国の相剋 etc.

「本書の内容は『全編、これ内政干渉』といえる、きわどいものだ。中国の現政権は、あきらかに人類がこれまでの歴史で積み重ねてきた、どこに生まれようと人間であれば普遍的に持っているはずの権利を踏みにじって、人類史そのものを何世紀か押し戻そうとするような政治を続けている。 その象徴が、中国独特の戸籍制度だ。この制度については、農村から都市への人口流入を防ぐ制度だと思いこんでいる人が多いようだ。だが、まったく違う。中国の全国民の身分を、生まれによって固定化させる制度なのだ。こんな制度がいつまでも続いていること自体が、中国がいかに横暴で身勝手な権力者によって支配されているかを示している。 ここまで歪んだ政治制度は、どんなに強固に構築されているようでも、どこかでほころびが生じたら、あっという間に崩壊するだろう。そして、この政権崩壊は、中国の労働者、農民にとって画期的な境遇の改善につながるはずだ。」──「おわりに」より

新中間層の台頭に伴い、中国のインターネット通販市場が急成長している。日本企業がそこで成功するためのノウハウ、中国人をひきつけるサイトのつくり方などを豊富で詳細な事例を交えて解説する。 【主な内容】 第1章　膨張する中国の消費パワーをつかむ 第2章　ネット時代の中国ビジネス 第3章　中国ネット通販市場を攻める 第4章　中国で成功するネット・プロモーション 第5章　中国ビジネス、成功と失敗の法則 第6章　世界最大のマーケットに日本を売り込む 第7章　漢字経済圏の勃興と日本経済のチャンス

歴史問題や尖閣諸島をめぐって日中関係は緊張をはらむが、東京や大阪の繁華街には中国人旅行客があふれている。やたら押しが強く、声が大きい。金回りがよく、自信満々。そんな中国人とも、つぼを押さえて付き合えば百戦危うからず。歴史と文化を学んだうえで、彼らの頭の中をのぞいてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2015年8月22日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国人の攻略法 中国人を動かす１０の行動原理 歴史と古典で学ぶ中国人のツボ 爆買い旅行者の正体 訪日旅行の主役は内陸住民 まるわかり　爆買い客の傾向と対策 日本企業は働きやすい？　中国人若手社員の赤裸々なホンネ なぜ移住？　日本に住みたがる富裕層

「新常態」は失敗に終わり、習近平は「最後の皇帝」となる！ 崩壊が目前に迫った中国の現状と、日本の命運を左右する中国崩壊後の世界経済の大局を読み解く。 著者最新の国際情勢・世界経済分析。 これまで中国経済は、大規模な都市開発や高速道路、高速鉄道建設といった膨大なインフラ整備による投資主導での経済成長を果たしてきた。いわば、国家主導の「国土開発バブル」で高度成長を実現させてきた。しかし、いまや、この「国土開発バブル」による成長モデルが完全に崩壊してしまったのだ。 中国は、早急にこれまでの投資主導による経済路線を改めなければならなくなった。「量から質」への転換とはそのことである。ただ、この「量から質への転換」はそう簡単に実現できるものではない。そのさじ加減を誤れば、これまでの「国土開発バブル」を請け負ってきた中国国内の企業、具体的には鉄鋼会社や建設会社、セメント会社や鉄道車両会社、さら不動産デベロッパーといった膨大な数の企業が一気に破綻の危機に陥ることになる。そうなれば、危機は経済分野だけにはとどまらず、社会秩序の混乱を経て、最終的には共産党独裁という政治体制までもが危機に直面することになりかねない。 　だからこそ、中国は多少強引にでもＡＩＩＢの創設を急いだのである。国内需要が飽和に達したいま、労働者も含めた自国企業の設備を海外へと展開させることができなければ、経済破綻、国家破綻の危機に直面してしまう。そうならないために、ＡＩＩＢによる融資で資金を手当てし、海外の開発やインフラ整備事業を、自国の過剰供給をさばく格好のはけ口にしようとする思惑が見え見えなのだ。まさに、追い詰められた中国が「中国による、中国のための銀行」をつくったのがＡＩＩＢなのである。（本書・序章より）

中国でビジネスを成功させるためにはどうすればいいか。日中経営者フォーラムで日本の大企業の社長たちを感嘆させた中国最高のコンサルタントの教えを、本邦初公開。 【主な内容】 原則1　日中市場の特質、マネジメントスタイルの違いを理解した上で行動する 原則2　日本で成功したビジネスモデルをそのまま中国に当てはめてはいけない 原則3　激変する現代中国の実像をつかみ、先見の明を持つ 原則4　さまざまなステークホルダーの需要をとらえ、矛盾の中でバランスをとる 原則5　日本本社と中国現地法人が一体となり迅速に取り組む 原則6　現地人材を惹きつけ、魅了し、やる気にさせる 原則7　迅速かつ賢明な意思決定をし、戦略的に行動する 原則8　情に流されない 原則9　商談、交渉においては、周到な準備をした上で根気強く駆け引きをする 原則10　中国社会の動向を把握し、リスクに備え、公的危機を最小化する

日々、日本に伝わってくる中国の「反日」情報は、はたして本当に中国の姿、中国人の本音を表しているのだろうか。本書は、30年以上にわたって中国ビジネスの最前線で活躍してきた著者による、真実の中国論。 「中国のエリートは実は日本好き」「中国人のほとんどは靖国など問題にしていない」など、現地で多くの中国人に接し、リアルな情報を持っている著者にしか書けない視点が満載の書。 【本書の主な内容】 ◎習近平も李克強も実は日本通だ! ◎中国人の多くは靖国参拝など気にしていない ◎中国のバブルはまさに崩壊前夜である ◎なぜ、日本人は中国人に騙されるのか ◎中国では宴会を制する者がビジネスを制する ◎中国の技術レベルは「着眼一流、着手三流」 【主な内容】 第1章　【「反日」中国の実像】　中国のエリートは実は日本好きだ! 第2章　【史上空前のバブルの実態】　中国のバブルはまさに崩壊前夜である 第3章　【悪評高き中国ビジネス】　なぜ、日本人は中国人に騙されるのか 第4章　【中国人の生活、習慣、職業観】　日本人が知らない中国人の素顔 第5章　【今後の中国社会】　中国が百年、日本に勝てない理由

極超音速飛翔体の開発、暗躍するサイバー部隊、海軍力の増強…、中国は戦争を起こす気なのか。新進気鋭の論客が中国の意図を読み解く。 【主な内容】 第一章　中国の軍事戦略は理解できるのか? 第二章　サイバー攻撃は中国軍が関与しているのか? 第三章　なぜ中国は防空識別圏を公表したのか? 第四章　なぜ中国は海軍力を強化しているのか? 第五章　ゲームチェンジャーの登場なのか? 第六章　なぜ中国は西進戦略を進めるのか? 第七章　人民解放軍は戦う組織なのか? 第八章　中国の軍事戦略 第九章　日本を守るために

中国が主導する影響力工作の実態！ 米国安全保障政策に強い影響力を持つ、外交問題評議会メンバーによる警告の書。 ジョン・ボルトン氏（元米国家安全保障担当大統領補佐官）・推薦 本書は、中国がこれまで試行錯誤を重ねながらも、辛抱強く世界で実行してきたメディアを対象とした影響力工作について、詳細に調査、分析した解説書であると同時に、原著者は最終章（第12 章）において、中国とどう向きあっていくべきかについて、多くの提言をしている。 日本も中国による影響力工作の対象の例外ではない。本書は、日本の安全保障に対する警鐘の書であり、時宜を得た書と言える。日本人の読者は、中国の影響力工作の実態、現実を知って驚くとともに、日本の安全保障につき再考を迫る契機となる書籍であろう。（「訳者あとがき」より）

ドローン「ファントム」のＤＪＩ。スマホや通信機器のファーウェイ。メッセージアプリ「ウィーチャット（微信）」で有名なテンセント。みな中国・深センを代表する企業だ。なぜ、こうした企業が深センを拠点とするのか？そこにはトライ・アンド・エラーを短期間に繰り返し開発・製造を進める姿があった。今やアジアのシリコンバレーと呼ばれ、起業家の野心が沸騰する街。深セン「メイカー革命」の今をリポートする。 本書は『週刊東洋経済』の連載「深セン発 中国メイカー革命」（２０１７年３月４日号～３月２５日号）を電子化したものです。

賃金上昇や人民元高などで中国での生産コストが高まり、中国よりもインドネシア・タイへの投資を優先する日本企業が増えている。 　中国の生産年齢人口は15年にピークを迎える見通しだ。豊富な労働力を安く提供するという発展モデルは維持できない。一方、都市住民の消費レベルは急速に向上している。「世界の工場」を市場に変えることはできるのか。中国で急拡大中のイオンのショッピングモールや無印良品、日本式介護施設など、最新情報を交えながら「中国ビジネス新常識」を紹介。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年11月15日号掲載の36ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 中国　高成長の終わり 習近平5つの試練 　【1経済政策】過剰投資抑制に全力 　【2不動産市場】崩落回避へ政策転換 　【3企業改革】技術革新を誰が担う 　【4法治の推進】地方への統制がカギ 　【5近隣外交】経済力使い緊張緩和 習近平を動かす2つの危機感 【現地報告】地方の「官製バブル」は崩壊寸前 看板政策・都市化の落とし穴 アリババだけじゃない!　世界が認めた中国の成長企業 　【復星集団】中国のバフェット、日本投資の全貌 【奇虎360科技】百度を脅かすネット市場の風雲児 　【華為技術】通信のガリバー、その発想と危機感 　 金融でアリババ追うテンセント Interview日本は中国とどう付き合うべきか 【中国ビジネス7つの新常識】「世界の工場」を市場に変える 　【新常識1】消費の進化は日中で同時進行(イオン、ヨーカ堂) 　【新常識2】モール建設数は世界ダントツ 　【新常識3】成金趣味を卒業。無印良品が大攻勢 　巨大モールの増殖で圧倒される百貨店 　【新常識4】介護福祉には国策の追い風 　【新常識5】自分でやるより出資で儲ける 　【新常識6】撤退には相応の覚悟と準備を 　【新常識7】法令順守要求は先進国並みに

●米軍がアジアへのシフトを急ぐのはなぜか? ●北朝鮮が日本、韓国に急接近する理由とは? ●外国人投資家が日本株を買い控える理由とは? 　　　　↓ すべては中国のクラッシュに備えた行動である バブル崩壊、シャドーバンキング問題による金融不安、深刻な公害による環境破壊……、 史上最大級の経済危機から共産党の一党独裁体制は崩壊する。 中国は分裂し連邦国家になり、朝鮮半島には統一国家が誕生する。 ベルリンの壁崩壊→ソ連、東欧の解体と同様の歴史を変える出来事が、 間もなく東アジアでも起こることになる。国際情勢分析の第一人者が最新の東アジア情勢を読み解く。 【主な内容】 序　章　アメリカは中国の崩壊を確信している 第1章　共産党VS人民解放軍　激化する抗争 第2章　深刻化する党内腐敗と環境汚染 第3章　経済大国から転落する中国 第4章　そして北朝鮮は韓国に統合される 第5章　中国大崩壊後の世界と日本

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 長期の経済低迷の影響で脆弱になってしまった地域の中小企業金融をどのように支援すべきか。理論と実証の両面から中小企業支援策の現状に迫り、望ましい政策を分析する。 【主な内容】 第1章　変化する中小企業と金融支援:地域の視点 第2章　中小企業の負債満期構成:法人企業統計調査個票データによる分析 第3章　ディスカレッジド・ボロワーズと貸金業市場 第4章　1990年代における地域金融機関貸出行動:不良債権と自己資本の影響 第5章　不況期における地域の中小企業向け貸出 第6章　貸出市場における効率性と信用保証:2次元情報非対称性のもとでの逆選択 第7章　供給サイドを考慮した信用保証の分析:特別保証の経験 第8章　都道府県による制度融資の実証分析:制度融資決定関数の推計 終　章　中小企業金融支援政策の課題

三井物産に入社して以来、イランでのIJPCプロジェクトをきっかけに 中東、アメリカを中心に欧州など、世界と深く深くかかわってきた著者が、 自身の過去を語りつつ、いま世界で何がおきているかを整理する。 戦後、海外派兵をしなくなった日本で、ピーク時は3500人もの邦人がイランで働いていた 三井物産のIJPCプロジェクト。 イラン革命、イラン・イラク戦争の荒波に翻弄され、そのとき 世界で何が起きているのかを現地で調査するところから、 寺島氏の情報収集活動が始まった――。　そうして形成されたインテリジェンスが、 現在の知的活動を支えている。 寺島氏の経験を追体験することで、エネルギー面で見た戦後日本の歴史と、 これからの日本のエネルギー政策、中東との関わりがどうあるべきか、気づきを得られる。 宗教対立、グローバル・ジハード、エネルギーとしての原子力、アメリカの外交政策など、 現代を動かす重要な要素のそれぞれがどう絡み合っているかを読み解いていく。 21世紀の経済社会を生きる人へ、現場からのインテリジェンスに基づいた世界認識を示す。

開成、灘、麻布など、超一流校の、超一流の教え―― 「日本製エリート」は、こうして生み出されている! ■褒める言葉 「君たちは、18歳の集団としては世界一の能力を持っている」 「才能を放っておくのは、もったいない」　など ■奮い立たせる言葉 「努力しない者に栄冠はない」 「“自分が優秀だ”なんて勘違いしてはダメだ」　など ■人格を育む言葉 「世のため人のために尽くせる男になったら、それでいい」 「孤立してもいい」　など ■勉強に関する言葉 「脳みそは、負担をかけなければ鍛えられない」 「世界を変える人たちに学べ」　など ■女子校の言葉 「自分の考えに責任をもち、物怖じせずに意見せよ」 「気だてのやさしい女性に」　など 東洋経済オンラインの人気連載がついに書籍化! 中高生の親、子供の中学受験を考えている親、必読! 【掲載校】 開成、麻布、灘、巣鴨、東大寺　他、全10校。 【主な内容】 #01　開成　　　　柳沢幸雄校長 #02　麻布　　　　氷上信廣元校長 #03　巣鴨　　　　堀内不二夫校長 #04　武蔵　　　　梶取弘昌校長 #05　女子学院　　風間晴子院長 #06　豊島岡女子　竹鼻志乃校長 #07　灘　　　　　和田孫博校長 #08　東大寺　　　矢和多忠一校長 #09　栄光　　　　金子好光校長 #10　渋幕・渋渋　田村哲夫校長

大前研一氏推薦！　“人類発祥の地「アフリカ」がいよいよ来た！” この本は、現地情報×ファクトフルネスで、30年前の頭を切り替える新感覚ビジネスパーソンの教養書です！　たとえば、次のことはすべて、アフリカのファクトフルネスです！ ◆ 15分以内に輸血用血液バッグを運ぶドローン ◆ 銀行口座がなくてもキャッシュレス決済 ◆ どんな田舎でも受診できるAI医療診断 ◆ 東アフリカ主要国の首都を結ぶ高速鉄道 ◆ 西アフリカのドバイを造る2000億円プロジェクト ほかにも、爆発的な人口増加、平均年齢19歳、テック系スタートアップの躍進、キャッシュレス化率90％、新幹線の開通、ショッピングモールの登場など、まだまだ驚きの事実があります。 本書を読めば、アフリカのイメージがきっと一変します。アフリカは、かつて日本や中国、インドが歩んできた道を、加速度をつけて突き進んでいるのです。最先端のテックビジネスが社会実装され、近未来のビジネス地図がまさに今、書き換えられようとしているのです。

「株式投資がうまくなるには、どうしたらいいのか」──。銘柄の選び方や売買タイミングの判断など、実際に投資を始めてみると、戸惑ったり不安を覚えたりすることが少なくないはず。 　投資をテーマにした漫画　『インベスターＺ』を読んで「投資脳」を鍛え、プロが伝授する銘柄選びや売買のコツを武器に実践に臨もう！　株式投資歴７年のお笑い芸人・天野ひろゆき氏インタビューも掲載！ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月25日号掲載の21ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 『インベスターＺ』で学ぶ投資心得 投資のプロにも刺さったあのシーン Interview「株は知的なゲームだからこそ面白い」漫画家／三田紀房 Interview「株式投資のススメ」お笑い芸人／天野ひろゆき（キャイ～ン） 元敏腕ファンドマネジャーが伝授「上昇株の正しい見極め方」 お宝銘柄は四季報を読んでこう探せ！ トルコ人の私も四季報を読破「中小型株は今が仕込み時」 まずは基本の株価指標で判断する 見逃すな！　急落前に出現する４つのサイン

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1980年代後半の資産インフレとその後のデフレ経済は、日本経済を20年にわたって振り回し、景気の沈滞につなげてしまった。今、超金融緩和の時代を迎え、久しぶりに明るい未来に期待をつなぐ向きも強いが、資産インフレ・デフレはいったん引き起こされると正常な状態への回帰は資産・負債の調整速度が低いだけに、社会経済に長期間にわたり多大の摩擦と犠牲とを強いる。こうした観点から、長期はともかくとして、短期的、中期的には、大都市圏を中心に不動産バブルの危険性の中にいることを日本は重視し、自らの立ち位置を冷静に検証し、過去の経験や研究成果に基づいて、適切な手立てを講じて安定的な不動産市場の維持・確保及びバブル防止に努める必要がある。本書は、そのような意識を持った学識者の分析、提言の書である。 【主な内容】 第1部　視点・論点 第1章　グローバル及び日本の不動産市場概観とアジア富裕層によるマンション投資動向 第2章　世界における資産バブルに対する政策対応の議論と日本への含意 第3章　金融政策と不動産価格の関係―バブル崩壊以後の日本について― 第4章　銀行融資が土地価格に及ぼす影響:東京の売買・融資マッチングデータの分析から 第5章　アベノミクスを巡る最新事情と課題 第6章　リバース・モーゲージ債権の証券化に関するマクロ経済学的考察 第7章　超金融緩和が不動産価格に及ぼす影響 第8章　あのバブルから四半世紀、再びバブルは起きるのか 第9章　外国人の日本国内の土地取得と土地法制度上の根本問題 第10章　現今の金融緩和と不動産市場における「期待」の醸成 第2部　研究論文 第11章　住宅価格の空間的波及 第12章　首都圏中古マンション市場の取引状況と価格―在庫循環についての一考察― 第13章　人口減少・高齢化は住宅価格の暴落をもたらすのか? 第14章　家賃-価格比率の意義と留意点について 第3部　特別論文 第15章　大災害対策と財産権補償―金融緩和期にこそ進めるべき都市災害対策―

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 史上類のない世界同時緩和に潜むリスクとは？ 日本銀行（ＢＯＪ）、ＦＲＢ、ＥＣＢ，ＢＯＥがこれまでとってきた金融緩和策を比較し、史上類のない世界同時緩和の実情を明らかにする。 ●各種のレポートや中央銀行総裁の発言などから、世界の議論の潮流を読む 超金融緩和の副作用を指摘したレポートや、中央銀行関係者の証言なども多数紹介しながら、金融緩和のリスクを整理する。 ●これからの金融政策のあり方を示唆する 日本のデフレの真因は賃金水準の低下と交易条件の悪化にある。 デフレ脱却には、金融政策だけでなく産業のダイナミズムを取り戻す取り組みも重要。 日本銀行が今後採りうる政策も提示する。

「顧客から学び、顧客を超える」日本のパワーブランド経営者８人の話から、普通の人が熱中して働き、非凡な成果を出し、顧客に感動と驚きを与え続ける経営を学ぶ。 【主な内容】 序　章 フォーシーズンズの哲学／第１章　超顧客主義について考える／第２章　超顧客主義が本物をつくる／第３章　人は成長する／第４章　夢を実現する組織／第５章　企業文化をつくる／第６章　「場」をつくり行動する／第７章　新たな挑戦

光・量子が、半導体、スマート製造、スマートモビリティ、セキュリティを変革する。 最先端の光・量子コンピューティングで「超スマート社会」の実現へ！ デジタル未来社会Society 5.0実現を目指す最前線をわかりやすく紹介。 日本政府が2022年に公表した『量子未来社会ビジョン』では、2030年には国内で、量子コンピューティングを含む量子技術の利用者を約1000万人とすることが目標として掲げられている。今や、量子技術は、近い将来に我々の身の回りに根ざす重要技術であると位置付けられている。 本書では、国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」第２期の「光・量子を活用したSociety 5.0実現化技術」をテーマに、最先端のイノベーションや研究成果、社会実装への取り組みなど、プロジェクトの全貌をわかりやすく紹介。 『ここで生み出されたイノベーションを産業や企業のビジネスで生かすことができれば、半導体などのスマート製造、自動運転やロボットなどのスマートモビリティをはじめ、多くの分野で日本経済や日本企業の成長に貢献できるのではないでしょうか。日本はこの分野で、世界をリードする潜在力をもっていると確信します。』（「おわりに」より） 科学技術イノベーションが拓く、新たな社会とビジネスのあり方を問う注目の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 欧米の社会問題やテロ事件、中東での騒乱などの海外のニュースをよく理解するには、キリスト教の知識が欠かせません。 ビジネスで外国人と付き合う機会も増えています。異文化を理解することは、今やビジネスパーソンの必修科目といえるでしょう。 本書はそうしたニーズに応えて、キリスト教の考え方、歴史、聖書の内容をやさしく解説しました。 ２色刷りで図解や画像を多用し、日本人にはあまりなじみのないキリスト教の世界を、イメージでもつかみ取れるようにしています。 キリスト教についてちょっと知っておきたいが、骨の折れる読み物は避けたいという人にぴったりの、コンパクトな解説書です。

日銀による「異次元の金融緩和」は「超絶バブル宣言」、世界が変わる。日本人に投資やビジネスに大チャンスがやって来る。1ドル125円、1ユーロ170円を超える円安になり、世界的なバブルが発生する。当然、日本株がブチ上がり、不動産投資がブームとなる。その時、投資の初心者はどのようにしてバブルの波に乗ればいいのか？安心・確実なバブル時の投資のコツを紹介する。 まえがき：「異次元緩和」は日銀の「超絶バブル宣言」 第１章異次元の金融緩和 第２章インフレ政策7つのメリット 第３章お手本はアメリカにある 第４章自虐デフレ政策の傷跡 第５章異次元緩和反対の声が大きい理由 第６章なぜ超絶バブルが起こるか 第７章異次元バブルの本命株 第８章世代別バブル利用法 第９章緩和終了3つのケース 第１０章　異次元バブル「祭りのあと」 あとがき　もう一度「坂の上の雲」を追いかけよう

パソコンを触っている時間は「仕事」ではなく単なる「作業」！ 仕事で成果を挙げるためにも、 大きくキャリアアップを図るためにも、 パソコン操作の時短テクニックは、絶対に必要なビジネススキル。 伝説の炎上案件を次々と鎮火させた敏腕プロジェクトマネージャーが教える、 人生の可処分時間を増やす53の技

【混迷の時代にこそ、ケインズが本当に伝えたかったこと】 今に響く、社会科学史上で最も影響力のある世界的名著。 わかりやすく、エッセンスを凝縮。 【『一般理論』って、そういうことだったのか！】 ●『一般理論』が書かれた時代背景は？ ●『一般理論』に対する評価が時代と共に180度変わるのはなぜ？ ●ケインズの描いた経済の未来とは？ 【この一冊で『一般理論』を語れる！】 「美人投票」「アニマルスピリット」「長期的には、われわれはみんな死んでいる」などの『一般理論』とそれ以外の名言、ケインズの生涯とゴシップもやさしく解説。 伝説の経済学者による危機を乗り越える希望の書

この本に出会えてよかった！（20代女性） いろんな世界を見たくなった！（30代女性） 気持ちが明るくなった！（40代女性） 長く生きていく勇気をもらった！（50代男性） たくさんの絶賛の声をいただいた、『ライフ・シフト』。 この「１０年に一冊」の必読書のエッセンスを、ぎゅっと凝縮。 読みやすい自己啓発書のスタイルでお届けします。 ４００ページのオリジナルを読み通す時間がない、翻訳書は苦手、 『まんがでわかる　ライフシフト』では深い内容まで読み取れないといった 読者のための、エッセンシャル・バージョンです。

完成まで4年をかけたこの続編『超ヤバい経済学』は、「余裕で1冊目よりずっといいって胸を張って言える」と著者も自信満々。『ヤバい経済学』以上にヤバい内容で、読者を惹きつけて離しません。 「経済学的アプローチ」と出てきますが、『ヤバい経済学』と同様に経済学の知識がなくても大丈夫です。売春婦の戦略から地球を冷やす方法まで、レヴィットとダブナーのコンビが世の中の見方をまたひっくり返すのをぜひお楽しみください。 【主な内容】 序　章　経済学が「ヤバい」とは 第1章　立ちんぼやってる売春婦、デパートのサンタとどうしておんなじ? 第2章　自爆テロやるなら生命保険に入ったほうがいいのはどうして? 第3章　身勝手と思いやりの信じられない話 第4章　お悩み解決いたします――安く簡単に 第5章　アル・ゴアとかけてピナトゥボ火山と解く。そのこころは? 終　章　サルだってひとだもの

決断と実行の集合体が経営なのである 企業の全体の方向性を決めるような戦略の決断、あるいは後継者人事の決断、大型買収の決断、海外進出の決断……。 経営者はさまざまな決断を下さなければならない。 そして、決断を下すのは、経営者だけではない。組織の中のそれぞれの立場の人が、大なり小なり「自分にとっては決断」というべき行為をとっている。 多数の決断と実行の集合体が、経営であり、組織なのである。 決断には、発想、検証、跳躍、この３つのステップが必要である。まず発想、次にその発想の適切さの検証、そして最後に迷った末の跳躍である。この３つのステップを支えるものが、直感、論理、哲学である。 直感で発想し、論理で検証し、哲学で躍進する 直感で発想し、論理で検証するのは、読者みなさんの納得を得やすいだろう。なぜ哲学が決断の本質である最後の跳躍に必要なのか。「思い切る」「見切る」という跳躍らしい行為を人が行なうためには、単に論理的な正しさに加えて、哲学がなければ跳べないからである。とくに、大きな決断であればあるほど、哲学の支えを必要とするだろう。 本書は、直感、論理、哲学、この３つの要素がどのうように影響し合い、支え合っているのかを明らかにしつつ、経営の知的思考の本質を明らかにしていく。

「ストック」と「フロー」に注目すれば、どんなに素人でも会計の本質がこんなに見えてくる。企業会計にまつわるすべての実務知識とそれを仕事に活かすための方法をやさしく伝授。 【主な内容】 第1章　会計を学ぶ意義──あなたは利益改善の方法を提案できますか? 第2章　これを押さえればすべてわかる「ストックとフローの概念」 第3章　(+)と(-)のストックを対比させた「貸借対照表」 第4章　貸借対照表が変化する5つのパターン 第5章　企業活動と会計 第6章　損益計算書 第7章　キャッシュフロー計算書 第8章　会計知識を仕事に応用しよう

「言葉を変えれば、性格も変わる。性格が変われば、人生も変えられる」。言葉は人生を支配しています。ほんの少しの言い換えで、感情が変わり、人生も変えられます。感情を激変させ、人を幸せにする力を持っている言葉の潜在力を「ポジティブトーキング」によって１００％活用するノウハウを紹介します。

本書では、テレビやラジオの健康番組で大人気のベストセラー医師が、健康長寿、自律神経、腸内環境、免疫力、肥満、栄養学、健康法、食事、生活習慣、エクササイズなど、健康に関するさまざまなことを本気で語り合います。白澤卓二先生は、健康で長生きするためには何をすべきなのか？　１００歳までボケることもなく、寝たきりにもならないためには、何をどのように食べ、どのような生活習慣や運動をすればいいのか？　その追究に力を注いでいます。一方、小林弘幸先生が追究するのは、今日のパフォーマンスです。病気の人が健康になるためには、スポーツ選手が結果を出すためには、今何をするべきなのかを追究しています。白澤先生のエンドポイントは健康長寿、小林先生のエンドポイントは今日のパフォーマンスと大きく異なるのですが、予防医学という視点で見ると意見が合致します。人生の質を高める生き方、病気が逃げていく生き方に必要なのは、今日のパフォーマンスをあげ、しかも健康長寿になるための方法です。この会議で導き出されたことは、今日のパフォーマンスをあげるためにも、健康長寿になるためにも必要なことです。さらに、スポーツやビジネスなどで結果を出すためにも必要なことです。みなさんが、パワフルに輝く人生を送るために、今すぐできることから始めていただきたいと思っています。（編集者より）

2014年9月18日、ノーベル賞に最も近かった経済学者、宇沢弘文氏が86年の生涯を閉じました。数理経済学者として米国で活躍した後、“行動する経済学者”として、公害に悩む水俣で患者の苦しみを聞き、空港建設問題に揺れる成田では国と住民の調停役を買って出ます。 　「社会的共通資本」の理論を提案し、すべての人々が幸せに生きられる社会を考え続け、その思想は世界中から高く評価されました。大経済学者の波乱の86年をたどります。環境や医療問題、石橋湛山に関する過去のインタビューも同時収録。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年10月18日号、2008年11月1日号ほか、『自由思想』(石橋湛山記念財団発行)117号掲載の27ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 人間の心の復権を唱え続けた大経済学者 Interview「市場原理主義と官僚統制が医療を崩壊に追い込んだ」 Interview「『比例的炭素税』を導入せよ」 対談　宇沢弘文×三好俊夫(松下電工会長:当時) 「資本主義の“次”を問う。国、企業の新たな役割」 Interview「『有髪の僧』石橋湛山へのアフィニティー(親近感)」

著者の大蔵省財務官時代の講演録などを基に為替政策の考え方とアジア金融協力の構想を明らかにする。リフレ政策を訴えた講演も収録。

テレビ、雑誌、新聞など、多くの媒体で、通信販売の商品を目にしない日はない、といっても過言ではない。 そしてサプリメントや化粧品、健康器具、食品などの通販商品に全く関心を持たないという人は少なくないのではないか。 なぜ、通販商品がここまで多くの人の購買意欲をかき立てるのだろうか。 それは、価格の決め方から、ブランド施策、メディア戦略まで、顧客との絆を深める施策がふんだんに採られているからだ。 本書は、メーカー、専業通販、中小企業など30社以上の事業を支援し、成功に導いたノウハウを解説し、 売上800億円を支える最新メソッドを学べる「教科書」である。 通信販売ビジネスに参入している、また参入を考えている企業の担当者、経営者の方々にぜひおすすめする好著である。

化粧品、健康食品等々の売上倍増！「クリエイティブテスト」の手法を一挙公開 ４つのパターンのうち、「注文を多くとれるチラシ」はどれか？ 「クリエイティブテスト」＝「売上を上げるチラシがわからない、つくれない」という悩みを解決するマーケティング手法 担当者の経験や好みで広告紙面をつくってはいけない！ 通信販売の広告では、紙面のデザインなど感覚的な良し悪しよりも、「いかに消費者から注文があったか」という費用対効果の指標で広告を評価します。 健康食品や化粧品などの通信販売で、費用対効果を最大化する手法が「クリエイティブテスト」です。 クリエイティブテスト（広告効果判定テスト）では、同じ商品、同じ価格表示のチラシを複数のパターンでつくってみて、ターゲットに響くキャッチコピーやビジュアル表現を、まずは小規模な市場で検証します。その結果を見て最も効果的なチラシを選んで、大規模展開することで、チラシ配布の費用対効果は倍増、３倍増にできる場合もあります。 通販市場は、年間４兆6700億円（～2011年３月）を超え、過去10年で２倍となっています。特に、健康食品、化粧品分野は、大手メーカー系、ベンチャー系ともに参入企業が増加し、広がりを見せています。 本書では、通信販売の広告制作について、知っておきたい業界基礎知識から紙メディアでの掲載原稿、チラシの制作ノウハウまで、初心者にもわかりやすく、体系立てて解説しています。 【主な内容】 第１章　初級編（1）　通販ビジネスの全体像を知る 第２章　初級編（2）　通販に学ぶ「新規顧客獲得」と「リピート顧客の離脱防止」 第３章　中級編　　売上を上げるチラシ紙面のつくり方 第４章　上級編　クリエイティブテストの方法 第５章　応用編　明日から使える反響アップの仕掛け 第６章　実践編　事例に学ぶクリエイティブテストの活用法

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスの現場や経済記事で頻繁に使われるフレーズ100を、ニュアンス・語法を含めてエッセイ風に解説。さらに増強センテンス400で応用可能となっており、表現力が倍増します。 【主な内容】 はじめに PART1　市場・景気動向、企業業績にかかわるフレーズ PART2　企業経営・政策運営にかかわるフレーズ PART3　国際金融の現場で用いられるフレーズ PART4　ニュースによく使われるフレーズ

「役割」「選択肢」「条件」「関係性」=アンラーニングの4つの型、 吸収能力(absorptive capacity)、粘着する知識(sticky knowledge)、 ソーシャルサイド・クリエイティビティ、ユーザーイノベーション、 ダイバーシティの罠…… 固定観念をリセットし、考え抜く力を身をつける 「コア事業への集中と選択が必要だ……」 「ダイバーシティは高めるべきだ……」 「ベストプラクティスは万能だ……」 その通説は本当に正しいのか? アンラーニングによって、「固定観念=思い込み」をリセットできると、 問題の解決策に辿り着くための「思考持久力=考え抜く力」が高まります。 【主な内容】 第1章　「経営学は役に立たない」と言われている 第2章　なぜ「経営学は役に立たない」と言われるのか 第3章　経営学は役に立つ 第4章　経営学による「役割」のアンラーニング:吸収能力(absorptive　capacity)とは何か 第5章　経営学による「選択肢」のアンラーニング:粘着する知識(sticky　knowledge)とは何か 第6章　経営学による「条件」のアンラーニング:ソーシャルサイド・クリエイティビティ(social　side　of　creativity)とは何か 第7章　経営学による「関係性」のアンラーニング:多角化(diversification)は業績を悪化させるか 第8章　経営学は使い方次第

「データサイエンス」。ここ数年、数量的思考力を高めようとするビジネスパーソンが増えている。そこで、データを分析する際に必要な統計の基礎知識をざっとおさらいし、景気動向や証券市場動向の理解に役立ててはどうか。数学が苦手でも基本原理や落とし穴を知ればレベルアップ。また経済学理論の変遷を交え、使える！経済学を紹介する。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年10月1日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

ネット市場を読み解く秘密は弁証法の活用にあった!IT社会の未来を語らせては右に出る者が無い著者による弁証法を使った予見力の鍛え方の本。ヘーゲル3つのテーゼで未来が見える! 【主な内容】 序　話　なぜ、調査や分析をせずに、未来が見えるのか 第一章　弁証法は、役に立つ 第二章　弁証法を、どう使うか 第三章　弁証法で、身につく力

▼このままではもったいない! 人は潜在能力の5～7%しか活用していないとされる。 ということは、9割は未開発。このまま放っておくのは、あまりにももったいない。 ▼脳のメカニズムを知れば、潜在能力をもっと発揮できる 創造力、集中力、発想力、記憶力などなどビジネスに必要な能力を司っているのは脳。 そのメカニズムを知り、活性化に役立つトレーニングを行えば、もっと能力を発揮できるようになると著者はいう。 そのトレーニングは苦しく難しいものではなく、実は気軽に楽しんでできるものなのだ。 ▼能力開発の達人が説く 著者はスポーツにおけるメンタルトレーニングの理論を利用して、ビジネスマンの能力開発にも取り組んでいる。 「スランプだ～」「仕事がうまくいかない」という悩みから脱出する方法をわかりやすく教えてくれる。 【主な内容】 第1章　「誰でもできる仕事」をしていては生き残れない 第2章　潜在能力を発揮させる脳のメカニズム 第3章　「デキるビジネスマン」に変身しよう 第4章　発想力はこうして生み出せ 第5章　アイデアを生み出す具体策 第6章　最新イメージトレーニングをマスターしよう 第7章　最新記憶術をマスターしよう 第8章　潜在能力開発トレーニングにチャレンジ!!

４００年の伝統ある築地本願寺でも 今、変わらなければ潰れます。 「カンブリア宮殿」で注目！ ・コロナ禍でもオンライン法要で集客力向上 ・予約殺到の３０万円からの「合同墓」 ・インスタ映えで大行列のカフェ 築地本願寺の「顧客創造」の３つのステップ ステップ１　「開かれた寺」になり一般の人たちと「ご縁」をつくる ステップ２　「人生のコンシェルジュ」になって「ご縁」をつなげる ステップ２　「ご縁」がつながった人たちに門信徒になっていただく 「なぜ、そんなことをする必要があるのか？」 私の提案に、居並ぶ僧侶たちは 半ば唖然としていたに違いありません。 どんな企業も、時代の変化とともに変わらなければ生き残れません。 それは寺院にしても同じことです。 変わりゆく時代の中で仏教の教えという変わらない価値を伝えるには、 その方法や手段も時代に合わせて変化する必要があり、 さらには自らが変化することを恐れてはなりません。 元銀行マン僧侶が挑むビジネスモデル変革とリブランディングから マネジメントの基本と「常識を超えるマーケティング」が学べる１冊です。

近代はどう終わるのか、「第２の中世」は到来するか 圧倒的なスケールで説く、水野「文明史観」の決定版！ 【内容紹介】 13世紀以降の社会は「数字（利益）は嘘をつかない」という前提の上に成り立っている。「神は嘘をつかない」という前提で成り立っていた中世キリスト教社会が崩壊していったのは「神が嘘をついた」からであって、人々は来世の天国よりも現世の暮らし向きが年々よくなっていく資本を信じるようになった。そこで、13世紀に教会は利子を認め信者を引き留めた。ところが、21世紀になって、「数字は嘘をつかない」という前提が揺らいでいる。現在は13世紀の身分社会以上に所得の不平等が広がっている。（略） 「21世紀の社会はいかなる方向に向かうか」であるが、社会の在り方は中心概念になにを据えるかで決まってくる。社会の仕組みの中心概念は、21世紀においてはもはやコイン（硬貨）ではない。イコン（聖像）が嘘をついたので、嘘をつかない数字を人々は信じるようになったが、そのコイン（資本）が嘘をつくようになったからである。所有権の概念や株式会社制度を見直し、ケインズのいう「明日のことなど心配しなくてもいい社会」を構築する必要がある。 ゼロ金利社会になって、ようやく日本人は働け、働けという強迫観念から解放され、人間の本質について考える時間を手に入れた。瞑想しても人間の本質はわからないので、「古典」あるいは芸術を学ぶ必要がある。ゼロ金利とは現在と将来の時差がなくなって、現在も将来も同じ価値となったことを意味する。将来もっとよくなるのではなく現在が最高なのである。すなわち、「より遠く」の将来ではなく「より近く」の現在に高い価値が与えられる。「資本の時代」が終わり「芸術の時代」が到来する。「より近く、よりゆっくり、より寛容に」が新たな行動原理となる社会が到来するであろう。（本書「はじめに」より要約抜粋）

18万部ベストセラー『東大読書』、待望の続編！ 偏差値35からの東大合格を支えた「最強のアウトプット術」。 仕事でもプライベートでも、「もう、文章には迷わない」！ ★本書の特徴★ マネするだけで、誰でも！ 「説得力」があり、「読者を引き込む」文章が「スラスラ」書ける！ メール、レポート、企画書、SNS…あらゆる場面で一生使える！！ ★本書で身につく、5つの「一生モノの文章術」★ ・「誰が読んでも」正確に伝わる　あとがき作り ・見違えるほど「読みやすく」なる　目次作り ・「説得力」が劇的に高まる　1人ディベート ・読者が思わず「引き込まれる」　質問トラップ ・ムダなく「効率的」に書ける　枝葉切り ★著者からのコメント★ 東大入試は全科目「記述式」。 文章を書くのが「大嫌い」で「大の苦手」だった僕は、2年も浪人しました。 でも、東大生がみんなやっている「書き方」に気づいたとたん、 文章を書くのが「大好き」で「大の得意」になり、東大にも合格できました。 本書では「偏差値35」だった僕でもできた文章術を、あますところなくご紹介します。 ――西岡壱誠

カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）による公立図書館の運営が議論を呼んでいる。「TSUTAYA図書館」には一定の評価がある一方、選書や独自分類のあり方について強い批判もある。誤解と憶測に満ちた、見えざる「企画会社」の素顔とは。 　経済メディアの取材をほとんど受けないＣＣＣの増田宗昭社長の独占インタビューも掲載。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年10月31日号掲載の20ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 「俺たちはお化けなんだ」 気がつけば書店チェーン最大手。成長はまだ続く Interview「変化し続けるのがＴＳＵＴＡＹＡの強さだ」日本出版販売専務●吉川英作 ＴＳＵＴＡＹＡ図書館の賛否 Interview「図書館のこと、本のこと、すべてに答えよう」カルチュア・コンビニエンス・クラブ社長●増田宗昭

書ける！話せる！伝わる！ プレイン・イングリッシュをていねいに解説 アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア政府が認める「短い英語」プレイン・イングリッシュ。欧米の官公庁はもちろん、ジャーナリズムやビジネスの現場で使われているスタイルです。「速く」「効率的で」「理解しやすい」を特徴とする簡潔な英語伝達法です。 本書は10のガイドラインに基づいて、プレイン・イングリッシュを「書く」「話す」ための方法を解説。強い動詞とシンプルな単語で、クリアでストレートに伝わる英語が使えるようになります。短く言い換える事例、単語の書き換えリストも豊富に掲載。非ネイティブが学びやすい英語の決定版です。

サブスクリプション、フリーミアム、レーザーブレード、リース、リピーター、……。企業と顧客との「つながり」方が大きな変貌を遂げている。顧客の価値観が「所有から利用へ」と変化し、ものづくり企業にも、もの売り企業にとっても、ビジネスの常識が根本から覆る。本書では、リカーリング（継続収益）を生み出す、ユーザーとのつながりの創りかたを提案する。現在、最注目の「サブスクリプション」をマネタイズ研究の第一人者が説き明かした決定版！ 【本書より】 　今、勝ち残るビジネスモデルとして注目されているのが、「サブスクリプション」です。実は、サブスクリプションは、「リカーリング」というビジネスモデルの１つです。 　私は、実業で役立つビジネスモデルを研究しているので、企業の悩みを聞く場面が多々あります。その中で、リカーリングモデルに変えようとして失敗した話も見聞きしてきました。なぜ失敗するのか。その答えは明白です。「つながり」という視点が圧倒的に欠けているからです。 　「つながりが不可欠な時代」に、どうしたら収益を生み出すビジネスモデルをつくれるのか。本書は、その理論を示すことが目的です。

Society５.0時代において守るべき3つの「つながり」とは？ 「21世紀の石油＝データ」を巡る戦いが始まった。 サイバーリスクにさらされる隠れた脆弱性に組織はどう対処すべきか。 2020年代、「信頼性確保」の競争が始まる。

日銀マン、商社経営、経済同友会代表幹事として、戦後復興から昨今の金融危機までを体験してきた著者が、その体験を交えつつ、「強い円」こそ日本経済が目指す道と説いた回顧録。

著者は、２１世紀にはハイテク製品がコモディティ化して値下がりし、代わって資源や食糧が希少品化する、一種の価格革命が起こると予想しています。こうした転換期に直面すれば、経済政策、為替政策も大きく変えざるを得ません。日本は「強い円は日本の国益」だと認識して、それを対外的にも公表すべきである、と強調しています。 著者の榊原英資氏は大蔵省財務官を務め、世界の金融・為替市場で「ミスター円」と呼ばれたスペシャリストです。近年は政治・社会分野にもわたる評論活動で知られていますが、本書では久しぶりに“ホームグラウンド”に帰り、ダイナミックな議論を展開しています。 ※本書は２００８年９月に東洋経済新報社より刊行された『強い円は日本の国益』を電子書籍化したものです。

心が折れそうになったとき、答えがここにある！　どんな失敗をしてもあきらめてはいけない！　たった一度の人生を力強く前進するためにどうすればよいか。一代で有力ウィッグメーカーに育て上げた著者が語る、どんな失敗もどんな困難も乗り越え、明るく前向きに人生を進むための処方箋。

ＩoＴやロボット、ＡＩ、ビッグデータを取り入れ、社会問題を解決したり、新たな技術やビジネスをつくり出したりする新社会（ソサエティー5・0）。そこに対応できる人材が求められている。確かに理系人材の活躍する場が想像以上に増えている。そこで、理系大学への進学を希望する子どもや親も多い。 そこで、「就職に有利そう」だけではない、研究や学びの奥深さを知り、自身が望む研究や学習環境を絞り込むことが大切だ。実際は学部・学科とも種類は多く進化も激しい理系大学。そこでは、どんな研究や学びがおこなわれているのか。「強い理系大学」を探す手がかりになるはずだ。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月30日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

安倍政権の安全保障ブレーンが説き明かす中国外交の本質。なぜ中国は膨張と分裂を繰り返してきたのか。日本を含めた新たな国際秩序を目指す中国外交と覇権の論理を、文明史的・地政学的視点から読み解く。 　かつて、「市場経済化で豊かになった中国は、いずれ民主化が進み独裁的な政治体制は徐々にではあれ清算されてゆくのではないか」、あるいは「経済大国として世界の有力なプレーヤーとなった中国は、国際社会の責任ある一員として、既存の国際秩序に自ら順応する国になってゆくだろう」といった中国の未来像が、日本のあちこちで語られていた。 　しかし、今、こうした中国の未来像に対し、「どうも、そうならないのではないか」、少なくとも「事はそう単純ではないようだ」「これは日本もうかうかしていられないのではないか」「では、一体どうすればいいのか」等々といった当惑や懐疑のムードに変わっている。こういう場合、よく欧米のジャーナリズムでは「チャイナ・オプティミズム」から「チャイナ・ペシミズム」への移行が始まったなどと評することがある。しかし、事はそう単純ではない。それは、単に、尖閣諸島をめぐる最近の日中衝突や習近平政権の誕生で中国の体制が逆に強権化し始めたこと、あるいは中国における環境問題や腐敗問題の実態がときが経つにつれ、いっそう悪化の兆しを見せていることなど、現象面に発する状況反応的な日本人の中国観の変遷と片づけられない、もっと深い次元の問題がかかわってくるように思われるのである。そこには、欧米諸国がまだ経験しておらず、韓国や東南アジア諸国ならついぞ経験することのない、日中間の深刻な「文明の衝突」といってもよい構造的な背景が横たわっているように思われるからである。（本書「新版へのまえがき」より抜粋）

2021年4月から高年齢者雇用安定法が改正され、企業は「70歳までの就業機会の確保が努力義務」となった。少子高齢化による人手不足は深刻で、女性や高齢者、外国人の就業も期待が大きい。同時に、男女とも平均寿命は80代に達し、長い老後をいかに経済的に支えるかが課題になる。まずは自身のキャリアや環境を棚卸し、これからの選択肢を組み立てる必要がある。「働くシニア」時代へ向けて、就労環境や選択肢、社会にとっての意義を今一度考えてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ちまたには老後のおカネに関する情報や“処方箋”があふれている。だが、その通説の多くは一面的であったり、正しい理解がされていなかったりする。必要な資産、公的年金、医療費、そして働き方などなど。定年直前になって考え始めるより、40代、50代の早い段階からの備えが肝心だ。まずは現在と定年後のおカネの収支を「見える化」することで、老後のためにできる事が見えてくる。心配ごとはつきないが、正しい知識と理解で、後の後悔を避けることもできるかもしれない。100年人生を確実に生き抜くためのおカネの最新技法を解説する。 本誌は『週刊東洋経済』2018年7月7日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

やがて６０歳・６５歳など定年を迎える日はやってくる。「まだ先のことさ」と思っているかもしれないが、今から定年後の生活や仕事のことをイメージできれば、自分に合ったさまざまな選択肢が見えてくるかもしれない。元気なうちは働きたいと考える人も多い。これまでのキャリアを生かしながら、自分が本当にやりたい仕事は何か、見つめ直してはいかがだろうか。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月３０日号掲載の２４ページ分を電子化したものです。

大企業の45歳以上を対象にした人員削減や「老後2000万円不足」問題など、将来の収入への不安は募るばかり。長く稼ぐ手段として、副業や資格取得・学び直しが脚光を浴びている。現状では、66歳以上のシニア人材の雇用については、大企業の約2割しか制度を導入していない。識者は、定年後も働き続けるには『もう1人の自分』が必要と指摘する。これまでの延長線だけでなく、未来へシフトできる自分が必要な時代だ。長く働き、長く稼ぐすべを身に付けよう。そのために、なるべく早く準備を始めることが必要かもしれない。 本誌は『週刊東洋経済』2019年7月20日号掲載の30ページ分を電子化したものです。