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NEW-【総力特集】高市早苗総理大臣の人間力 ◎サナエ式人材登用法と気になる石破似の性格 中北浩爾 田崎史郎 ◎親族が明かした高市家のヒストリー 家庭的な父と働く母の愛娘 甚野博則＆本誌取材班 ◎維新は吉村イズムを貫徹しろ 橋下徹 ◎メシ友・遠藤と心友・木原の逆転劇 赤坂太郎 ◎日本の地下水脈【最終回】大衆よ、ファシズムに呑まれるな 保阪正康 ◎アサヒ供給マヒ 会社はＡＩで守るしかない 北村滋 ◎裏読み業界地図 9 トランプ関税対策は日米チョコ戦争に学べ 大西康之 ◎日本の顔 インタビュー 筒井義信 経団連会長就任直後の重たい知らせ ◎大成建設の天皇、大いに語る 森功 安倍外交団で見た世界一悲惨な建設現場 ウラジオストク ◎彬子女王と母信子妃 決裂の瞬間 三笠宮家分裂の凄まじい内幕 娘は訴えた「母は皇族にふさわしくないから父と離婚させてください」 秋山千佳＆本誌取材班 ◎『香淳皇后実録』最大の読みどころ 原武史 ◎秀吉と秀長【第3回】 磯田道史 ポスト信長は土木・情報・スピードが決めた ◎伝統の妙技「土俵築」土を叩き固め、神を宿す 立呼出 克之 ◎２０２５年ノーベル賞受賞者インタビュー 坂口志文 ユーレイ学者から高齢者希望の星へ 北川進 ３つの言葉が発見につながった ◎歳末寄席スペシャル・トーク 自分の地図は自分で作ろう 神田伯山 沢木耕太郎 ◎女流作家に憧れた私たち 山田詠美 江國香織 川上弘美 【特別企画】驚きの成功から学ぶ 素晴らしき哉、第二の人生！ ◎二つの人生を上手に生きるコツ 清水建宇 生島淳 ◎アナウンサーからタミヤ顧問 松井康真 ◎プロ野球選手から保育士 高澤秀昭 ◎エンジニアから将棋棋士 瀬川晶司 ◎広告代理店から海女 上田茉利子 ◎こわい性格診断「MBTIブーム」 小塩真司 ◎第73回菊池寛賞発表 【新連載】飲食バカ一代！ 2 松浦達也 九州じゃんがら 下川高士 ◎成田悠輔の聞かれちゃいけない話 ９ ゲスト 仲里依紗 主役ってできればやりたくない。みんな“いい人”だから 【連載】 ◎ディープな地経学6 マット・ポッティンジャー ◎ミスター円、世界を駆ける【最終回】 神田眞人 ◎ゴルフ春秋10 ◎言霊のもちぐされ14 山田詠美 ◎地図を持たない旅人20 大栗博司 ◎有働由美子対談83 水野良樹（ソングライター）……ほか -
NEW-【内容紹介】 「移民政策」「コメ不足」「トランプ関税」「AI敗戦」 今、この問題を直視せよ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 “答えのない時代”の思考革命！ 「年末の定番書」として、ビジネスパーソンを中心に長くご愛読いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズが今年も登場。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の諸問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは日本の農業・食料問題）。 2025年は１月にアメリカ大統領に復帰したドナルド・トランプ氏の関税政策を中心とする恫喝や気まぐれに、世界中が翻弄された1年でした。日本では7月の参院選敗北の責任をとって石破茂首相が辞任を表明し、新たに自民党総裁に選ばれた高市早苗氏が日本維新の会との連立政権という形で、憲政史上初の女性首相に就任しました。 「令和の米騒動」に代表される日本の農業行政の問題、人口が年に90万人減少することによる空前の人手不足と移民政策の議論。日本が長きにわたって抱えている根本的問題の解決は今や待ったなしです。 本書は大前氏が豊富な知識と経験、そして構想力を駆使して著した日本再生シナリオです。ぜひ本書を読んで新たな年の羅針盤としてください。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（おおまえ・けんいち） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。 【目次抜粋】 【Part１：日本編】 巻頭言 日本の農業を蝕む構造的欠陥。今こそ農協を解体し、攻めの農業にシフトせよ テーマ01 「自国ファースト」を掲げる愛国主義は、本当に日本を救うのか？ テーマ02 1年の短期で終わった石破政権が先送りした「日本の3大課題」とは何か？ テーマ03 少数与党の不安定政権。今こそ問われる首相に必要な要件とは何か？ テーマ04 戦後80周年を迎えた日本。なぜ新憲法を構想しなければならないのか？ テーマ05 なぜ農協の存在意義が、令和の米騒動で問われているのか？ テーマ06 出生率を改善し、日本の活力を守るために何を行うべきなのか？ テーマ07 高校無償化で、なぜ教育の自由と多様性が失われてしまうのか？ テーマ08 AI時代を迎えた今、日本の教育はどのように刷新していくべきか？ テーマ09 「原発再稼働」だけでは終わらない、日本が抱える構造的な課題とは？ テーマ10 システム障害が絶えない日本は、なぜデジタル後進国に堕したのか？ テーマ11 空前のSAKEブームで絶好調の日本酒の海外展開に課題はないのか？ テーマ12 「オリンピック」「万博」なぜ大阪は潜在力を活かせず、失政を重ねるのか？ テーマ13 自動車産業再編の時代に、ホンダと日産の経営統合はなぜ破談したのか？ テーマ14 上場した東京メトロは、今後どの方向に多角化を進めるべきか？ 【Part2：海外編】 巻頭言 各国で吹き荒れる移民排斥の嵐。日本こそ移民政策を真剣に考えなくてはならない テーマ01 「トランプ再選」でアメリカは衰退と復活のどちらに向かうのか？ テーマ02 誰がトランプの横暴な覇権主義と独善的な振る舞いを止められるのか？ テーマ03 トランプ流の関税強化で、アメリカ製造業は本当に復活できるのか？ テーマ04 世界はいつまで、経済オンチのトランプの気まぐれな政策に振り回されるのか？ テーマ05 アメリカのイラン核施設攻撃は、世界の地政学をどのように転換させたか？ テーマ06 米ロ主導の下、ウクライナ和平はどのような終局を迎えるのか？ テーマ07 中国は日本の20倍もの不動産バブルを終息に向かわせることができるのか？ テーマ08 世界のAIを主導する米中。なぜ日本は二番手集団にも入れないのか？ テーマ09 人口の少ないドイツがなぜGDPで日本を逆転できたのか？ -
4.1すべての日本人、必読！ 今後、自らが置かれた市場がどう変化していくのか。何が起きるのか。 顧客の未来はどうなるのか。そして、未来の顧客はどうすれば発見できるのか。 本書では、このような疑問に答えるための「武器」を提供する。 未来は、自らの思考力で切り開け！ 「本書は、“答えのない世界”において、 ひるむことなく答えを模索する“思考力”と 行動する“勇気”を、徹底的に鍛えるための一冊である。 安穏として現状に満足するか、自らの思考力で 未来を読み、未来を切り開くか。 志の高い読者が、本書を自らの糧としてくれることを願っている」――監修：大前研一 -
4.5今後重要なのは「AIに何をどう問うか」だ。 〈生成AIの進化が加速して、シンギュラリティの到来による大リストラは10年ぐらい早まった感がある。とすれば、2025年ごろから、業種・業界によっては大きな影響を受けることになるだろう。この大きな波に備えた対処が求められる。〉──本文より 「チャットGPT」をはじめとする生成AI（人工知能）は、瞬く間に普及し、世界は一気にAI社会に突入した。この新たなフェーズへの移行を“予言”したのが、未来学者アルビン・トフラーの名著をヒントに、著者の大前氏が提唱した「第4の波」という考え方だった。 「第4の波」とは何か？ それは21世紀に入って劇的に進化した「AI＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」に達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。 果たして、この激変の中で生き残るのは、どのような人材なのか？ また、AIに置き換えられない仕事とは何か――。 “答えのない世紀”を生きるために、来たるべき近未来図を提示する「希望の書」。 ※この作品は過去に単行本として配信されていた『第4の波 ～大前流「21世紀型経済理論」～』の新版です。 （底本 2024年12月発売作品） -
-1巻1,320円 (税込)手本に解答がない今、成功へのプロセスは自らが考えださなくてはなりません。オピニオンリーダーとして、常に最先端で活躍を続ける大前研一氏の最善解を導きだす思考法を公開。 新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げる一匹狼でもありません。組織の中にあって、企業の頭脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団──その存在こそが命運を決めるのです。 具体的な戦略思考を編みだすにはどうすればよいか？この視点で人材育成と活用に取り組み、実践する企業だけが生き残ることができるのです。 この本は実践に役立つ戦略的問題の解決者である企業参謀集団の育成に関し、能力開発・思考・構造・手法など豊富な事例でわかりやすく説き明かしており、戦略的思考のバイブルとして、世界中の大学教材としても用いられています。 -
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3.9今こそ必読！「仕事と給与」を考え直す一冊。 日本的な「年功序列」も「成果主義」も間違っている！ これまでの経験や年功が通用しなくなっている今、上司・先輩の真似をしていても業績は上がらない。彼らとは違う能力とスキルが必要なのだ。いかに“自立”して稼げるかが、問われている――。 日本を代表する大企業までが赤字転落、次々と大規模なリストラを余儀なくされる中で、ビジネスマン一人一人の「稼ぐ力」がシビアに問われている。日本企業は今、何に苦しんでいるのか？ 現在の低迷から脱却するために必要な人材とは何か？ これから身につけるべき能力やスキル、仕事観とは……。 世界的経営コンサルタントによる最新＆世代別「サバイバル仕事術」。 【ご注意】.※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
無料あり2.8本書は、２０１３年10月10日発売の選書レーベル「角川ＥＰＵＢ選書」の創刊ラインナップである『ルールを変える思考法』（川上量生［著］）の刊行に先立ち、「プレ刊行版」と銘打って、麻生巌氏（株式会社麻生代表取締役社長）との特別対談を収録したものである。（目次より）ビジネスの現場で「ゲーム的思考」が役に立つ／アイデアが「世界に一つ」だなんてありえない／ビジネスパーソンがリスクを取れなくなる理由 ※特別付録：「角川EPUB選書」創刊タイトル試し読み付き！／（『ルールを変える思考法（川上量生』『グーグル、アップルに負けない著作権法（角川歴彦）』『HTML5で描く未来 クラウド2.0が社会を変える（西村卓也）』『アルゴリズムが世界を支配する（クリストファー・スタイナー）』 -
-日本のあらゆる分野、あらゆる産業界に、〈よりかかり的思考〉が蔓延しています。いわく、「前へならえ」「ほどほどに」「丸くおさめよ」「常識的に」「おなじ 釜の飯を食った仲間じゃないか」等々、職場や学校など自分が身を置いている環境で、周りと同化して暮らしていくことが善であり、逆に「出る杭は打たれる」「人と違ったことをする」のは悪という日本固有の横並び意識です。このような独立性、主体性のない考え方では、とてもこれからの日本には発展・前進は期待できないと思います。独創性とチャレンジ精神を獲得するためには? どのような発想と行動を行っていくべきなのか。株式会社ニッポンの経営コンサルタント大前研一の貴重なアドバイスです。 -
-「内向き」、「ゆとり」、「さとり」などと批判されることの多い日本の若者。だが、「内向き」と言われ、日本にとどまってくれるうちはまだマシなのかもしれない。 いま上の世代が作った閉塞感漂う日本に失望し、伸びゆくアジアへ飛び出す若者が増えている。熱意とやる気のある若者たちに、実は今の日本が捨てられはじめているのではないか。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆10年後が想像できてしまう、がんじがらめ日本を抜け出せ ◆リスクも閉塞感も小さいアジア ◆先輩和僑が語る「サクセスストーリーは自ら創れ」 -
3.9遊びの達人が教える豊かな人生への誘惑 経営コンサルタント、大学教授、経営者として超多忙な日々を送りながら、一方でオフロードバイク、スノーモービル、スキューバ・ダイビング、さらにはクラリネット演奏、電動自転車での街探訪まで、多彩な趣味を楽しんでいる大前研一氏。そういう充実した「オフ」が、日々のエネルギーになり、老後への不安を一掃しているという。 では「時間が無い」「カネが無い」「（心の）余裕が無い」サラリーマンは、どうすれば有意義なオフを手に入れることができるのか？ 大前氏が人生を二倍楽しむための「遊び術」を指南する。 -
5.0「ＡＩを超える思考力」はこうして鍛えよ！ 〈進化し続けるAIに仕事を奪われないためには、0から1を生み出す｢構想力｣｢発想力｣を身につける必要があり、その土台となるのは｢思考力｣だ〉──プロローグより AIで「答えが数秒で入手できる」時代、ビジネスパーソンの思考力を鍛えるためのケーススタディ──それが「RTOCS（アールトックス）」だ。経営コンサルタント・大前研一氏が指導する大学大学院で20年前から続けられているもので、「もし自分が○○だったら？」と仮定して解決策を考える大前流思考法である。 〈RTOCSは他人（他社）のことを考えるクセをつけることにより、自分（自社）のことを従来よりも自由かつ柔軟に考える訓練なのだ〉 RTOCSはテーマが無限にある。ビジネスに限らず、政治や経済や社会的な課題についても「もし私が○○だったら？」と問うことができる。 「もし私が対米関税交渉を任されたら」 「もし私が日鉄社長だったら」 「もし私が石川県／静岡県知事だったら」…… 近年、AI依存による“脳力”低下も懸念されている。AIにできない「構想力」「発想力」「思考力」をどう鍛えるか。その手法とエッセンスを解説したビジネスパーソンの必読書。 （底本 2025年11月発売作品） ※本書に掲載されている二次元バーコードは、デバイスの機種やアプリの仕様に よっては読み取れない場合もあります。その場合はURLからアクセスしてください。 -
4.0「いまや有名大学・企業に入っても一生安泰ということは絶対ない」。国内外のビジネス事情を知り尽くす著者はそう断言する。では、わが子を「何があっても一生食べていける人間」に育てるにはどうすればいいのか──。本書は、二人の息子を育てた経営コンサルタントが、自身の実体験を交えて綴る家庭教育論。 ◎食事中はテレビを消して家族で会話 ◎年のはじめに「家族の年間計画」を立てる ◎小遣い・お年玉を廃止し、「家庭内利権」を与える ◎「家族旅行の計画」を子供に立てさせる……わが子の「自活力」を育てる実践的ヒント満載！ 巻末に、長男・創希氏、次男・広樹氏のインタビューを特別収録。『親が反対しても、子どもはやる』を再編集。 『子育てでは私自身もまた、さまざまな壁にぶつかり、たくさんの失敗を経験しました。でも、子供の「生存力」という面では、「大前家の子育て」は百点満点とまでは言わないものの、なんとか及第点はもらえたのではないかと、ひそかに安堵のため息をついています』（本文より） -
-言いにくいことでもはっきり言いたい。 それもメディアの一つの使命と考えるからだ。 なぜ消費税1～2％に匹敵する燃料費4兆円が資源国に垂れ流されていることを問題視しないのか。 この国の資源のなさ、産業立国というよって立つ基盤を直視すれば、 国家として原発を推進するという立ち位置に戻る必要があるのではないか。 民主党政権がとってきたエネルギー政策を棚卸しし、 原子力技術と放射能の現実と合わせ、冷静に決断する必要がある。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年9月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆民主党のエネルギー政策を棚卸しする ◆なぜ原子力発電を推進すべきなのか ◆原子力技術はコントロール可能 ◆1mSvにこだわれば別のリスクを招く -
-今や「流行語」とも言えるビッグデータだが、 実は流行する前から「ビッグデータ的なもの」は生活の中にいくつもあった。 ビッグデータの活用とは、「データマイニング（Mining＝採掘、鉱業）」と呼ばれるように、 大量の情報の中から有用な事実を発見することだ。 データマイニングでは、結果のみが重視される。 因果関係ではなく、相関関係に注目するのがビッグデータ活用のポイントである。 身近な例から「文系でも分かる」ビッグデータ的なものを紹介する。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アメリカンフットボール、漢方、民俗学 文系でも分かるビッグデータ概論 ◆ビッグデータ活用に向け 日本に立ちはだかる課題 -
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-獲れるだけ魚を獲り、大漁旗を掲げて港へ戻る。 同じタイミングで同じ魚が大量に水揚げされるため、 魚の単価は下がり、利幅は薄くなる。 このやり方を続けていると、漁業資源は枯渇する。 儲からない上に、資源は減り続ける。 取材で明らかになった漁業の現状はあまりに深刻であった。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆クロマグロ一網打尽 世界中でウナギ乱獲 ◆初の本格的資源管理 佐渡甘エビ漁の挑戦 ◆漁業改革 やることは決まっている -
-「大前研一通信」特別保存版第12弾は、人工知能（AI）が人類の知性を追い抜き、社会に大変革をもたらす時代を見据え、先進の教育、AI人材育成はいかにあるべきかを解説。第1章では、新興国で進むデジタル化と、同時多発するイノベーション都市の紹介をはじめ、米中ハイテク戦争もひきあいに、国家のAIに対する認識や、米中のAI企業、人材、論文比較、また企業も含め、国際的な場で活躍できる人材が非常に少ない日本の問題にも触れ、日本企業の人材育成の課題でもある「リカレント教育」に関しての大前研一のメッセージに加え、あらゆる年齢層に対し生涯に渡る教育を提供するビジネス・ブレークスルー（BBT）の大学・大学院で学んだ各年代の方の声も、学び直しのロールモデルの参考としてご紹介。第２章では、“Science, Technology, Engineering and Mathematics”の頭文字をとっているSTEM教育に対し、A（Arts）を加えることで、単に芸術を学ぶだけでなく、デザインやクリエイティブな視点も重視した「STEAM教育」を「AI時代に子供たちは、何を身につけるべきか」というテーマで解説、加えて、AI人材育成のためのプログラミングを使ったモノ創りを通じて学ぶオンライン講座も詳細にご紹介。第3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」関連のシンポジウムでの講演録や、IB教育の実例紹介なども掲載するなど、専門家による記事も含め、これまでのインプットの競争からアウトプットの競争となるであろうAI時代にこそ必要となる学びの姿、その考え方に関しての様々なメッセージを紹介。 -
3.9マッキンゼー出身の世界的コンサルタント、トム・ピーターズらが 「優れた企業の本質とは何か」という普遍的な問いに挑んだ! 全世界で読み継がれる不朽のロングセラー。 イノベーション研究の第一人者、米倉誠一郎氏(一橋大学イノベーション研究センター教授)推薦!! 今敢えて『エクセレント・カンパニー』を読む意義について(米倉誠一郎) 「はじめて『エクセレント・カンパニー』を読んだときの衝撃を僕は忘れられない。 「優れた企業の本質は働く人たちにワクワクするようなエキサイトメントを与え、 よしやったろうじゃないかとどんな困難にも立ち上がるような思いに駆り立てることなんだ」。 そして、「顧客にはその会社の製品やサービスだけでなく、会社そのものを大好きになってもらうことなんだ」。 結局は、「人の心を鷲掴みにすることなんだ」、と。 1980年代、しかめっ面をした「組織や戦略論」、「企業価値や投資効率論」などに目がくらんでいた当時、 同書が与えてくれたインパクトは過去も現在もそして未来永劫に変わらないものだとつくづく思う。」 原著発売から30年が経過していますが、「人間の非合理な部分」に着目するなど、 企業活動の本質を考える上で、いまだに多くの示唆があります。 企業の本質が問われる今だからこそ、手に取ってもらいたい一冊です。 他の会社ではやっていないが、超優良企業でやっていることはなんなのか。 永遠に成長し続ける組織を創るための、「超優良企業8つの条件」を提示する。 【目次】 未来の読者に向けて- 復刊のごあいさつ 日本の読者のみなさまへ 序 第一部 超優良企業の条件 第1章 成功しているアメリカ企業 第二部 新しい理論の構築を求めて 第2章 「合理主義」的な考え方 第3章 人々は動機づけを望んでいる 第三部 基本にもどる 第4章 曖昧さと矛盾を扱う 第5章 行動の重視 第6章 顧客に密着する 第7章 自主性と企業家精神 第8章 “ひと”を通じての生産性向上 第9章 価値観に基づく実践 第10章 基軸から離れない 第11章 単純な組織、小さな本社 第12章 厳しさと緩やかさの両面を同時に持つ 超優良企業に国境はない -- 大前研一 -
3.0今回で第15弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。書籍の第1章では、AI（人工知能）技術の発展・活用が、加速度的に進む中、日本の自動車産業はどうすべきか、また異業種にはどのようなビジネスチャンスがあるのかを検証した記事をはじめ、AI時代を勝ち抜く為のコラム集として、DX、モビリティ革命、AI関連記事をご紹介します。2章では、勃興するEdtech市場と教育のパラダイムシフトや、あらゆる教育現場に浸透してきているAIを活用した教育の効果と課題の現状レポートをはじめ、子供をバイリンガルにするために有効なメッセージに加え、オンライン大学で学ぶ学生にもフォーカスし、どのような人材をいかに育て、オンラインだからこそできる挑戦に関してのビジネス・ブレークスルー（BBT）大学の対談記事をご紹介します。続く3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」の国内推進体制の整備事業に関連して行われたシンポジウム記事や、関連セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談なども掲載するなど、専門家による記事も含め、AI時代に勝ち抜く為の様々なメッセージをご紹介しています。With コロナ・Afterコロナも見据た本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス（AC）などの関連映像を「見て」頂ければ、これからの社会に必要な視点とはなにか、AI時代を勝ち抜くための学びとはなにかということを、きっと感じとって頂けることでしょう。 -
3.6「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第二弾！ 「間違いなく IoTの時代が到来する」 本書では、IoTとは何かを検証するにとどまらず、 企業はIoTをどのようにビジネスチャンスにつなげていけばいいかを実際に成功している事例を交えながら解説。 今いちばん新しい、そして実践的なIoTのテキストがここに。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、 現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第一章◆IoT戦略の要諦 大前研一／(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第二章◆IoTで未来はこう変わる 村井 純／慶應義塾大学環境情報学部長・教授 第三章◆シーメンスとドイツの新製造業戦略(インダストリー4.0) 島田太郎／シーメンス専務執行役員・デジタルファクトリー事業本部長兼プロセス＆ドライブ事業本部長 第四章◆車の自動運転と高度交通システムの新しい形 ヴェルナー・ケストラー／コンチネンタルコーポレーションインテリア部門ストラテジー＆トランザクション担当シニア・バイスプレジデント -
5.0「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第三弾！ アイドルエコノミーは産業革命にも匹敵する 自分ではリソースをもたず、空きリソース(Idle)を見つけ、必要としている人とマッチングさせるアイドルエコノミー。 本書では、アイドルエコノミーの解説だけでなく、アイドルエコノミーを活かしたビジネスの実例も多数紹介。 読み終えたときには、大きなビジネスチャンスが眠っているアイドルエコノミーに、あなたもきっと参加したくなっているはず。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書は、『「0から1」の発想述』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第一章◆アイドルエコノミーで、新しいビジネスを創造せよ 大前研一／ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第二章◆ネスレ日本のイノベーション 高岡浩三／ネスレ日本株式会社 代表取締役社長兼CEO 第三章◆日本交通のスマホアプリ戦略 川鍋一朗／日本交通株式会社 代表取締役会長 JapanTaxi株式会社 代表取締役社長 第四章◆印刷業界を変えるアイドルエコノミー 松本恭攝／ラクスル株式会社 代表取締役 -
4.0【内容紹介】 スマートフォンの登場により、消費の世界は激変しています。これまで店舗に出向かないと購入できなかったものが、スマホの画面操作で自宅まで届けてくれる仕組みができあがりました。現状のリアル店舗だけで対応する企業の売上げが落ち込む中で、ネットとリアルを組み合わせた新しいビジネスを作り上げた企業の伸びが顕著になっています。世界中で売上げを伸ばし続けるAmazonのような新しい企業に対してどのように対応していけばいいのか、その答えがこの本には書かれています。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次】 はじめに 第一章 「新しい消費者」 第二章 二七期連続増収増益ヤオコーの経営 第三章 無印良品の大戦略は、「役に立つ」ということ 第四章 ABEJAのAIが変える小売流通業 第五章 インバウンドビジネス最前線 -
4.3【内容紹介】 AI小作農になるか、プラットフォーマーになるか 大前研一と業界のトップリーダーたちが語るAIとフィンテックの 最新事情と、ビジネスチャンスのつかみ方！ 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 はじめに 【パート1】AI編 第一章 AIインパクト 大前研一 第二章 Watsonの「AIビジネスモデル」 吉崎敏文(IBMワトソン事業部長・当時) 第三章 トヨタのAI戦略 岡島博司(トヨタ自動車先進技術統括部統括主査) 第四章 DMMが考えるAIへの向き合い方 亀山敬司(DMM.com会長) 【パート2】フィンテック編 第一章 フィンテック最前線 大前研一 第二章 マネーフォワードが変革するお金との関係 辻庸介(マネーフォワードCEO) 第三章 ウェルスナビが提供する、資産運用のAI化 柴山和久(ウェルスナビCEO) 第四章 フィンテックが変革する金融ビジネス 沖田貴史(SBI Ripple Asia前CEO) 第五章 ビッグデータとAIがもたらすフィンテックへの影響 森正弥(楽天技術研究所前所長) -
4.0【内容紹介】 令和の時代を迎え、大前研一氏がもっとも訴えたいテーマの1つがこの「リカレント教育」です。 リカレント教育とは、社会に出てから10年おきに「学び直す」ことを意味しますが、大前氏が強調するのは、稼ぐ力をつけるための学び直しです。 社会の急速なデジタル化により、大学や大学院で学んだことも一瞬で陳腐化してしまう時代です。 このままでは定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れません。 リカレント教育の意義、答えのない時代に求められる自ら答えを見つけ突破力をつける生き方がわかります。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 まえがき 第1章 人工知能時代の「リカレント教育」 第2章 デジタル時代に不可欠な「リカレント教育」 第3章 「リカレント教育」で日本の教育は変わる 第4章 北欧、ドイツの「リカレント教育」先進国から学べ 第5章 「リカレント教育」で構想力を育てよ -
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3.5【内容紹介】 マッキンゼー伝説のコンサルタントが解説 2時間でわかる政治・経済・産業動向!! ◎昨年3万部超『世界の潮流』シリーズが発売 ◎2019～20年の世界を分析した大前氏の渾身作 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き 大前研一氏が、世界・日本の経済・政治・産業について手に取るように解説できるのには理由があります。 毎朝4時に起きてBS放送を観るのが習慣で、他にも世界各国の新聞、WEB、雑誌などから気になった記事をピックアップし、毎週日曜日に自身が創業したBBTの2時間番組でアウトプットしているからです。またプレジデント誌、週刊ポストなどで記事の連載も受け持ち、本の執筆も精力的に行っています。 これから世の中の流れがコンパクトに分析されていますので是非、ご一読頂けると幸いです。 【著者紹介】大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次抜粋】 プロローグ 第一章 世界経済の動向～世界的減速の不安 第二章 激変する世界 第三章 G-1=Me First 第四章 国家モデルの変容～色あせる民主主義 第五章 デジタル・ディスラプション 第六章 新時代、日本はどうすればいいのか -
4.0【内容紹介】 30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。 大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。 経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。 中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。 大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。 「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。 これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に 第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に 第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ 【質疑応答】 -
3.3【内容紹介】 2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。 新型コロナ、米中対立、ブレグジット、ポストアベノミクス……あらゆる意味で分断化が進み、混迷を極める世界情勢を明快に分析し、その中で生き残るためのヒントを示す最高の羅針盤です。 ◎累計9万部超『世界の潮流』シリーズ最新作 ◎2021？22年の世界情勢を分析した渾身作 ◎35点もの図版を使ってわかりやすく解説 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。 大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。 今年、主に論じるテーマは以下の通りです。 日本→アベノミクスの検証、小手先感満載の菅新政権の政策 アメリカ→トランプ・ベノムの後遺症、止まらない「ディバイデッド・ステイツ化」 中国→急速に進む習近平国家主席の“ヒトラー”化 欧州→ブレグジット後のEUと変貌するロシア 猛威を振るう新型コロナウイルスによるパンデミック収束の見込みと世界経済に与える影響は？トランプ前大統領の負の遺産であるアメリカ分断化の行方は？政治経済両面で台頭する中国と独裁色を強める習近平主席の思惑は？イギリスの離脱で試練に立つEUの行方は？各国で台頭する非民主的リーダーは？そして日本は？ 今日本人が知らなければならない世界の動きと日本がとるべき道を、大前氏が明快に語ります！ 【著者紹介】 [著]大前 研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 新型コロナウイルスが変えた世界 第二章 分断・二極化する世界 ～民主主義から非民主主義へ～ 第三章 ポスト・アベノミクスの要諦 第四章 2021年、日本はどうすればよいか？ -
3.4【内容紹介】 2時間でわかる世界の政治・経済・産業動向の決定版。 コロナ・ウイルス後の世界にも言及!! ◎累計7万部超『世界の潮流』シリーズ ◎2020〜21年の世界を分析した渾身作 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 【著者紹介】 [著]大前研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の動向――日本化=低欲望化する世界 第二章 世界情勢の動向――分断される世界 第三章 二一世紀のあるべき姿――「分断」から「連帯」へ 第四章 日本の動向――劣等感の塊になってしまった日本 第五章 日本はどうすればいいのか？ あとがき -
3.7【内容紹介】 緊迫するウクライナ情勢と今後の世界の行く末を考えるヒントが満載！ 2時間でわかる！ 世界の政治・経済・産業動向の決定版。 世界を震撼させている、ロシアによるウクライナ侵攻。 国際世論の大半を敵に回したり、厳しい経済制裁を受けているにもかかわらず、なぜプーチン大統領は、ウクライナ攻撃の手を緩めないのか。 今年の『大前研一 世界の潮流2022－23』は、ロシアウォッチング歴50年を誇る大前研一氏が、日本のメディアが報じないウクライナ危機の真相を約50ページにわたって徹底分析するスペシャルエディションです。 ◎累計10万部超『世界の潮流』シリーズ最新作 ◎2022～23年の世界情勢を分析した渾身作 ◎40点もの図版を使ってわかりやすく解説 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。 大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。 今年、主に論じるテーマは以下の通りです。 ロシア→日本のメディアが報じないウクライナ侵攻の背景と行く末 中国→台湾への武力侵攻の可能性は低く、香港方式での実質統治戦略にシフト アメリカ→根深いトランプ前大統領の後遺症 EU→「イギリスなきEU、メルケルなきEU」新時代に突入 日本→コロナが浮き彫りにした“没落国家日本” 【著者紹介】 [著]大前 研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 序章 ウクライナ情勢が物語る、これからの時代の読み解き方 第1章 新型コロナウイルスからの回復と成長を模索する世界 第2章 コロナ化が加速させるビジネスの新潮流 第3章 国民国家の終焉と新しい世界の視点 第4章 コロナが浮き彫りにした“没落国家日本” 第5章 2022年、日本はどうすればいいのか -
-◆圧倒的ボリュームでビジネスモデル・経済・テクノロジー・人材教育…を経営視点から語りつくす特別講義決定版。 大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を400ページを超えるボリュームで書籍化。 各種メディア・シンクタンクによるデータに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「世界と日本は今どうなっているのか」決定版。「ビジネスモデル」「経済」「テクノロジー」「教育」「市場」「戦略」「マーケティング」…と、ビジネスを開拓しつづけるための知識・ベストプラクティスを網羅しています。 ＊収録トピック ・「イノベーション＝技術革新」という時代の終焉 ・世界経済が陥るジレンマ ・プラットフォーム戦略 ・消費者に起こった５つの変化 ・定義できなくなった３Ｃ ・イオニストは“低欲望社会”の被害者 ・「アジアのグローバル化」にいかに向き合うか ・世界のシリコンバレー化 ・アマゾンがつくった“デジタル新大陸” ・産業の垣根が消える４つの要因 ・「脱フルセット型ビジネスモデル」の構築 ・10倍の値段で売れるブランドを作るには？ ・大前流「３つの改革案」 …他 ＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。 お買い求めの際はご注意ください。 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.1（強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略） ■大前研一ビジネスジャーナルNo.2（ユーザーは何を求めるか） ■大前研一ビジネスジャーナルNo.3（なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか） -
3.0【内容紹介】 流通・小売業界は、ECでは得られない「新たな価値」をデジタルシフトで創造せよ コロナ禍が引き越した幾度かにわたる緊急事態宣言によって、多くの小売店や流通各社が休業や時短営業を余儀なくされ、苦境にあえいでいます。一方、アマゾンをはじめとするEC各社の業績は絶好調であり、今後、流通・小売業界のデジタルシフトが一気に加速すると予測されます。また、データをフル活用したサブスクリプション・ビジネスという新しいビジネス形態も生まれています。 本書は、このトレンドを大前研一氏が国内外の様々なデータを基に分析し、日本の流通・小売業界が今後進むべき道を示すものです。また、デジタルシフトやサブスクリプション・ビジネスで先行する各社の経営者・担当者が自社の取り組みを語り、読者により具体的なヒントを与えます。 アフターコロナの流通・小売業界の戦略を考えるうえで、必読の一冊です。 【著者紹介】 [著]大前研一 (Kenichi Ohmae) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次抜粋】 パート1 流通・小売業のデジタルシフト 第一章 デジタルシフトが加速する流通・小売業の最前線／大前研一 第二章 中国最大のリテイラー・京東集団の巨大な流通システムを支える取り組み／元・京東日本日本業務最高責任者 荒井伸二 第三章 物流をもっと簡単、シンプルに／オープンロジ代表取締役社長CEO 伊藤秀嗣 第四章 月額制で世界中のブランドバッグがあなたの手に／ラクサス・テクノロジーズ代表取締役会長CEO 児玉昇司 第五章 小売業界のゲームチェンジを地域コネクチティッドで勝ち抜く／サツドラホールディングス代表取締役社長兼CEO 富山浩樹 第六章 「料理人向けEC」のラストワンマイルを変革する／八面六臂代表取締役 松田雅也 パート2 サブスクリプション・ビジネス 第一章 サブスクリプションが変革するビジネスモデル／大前研一 第二章 サブスクリプション・ビジネスの勘所／テモナ代表取締役社長／佐川隼人 第三章 モノのサブスクリプション・ビジネスの実践結果と見えてきた本質／favy代表取締役社長 高梨巧 第四章 デジタルで加速する、ブリヂストンの「ビジネストランスフォーメーション」／元・ブリヂストン執行役員CDO 三枝幸夫 第五章 「定額住み放題」でつくる新しいライフスタイル／アドレス代表取締役社長 佐別当隆志／第六章 サブスクリプションだからこそ表面化する、お客様ニーズとの関り方／ななし取締役 小川紀暁 -
3.5【内容紹介】 今まで、日本企業の勝ちパターンは、欧米のものを持ってきて改善したり、生産性を少しづつ上げることで、一を一・一、一・二にすることでした。しかし、これからの時代は、無を有を生み出す「ゼロからイチ」の発想で事業を立ち上げたり組み立てたりすることが不可欠になります。同書には、21世紀の生き残り方が書かれています。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次抜粋】 はじめに 第一章 デジタルシフト革命 アマゾン、グーグルも実践「ゼロからイチ」を生み出す「11」の発想法 大前研一 1．SDF／戦略的自由度（Strategic Degrees of Freedom） 2．アービトラージ（Arbitrage） 3．ニューコンビネーション（New Combination）ほか 第二章 「ゼロイチ」の起こし方 林 要 日本人はイノベーションが苦手というのは明らかに間違い ほか 第三章 高速イノベーションのススメ 道脇裕 イノベーションとは何か ほか -
-【内容紹介】 デジタル時代を迎え社会の仕組みは激変している。今までは同じことを繰り返して、その延長線上で精度を高め量を拡大していけば企業は成長できた。そんな古き良き時代の「成長の方程式」は、いまではまったく通用しない。 デジタルディスラプション(デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーション)が当たり前の今日では、大企業といえども新しい事業を生み出し続けないとあっという間に淘汰されてしまう。そうならないためには、すべての社員が自ら新規事業を考え立ち上げることのできる社内起業家「イントラプレナー」に生まれ変わるしかない。 これから会社が生き残れるかどうか、そのカギを握るのはイントラプレナーである。 同書には、デジタル時代を生き残るために必要なイントラプレナー育成法が書かれている。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 はじめに 第一章 デジタル時代の「社内起業家」育成法 大前研一 第二章 サイバーエージェントの社内スタートアップ戦略 飯塚勇太 第三章 寺田倉庫の「minikura」クラウドビジネス 三宅康之 -
4.0【内容紹介】 これまでの産業はアナログ技術を前提に成り立っていたが、産業のデジタル化が進むにつれ、あらゆる業界に変革が求められる時代になった。 特に、デジタルテクノロジー企業の進展で、産業の仕組み、儲け方がこれまでと大きく変わってきている。 デジタル・ディスラプション時代に私たちはどうビジネスの仕組みを考え、生きていけばいいのか。 本書には、その答えが書かれている。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長 ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。 2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次より】 ◆第一章 デジタル・ディスラプション時代の生き残り方――大前研一 ◆第二章 Fintechビジネス最前線――北澤直 ◆第三章 リクルートの「Airレジ」――大宮英紀 ◆第四章 「第四次産業革命」の変化をチャンスに変える経営――菅谷俊二 -
3.6【内容紹介】 有力各社のDX（デジタルトランスフォーメーション）への対応事例とポイントがこの1冊でわかる！ 未曽有のコロナ危機を乗り切るには、あらゆる企業が規模や業種の違いを乗り越えて、DX（デジタルトランスフォーメーション）に全社を挙げて取り組む必要があります。 大前研一氏をはじめ、今話題のワークマンなどDX先進企業5社の担当者が、デジタルテクノロジーをどのように自社に取り入れているかのポイントを解説します。 【著者紹介】 ［著］大前 研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。 ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 第一章 DX革命を成功に導く方法 大前研一 第二章 ワークマンがデータ経営で描いた新業態戦略 ワークマン専務取締役 土屋哲雄 第三章 企業における情報システム改革からIoT、DXへの取り組み ヤンマー元取締役CIO 矢島孝應 第四章 継続利用率99.5％、5年で3万社が登録した「SmartHR」事業 SmartHR代表取締役CEO 宮田昇始 第五章 「スマートコンストラクション」で実現する建設産業のDX 小松製作所 執行役員 四家千佳史 第六章 経営トップが自ら取り組む、アパレル産業のDX事例 ストライプデパートメント代表取締役社長 佐藤満 -
3.521世紀に企業が求める人材の特徴は、ひとことで言えば、スマートフォンが全世界に普及したことを前提にビジネスを構築できる人ということになる。 大前研一氏が考える「21世紀に必要な人材」とは一体どんなものか。 これからのビジネスで活躍できる「人材」のカタチがわかる。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、 また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。 【目次より】 ◆第一章 日本企業の「二一世紀型」人材戦略――大前研一 ◆第二章 日産自動車のダイバーシティを推進する人財マネジメント――志賀俊之 ◆第三章 サイバーエージェント デジタルネイティブ経営者の育て方――曽山哲人 ◆第四章 超エリートIT人材を輩出するインド工科大学の教育――ウダイ・B・デサイ -
3.6今までの仕事の発想もノウハウも役に立たなくなった現在、若手サラリーマンは仕事について相談できる上司や先輩を失い、中堅・ベテランのサラリーマンは部下の相談にのる自信と心の余裕を失ってしまいました。電子メールのビジネス活用法、ビジネス英語の効果的学習法、「6W2Hプラス2」型提案書の作成法、アイデアゼロからの企画発想法……大前研一氏が本作で明かす数々のビジネスメソッドは、若手サラリーマンにとっては上司・先輩社員の役割を果たし、中堅・ベテランのサラリーマンが自信と余裕を取り戻すための「ビジネスの新しい発想とノウハウ」に他なりません。「年収大格差時代の到来」「外国人ビジネスマン攻略法」「後悔しない転職の掟」など、迷えるサラリーマンたちが勝ち残るために不可欠な実戦的ノウハウが満載！ 通勤カバンの中に常に忍ばせておきたい一冊です。 -
3.0【内容紹介】 ウィズコロナ時代、ビジネスに勝つ要諦は、デジタルとリアルの融合にあり！ コロナの影響で経済規模が7割まで縮小した現在、従来の手法でビジネスに勝つことはできません。 遊休資産をデジタルの力でカネのなる木に生まれ変わらせるアイドルエコノミーの全貌、そのアイドルエコノミーが世界で最も進んでいる中国の最新事情など、大前研一氏をはじめとする豪華執筆陣たちが新しい経済と今後のビジネスの在り方を示します。 【著者紹介】 [著]大前 研一 (Kenichi Ohmae) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。 ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 【パート1】アイドルエコノミー編 第一章 アイドルエコノミー2.0 ～拡大・普及期を迎えたシェアリングエコノミー～ 大前研一 第二章 0から1を創り出す空間再生流通企業 河野貴輝（ティーケーピー 代表取締役） 第三章 “なくてはならぬ”、世界変えるウェブサービス 金谷元気（akippa 代表取締役） 第四章 ワンコインの子育てシェアが社会を変える！ 甲田恵子（AsMama 代表取締役） 第五章 発想とITで人々の日常にワクワクを 天沼 聰（エアークローゼット 代表取締役） 【パート2】中国ニューエコノミー編 第一章 中国ニューエコノミーの衝撃 大前研一 第二章 中国発ユニコーン企業の最前線 パク・ジュンソン（レジェンド・キャピタル パートナー、マネージングディレクター） 第三章 中国経由、アジアナンバー1の動画メディアへ 森川 亮（C Channel代表取締役） -
-2019年の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一が特別講義! 世界と日本の動きを俯瞰し、今の問題とトレンドを解説。 世界の視点から日本をとらえ直して見えてきた次の時代とは。 2時間の講義で、2019年のビジネスと学びのための知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2018年12月に実施した講義を書籍化しました。 <トピック> ■総論―主導国なき時代へ。2019年以降の政治・経済・ビジネスの課題認識 西欧型民主主義から独裁型へ―国家モデルの主流が変遷 主導国なき時代。米ソでも米中でもない“Gマイナス1”の世界 米中ハイテク戦争でデジタル・ディスラプションが加速 アフター・トランプの世界では人材に企業・資本がついて回る ■世界経済の動向～かくして世界はGマイナス1へ 2019年の世界経済はピークアウトし減速 空前の好景気、しかし政治リスクの影に怯える日本 万博、IR―イベント誘致で栄えた例は先進国になし 「経営と屏風は広げすぎると倒れる」買収後の統合プロセスがキモ ■Gマイナス1＝Me Firstの世界～民主主義は後退し自国ファーストが席巻する 貧困、ポスト・トゥルース……“トランプ問題”の背景 中国は報復ではなく米国の構造的問題を指摘すべき 国家モデルの変容～民主主義は色褪せ、独裁が支持される世界 明暗分かれるインドと中国、独裁主義の高効率 中国地方都市の成長はEUを凌ぐ“中華連邦”を生み出すか？ ■新時代、人間の真価が問われる“デジタル・ディスラプション” 新興国で進むデジタルシフト、同時多発する“イノベーション都市” 自動車産業を直撃するデジタル・ディスラプションの3つの波 流通・小売業を襲う“Amazon Effect” ■次の年号／新時代、日本はどうすればよいのか？ 3つの軸で世界を捉え、新時代を生き抜くべし 主権国家の終焉。道州制で日本を再編せよ -
5.02018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！ 2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。 トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？ これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。 2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。 ＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。 ＜トピック＞ ■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた 世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう ■2018年 世界の「経済」 緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済 主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ 「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本 ■2018年 世界の「政治」 世界各国・各地で政治リスクが高まっている ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる 何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目 「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も 独・仏・英・EU――BREXITは欧州の分離独立の見せしめに 中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」 ■2018年 世界の「産業」 IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc――中国に後れを取る日本 ■2018年の日本はどこへ向かうか 安倍政権の政策では「国難突破」できない 低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人 日本が陥っている「低生産性のジレンマ」 ■2017年総括と2018年の見通し -
-■2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一の特別講義で知る■ 米中の経済対立、そして世界に広がる分断現象はこれからどうなるのか。 いかにして世界は連帯への道を見出すべきか。 経営者のみが参加する２時間の特別講義で語られた、俯瞰で見る世界と日本の今。 本書を通じて、2020年からのビジネスと学びのための幅広い知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」では、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした勉強会「向研会」の講義内容を編集し書籍化しています。本書では2019年12月に実施された講義をまとめました。 <トピック> ■世界経済の動向 米中覇権争いの本質は何か 中国が展開する“新帝国主義” GAFA、BATH……IT巨人による寡占化、立ち遅れる日本 金融緩和が奏功しない“超低欲望社会”日本 デジタル・トランスフォーメーションで巨大な富の創出が困難に ■世界情勢の動向 世界中に伝播したミーファーストとポピュリズム “ツイッター政治”が米国の民主主義を破壊 国際協調・世界秩序をも冒すトランプ・ベノム ブレグジットは落着。その先に見える連合王国の崩壊 独仏で問われるトップの力量、欧州はリーダー不在 大前の提案する“中華連邦構想”と“中華思想”との乖離 ■21世紀の世界のあるべき姿 環境問題は先進国と新興国の利害対立を浮き彫りに デジタル課税にはグローバルなルールが必要 トランプ・ベノムに対抗するべく、世界で“脱ドル”の動き 分断されつつある世界にあって今一度連帯と協調の道を ■日本の動向 円安信仰は貿易立国時代の天動説 日本の生存戦略はこのように見出すべし 隣の大国を徹底的に利用する1/10国家＝クオリティ国家 地方や企業が直接世界の富を呼び込む“新しい繁栄の方程式” ■2020年、日本はどうすればよいか？ 21世紀の世界に通用する人材育成のための教育改革 外国人労働者の受け入れに真剣みが足りない日本の驕り 能力ある外国人を取り込み“ワンチーム”をつくるべし -
3.8「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナーが登場！ 大前研一氏が代表を務める株式会社ビジネス・ブレークスルー(BBT)とプレジデント社が共同で年四回開催している「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー。そのセミナーで行われた、いま第一線で活躍する人たちの講義やディスカッションでの「本当に役に立つ内容」を収録。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第1章◆現代の日本企業のグローバル戦略 ―― 大前研一/(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第2章◆LIXILのグローバル戦略 ―― 藤森義明/(株)LIXILグループ相談役(前取締役代表執行役社長兼CEO) 第3章◆世界のどこにビジネスチャンスがあるのか ―― 椿 進/AAIC代表取締役社長/代表パートナー -
-◆圧倒的ボリュームで「日本の未来」を考える特別講義決定版第２弾。 大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を約400ページというボリュームで書籍化。経営層のみが参加できる特別な講義で語った、「人口減少」「地方消滅」「エネルギー戦略」「教育」…という避けて通れない「問題」とその「解決策」。各種メディア・シンクタンクによる調査データに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「日本の問題とは何か？」決定版。 ＊収録トピック ・意味を失う20世紀の経済原論 ・少子化は対策の打てる問題 ・日本企業は人口ボーナス国を狙い撃て ・手段としての移民政策 ・人口減少が「国債暴落」の引き金に ・時代遅れの戸籍制度 ・「地方創生」より「都市再生」を目指す ・イタリア都市国家モデルの地方創生 ・外資誘致の「三種の神器」 ・日本の観光地は「幕の内弁当」 ・エネルギーバランスと再生可能エネルギーの問題点 ・大前流「電力再編」案 ・原発再稼働のための必要な条件 ・アベノミクスが加速させた日本経済の危機 ・なぜ日本人はこれほどまでにお金を使わないのか？ ・いつ来てもおかしくないハイパーインフレ ・「教える」教育と「考える」教育 …他 ＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。 お買い求めの際はご注意ください。 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.4 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.5 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.6 -
3.3【内容紹介】 「日本の論点」シリーズ第六弾が、今年も発売！ 刻一刻と変わり続ける日本、世界の政治経済の状況を、マッキンゼーの伝説コンサルタント大前研一氏が毎日定点観測してまとめたのがこの「日本の論点」です。 安倍政治の本質は何か。トランプ外交で世界に何がもたらされるか。日本の不動産市場の上昇はいつまで続くのかなど大所高所の視点であらゆる事象を独自の分析で一刀両断。この1冊で、世の中の本質を掴むことができます。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次抜粋】 side A 日本人の本音と建前 Strategy 01 世界で一目置かれるビジネスマンの教養 Strategy 02 世界最低レベルの休暇意識――日本人の“忖度”という病 ほか side B ディールの表裏 Strategy 12 中国の最新事情「STEM人材」都市とはなんだ!? Strategy 13 米国人がトランプ大統領の“異常さ”に慣れた理由 ほか -
3.8コンサルティング界伝説の人物、世界的な「知の巨人」の大前研一が著する累計30万部の大人気シリーズが今年も発売！ この1冊を読むだけで、今年、日本や世界で話題となるポイントがわかる。 巻末のベルリンフィル第一コンサートマスターである樫本大進氏との対談にも注目。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役、ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。 著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、 また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 【目次より】 ◆sideA 日本の主役交代 ○デジタル化による「破壊」は産業の突然死さえ引き起こす ○東芝を沈めた原発事業「大誤算」、だれの責任か？ ○安倍vsプーチン、北方領土をめぐる密室会談の中身を語ろう ほか ◆sideB 世界の主役交代 ○「泥沼」の中東情勢、テロと国家の戦いはまだ続く ○ロシア疑惑に揺れるトランプ政権「崩壊の足音」 ○勝算は絶望的、「裏切り者」となったイギリスのEU離脱交渉 ほか -
3.5【内容紹介】 「アフターコロナ」「ウィズコロナ」……正解のない時代は、革新的なアイデアと企業ガバナンスでフロンティアを切り拓け! 大前研一、安藤忠雄、松尾豊をはじめ、豪華執筆陣たちが語る、0から1を生み出す方法! 【著者紹介】 [著]大前 研一 (Kenichi Ohmae) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。 ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 【パート1】企業統治編 第一章 21世紀に通用する企業のつくり方 大前研一 第二章 低迷を続ける日本企業の分析 斉藤 惇(日本野球機構 会長) 第三章 AIを活用した次世代経営 松尾 豊(東京大学大学院工学系研究科 教授) 第四章 花王のコーポレートガバナンスにおける絶えざる革新 杉山忠昭(花王株式会社 執行役員 法務・コンプライアンス部門統括)*講演当時 【パート2】構想力編 第一章 構想力 AI時代に活躍できる人の条件 大前研一 第二章 私の考える「構想力」 安藤忠雄(建築家) 第三章 衰退した熱海のリノベーションまちづくり 市来広一郎(machimori代表取締役) -
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4.0「仕事に使える英語」への最短距離！ 「正しい英語」はいらない。 ビジネスで使う英語には「コツ」がある。 いくら詰め込みの勉強をしても、TOEICで高得点を取っても、 失敗する人が多いのはその「コツ」を知らないからだ。 「自信がない」ビジネスマンにこそ読んで欲しい、「本当に使える英語」の本。 ＊＊＊＊＊＊＊＊ さほど親しくない相手に英語で「それはやめてくれ」と言いたい場合、どんな表現をすればいいか？ 学校で習ったように和文英訳して「Stop it」なんて言ったら、たぶん相手は「お前にそんなふうに命令される筋合いはない」と怒って喧嘩になるだろう。「Don't do it」と言っても相手は傷つく。丁寧な言い方にしようとして「Please」を付け加えても同じことだ。 私が考える最も好ましい表現は「I wouldn't do it」。「私があなたの立場だったら、やらないと思いますけれど……」という婉曲的なニュアンスを含んだ言い方だ。 （中略） 本書をきっかけに、１人でも多くの日本人ビジネスパーソンが「結果を出せる」英語力を身につけてグローバル人材となり、世界を相手に活躍してくれることを期待したい。 （はじめにより） 【ご注意】※この作品は２色刷りです。 -
-本書はBBT大学出版シリーズとして発行した「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ(Vol.1～30)」をまとめた特別合本版です。 大前研一が学長を務めるBBT大学で経営トレーニングとして提供されている経営のケーススタディ「RTOCS」を60ケース分、収録しています。 多様な業界・企業・団体の経営について投げかけられる「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という問いに対し、大前氏が解説する現状分析・課題設定・解決策提示をなぞりながら「自分ならばどうするか？」と繰り返し問いかけ、経営の思考トレーニングを積むことができます。 また、多様な業界を網羅したケースを通して、各業界のビジネスモデルを学ぶという使い方もお薦めします。 ＊収録ケーススタディ Coca-Cola Company／ローソン／NTT（日本電信電話）／UBERのCEO／任天堂／東京ガス／沖縄県／イオングループ／キヤノン／Xiaomi ／ゼンショーホールディングス／島精機製作所／日本郵便／フィリピン／キリンホールディングス／クックパッド／JCB／Booking.com／ホンダ エアクラフト カンパニー／小松製作所／日本経済新聞社／国際協力機構（JICA）／Airbnb日本法人／富山県／ニトリホールディングス／トヨタ紡織／ミズノ／エスビー食品／京急不動産／日本スキー場開発／ツムラ／新日本海フェリー／JTB／日光市／俺の株式会社／雪印メグミルク／マツダ／オープンハウス／ＶＡＩＯ／エナリス／DMM.com／オートバックスセブン／ナガセ／燦ホールディングス／イギリス／メディアテック（MediaTek）／MonotaRO／SGホールディングス／イオンエンターテイメント／グローバルダイニング／長野電鉄／富士通／村上開明堂／安川電機／永谷園ホールディングス／ヤマサ醤油／しまむら／メルカリ／マツモトキヨシホールディングス／ドンキホーテホールディングス -
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2.8日本企業はこれからM&Aを積極的に仕掛けていくべきだ JT、旭硝子、ブリヂストン、日本電産、イオン、ソフトバンクなど 買う側の論理、買われる側の対応がわかる！ 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 ◆第一章 「100日」で結果を出すM&A入門――大前研一 ◆第二章 二度の大型買収を成功させたJTのM&A手法――新貝康司 ◆第三章 グローバルM&Aの先駆者、旭硝子の戦略――宮地伸二 -
-■■■大前研一総監修によるビジネスジャーナル創刊■■■ 世界中のビジネスアナリティクス・現地企業の視察レポートを編集する新しいビジネスメディアを創刊しました。 使い古された理論ではなく、ただのニュース記事でもない。 グローバルの今の情報をよりリアルタイムに知り、 明日のビジネスにどう活かすかを考えるためのケーススタディジャーナルです。 ■【特集テーマ】■ 「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」 交通・通信技術の発達により、世界中のあらゆるマーケットは時間・距離的に圧倒的にアプローチしやすい環境となっています。 今、ビジネスの活動領域を国内のみに限定することは、正しい選択とはいえません。 ユーザーは海外にも存在しており、また明日にでも海外企業が強力な競合となりえるということは十分警戒するべきでしょう。 本号は「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」と銘打ち、世界各国・企業が選択しているグローバル戦略をひとつずつ分析・レポートします。 それぞれの戦略は、ビジネスの成長を担保する「強いグローバル戦略」なのか。それとも、一時的な上昇気流に乗った「脆いグローバル戦略」に過ぎないのか。 自社の戦略をより強いものとするにはどうするべきか、を考えていただける特集です。 ■【目次】■ │1│ 強いリーダー育成の方法論 （インタビュー／大前研一） ：強い経営者を目指すために今日やるべきこと │2│ 世界経済のジレンマ （大前研一経営セミナーより編集） ：停滞する世界経済のアナライズから考える日本発イノベーションを生み出す戦略 │3│ アジア・グローバルの今 （大前研一経営セミナーより編集） ：中国・インド・台湾・韓国・ASEAN分析から導くこれからの日本とアジアのグローバルマップ -
3.8ＢＢＴ大学での人気授業を書籍化！ 「もし、自分が社長だったら？」……ニトリ、Airbnb、コカ・コーラ等など、今話題の企業の「経営課題」に取り組みながら、「ビジネスモデル」のつくり方を学ぶ１冊。 -
3.4【内容紹介】 生産性を向上させ、高収益の企業へと刷新せよ 大前研一と「経営改善」「働き方改革」「ビジネスチャンス発見」のスペシャリストたちが語る、未曽有の危機をチャンスに変える方法！ 【著者紹介】 [著]大前研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 【パート1】生産性改革編 第一章 生産性を高める経営 大前研一 第二章 クラウドサービスを活用した間接業務の効率化 杉本勝男(スキャンマン 代表取締役社長) 第三章 ほぼ全員残業ゼロでも10年連続増収増益を果たしている理由 岩崎裕美子(ランクアップ 代表取締役) 第四章 経営戦略としてのワークライフバランス 佐々木常夫(佐々木常夫マネージメント・リサーチ 代表取締役) 第五章 「BUYMA」による海外購買のイノベーション 須田将啓(株式会社エニグモ 代表取締役 最高経営責任者) 【パート2】高収益企業の研究編 第一章 高収益企業の経営戦略 大前研一 第二章 トップブランドを生むCSV(企業価値) 山下茂(ピジョン 代表取締役会長) 第三章 日本電産から学んだ、強い会社をつくる条件 川勝宣昭(DANTOTZ consulting 代表取締役) 第四章 「出前館」のビジネスモデルと夢の街づくり 中村利江(出前館 代表取締役社 -
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-東京大学の加藤泰浩教授らが発見した海底レアアース鉱床。 尖閣諸島沖での漁船衝突をきっかけに中国がレアアースを禁輸したことは記憶に新しい。 これによって、中国からの資源制約から逃れられると、期待は高まる。 しかし、「３年で商業化できる」という話を追いかけてみるとほころびが見えてくる。 この海底レアアース泥の商業化は実現できるのか？ ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年6月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 -
-※本書は1980年にプレジデント社から発刊された同書をデジタル加工し、著者インタビューを追加収録した2015年新装版です。 収録される事例には古くなり検討が難しい物も含まれますが、著者が訴える「黒でも白でもない、多面的なモノの見方」の重要性はより価値を増す時代になっていると考えられます。あらゆる対立の中でいかにニュートラルにモノを捉えるか、本書を通して考えていただければ幸いです。（編集部） ■【多様性の時代にいかに真実を見極めるか】■ 真実を見極めようとするときはまず、それにある光を当ててみる。次に異なる色の光を当ててみて、真ん中がどういう色に見えるのかを確認することだ。つまり、一つの色（＝視点）だけで見たり、やたらに色を増やしていくのではなく、異なる角度から違う光を加えてみることが必要なのだ。本書執筆当時、技術者としての私は、これを「加算混合の発想」と表現した。（本書前書き） 本書では、『企業参謀』を皮切りに企業経営戦略家として評価を高めた大前氏が、経営の各論についてではなく、企業戦略に始まり「国際関係・社会問題」について、とより広く大きな問題について分析しています。 旧日本的な昇進制度・麻雀におけるボトルネック・オフィス街のレストランの効率化・オーケストラ指揮者のスリルと魅力・原子炉設計における安全性・外交交渉における謀略・友人宅に見るイギリス/日本の住宅事情…と多岐にわたるトピックを、プラトンから松尾芭蕉までを引用しながら、エッセイを思わせる筆致で分かりやすく論じます。 ■【目次】■ ２０１５年新装版発行にあたって―今、硬直思考から抜け出すには 新装版へのまえがき まえがき 序文 │第１部│ 企業戦略への適用 １ 発見―成長の最大要因 ２ 置換―自由競争の醍醐味 ３ 隘路―生産性向上のカギ ４ 代替―脱硬直の妙薬 ５ 決定―川は分けて飛べない ６ 安全―原子炉から経営戦略まで ７ 本業―音楽体験からの発想 │第２部│ 国際関係への適用 １ 日米貿易戦争 ２ 日米自動車戦争 ３ パラオ石油備蓄基地騒動 ４ 日豪関係をどうみるか ５ 新工業国シンガポールの発想 │第３部│ 社会問題への適用 １ 移行計画を欠く日本の都市開発 ２ チープガバメント考（１） ３ チープガバメント考（２） ４ 「水田の価値」を問う 終章 合意の形成をめざして -
3.8「定年」がなくなる…50代からどう働くか。 2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしている。今はまだ企業への“努力義務”だが、近い将来義務化され、雇用形態も多様化していくと予想される。「定年消滅」時代がやってくる。 それに合わせて懸念されているのが、年金の支給開始年齢の引き上げだ。支給開始が70歳になれば、それまで稼ぎ続けなくてはいけなくなる。「年金2000万円問題」では政府が慌てて火消しに走ったが、根本的な問題は何も解決していない。にもかかわらず、年金の支給開始が今よりも遅くなったら、「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性も出てくる。 「もはや考え方を変えるしかない」――世界的経営コンサルタントは、死ぬまで「稼ぐ力」をつけるべきだと主張する。 〈そもそも何をもって「高齢者」という線引きをするのか？ 老化の度合いは同年齢でも個人差が大きい。私は、年齢による差別は男女差別と同じくらいあってはならないものであり、「高齢者」とみなすかどうかは本人の資質や能力によって決めるべきだと考えている。〉 〈定年になっても、あるいはもし解雇されたとしても、別の会社で求められる人材にならねばならない。そういう余人をもって代えがたいスキルを、今の会社に勤めている間にリカレント教育で身につけ、磨いていけばよいのである。〉（「新書版まえがき」より抜粋・構成） 単行本『50代からの「稼ぐ力」』をアップデートして新書化。 人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルを伝授する。 -
4.1メルカリ、ドンキホーテホールディングス、イオングループなど27の勝ち組企業のケーススタディに基づく、大前流「儲けの仕組み」がこの一冊に網羅！ 圧倒的なボリュームで大前流「戦略的思考」の本質に迫る。 書き下ろし「大前式『21世紀のビジネスモデル』の描き方」も収録。 「みなさんにも、ここで取り上げている27のケースに対して、 『もし自分がこの会社の社長だったら、抱えている問題に対してどう取り組むか』 『この会社のトップなら、この会社の事業に対してどのような意思決定を下すか』 を自分なりに考えるトレーニングをしてほしいのです」（本書より）。 ※本書は、書籍シリーズ「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（大前研一のケーススタディ）」として発行されたケーススタディを収録にあたり改題、加筆、新編集したエッセンシャル版です。 -
3.3インターネット時代の新たなカルチャーとは。非リア、炎上、嫌儲、コピーの4つのキーワードでネットの精神風土を解説。日本最大のネットメディア「ニコニコ動画」の川上量生が語るネットカルチャーの本質。 ※本文に記載されている「購入者特典」には期間が限定されているものがあります。あらかじめご了承ください。 ■執筆者情報 《第一部 日本のネット文化と精神風土》 序章 ネットがつくった文化圏 川上量生（株式会社KADOKAWA・DWANGO代表取締役会長、角川アスキー総合研究所主席研究員）監修者・代表監修者 第１章 日本のネットカルチャー史 ばるぼら（ネットワーカー、古雑誌蒐集家、周辺文化研究家） 第２章 ネットの原論空間形成 佐々木俊尚（作家・ジャーナリスト） 《第二部 ネット文化を支配する原理》 第３章 リア充対非リアの不毛の戦い 小野ほりでい（ライター） 第４章 炎上の構造 荻上チキ（評論家） 第５章 祭りと血祭り 炎上の社会学 伊藤昌亮（愛知淑徳大学メディアプロデュース学部准教授） 第６章 日本文化にみるコピペのルール 山田奨治（国際日本文化研究センター教授） 第７章 リア充／非リアの構造 仲正昌樹（金沢大学法学類教授） -
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-いま、人工知能の世界にブレイクスルーが起きている。将棋界、囲碁界、そして人類の未来はどうなる？ 話題の「プロ棋士ＶＳ人工知能」を特集したオリジナル電子書籍を一冊に！ ・羽生善治×川上量生「羽生さんはコンピュータに勝てますか？」 史上最強の棋士・羽生善治名人と、棋戦「電王戦」を主催するドワンゴ会長の川上量生氏が、人工知能の現状にはじまり、人類の行く末、コンピュータと将棋棋士の勝負の行方から、ついには人類の未来まで徹底的に語り合う。 ・百田尚樹×川上量生「人工知能が最強囲碁棋士を超えた日」 人工知能「アルファ碁」が、世界トップランクのプロ棋士イ・セドル九段に勝利したことを受け、「週刊文春」で囲碁小説『幻庵』を連載している作家・百田尚樹氏と、コンピュータ囲碁の開発にも取り組んでいる川上量生氏が、この世紀の一戦について対談する。 ※この電子書籍は、『羽生善治×川上量生「羽生さんはコンピュータに勝てますか？」完全版』と『対談 百田尚樹×川上量生 「人工知能が最強囲碁棋士を超えた日」』を一冊にまとめた合本 です。 -
3.8大前研一のデビュー作にして不朽の名著、『企業参謀』が再編集でやさしくわかる！ 世界中のビジネススクールでロジカルシンキングの教科書として使われる『企業参謀』。大前研一氏の処女作にして代表作は文庫化もされ、累計50万人の読者に影響を与え続けている。 『企業参謀』とは、マッキンゼーのコンサルタントとして歩みだしたばかりの大前研一が、書き溜めた私的メモをまとめたもの。「経営とは何か」、30歳の青年が仕事を通じて学んだビジネスの本質は、当時の日本の名だたる経営者たちを驚かせた。以来35年以上にわたりビジネスマンに読み継がれ、企業の新人研修にも使われるこの本には「もっと早くに読んでおきたかった！」との声が多く寄せられる。 『企業参謀』のエッセンスを、図解を織り交ぜて再編集した『企業参謀ノート［入門編］』を読めば、問題解決のための戦略的思考がやさしく理解できる。大前研一の世界に初めて足を踏み入れる若手ビジネスマンにもぴったりの１冊である。 -
4.3自民党憲法草案ならますます日本は衰退する。 衆参両院で「改憲勢力３分の２以上」が現実となった今、安倍自民党政権は、憲法改正に向けて一歩一歩「前へ」と突き進んでいる。 今の改憲論議では、戦争の放棄を謳う「第９条」や、災害・テロ対策のための「緊急事態条項」などが俎上に載せられている。しかし、それらの議論は、いわば安倍政権と“同じ土俵”で戦おうとすることであり、最後は“力比べ”となってしまう。そうではなく、首相の改憲提案を逆手にとって、憲法で規定された統治機構を改めることこそ「一強」体制を断ち切る効果的な攻め手となる――この全く新しい改憲論のカギとなるのが憲法第８章だ。 同章は「地方自治」を謳いながら、結局は中央政府がすべての権限を握り、中央の意向に従う者だけに目こぼしする歪な政治の論拠となっている。しかも、自民党の憲法改正草案はそれをさらに強化するものであり、ますます日本を衰退させてしまうと著者は警鐘を鳴らす。 繁栄の単位としての道州制の導入、生活圏としてのコミュニティの構築など、地方の「自立」を促す憲法を作れ――。「平成維新」の提唱者・大前研一氏が、旧態依然とした「安倍一強」中央集権体制に引導を渡す、初めての本格的改憲論。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
-情報が双方向化し、爆発的に増大する現代において、何がどのように変化したのかを解説し、将来に向けての指針となる新しい知識を発信してきた角川Epub選書シリーズ。 シリーズ中、好評を博した9タイトルを1冊に集約してお届けします。 インターネット情報の3分の1を運用する知られざる超大企業・アカマイの実態、人工知能研究の第一人者・松尾氏による人工知能の核を担うディープラーニングとその未来、IoTの最前線となるGoogleとトヨタの自動車業界をめぐる攻防、Google、Amazonとは全く異なる路線でドワンゴを1部上場企業に育てた経営者・川上量生――各界の第一人者による珠玉のテーマが満載！ ※本作品は『人工知能は人間を超えるか』『アカマイ』『Ｇｏｏｇｌｅ ｖｓ トヨタ』『ルールを変える思考法』『デジタル教育宣言』『元素変換』『情報汚染の時代』『デジタルの作法』『ネトウヨ化する日本』の合本版です。 -
3.8ネットネイティブの10代が「通いたい」と思える学校を創ろう――門外漢だった著者が、N高を成功に導いた秘訣は？ 通信制のＮ高校はあえて不登校生向けを謳わず、未来のエリート育成を目標に掲げ、今や在籍生徒数日本一。出身者にはアイススケートの紀平梨花、テニスの望月慎太郎、女流本因坊の上野愛咲美らの著名人がいるほか、海外、東大、芸術系大学など多彩な進学実績を誇る。Ｅスポーツや投資部などユニークな課外活動も有名。 「教育は善をなすことが、成功につながる幸せなビジネス」という著者の次の一手は、ＺＥＮ大学の開学だ。格差社会やＡＩの進歩を問題意識に据えた「日本発の本格的なオンライン大学」である。 教職員リクルートの顛末や、生徒や学生のメンタルケアなどの赤裸々な舞台裏を明かしながら、「実体験は不足しないのか」等々の疑問に答える。 ビジネス目線だからこそ、教育、そして日本社会の課題が見えてくる！ -
-小学校教育から大学教育まで、再三叫ばれ続けてきた教育改革だが、遅々として進まない。 いじめの背景、ゆとり教育の是非、小学校への英語導入といった個別の議論も大事だが、 日本の教育が抱える真の問題は、改革の「内容」ではなく、教育現場の「閉鎖性」にある。 安倍晋三政権の教育再生実行会議、橋下徹大阪市長の教育改革、大学改革はどこへ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆改革に抵抗する教育界と問題先送りする文科省 ◆ギルド化する教員ムラ 動かざること岩盤の如し ◆親離れできない大学 子離れできない文科省 黒木登志夫（前岐阜大学長） -
4.1最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
-今回で第8弾となる「大前研一通信・特別保存版」の電子版。第1章:〈Forces at Work-30年後の未来から今を考える〉と第2章:〈企業と学校の現場でおきている課題〉では、日本人やその教育制度に対して大前研一が、20年前に既に「異能教育の必要性」を洞察していた記事の他、現在の日本社会が置かれている状況を含め、今から30年後の世界、日本経済の動きを俯瞰して解説、現在の企業経営と学校教育の抱える課題も分析し、今後の日本(人)は、どのような方向に進むべきかという指針を提示。第3章では、今や世界の約150か国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進しようとしていることで注目を浴び始めている国際バカロレア(IB)のプログラムの概要を、国内外の専門家の寄稿も取り上げてご紹介。第4章で、グローバルマインド、教養力、議論する力、英語力、スピーチ力などの〈21世紀の日本人ビジネスパーソンに必要な能力〉を具体的に解説。第5章では、eラーニングアワード2014受賞(厚生労働大臣賞)フォーラムでのBBT大学大前学長と経営学部学部長の講演録や、BBTで実践している教育プログラムの一部を、〈BBTで実践するテクノロジーを活用した異能教育〉と題してご紹介。これからの答えのないと言われる社会でも、グローバルに通用する「異能」を開眼、開花させるための羅針盤として、学ぶべき必要なこととは何かを提言した書。 -
3.5貴方にも隠れた真実が見えてくる！大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー（ＢＢＴ）大学、及び大学院などの受講プログラムで使われている大前流教育メソッド：RTOCS（リア ルタイムオンラインケーススタディ）の事例の他、財政破綻、国債暴落、年金問題など、日本の抱える難題に対する大前流の分析、処方箋を解説。イオン、トヨタ、菅政権、道州制、観光客を３千万人にする秘策など「5つの実践実破発想法」を伝授！問題を発見し解決する思考とは！？「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版Part IV※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
4.0新生日本に向 けての5つの警告 これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！ 大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。 「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか― 受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！ 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。 ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
4.1円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。 円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。 〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより） 日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。 ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。 著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。 〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。 ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより） 今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。 （底本 2022年4月発行作品） -
3.5経済の“常識”を疑え！ 政府発表に騙されてはいけない！ 大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！ 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより） 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？ トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？ アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？ 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。 -
4.0発想法、事業計画立案、マインドセット、ビジョン、組織と人材のマネジメント、ファイナンス戦略……。「アタッカーズ・ビジネススクール」シリーズ（2003年までに５点）の人気講義を高い密度で集約。起業を本気で志す人のための最初の１冊。 -
-【WEDGEセレクション No.23】 10年来叫ばれ続けながらも、依然減らない待機児童。過熱する「保活」に働く親たちは疲れ果てている。2015年度の新制度施行により、64年ぶりの抜本改革となるが、小規模保育充実の裏に忍び寄る「3歳の壁」、保育士不足など課題は多い。また行政が預け先を調整し、あっせんする根本構造は変わらず、新規参入者の前には既得権益を握る、社会福祉法人という岩盤が横たわる。「子供のための保育」から「親が働ける社会」へ。発想の転換なしに日本の未来はない。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年3月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆過熱する「保活」母親たちのイス取り競争 ◆申込殺到、待機続出 認可神話を検証する ◆64年ぶり変革 新制度でなるか待機児童ゼロ ◆保育関係者座談会 誰のための保育か 誰が担う保育なのか ◆数も質も枯渇深刻 担い手なき保育士 ◆待機児童問題を巡る社会福祉法人の『闇』/藤井賢一郎(上智大学准教授) ◆ライフネット生命 出口治明会長インタビュー「少子化は文化を滅ぼす」 ◆動き出す民間の力 草の根から保育を変える -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 パフォーマンス化しキャッチフレーズ化する政治を筆頭に劇場と称される事象が頻発し、マスメディアとインターネットが作り上げるそれら熱狂的な騒動は爆発的な勢いで全国を席巻しては消滅していく。情報を受容し消費するはずの側があたかも「お祭り」の主役であるかのように幻惑され、劇場に躍り出ては大騒ぎを演じ続ける。テレビとWeb2.0が作り出すメディア空間、刹那的なものではあれ共同体を希求する「自己」、「物語の終焉」後に獲得された「物語」もどき、表出するためのコミュニケーションスタイルなどの切り口から、激情に身を任せる劇場型社会の「お祭り」を形式レベルと表層構造で解説し、メカニズムの深層にメスを入れる。 -
4.1原発再稼働「最後の条件」 国会事故調査も政府事故調査も、問題の本質を見誤っている！ －－原発の課題と対策がみるみるわかる、写真・イラスト満載の「事故調査最終報告書」。 原発を動かすのに必要な「条件」とは何か？ 福島第一で、メルトダウンした原子炉と生き残った原子炉の分かれ道とは？ その教訓と対策とは何か？ そして、大前氏が提示する原発を動かす「最後の条件」とは？ 2012年、夏。電力需要のピークを前に、政府は関西電力・大飯原発を再稼働させることを決断し、需給が非常に逼迫する事態を回避しました。 ですが、国民や、再稼働を求めていた産業界の側にも、大飯原発でどんな安全対策が取られたのかを把握している人は少ないでしょう。政府にもそれを理解し説明できる人材がいないからか、“足りないから動かす”という議論だけが一人歩きしたのは、非常に残念です。 我々日本人は、あの悲劇的な事故から、いったい何を学んだのでしょうか。再稼働を決断した経緯を見ていると、政府も国民も「何も学んでいないのではないか」と疑わざるを得ません（「はじめに」より）。 政府の事故調査委員会や国会の事故調査委員会の調査・報告書では見えてこない「原発の大問題」を、図・イラスト・写真満載でわかりやすく解説します。 【ご注意】※この作品はカラー版です。白黒端末の場合、図の解読が難しい部分が含まれます。 ※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.6動画にコメントがつけられるという画期的なサービス、ニコニコ動画が始まったのは2006年12月。１年後、「ニコニコ生放送」が生まれる。12年に「ニコニコ超会議」、15年にゲームに特化した「闘会議」など、数々のサービスや企画を生み出してきたドワンゴは、ネットワークゲームのシステム企画・開発・運用サポートする会社だった。 ゲームサイト・4Gamer.netにおいて、ゲーマー人生の自慢をしたかったドワンゴ会長・川上量生の4年に亘る連載は、雑談を繰り広げているようにみえて、ウルティマオンラインから超会議の総括、コンピュータ将棋からピケティに至るまで、ウェブサービス、ネットコミュニティ、あるいは21世紀における社会の最適解について議論が白熱する。 廃ゲーマーを社員にしたり、会社ぐるみで「ブラウザ三国志」にハマりながらも、着メロで地固めをし、ニコ動でユーザーコミュニティを確立、超会議では「リアルとネットの融合」を試みた。KADOKAWAと統合後、「コンテンツとサービス」をどう展開していくのか。 コラム、ゲームリスト、ゲーム年表、ドワンゴ年表のほか、電子版特別版では「今のオンラインゲームは気に入らない」「ジブリは決して続編を作らない有名ゲームスタジオのようなもの」を収録。 麻生巖、伊藤直也、海燕、栗田穣崇、清水亮、谷川浩司、津田大介、藤井太洋、森栄樹、やねうらお、阿部大護、川上量生、佐藤辰男、佐野将基、平信一、千野裕司、中野真、伴龍一郎、横澤大輔らが登場。 4Gamer.net 日本最大級の総合ゲームサイト 川上量生 株式会社KADOKAWA・DWANGO代表取締役会長、株式会社ドワンゴ代表取締役会長、スタジオジブリプロデューサー見習い -
4.5【内容紹介】 「トランプ2.0」の4年間をどう耐え抜くか。 今やるべきは「真の観光立国シフト」と「教育の抜本的改革」だ。 日米貿易交渉にも関わったマッキンゼー伝説のコンサルタントが総数100点を超える図版で解説する、トランプへの対処法と、「強い日本」を取り戻すための２つのソリューション 国際情勢のわかりやすい定番解説書として毎年親しまれてきた『大前研一 世界の潮流』が、今年は装いも新たに、大幅にボリュームアップして登場。 アメリカ大統領に復帰したドナルド・トランプが矢継ぎ早に繰り出す数々の奇策・恫喝に、世界は大きく翻弄されています。このような情勢下で日本のとるべき道は、トランプ政治の本質を正しく見極めたうえで、短期的には増え続けるインバウンド需要を取り込んで経済を成長させる「観光立国シフト」、長期的には新たな時代に適合する人材を輩出するための「教育改革」しかないと大前研一氏は断言します。 日本が世界に誇る知性・大前氏の鋭い現状分析と、日米貿易交渉への参加など豊富なキャリアに根ざした具体的な提言が説得力をもって読者に訴えかける、今年一番の話題作です。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（おおまえ・けんいち） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』(共に小学館)、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ(共にプレジデント社刊)など 多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 巻頭言 「トランプ2.0」の100日 ―日本と世界はどうする 第1部 「世界の潮流」――大激変する世界情勢 第2部 「観光立国論」――インバウンドで50兆円を目指せ 第3部 「新・教育論」――答えなき時代の教育のあり方 -
4.0たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。 「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。 〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉 世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。 日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。 ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。 そこで求められる働き方とはどういうものか？ そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？ 若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。 -
4.0未来を予見することが困難な21世紀のグローバル社会、まさしく「答えのない世界」に、数多くの著作で一貫して日本の改革を訴え続けてきた大前研一が「今の教育制度では野心に満ちた日本人は育たない。欧米に追いつけ追い越せの時代の教育だからだ。答えがあって、それを早く覚えて問題を解いた人が評価される。教えられたことしか覚えない姿勢がしみ付いていると、21世紀のデジタル新大陸では戦えない。これからのビジネスで問われるのは、答えのない世界でどう生きていくかだ」と教育改革を訴える。第１章では21世紀に求められる人材の要件を示し、国家と企業の未来や取り巻く環境の変化への洞察や日本の教育の見直しを警鐘。第２章、第３章では、答えのない21世紀の世界で生き抜くための幼少期からの子供の学び、特にバイリンガル幼児園に関しても深く訴求し、生涯学び続ける人材を生み出す教育体系として注目を集める国際バカロレア(IB)教育をはじめ、「結果を出せる英語力」を養成する教育プログラムなど具体例を示して紹介した「未来への選択」のヒントとなる「大前研一通信・特別保存版」シリーズの10冊目の登場。 -
4.3「繁栄の方程式」が変わった！ 安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。 「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？ 「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。 一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。 果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。 「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより） 世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。 -
4.2この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか -
3.9ジブリ哲学がいま初めて明かされる。 メディア界の若きリーダー、初の新書！ クリエイティブとはなにか？ オリジナリティとはなにか？ コンテンツの情報量とはなんのことか？ 宮崎駿や高畑勲、庵野秀明など、トップクリエイターたちはどのようにコンテンツをつくりあげているのか？ コンテンツの情報量の仕組み、マンネリを避ける方法、「高そうに見せる」手法など、ヒットコンテンツの背景にある発想のありかたを鋭く読み解く。 ジブリ見習いプロデューサーにしてメディア界の若きリーダー、初のコンテンツ論！ ［内容］ 第１章 コンテンツの情報量とはなにか？ 第２章 クリエイターはなにをアウトプットしているのか？ 第３章 コンテンツのパターンとはなにか？ 第４章 オリジナリティとはなにか？ ※電子版では一部の図版がカラー図版になっています。 -
-韓流ブームに沸く日本だけでなく東南アジアでも韓国ドラマは大人気だ。 韓国ドラマ躍進の背後には政府の後押しもあるが、海外展開に適した制度や、若いクリエイターに制作を任せるという風土も大きく影響している。 ドラマなど日本のコンテンツも、韓国を凌ぐことはあっても劣ることはない。 国内市場が縮小するなかで、これまでの国内向け作品の輸出から、海外マーケットを狙った作品も生まれつつある。日本のコンテンツは、もっと世界で売れるはず。さぁ、「クールジャパン2.0」の幕開けだ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アジア席巻！韓国ドラマ 国策だけじゃない強さの秘訣 ◆逆襲かける日本のテレビ局 ◆海外展開阻む著作権制度 解決策はあるか -
3.9 -
3.7 -
-石油産業がはじまったアメリカで「シェールオイル・ガス」という、新しいエネルギーが掘り出されたのは偶然ではない。失敗を恐れない精神と、たとえ失敗したとしても再挑戦できる土壌が、アメリカで「革命」を起こした。 日本では、シェールガス由来の安い液化天然ガス（LNG）を輸入することができるか否かが話題となるが、問題はもっと大きい。 エネルギーの「革命」が可能になるアメリカは製造業の競争力を回復させ、一方で、中東への関与を減らすのではないかと心配されている。日本はこの「革命」にどう対処していくのか……。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆ゴールドラッシュ再来 沸き返る北の町 ◆進むオイルシフト 増える天然ガス利用 ◆日本の皮算用とアメリカの思惑 ◆40年前から変わらぬ金川千尋の信念 -
4.0超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。 人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。 だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。 1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。 ［目次より］ はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」 序章 「衰え続ける日本」のためにできること 第１章［シニアビジネスの発想法］ 最後に「いい人生だった」と思えるか 第2章［マスからパーソナルへの転換］ 「ソロ社会」日本の未来予想図 おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」 本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。 (底本 2023年10月発売作品) -
-【WEDGEセレクション No.25】 不満続出するリクルートのビジネスモデル 「就活」が日本をダメにする 就職ナビサイトには大量エントリーを煽る表現が並ぶ。学生たちはこの言葉に誘われ、エントリーをするが、企業の採用数は変わらない。学生たちは何十社と連続して落とされることで、社会に出る前に自信を喪失する。学生も企業も大学も疲弊する就活の実態を徹底取材! ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎企業も学生も大学も“衰弱”するガラパゴス就活 ◎ドワンゴ川上量生会長インタビュー 「だから私は受験料徴収に踏み切った」 ◎元就活ライターが語る 「カネ出す企業に従順な人材業界」 ◎リクナビに続くマイナビ、日経ナビの戦略 ◎大前研一インタビュー 「新卒一括採用に国際競争力なし」 -
-「集団訴訟」……。米国では「クラスアクション」という名で知られる。たった１人の訴えであっても同じ被害者が多数になれば、賠償金額も莫大なものとなる。今秋の臨時国会において日本でもこの「集団訴訟制度」に向けた法案が提出されようとしている。個人が訴訟を起こせなかったり、対象となる請求が消費者契約のみだったり、米国のクラスアクションのようにならない仕組みが盛り込まれている。 しかし、慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授によれば、中長期で見た場合、企業にとって最大で10兆円のコストが生じる可能性があるという。 忘れてならないのは、事業者の構成員１人ひとりもまた消費者であり、みだりな訴訟によって企業体力が消耗すれば日本社会全体にとってマイナスでしかないということだ。消費者のより良い救済を目指すこの制度が、回りまわって消費者自身の懐を冷やす結果に陥っては本末転倒である。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆消費者庁、消費者団体VS経済界 推進派と慎重派の埋まらない溝 ◆最大コスト10兆円!? 企業が打つべき対策 岩本 隆（慶應義塾大学大学院特任教授） -
3.7 -
3.5「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第六弾。 かねてから２０世紀の工業化社会で通用した教育から、制度そのものを２１世紀型の教育に変革する必要性を訴えてきた大前研一は、自らが学長に就任し設立した100%オンラインのみで経営学士を取得できる、日本唯一の大学：ビジネス・ブレークスルー（BBT）大学や、本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムを開講したBBT大学大学院、また海外MBAの取得も可能なBOND－BBTMBA（ボンド大学大学院）をはじめとし、「世界に通用する人材」の育成に今まで取り組んできました。 今回は、そのBBT大学、及び大学院（BBT、BOND）の概要と、更に大前研一が開発、改良、進化を遂げた最先端のサイバーディスカッションツール：エアキャンパス（AC）上で、実際に大前研一の発信(教育、政治、原発・エネルギー、ビジネス関連問題)から、世代や業界、そして国境をも超えて学ぶ多様な学生の皆さんの声なども掲載し、互いに脳力を深化させる学びのスタイルや、その一端をご紹介。更にBBT大学入学時に実際の受講前に受ける大前研一のオリエーテーション（一部）も＜特典掲載＞し、あなた自身の脳力をも刺激します！ あなたの脳力は進化（深化）する！ ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.7目標を「見える化」できれば日本人は強い。 アフター・コロナ時代にどう生き残るか？ 企業も個人も「プランＢ」の未来に備えなければならない。 そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。 業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。 〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、ＡＩ（人工知能）やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉（新書版まえがきより） テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。 ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。 -
4.0世界中のビジネススクールで読まれている大前流戦略論の原点。ビジネスの現場、もしくは日常生活の中で直面する問題に対し、最善策を得るために必要な戦略的思考とは、常に物事の本質に迫るための方法論とは何か。新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げるだけの一匹狼でもない。組織の中にあって、企業の頭取脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団だ。29歳でマッキンゼーに入り、その無名時代に取り続けた著者の私的なメモは、いまなおビジネスマンの戦略的思考の入門書として読まれ続けている。 -
4.0 -
4.1本書の原本は、大前研一氏が著し、1982年にアメリカのマグロウヒル社から刊行された「The Mind of the Strategist」だ。日本企業の強さの源泉は何なのか、世界中が知りたがっていたまさにその時に刊行され、大前氏の名を広く世界に知らしめた１冊である。21世紀の今ならば、日本のビジネスパーソンは「マインドセット」「ディープスマート」という言葉を知っている。スキルと合理性を極めるだけではビジネスの世界で勝者となることはできないと知っている。真に必要なものは洞察する力なのだ――と。その重要性を25年も前に世界に向けて提唱したのが、本書『ストラテジック・マインド』である。 -
-1巻1,100円 (税込)企業経営において、戦略的成功を収める秘訣は、一定の公式にまとめることはできません。ゆえに経営を担う幹部には、時代に沿った戦略的思考というものが求められます。戦略的思考をマスターし、身に着けることは簡単なことではありません。本書は、常に変わり続ける状況の中で、決断するための4つの戦略的な思考法について解説しています。 一定の習慣的な心の働きや思考形態を訓練により体得し、意識下にある創造的能力を開放することで、有用な戦略的アイデア誕生の可能性の増大を図ることを目的に書かれています。特に日本の例を多く用いて趣旨の説明と主張の裏付けを行なっていますが、創造性、頭脳の生産性、戦略的洞察力は、国境を越えたものだからです。 本書は、前作の企業参謀に追加、加筆を加えて、英訳本として、1982年にアメリカのマグロウヒル社から発行された『The Mind of the Strategist』を逆輸入し、邦訳した書籍です。