【内容紹介】 マッキンゼー伝説のコンサルタントが徹底解説する「地政学・安保リスク」と「ChatGPTの衝撃」！2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。 ≪購入者限定特典≫ 大前研一氏の講演動画「AIの最新潮流2023　～ChatGPTの衝撃～」（約70分）が視聴可能！ ロシア軍の侵攻から1年が経っても終結の見込みが立たないウクライナ情勢。 台湾をめぐって激しく対立するアメリカと中国による「新冷戦」。 そして、かつてないペースで日本近海に撃ち込まれる北朝鮮のミサイル……。 世界各国の分断がさらに進み、日本の地政学・安保リスクが高まる一方で、今話題のChatGPTに代表される、人間を超える能力を持つAI（人工知能）の登場で、私たちは従来の考え方を大きく変えることを迫られています。 この難問に対し、日本を代表する知性である大前研一氏が鋭く切り込みます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（共にプレジデント社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第1章　アフターコロナに移行するも、回復には遠い世界経済 第2章　日本で高まる3つの地政学・安保がリスク 第3章　リーダー不在で混迷を極める世界の主要国・地域の動向 第4章　難題山積の岸田内閣が取り組まなければならない課題 第5章　2023年、日本と私たちがとるべき指針

【内容紹介】 中東情勢／ウクライナ侵攻／中国経済危機…… 独裁化するマッドマンたちのフェイク情報を見破れ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが、混迷する世界情勢を誰よりもわかりやすく分析！ 「2時間でわかる世界情勢」をコンセプトにした『大前研一　世界の潮流』シリーズの最新刊が、今年は四六判にサイズアップして登場。 和平交渉が進まないまま周辺諸国への飛び火が懸念されるイスラエルとパレスチナの武力衝突、3年目を迎えても終息の目途が立たないロシアによるウクライナ侵攻、不動産バブル崩壊で深刻度を増す中国経済危機。そして、世界各国で続々と誕生している独裁的リーダー（マッドマン）たち。いま、世界で何が起こっているのか？ 本書は読者が現在の世界情勢を正しく理解するためのさまざまな視点を提供。約50点に及ぶオリジナル図版を使ったビジュアル解説で、誰でもわかりやすく理解可能です！ 【著者紹介】 ［著］大前 研一（おおまえ・けんいち） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』(共に小学館)、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ(共にプレジデント社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 ■第1章｜混迷を極める世界情勢 ――独裁化したマッドマンと止まらない右傾化 ■第2章｜リセッション入りする世界経済 ――過剰債務とインフレが回復を阻害する ■第3章｜凋落する日本 ――GDP世界第4位からの回復をするための処方せん ■第4章｜中国の最新動向 ――孤立化する習近平のジレンマ ■第5章｜2024年の世界はどうなるか ――日本が今すぐ取り組むべき課題

日本から世界をリードするイノベーションを起こすのに必要なものは、考える力がある人材。そんな人をいかに育むか。シリーズ大前研一通信特別保存版第9弾は、グローバルに考えることができる人材を育てるために、国際バカロレア（IB）教育の可能性とインパクトを紹介。日本の教育を「教える」から「考える」ものに変革し、武器としての頭脳を磨く必要性を説く。前半は日本の教育の現状と問題点を抉り、後半では国際バカロレア（IB）教育の具体的な導入の動きを探る。

フェイスブック、グーグル、アマゾン……世界のビジネスルールは完全に変わった。もう、「ただの日本人」は必要とされない。生き残る決め手「戦略思考法」をあなたは持っているか？　大前氏はこう告げる。「従来の戦略論は、ターゲットとなる顧客や市場、あるいは競合を具体的に定義することで成り立ってきた。三つのＣを見定めることで、何を目指し、どうすればそれが実現できるかを論じる戦略論が有効に機能したのだ」「しかし、顧客や市場、競合を簡単に定義できる時代はとうに過ぎ去った」「『企業参謀』から三五年、二一世紀の今を勝ち残るための”戦略”の要諦とは何か。私が記してきた戦略論の系譜をたどりながら説明しよう」

「コンピュータが人間に勝つには、あと10年かかる」と言われていた囲碁。しかし、２０１６年３月、グーグル傘下のディープマインド社が開発した人工知能「アルファ碁」が、世界トップランクのプロ棋士イ・セドル九段を４勝１敗で打ち負かし、世界中を驚かせた。 　この衝撃的な事件を受け、二人の識者による緊急対談が「ニコニコ生放送」で放送された。一人は、囲碁アマチュア６段レベルの実力を持ち、現在「週刊文春」で囲碁小説『幻庵』を連載している作家・百田尚樹氏。もう一方は、将棋のプロ棋士とコンピュータの棋戦「電王戦」を主催するだけでなく、コンピュータ囲碁の開発にも取り組んでいる、ドワンゴ会長の川上量生氏。 　二人は、アルファ碁の衝撃をどう受け止めたのか？　アルファ碁の強さの秘密とは何なのか？　そして、人工知能がもたらす未来の社会の姿は、どのようなものになるのだろうか？　 　本書は、「ニコニコ生放送」での対談を基に、「週刊文春」（２０１６年４月28日号）の記事「囲碁棋士はなぜ人工知能に負けたのか？」には収録しきれなかった二人の言葉を盛り込み再構成した、電子書籍オリジナルコンテンツである。

鳥獣による農作物被害額が200億円を超えている。被害額の差こそあるが、日本全国で起きている。近年見られる環境変化や、農村地域の衰退などが増加の原因とされるが、最も問題なのは、かつて有用な資源として扱われてきた野生動物との関わりを、なくしてしまったことである。今こそ「ワイルドライフマネジメント（野生動物管理）」という考え方を取り戻さなければならない。管理するために捕獲した野生動物を資源として有効活用するには「食べること」が最も良い。本特集では、シカにスポットを当てて、被害対策に向けた処方箋を提示するとともに、活用されはじめたシカの食肉利用の現場を紹介する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年11月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆鳥獣害対策に必要なポイント／横山真弓（兵庫県立大学准教授） ◆広がりはじめたシカ肉の食利用

“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある 若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。 「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より） 政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。

【WEDGEセレクションNo.29】 団塊世代とは違うこんな生き方 50代こそリセットのススメ 世間は「団塊世代」の話題で持ちきりだが、現役の50代はどうなのか。 定年まで、あと10年。 会社の早期退職に応じ、起業する人。老後の幸せな生活を送ろうと、結婚する人。これまでの生き方を見つめ直し、宗教を学ぶ人――新しい「自分」を探そうと、今、人生を「リセット」し始めている。残りの人生を自分らしく生きる、今どきの50代の姿に迫る。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年6月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◆カネあり、コネあり 50代の起業はローリスク/磯山友幸 ◆そこの「使える」貴方へ ◆会社の「濡れ落ち葉」を防ぐために　頼もしいシニアへの意識改革 ◆広がりみせる50代からの結婚・婚活/西口 敦 ◆“夫源病”に“事実婚”　シニアならではの結婚事情 ◆企業戦士を脱して宗教を求める50代/北村敏泰 ◆新興宗教世代を親に持つ50代　慣らしながら宗教の世界へ

「ウォール・ストリート･ジャーナル」をはじめとするアメリカの新聞に大前氏が寄稿した論文４編を掲載。第二部では朝日新聞社前主筆の船橋洋一氏（当時は経済部次長）との対談全文を収録（この対談では「フレームワーク」ということばが効果的に使われているが、収録は20年以上前の1988年であることに留意したい）。第三部は大前氏がアメリカでソニーの盛田昭夫氏ら日米双方の財界トップを相手に行った講演とその質疑応答（２時間！）を収録。「そうした講演会の様子などを日本の読者に伝えたことはいままでなかった」と大前氏は記す。当時、「アメリカを追い越した」と浮かれていた日本への早すぎた警告の書。

【WEDGEセレクション No.22】 不動産バブルの崩壊から環境汚染の深刻化まで、中国経済が抱えている破綻リスクを、徹底的に分析する。 ※本書はウェブマガジン「WEDGE Infinity」で2013年5月から2014年2月までに掲載された記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◆中国経済転落の可能性/岡崎研究所 ◆上海株急落で露呈した 中国経済の深刻な「歪み」/石平 ◆中国バブル崩壊序章 習近平政権「袋小路」 引きずられる韓国/WEDGE編集部 ◆多発する暴力事件に経済の凋落 深まる中国の混乱/石平 ◆米国の不動産買い漁る地下銀行マネー その額年1兆円超/富坂聰 ◆空気汚染より深刻な中国の“水”問題/富坂聰 <著者プロフィール> 富坂聰(とみさか・さとし) 1964年、愛知県生まれ。北京大学中文系に留学したのち、豊富な人脈を活かした中国のインサイドリポートを続ける。著書に『苛立つ中国』(文春文庫)、『中国という大難』(新潮社)、『中国官僚覆面座談会』(小学館)、『チャイニーズ・パズル―地方から読み解く中国・習近平体制』(ウェッジ)などがある。 石 平(せき・へい) 1962年、中国四川省生まれ。北京大学哲学部卒業。1988年に来日。神戸大学文化学研究科博士課程修了。2002年に『なぜ中国人は日本人を憎むのか』(PHP研究所)を著して以来、評論活動へ。近著に『私はなぜ「中国」を捨てたのか』(ワック)『日中をダメにした9人の政治家』(ベストセラーズ)などがある。

「この混乱の時代に求められるのは、アカデミック・スマートではない。現実の中で自ら考え、答えのない問いに自分なりの答えを見つけ出していくストリート・スマートである。」~本文より~ 盛田昭夫、本田宗一郎、松下幸之助など、世界に冠たる日本ブランドを築き上げた戦後第一世代の経営者と比べ、現在の日本のビジネスパーソンが圧倒的に劣っているのは、世界に挑戦する「気概」、「アンビション」だと指摘する大前研一が、世界の教育トレンドから、OECD諸国の平均より著しく低い日本での社会人への再教育の必然性や、道州制、文科省への提言、グローバル人材の育成法などを語り、自ら学長に就任したビジネス・ブレークスルー大学、大学院などで学ぶ学生や卒業生の「ストリート・スマート」像に挑戦する道程や声も紹介。更に、<原発・再生エネルギー問題>、<世界の教育トレンド>、<日本で政権交代がうまくいかない本当の理由>等、様々な事象を大局的に俯瞰し、提言をする大前研一の発信に加え、そこから学び取っていく学生達の問題解決思考の一端もご紹介しています。 激変する時代を生き抜けるスキルアップを望む全ての人へ贈る、アンビションを刺激する 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第７弾。! 　※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。

“アベノミクスのパラドックス”を読み解く。 〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。これこそアベノミクスでも景気がいっこうに上向かないパラドックス（逆説）の仕組みであり、私が「心理経済学」として提唱していることである。〉（新書版まえがきより） なぜ「アベノミクス」では景気が良くならないのか？　 日本が“借金漬け”から脱する日は来るのか？　 「皆が等しく貧乏になる国」で本当にいいのか？　 ……それらの難題を読み解くカギは「低欲望社会」にある。 日本では今、世界に先駆けて未曽有の危機が進行している。人口減少、超高齢化、欲なき若者たちの増加……。この国に必要なのは人々の心理に働きかけ国全体を明るくする新たな国富論だ。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。

Fintech、IoT、AI……私たちは今、かつてない技術革新の時代に来ている。これからのビジネスを考えるうえで、これらの知識を知っておくことは必須だ。大前研一が、最新テクノロジーを斬る！

いま、東京ディズニーリゾート（TDR）はどんどん「脱ディズニー化」している――「徹底的に統一したテーマ」「家族みんなで夢を見る」というウォルト・ディズニーの理想を体現していた時代は過ぎ去って、「テーマなき萌え要素のごった煮」のなかを「お一人様がそれぞれの目的のために突っ走る」空間になっているのだ。 これは、実は歌舞伎からAKB48まで脈々と続く、「全体像よりもピンポイントの趣向」を重視する日本の文化、そして社会の傾向とつながっている。 顧客（ゲスト）のニーズに最先端で応えて変わり続けるTDRは、まさに現代社会の縮図。TDRの変容の過程を分析することで、日本社会の「いま」と「あした」を描き出す画期的なメディア社会論。

【WEDGEセレクション No.31】 「TOKYO」アジアNo.1都市へ 夢の楽園(パラダイス)、花の東京――。そう呼ばれた時代は、いずこへ。バブル崩壊後、東京の経済は、下がりに下がり続けた。気づいてみれば、東京の周囲には、上海、香港、そして、シンガポール……。NO.1の座をめぐり、都市間競争が激化するアジア。東京は再び、かつての輝きを取り戻せるのか。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年7月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎激化する都市間競争の時代　東京はシンガポールに勝てるのか ◎世界を知るビジネスマンが見た東京 ◎起業の地に、東京　外国人起業家の選択 ◎英語に弱い日本人TOEFLを東大英語に ◎ものづくりで外国人が憧れる八王子をつくる ◎東京オリンピック・パラリンピック同時開催で見える新都市像 ◎常に変化し続けることが街の魅力につながる ◎なぜ、東京では安くてウマイものが食べられるのか　レジス・アルノー(在日フランス商工会議所機関誌「フランス・ジャポン・エコー」編集長) ◎シンガポールをフォローするだけではアジアNO.1にはなれない　舛添要一(東京都知事)

中国国内の知財訴訟は6万件（12年）で、日本の500件、米国の8000件を大幅に上回る。 懸念されるのは、中国企業の世界進出が進めば国外でも、訴訟を乱発する可能性があることだ。 加えて、アップル対サムスンの訴訟が世界中で展開されるなど、知財の世界は大きく動いている。 元ホンダ知財部長の久慈直登氏の論考と、企業の取り組みから日本のとるべき方策を考える。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年3月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆知財戦略における攻撃と防御 ◆模倣品対策、ライセンス供与…、 実例から学ぶ「知財活用術5カ条」

ニコニコ動画を育てあげ、KADOKAWA・DWANGOのトップとなった川上量生氏が生き方、働き方の哲学を語りつくす。 ウェブメディア「cakes」(ケイクス)の大人気連載「川上量生の胸のうち」を単行本化! 「もしドラ」の担当編集者でありcakesを率いる加藤貞顕氏が、川上量生氏の本音を次々と引き出していく。 「よくわからないからこそ、解きたいと思う」 「『しょうがないな』と思われるポジションをつくる」…… 常識とは真逆の結論、1億年先を考える思考、さらにテクノロジーと笑い――。若き天才経営者と呼ばれる川上量生の胸のうち、頭の中がわかります。

東京オリンピックが開催される2020年から25年先の2045年には、人工知能（AI）が人類の知能を超える転換点のシンギュラリティが起きると予測される中、21世紀を生き抜くための子供達に「考える力」を身に付けるための教育をしてこなかった日本の教育制度に警鐘を鳴らす大前研一は、日本の最大の問題点は、質・量を含めた人の問題であり、世界に比べて圧倒的に学び直す社会人が少なく、親や教師も含めた社会人の学び直し（リカレント教育）が必要だと喝破します。 本書の前半では、日本の教育システムの問題点の指摘から、教育改革のあるべき姿や、子供たちの将来に影響を持つ親や教師も含めた学び直し（リカレント教育）に関する提言に加え、答えのない時代の個人や企業にとっての“見えないものを見る力”である「構想力」や今後の「稼ぐ力」のスキルに言及したメッセージの他、論文『雇用の未来』で「10年後には今ある職種の約半分がなくなる」と予言し、世界中から注目されたオックスフォード大学のマイケル・オズボーン教授との対談記事など、「考える力」の重要性に訴求したメッセージをご紹介します。 中盤では、21世紀を生き抜くための「考える力」を身に付けるための、子供達への学びのパラダイムシフトの教育事例や、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（ものづくり）、Art（芸術）、Mathematics（数学）などの5つの領域を重視するSTEAM教育、起業家養成、オンラインのプログラミング講座、ビジネス英語の即戦力トレーニングコースなどもご紹介します。 　後半には、世界各国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」関連のシンポジウムで話された一条校（学校教育法第一条に定められた学校）における、IB教育の貴重な導入事例紹介の講演録や体談談、実例紹介など、専門家や現場の教員の方々のインタビューも含めた様々なメッセージをご紹介しており、ビジネスパーソンのみならず、次代を担うであろう子どもたちの学びはどうあるべきかを示唆します。

＊本書は「大前研一ビジネスジャーナルシリーズ（No.1～15）」をまとめた特別合本版です。 大前研一が主宰する、経営者のみを参加対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を読みやすく書籍化。 2014～2018年に発行したシリーズの全原稿を１冊にまとめた総集編を電子書籍限定でお届けします。 グローバル化のポイント、M&Aはどうするかといった経営講義から、新しく生まれるビジネスモデルの解説まで。 28本の経営セミナー、15本のインタビュー記事を収録。 1000ページを超える圧倒的ボリュームの講義を通して、ビジネスのあらゆる勘所を学ぶことができます。

これが大前研一の超実戦的「ノート術・読書術・時間管理術」だ。《ノート術》愛用のメモ帳と大学ノート、左下から右上に向かって書いてアイデアを生み出す巨大方眼紙……、名著『企業参謀』を生み出したノート術に学ぼう。IBMのPC戦略を動かした秘伝の「マッキンゼー式頭脳ノート」も大公開。《読書術》「構想力を生み出す教科書」として大前氏が挙げた３冊の本は何か。《時間術》過去２年分の手帳を開き、スケジュールをリストラせよと大前氏は言う。リストラで浮かせた時間でやるべきことは何か……。「プレジデント」誌上に大前氏が寄稿した記事を収録した「プレジデント電子新書」第２弾。

【WEDGEセレクション No.26】 外国人客を取り込め　日系VS外資　高級ホテル大激戦 訪日外国人客を中心に需要好調なホテル業界は、東京五輪に向けてさらなる需要増が見込まれる。そんななか、東京など大都市を中心に新しい外資系ホテルが進出してくる。リッツ・カールトン、ハイアットグループ、パレスホテル、オークラホテル――“変化”で攻める外資系と“不易流行”の日系ホテル、これからの展望を探る。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。

「プレジデント」誌上の大前氏対談・寄稿記事を収録した「プレジデント電子新書」第３弾。巻頭は、日欧の知の巨人による討論を完全収録。ミッテランとサルコジ、二人のフランス大統領のブレーンを勤め、著作『国家債務危機』で世界の警鐘を鳴らしたジャック・アタリ氏と大前研一氏、二人の「国家参謀」が提示する「日本破綻」の解決策とは何か。「PRESIDENT」2011年３月21日号掲載の対談をフルバージョンで収録。さらに「PRESIDENT」2011年１月17日号掲載「『世界400兆円マネーを吸い上げる』３つの処方箋」も収録。

日本企業の海外進出にともなってテロや災害などの有事に社員が巻き込まれるケースが増えてきている。 １月にはアルジェリア東部でプラント・メーカーの社員が武装テロリストの人質となり、死亡する事件が発生したばかりだ。 日本企業同様に中東やアフリカなどの危険地域に多くの社員を派遣する欧米企業のあいだでは、 有事を想定した事前研修や元軍人らプロによる危機管理体制の構築、 それに民間軍事会社の武装警備員による警備も進んでいる。 一方の日本企業は海外リスクが増えるばかりにもかかわらず、安全管理が不十分なままだ。 社員が安全に働く環境を用意するためにも早急に体制を整えるべきときに来ているのではないか。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆日揮とBPを分けたのは　「セキュリティ体制」構築急げ ◆安全はタダでは買えない

ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！ 消費税、憲法改正、TPP農業問題……、 ニュースをインテリジェンスで捉える。 ──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。 時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、 ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より） ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。 消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を 日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。 ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。 【目次】 《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～ ■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない ■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい ■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある ■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？ ■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！ ■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい ■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由 ■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？ ■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道 ■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費 ■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産 ■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ ■13：「日本版一国二制度」の始まり ■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた ■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？ ■16：これが本物の「官僚改革」だ ■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉 ■18：福島第一原発事故の本当の原因 ■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？ ■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方 《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

ビジネスマンならこのレベルの知識を持ちなさい! ビジネスリーダーとしても思想家としても名高い大前氏の名著『日本の論点』最新版、ここに登場! 「オリンピックバブル」「給与格差」「集団的自衛権」ほか、プレジデント誌の連載から反響の大きかった稿を加筆修正。 この1冊を読んで、今の日本について考えよう。 【著者紹介】 大前研一(おおまえけんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在BBT大学学長、(株)ブレーク・スクール代表取締役、ボンド大学経営学部教授。 【目次より抜粋】 ◆オリンピックバブルに騙されてはいけない ◆日本の部長の給料はなぜ、世界最低レベルなのか ◆「アマゾン」の一人勝ちはなぜ起こるのか ◆どこまでも続く「ソニーの一人負け」 ◆フランス人COO誕生へ!武田薬品工業は成功するか ◆ゴーン退任こそ日産飛躍のベストシナリオ ◆長期衰退を止めるには移民政策しかない ◆スマホで五億円稼ぐ「情報の取り方」 ◆エネルギー危機を救う我が私案 ◆シェールガス革命で浮かぶ会社、沈む会社 ◆シェールガスの対日輸出解禁でガス価格は下がるのか ◆シリア戦も不可避!?「集団的自衛権」容認の危うさ ◆集団的自衛権、安倍流「普通の国」とは、どんな国か ◆世界から尊敬されるドイツ、警戒される日本 ◆お金をムダにしない「ドイツ連邦制」の仕組み ◆就職に困らないドイツの「一〇歳のハローワーク」 ◆台湾の経済は、中国よりも圧倒的に強い ◆バブル崩壊前夜の中国とどう付き合うか ◆サムスン電子と心中か?韓国経済の暗雲 ◆自民党の属人的、密約ベース外交のツケ ◆安倍首相の靖国参拝、知られざる波紋 ◆アメリカが警戒、“失言政治家”の危ない勘違い ◆韓国、中国が狙う、北朝鮮の植民地化とロシアが狙う労働力

テーマは「知性」の復権だ！ 累計25万部の大人気シリーズ、待望の第4弾！ 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『「0から1」の発想術』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『君は憲法第8章を読んだか』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次より】 ◆sideA　知性の復権が日本を救う ○セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか？ ○巨大ビジネス創出！わが新・経済理論「アイドルエコノミー」 ○直伝！「アイドルエコノミー」実践法 ○日本を大好きになる外国人旅行者が日本経済を底上げする ○ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が“周回遅れ”の実態　／ほか ◆sideB　衆愚政治を招くポピュリズム ○世界を席巻するポピュリスト旋風は、どこまで広がるのか？ ○ドナルド・トランプの過激発言はなぜ米国民に受けたのか？ ○「世界一」だけをつくるイタリアの地域創生法 ○中国バブル崩壊から「世界大恐慌」へ飛び火する可能性 ○パナマ文書は氷山の一角、今後も続く税逃れの手口　／ほか

累計19万部の超人気「日本の論点」シリーズが今年も発売! 著者は、世界NO.1戦略コンサルティングファームのマッキンゼーで、日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し 2005年には「Thinkers50」でアジア人として唯一、トップに名を連ねている大前研一氏。 大前氏は、毎朝4時に起きて世界中のニュースを視聴するだけでなく、世界、日本の政治経済のVIPと直接対話し 常に思考と分析を繰り返している。この本は大前氏の日々の鍛錬の集約でもある。 　今年のテーマは、世界に通用する「論理力」をどのようにしてつけるか。大前氏の思考にわずか「3時間」で 近づけるだけでなく、TOEICだけでは身につかない世界レベルの「思考法」が、確実に得られる1冊。 【著者紹介】 大前研一 (おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新国富論』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【内容紹介】 【新型コロナウイルスで大激変する世界！ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！ 」が今年の「日本の論点」の全体テーマとなります。 2020年世界を襲った新型コロナウイルスは、各国の政治・経済・社会に甚大な被害を与えました。最も打撃を受けたアメリカは大統領選挙に見られるように分裂の度合いを深め、その間隙を縫って中国がますます世界に影響力を行使しようとしています。日本でも7年8カ月という歴代最長を誇った安倍政権が幕を閉じ、菅新政権が発足しました。 このような状況下で、「日本にとって最大の問題は、21世紀に脱皮できていないことだ」と大前研一氏は言います。 DXの進展により、様々な仕事がAIやロボットに取って代わられ、テレワークが常態化して「ジョブ型雇用」が一般化した現在、日本の企業もビジネスパーソンも、「アフター・コロナ」「ウィズ・コロナ」に対応できるよう、自らを「トランスフォーム（昇格・脱皮）」していかなければなりません。 本書はその道筋を大前氏が具体的に述べていきます。 大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 大前研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 【目次抜粋】 巻頭言 DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！ ［日本編］ Strategy01　20世紀型の経済政策では、新型コロナ危機に対処できない Strategy02　オリンピックと甲子園は大ナタをふるった改革を実行せよ　ほか ［世界編］ Strategy01　「トランプ・マジック」の崩壊によって引かれる株価暴落のトリガー Strategy02　人種差別や抗議運動への対応で見えた「トランプ再選」の赤信号 Strategy03　トランプから飛び出した「日米安保見直し」発言の真意　ほか

【内容紹介】_ 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。_ 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【目次抜粋】_ 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか_ ［日本編］_ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか_ Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン_ Strategy 03 国の借金を容認する【内容紹介】 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。大前氏は、欧州、米国等で進行するポピュリズムの動きをしっかりと見据えて、全世界が直面する課題を指摘しながらも、政治・経済・文化のあらゆる角度から、それらの解決策を提示します。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか ［日本編］ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン Strategy 03 国の借金を容認する、嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか ［世界編］ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界 Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか ［特別編］ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心 Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか_ ［世界編］_ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？_ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界_ Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか_ ［特別編］_ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心_ Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか

【内容紹介】 「トランプ復権！」「GDP世界第4位転落！」 選挙で誰も争点に挙げない日本の真の病巣がこの1冊でわかる！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 混迷の時代を生き抜くヒント！ 「年末の定番書籍」としてご好評いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズはおかげさまで累計部数40万部を突破。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは観光立国）。 【著者紹介】 ［著］大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。 【目次抜粋】 【Part1：日本編】 巻頭言　やり方次第で自動車産業を上回る規模へ。観光産業こそが日本経済の起爆剤となる Theme01　少数与党の石破首相は「名宰相」として歴史に名を残せるか？ Theme02　日経平均株価の最高値更新は「失われた30年」の終わりを意味するのか？ Theme03　日本衰退の象徴であるGDP世界第４位転落からの回復は可能か？ Theme04　繰り返される「政治とカネ」問題に終止符を打つために、何を行うべきか？ Theme05　9人の自民党総裁選立候補者が誰一人、政策に上げなかった日本の統治機構の問題とは？ Theme06　候補者乱立でフィーバーした都知事選の裏で深刻化する都政の真の問題点とは？ Theme07　人口増加以外の方法で、地方を活性化できる「逆転の発想」とは何か？ Theme08　「令和の米騒動」の裏に隠れた日本の農業の問題とは？ Theme09　福島第一原発の処理水放出で見落とされていた「科学的視点」とは？ Theme10　国民皆保険制度の破綻を防ぐために、現行の医療制度にどのようなメスを入れるべきか？ Theme11　日本の電機メーカーの雄、東芝を上場廃止に追い込んだ元凶とは？ Theme12　ヨドバシカメラの西武池袋出店から読み取れるのは百貨店ビジネスの凋落か？ Theme13　プログランミングは時代遅れ？　生成AIで求められる人材像はどのように変わったのか？ Theme14　日本人の致命的な欠点である「プレゼン力の低さ」を克服することは可能か？ 【Part2：海外編】 巻頭言　空前の選挙イヤー2024を振り返る。台頭するポピュリストリーダーたち Theme01　世界的な右傾化トレンドにストップをかける方法はないのか？ Theme02　新たな地政学リスクの中、日本の外交姿勢は対米追従のままでよいのか？ Theme03　「トランプ圧勝」の大統領選。“ピンチヒッター、ハリス”はなぜ失速したか？ Theme04　イスラエルとパレスチナの「不毛な戦い」に終止符を打つ方法は残されていないのか？ Theme05　3年目に突入したロシアのウクライナ侵攻は、プーチンの勝利で終るのか？ Theme06　反日教育が行われる中国で起こった「ヘイトクライム」を防ぐ方法はあるのか？ Theme07　「台湾有事」が喧伝される中で行われた総統選挙が示す、台湾人の本音とは？ Theme08　半導体から地震対策まで、台湾の繫栄の方程式から何を学ぶべきか？ Theme09　14年ぶりの労働党政権誕生によって、イギリスは「EU再加盟」に向かうのか？ Theme10　グローバルサウスの盟主の道を突き進むインドに日本はどう向き合うべきか？ Theme11　生成AI各社がしのぎを削る国際競争において、日本企業は勝者になれるのか？ Theme12　EVブームが一段落した今、次世代の自動車メーカーの勝者となるのは？

【内容紹介】 【「超円安」「分断化する世界」を生き抜くリスキリング　アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。昨年のテーマ「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」を受けて、今年は「日本人一人ひとりがリスキリング（学び直し）をして、自身の価値を高めていく」ことの重要性を強く訴えます。 2022年はロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相の銃撃事件など、例年以上に激動の年でした。世界は強権国家と民主主義国家に二分され、むしろ強権国家が勢いを増しています。国内でも安倍元首相の国葬をめぐり世論が大きく割れ、銃撃事件によって発覚した自民党と旧統一教会の癒着問題で岸田政権の支持率は下落、経済再生の目途は立っていません。一時1ドル150円台まで急落した「円安」は「弱い日本」の象徴と言えます。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 【目次抜粋】 PART1〈日本編〉 巻頭言　「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略 Strategy01　所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係 Strategy02　「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する Strategy03　岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からの脱却がポイント　ほか PART2〈海外編〉 巻頭言　アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ Strategy01　先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは Strategy02　「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？ Strategy03　中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている　ほかスペシャル対談　大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO） 起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」

【内容紹介】 【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。 約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。 この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。 一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 [著]大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 はじめに PART1〈国内編〉 　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている 　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ 　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合 　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる 　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ 　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか 　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題 　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの 　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ 　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点 　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題 　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ PART2〈海外編〉 　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え 　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化 　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ 　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ 　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか 　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路 　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは 　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力 　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか 　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学 　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ

【内容紹介】 これがChatGPTには予測できない未来の思考法だ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 希望を持って生き抜くための27の提言！ 「年末の定番書籍」として定着している大前研一氏の『日本の論点』が今年も登場。紙面を大幅にリニューアルし、例年と同じページ数でトピックの数を増やしました。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します。 　2023年は前年から続くロシアのウクライナ侵攻がついに解決をみなかったばかりか、イスラエルとイスラム武装組織ハマスとの武力衝突によって、国際情勢がさらに複雑化することとなりました。2024年は1月に台湾総統選挙、3月にロシア大統領選挙、そして11月にアメリカ大統領選挙が予定されており、国際政治が大きく動きだすと予想されています。 　一方、日本国内は、上がらない所得、円安や原油高による家計の圧迫などによって、岸田政権の支持率は下がり続け、2024年に解散総選挙の実施が予想されます。しかし、誰が首相になっても日本の課題は変わらず、山積する課題にどう立ち向かうかが問われています。 　本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 【目次抜粋】 Part1〈日本編〉 巻頭言　2024年、日本が目指すべきは真の「観光立国」だ 論点01　岸田首相をはじめ日本の政治家が誰も理解していない、日本凋落の根本原因 論点02　岸田政権が続く限り、日本人の給料は確実に下がり続ける3つの根本原因 論点03　植田日銀総裁が、黒田「異次元緩和」路線と決別するために行うべき新たな金融政策 論点04　岸田政権が「異次元の少子化対策」の前に取り組むべき、「ごく普通の少子化対策」 論点05　産業振興目的の「大学10兆円ファンド」が、税金の壮大な無駄遣いになる理由 論点06　いまや国民病である花粉症患者が増え続ける根本原因と、その裏に潜むさまざまな利権 論点07　「ソロ社会」「ソロ活市場」の出現に伴い、日本企業が直面するビジネス環境の大変化 論点08　「日本を変えたい」という政治的野心に燃えた稲盛和夫氏の知られざる生涯 論点09　ネット配信時代のNHKは、受信料からチャンネルごとの課金制に移行すべし 論点10　インボイス制度導入よりも、サラリーマンに不公平な税制度の改革が急務だ 論点11　日本のシニアが楽しい定年後を送るための秘訣と、そこに眠るビジネスチャンス 論点12　介護崩壊を放置する日本の末路と、残された2つの選択肢 論点13　10年前に予見できた、モバイル事業以外に楽天グループが抱える衰退理由 論点14　移動モビリティの規制緩和とルールづくりにおいて日本が欧州から学ぶベき理由 Part2〈海外編〉 巻頭言　混迷極める世界情勢。「異形の大国」ロシアとのつきあい方を改めて考える 論点01　最新AI「ChatGPT」を開発した天才経営者が目指すのは「悪の帝国」か 論点02　新・世界一の富豪ベルナール・アノーとイーロン・マスクの違い 論点03　ミサイル防衛よりも防空壕のほうが安全!?　日本の頼りない安全保障の実態 論点04　「日米同盟」＆「中国包囲網」は、勉強不足で時代遅れな外交戦略 論点05　米欧銀行連続破綻は、世界金融危機のトリガーとなるのか 論点06　インフレに苦しむイギリスのスナク政権に残された「EU再加盟」という選択肢 論点07　ウクライナ侵攻が長期化しても、プーチンの支持率が高い歴史的理由 論点08　「プーチン政権崩壊後」を見据えて始まっているロシア国内外の動き 論点09　不動産不況に苦しむ習近平政権はなぜ“日本いじめ”を始めたのか 論点10　外資系企業誘致よりも、日本人技術者を海外へ派遣せよ 論点11　グローバル化の時代にもかかわらず、日本人の英語力が一向に伸びない理由

米国の「染色体が違う」企業、低欲望社会日本、地政学リスク…迫り来る危機のなかで私たちが生き残る道とは？　ここでしか読めない!!　大前研一が、独自に分析したデータをもとに大胆に語る新しい「経済原論」。

卒塾生5500人、起業数700社。日本最強・最大の事業家養成塾「アタッカーズ・ビジネススクール」講義録の中から、大前研一氏の講義を抽出。「私はマッキンゼーの東京事務所をほぼゼロベースからつくり上げてきた。自分では起業家、と思っている」「新しい商品やサービスも顧客のために数多く提案してきた。秋葉原に行ったら私の考えた商品が必ず数点は並んでいる、という時代も長く続いた。若い塾生にはそうした商品を生み出すときの発想法を、シャワーを浴びせるように何時間もレクチャーする。本書でも、そうした講義の一端を採録している」??ベンチャー・新事業を志す人の必読書。

21世紀にまともな給料をもらって、良い生活をしようと思った時に何をしなければならないか―この「100万ドルの価値がある質問」に初めて真っ正面から答えを示した、アメリカの大ベストセラー。

大前研一の思考ノウハウが詰まった1冊。 何歳であっても学びたい「発想」のための秘伝メソッドを大公開！ いずれ訪れるシンギュラリティ（技術的特異点）の時代、多くの仕事はＡＩ（人工知能）に取って代わられる。そこで生き残るには“ＡＩにできないこと”＝「無から有」を生む力を鍛えるしかない――。 本書では、40年余りの経営コンサルタント人生の中で大前氏が独自に編み出した「0から1」を生み出す15の発想法を紹介。 たとえば、本書の後半では、実践編として「新たな市場」を作り出す4つの発想法を解説している。 ■感情移入 ■どんぶりとセグメンテーション ■時間軸をずらす ■横展開 これらの発想法は、単にビジネスの現場だけでなく、新しいアイデアを生み出す際の思考ノウハウとして普遍性を持っている。 〈「人生100年時代」と言われ、今や何歳になっても新しいチャレンジやリブート（再起動）、リスタート（再出発）が必要になっている。……すべての年代で、ＡＩやロボットにはできない「0から1（無から有）」を生む発想力と問題を解決する「セオリー・オブ・シンキング」が求められるのだ。〉（新書版まえがき） 大前流イノベーションの教科書、待望の新書化（2018年12月発表作品）。 ※本書は過去に単行本版として配信された『「0から1」の発想術』の新書版です。「新書版まえがき」などを新たに加筆・修正しています。

いま、人工知能の世界にブレイクスルーが起きている。人間がコンピュータに負ける時代が来るのか？　 　この最も注目が集まる分野について、二人の才人が語りつくした。ひとりは史上最強の棋士にして、人工知能についても並々ならぬ興味と豊富な知識をもつ羽生善治名人。かたや、コンピュータ対プロ棋士が対局する棋戦を主催するにとどまらず、人工知能研究所を設立したドワンゴのトップ川上量生氏。 　人工知能の現状にはじまり、人類の行く末、コンピュータとの勝負の行方から、ついには人類の未来まで徹底的に語り合った。ドワンゴの「ニコニコ生放送」で配信され、週刊文春2015年8月13・20日号に掲載されたスペシャル対談の内容をすべて網羅した「完全版」。

すべてのサラリーマンは職業的絶滅の危機にある――本書はこの危機意識をベースにしている。同時に、やる気のある人にとっては今日ほどチャンスにめぐまれた時代もないと著者は説く。不透明な時勢だからこそ、先を見通す力、難局を切り抜ける力、付加価値を生み出す力があれば、成功は向こうから転がり込んでくるのだ。本書はノウハウの紹介が目的ではない。われわれが信じている常識や情報を、根底から覆すような見方や考え方を身につけることが眼目である。「権威にすり寄るな」「悩んでも問題は解決しない」など、著者ならではの歯に衣着せぬ指摘は、いつもながら痛快である。先見力、突破力、影響力、仕事力、人間力の5つのテーマで全体を構成し、終章で「格差社会を言い訳にせず、ハングリーになること」を教示する。若い人はもちろんのこと、中堅、ベテランの方が読んでも、目からウロコの内容であろう。

■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ第10弾大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を書籍化。学長大前研一が「もしも自分が企業の経営者であればどうするか」、注目企業を分析・戦略提案します。BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。■収録ケース第10弾となる今回は、ビジネスジェット市場に本格参入し、ポジション確立を狙う「ホンダ エアクラフト カンパニー」、建設機械メーカー世界第2位の売上を誇りながらも、業界全体の需要縮小という危機に直面する「小松製作所」をケースとして取り上げます。もしも、あなたがこれらの企業の最高責任者ならばどういった決断をしますか？│CaseStudy1│あなたがホンダ エアクラフト カンパニーの社長ならば量産化に目処を付けたビジネスジェットで競合ひしめくなか、いかにシェアを取っていくか？│CaseStudy2│あなたが小松製作所の社長ならば需要減少による減収減益が予想されるなかどのように収益構造を再構築していくか？

■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ創刊 大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を初の書籍化。 BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。 そのケースは「もし●●という会社の社長の立場だったらどうするか？」というもの。 学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。 本シリーズでは、毎号2つのケースを取り上げ、大前氏および大学による課題分析・提案を収録しています。 多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にとって有効です。 ■収録ケース │CaseStudy1│あなたがThe Coca-Cola CompanyのCEOならば健康志向の高まりから炭酸離れが進むなか、どのような戦略で対処するか？ │CaseStudy2│あなたが株式会社ローソンの社長ならばライバル社が経営統合するなか、どのような成長戦略に取り組むか？

27年前の1986年に世界を震撼させたチェルノブイリ原発事故。福島第一原発事故の影響で避難していた福島県浜通りの住民たちが未来の故郷のあり方のヒントを得るため、チェルノブイリの「今」を視察した。驚くことは多々あった。事故後も2000年までチェルノブイリ原発が稼働していたこと、今なお送電施設として機能しており、作業員が防護服なしに働いていたこと、避難により廃墟となった町があった一方で、「夢の町」と呼ばれるニュータウンがあったこと……。チェルノブイリ原発事故の避難者や研究者との意見交換を経て、見えてきた未来への希望もあった。視察に同行したWEDGE編集部の取材班が、復興のあり方、原子力のあり方を考察する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年11月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆浜通りを夢の町「スラブチッチ」にできるか ◆復興妨げている汚染水「騒動」 環境影響は軽微 ◆東京電力を分割して再稼働で財源捻出を／石川和男（政策研究大学院大学客員教授）

「卵子の老化」に晩婚化、治療費総額数百万円。 不妊治療の不確実性は大きく、結局出産できるのは全体の半数以下だ。 治療方針は医療機関によって大きくバラつきがあるため、 不妊夫婦は様々な情報に引っ張られながらさまよっていく。 医療はビジネス化し、夫婦は疲弊していく。 不妊治療で救われた夫婦が多くいる一方で、 見過ごされてきた「影」の部分に迫る。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年7月号の特集記事を編集し、電子化したものです。

あなたは「経済の教養」に自信があるか？ 「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。 「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。 経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。 為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。 「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。 知識がなければ、戦えない。

TOEIC900点でも「英語で仕事ができない人」がいる。 一方、600点でも「英語で成果をあげる人」がいる。 両者の違いはどこにあるのか？ 本書では、日本人が陥りがちなワナを紹介し、 本当に「仕事で使う」ための39の方法を解説。 英語に「ムダな労力」をかけるのは、今日でおしまいにしよう。 「大前研一×スティーブ・ソレイシィ：実践英語ロールプレイ」を特別収録！ 【内容例】 できない人は「難しい単語」にこだわる 成果をあげる人は「易しい表現」を使いこなす できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「世界共通の言語＝英語」だと思う 成果をあげる人は「世界共通の言語＝ロジック」だと悟る できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「語彙」と「流暢さ」に縛られる 成果をあげる人は「考える力」を磨く できない人は「ネイティブ英語」にこだわる 成果をあげる人は「ローカル英語」に合わせる できない人は声が内にこもる 成果をあげる人は声が外に出る できない人は「正確な長文」を意識して固まる 成果をあげる人は「言い切れる文」を連続して話す

大前研一監修、BBT大学シリーズ第2弾！ 「答えのない時代」において自らのリーダーシップを見出し、 「結果を出す」ための羅針盤を、著名講師が提示する。

今回で第14弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。この書籍の第1章では、世界的に伝播した新型コロナウイルスは、デジタル化を一層加速させ、日本ではコロナ禍で様々な行政や教育の問題点が露呈する中、その問題点の本質を指摘し、変革すべき姿を論じた記事に、手厚い失業給付から就労促進、労働市場の柔軟化へと、労働政策を大転換したない日本の雇用制度と教育の深刻な問題や、新政権が最優先で取り組むべき課題の一つである社会人の学び直し(リカレント教育)に言及した記事をはじめ、【大前流 教育改革案】として、変革すべき日本の教育に関してのメッセージを紹介し、2章では、世界最大の国際カリキュラム・評価開発機関である、ケンブリッジ大学国際教育機構に関しての解説や、起業に関する有用なメッセージに加え、グローバルコミュニケ―ション力を身に付けるトレーニングに、時事・ビジネス問題について英語で意見を述べる学びの紹介を、3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア(IB)教育」の国内推進体制の整備 事業に関連して行われたシンポジウムや、地域セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談も掲載するなど、専門家による記事も含め、コロナ禍で加速する学びの潮流の様々なメッセージをご紹介しています。 Withコロナ・Afterコロナ時代を生き抜くために必要となる学びや、その 考え方に関して、本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス(AC)などの関連映像を「見て」頂ければ、よりコロナ禍で加速する学びの潮流を感じとって頂けることでしょう。

【WEDGEセレクション No.20】 貧困問題解決のためにフェアトレードに取り組む、エシカル(倫理的な)ジュエリーの「ハスナ」、中抜きにより日本の縫製業を守る「Factelier」――従来のベンチャー企業の「一発狙い」「変わり者」「拝金主義者」などのイメージを払拭する起業家が続々と誕生している。世の中の課題解決に向けて努力する起業家たちを通して見えてきた、5つの方策とは?さらに、米国をはじめ世界と比較して日本のベンチャー市場が抱える課題にも迫った。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年2月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆方策1　商流改革　衣料品のネット販売=ライフスタイルアクセント、宝飾品のフェアトレード=ハスナ ◆方策2　クラウドマッチング　パッケージツアー=ボヤジン、ネットで地域活性化=サーチフィールド ◆方策3　常識を疑う　メガネのネット販売=オーマイグラス、ビジネス本要約=フライヤー ◆CTスキャンから「本物の心臓を再現する」　クロスエフェクト ◆方策4　Makers　下請けからの脱却=ナイトペイジャー、現代版・家内制手工業=鳥人間 ◆方策5　大企業のベンチャー利用　新素材技術=アドバンスト・ソフトマテリアルズ、クラウドソーシング=ランサーズ ◆資金調達に見る「日米格差」

1989年、「ハーバード･ビジネス･レビュー」（日本版ではない）の読者投票でトップとなった連載をベースとした大前氏の名著、電子書籍で復活。日本がまだ偽りのバブル景気に踊っていたその時に、大前氏は早くも「グローバリゼーション」ということばを使い、「従来の貿易統計が意味を持たない、国境を越えた『ボーダレス経済』」の本質を解く。本書の凄みは、20年以上も前に著者が以下のように強く告げている点にある。「本書は『ビジネス戦略』と『競争』に関する私の理解や経験を、マクロ経済問題に対する信念や分析と結びつけたものである」。グローバル経済の最前線、内外企業の企業事例と彼らの発見が多く記されている。

成田空港が開港し、ガルブレイズの『不確実性の時代』がベストセラーとなった1978年(昭和53年)夏、軽井沢の万平ホテルで、経営者約40名を招待して開催された伝説の会合があった。主催は東京事務所開設８年目を迎えたマッキンゼー社。本書はこの会合を１冊にまとめたものである。「はじめに」で「本書でご紹介いたします日本版PPM、PMS、TPM、組織などの考え方が、今日では逆に世界各地のマッキンゼー社各事務所でも広く使われるようになっております」と記しているのは、当時35歳、デビュー作『企業参謀』を３年前に刊行したばかりの大前氏である。

■マッキンゼーコンサルタント大前研一氏が“経営戦略”を包括的にまとめた名著を新装刊 マッキンゼー社がクライアント経営層を特別に招待し開催したセミナー「トップマネジメント・コンファレンス(1978)」。セミナーでは当時35歳の大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが"経営"を6つの戦略手法から豊富な実例・図版を用いて解説し、セミナーはプレジデント社により『マッキンゼー 現代の経営戦略』として書籍化されました。 その後、長く経営書の名著として読み継がれ、<2014年新装版>として新装刊行したのが本書『現代の経営戦略 2014年新装版』です。 その戦略手法には、今なおライブな下記のキーワードを含んでおり、分かりやすいセミナー文調で書き起こされた本書は"経営"を広く学ぶための教科書としても有効です。 <キーワード> ・製品/市場分析 ・ニッチ戦略 ・ポートフォリオ管理 ・収益性改善戦略 ・間接コストの圧縮 ・販売戦略展開 ・技術革新（イノベーション）の効率的管理 ・新規事業開拓のポイント ・マネジメント ・issue志向 その内容はまさに「マッキンゼー社ノウハウの公開」。ノウハウだけに頼るのではなく「思考する経営者」を目指すすべての人に読んでいただきたい1冊です。 “本当はノウハウっていうのは公開しないほうが希少価値があるんですが、私は、マッキンゼーで仕事している人間が「ノウハウで金を稼ぐ」という事をやったら絶対にコンサルタントとして鈍ると思ったんで、敢えて片っ端から公開した。だからこれは、ある意味でマッキンゼーの社内の人間を追い込むために出した本でもあるんです。” “私は、当時二千くらいのいろんな分析をしました。それをこのシリーズで徐々に出していったわけですが、その都度新しい分析の方法を考えてきました。そして、そうした新しい分析の方法は、今日に至るまで全く尽きる事はありません。なぜかというと、問題の種類はいつも新しいし、会社の置かれている状況とかその業界の置かれている状況っていうのは、人間の指紋と同じくらい全部違うからです。だから、「今考えたらどうなるの？」という問題が重要なのであって、そもそも、いわゆるフレームワークとか一般論というもの自体に価値はないんです。” ～本書「『マッキンゼー現代の経営戦略 2014年新装版』発行に寄せて」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。

戦略系コンサルティングファームは、トップ企業とばかり組んできたわけではない。トップに挑もうとする企業の参謀として、共に闘い続けてきた経験値を忘れてはならない。「世の中の企業のすべてが、こういった強者の戦略をとれるとは限らない。むしろ、数においては圧倒的に多数の企業が、とりたくてもとれない戦略であろう。そういう企業にとって、もう１つ残された生き残りの戦略というのが、今回の本書のテーマである『差別化戦略』である」（第１章より）。1982年（昭和57年）に書かれたこの言葉は、今の時代も、ビジネス世界の挑戦者たちを奮いたたせる。

■大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが語る「市場で勝つための4つの戦略」を新装刊行 経営戦略を「市場ニーズを満たすビジネスにおいて、競合に相対的に打ち勝つことで、自社の収益を継続的に確保する方法」と定義した場合、市場の成熟度が増すほどに“競合に相対的に打ち勝つ”ということは困難なものとなります。 本書は、市場が成長期から成熟期に遷移していた1980年代にプレジデント社から発行された『マッキンゼー 成熟期の差別化戦略』を基としております。その後、長く経営書の名著として読み継がれ、<2014年新装版>として新装刊行したのが本書『成熟期の差別化戦略 2014年新装版』です。 大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが各専門において、競合との「差別化戦略」を下記の4つの切り口から豊富な実例・図版を用いて解説しています。 製品/市場（マーケティング）の差別化戦略 販売力の差別化戦略 コスト競争力の差別化戦略 技術開発の差別化戦略 それぞれの戦略については、モデル論で終わるのではなく「戦略立案」⇒「計画策定」⇒「実行」のフローで捉え、戦略実行時に課題となりうるポイントについても解説されており、ビジネスのブレイクスルーのヒントとしてお読みください。 大企業で働くビジネスマンだけでなく、相対的に企業規模が小さいからこそ「差別化戦略」の重要性がより高まる、これから市場参入する企業の方にこそお勧めしたい1冊です。 <キーワード> ・ユーザーニーズの分析 ・セグメンテーション ・技術革新（イノベーション）の管理 ・資源配分 ・人材教育 ・マネジメント ・販売チャネル ・コスト競争 ・原料調達 ・生産プロセス ・購買体制 “生き残りの戦略は明確である。人と同じことやるなら、より徹底的にやらねばならない。方向が同じならスピードと程度で勝負しなくてはならない。これはすなわち同じものを作っても原価が大幅に安かったり、流通費用が競争相手の半分だったり、ということである。このような正面攻撃でとても勝ち目のない場合には、強者から土俵をずらさなくてはならない。またたとえ強者であっても経営資源の浪費につながるような泥仕合を避けるために、群雄の好む土俵から自らを外してゆかねばならない。これが差別化戦略である” “競争相手との有効な差別化なしにシェアや収益が伸びるということはありえない。また差そのものに意義があるのではなく、あくまでユーザーの本質的に指向するもの、自社の強さに立脚して、いざとなったら防御できるもの、に基いた差別化でなくてはならない。差別化戦略の良いところは、それが企業規模の大小にあまりかかわりなく有効だということである。同じゲーム展開なら大きいほど有利だが、土俵をずらせてしまえば大きさは関係ない。大きくてもダメな会社もあれば、小さくても優れた会社もどんどん出てきている。内容の問われる時代になっているのである。” ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。

ポートフォリオ、フレームワーク、SBU、レバレッジ……すべてはここに書かれていた。四半世紀の時を越え、戦略に携わるすべての人が、今、読むべき経営書の古典。1981年（昭和56年）４月、マッキンゼー東京事務所開設10周年記念に行われた経営者向けセミナーの講演をベースに構成。「まえがき」で大前氏は記す。「若い社員は闘争心に欠けているし、向上心も乏しく、何となく従順である。中間管理職もごく少数を除いては視野が狭いし、とてもトップを脅かすほどのタマではない」「このようなトップの焦燥感は、何となく組織全体に浸透し、どこか胸騒ぎしながらも、だれ一人として勇敢に改革断行を宣言することができない」。

■若き大前研一氏率いるマッキンゼーコンサルタントが語った「7つの分析/思考の技術」をまとめた名著を新装刊 マッキンゼー東京事務所開設10周年を記念して行われた経営セミナー。セミナーでは、大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが「事業成立が困難となる成熟市場における経営」について、「企業戦略」「組織運営」「経営システム」「国際化」「技術革新」の観点から、豊富な実例・図版を用いて解説しました。 プレジデント社により『マッキンゼー 成熟期の成長戦略』として書籍化されたものを基に<2014年新装版>として刊行したのが本書『マッキンゼー成熟期の成長戦略 2014年新装版』です。 本書では「新製品開発のプロセス」「新規事業立ち上げのポイント」「組織体制の変革」など、新しくビジネスを作り出す際の<戦略⇒計画⇒実行>のワークフローが、分かりやすいセミナー文調で書き起こされています。 マッキンゼー経営戦略シリーズ第1弾『現代の経営戦略』とあわせてお読みいただきたい“経営”に関する非常に濃厚な1冊です。 <キーワード> ・企業戦略 ・組織運営 ・経営システム ・国際化 ・技術革新（イノベーション） ・製品のライフサイクル ・3Cから見た製品開発プロセス ・7S ・M&A ・流通/販売戦略 ・組織/人材のマッチング ・リーダーシップ トップの焦燥感は、何となく組織全体に浸透し、どこか胸騒ぎしながらも、だれ一人として勇敢に改革断行を宣言することができない。しかし、冷徹な企業戦略家の眼には、現代はまたとない“機会の到来”と映る。戦後の自由主義経済体制のもとで、すぐれた資本、技術、人材などの組み合せの生んできた一つの秩序というものが崩壊し、思ったよりも早く、敗者には敗者復活の、勝者にはアンコールの呼び声がかかっているのである。戦後三十年の間にわれわれが“企業成功の鍵”と思ってきた常識がことごとく通じなくなり、弱さが強さに、強さだったものが自由な身の動きを縛る弱さに転じようとしている。 われわれ自身もまた日本の大企業のかかえている難問題の解決に日夜没頭している。そうしたなかで、 一つだけ普遍の真理として浮かび上がってくることがある。すなわち、外的環境が変わるのを期待する のではなく、「自らが変わらなくてはならない」ということだ。 ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。

1985年（昭和60年）、円高不況も乗り越え、バブル好況に向かって「日本的経営」が高く評価されていたそのとき、本書は「企業の体質が問題とされる時代となった」という一文から始められた。グローバリゼーションという言葉も、インターネットというインフラも登場していない時代に、外部環境の激変を見抜き、日本企業の本質的な変革、その必要性を促していた。最終章のテーマが、組織づくり・ひとづくりに言及している意味は重い。企業組織をほんとうに変えるのは、気づき、行動できる賢者なのだ。21世紀の今こそ読まれるべき、戦略家必読の「早すぎた警告の書」である。

■マッキンゼーコンサルタント大前研一氏が“今を変える戦略”をまとめた名著を新装刊行 1980年代、大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが登壇した経営セミナーでは、“変革の方法論”がゼロベースの視点として解説されました。セミナー講演は大前研一氏・千種忠昭氏により編集/監修され、プレジデント社により『マッキンゼー 変革期の体質転換戦略』として書籍化されました。本書は、プレジデント社版を基に<2014年新装版>として刊行した『変革期の体質転換戦略 2014年新装版』です。 本書では、「現状の継続」だけでは生き残ることができない目まぐるしく変化し続ける現代のビジネス環境で、いかに既存の枠組みを取捨選択し、いかに新展開を切り拓くかという「変革の戦略」が<製品開発・流通・人材>を中心に解説されています。また、「戦略論」だけではなく「計画策定～実行体制の組織化」までをフォローしており、その思考の道筋は今なお有効なものとして、“行き詰った事業に新展開をもたらす”ためのヒントとしてお読みいただくことができます。 特に、最終章では“組織”の点から変革の方法論が展開され、「変革を進行させるための組織体制」「阻害する要因となる組織/人」から「人事評価」「人材開発」まで、幅広くマネジメント論としてお読みいただくこともできます。 <キーワード> ・エンジニアード・コモディティ ・スーパー・ジェネラリスト ・製品開発・導入アプローチ ・製品のライフサイクル ・技術革新（イノベーション） ・流通革命 ・人材開発のプロセス ・組織の7S ・マネジメント 企業は、環境、顧客、競争相手、自社の各要素をゼロベースで見つめ直さなくてはならない。そうした作業を進めてゆけば、当然、最大の障害として出てくるのが自社の体質である。つまり、いままでのものの見方でものを見、もののやり方でものをやり、評価し、進んで行く、という前提条件では、新しい挑戦、新しい事業は起こせないということに気づくはずである。自社の強さを支えていた資産が、すなわち従来の「成功の鍵」が将来の戦略展開にとっては負債となる、という時代になっているのである。 ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。

大前氏は「はじめに」でこう書く。マッキンゼー社全世界4000人のスタッフは「本来の仕事であるコンサルティング以外に、常に何らかの研究を行なっている。その大半は公表、出版するためのものではなく、スタッフの知識レベルを高めたり、研究成果を共有するための、いわばＲ＆Ｄ報告である」「私は社内でも最も貪欲な読者の一人で、これらに目を通すのが習慣となっている」「それらの研究の中には日本の読者にも知らせたいことがたくさんあり、また、私の意見をつけて解説したいと思う場合も多い」。金融の無国籍化、21世紀企業への体質転換、クロス・ボーダーＭ＆Ａ、環境、Ｒ＆Ｄマネジメント……世界で生き残るための戦略を学ぶ。

※本書は1992年にプレジデント社から発刊された同書をデジタル加工し、著者インタビューを追加収録した2015年新装版です。 新装にあたり、挿入図版はすべてリデザイン・著者インタビューを巻頭収録しております。 ■【マッキンゼー社内レポートをコンサルタント大前研一が解説】■ 同書は「プレジデント」誌にて大前氏が連載していた「マッキンゼー・ワールド・レポート」に加筆・修正し、発行したものです。 ニューヨーク・ロンドン・チューリヒ・トロント・東京… 世界各地のマッキンゼー事務所スタッフから寄せられたR&Dレポート・論文を邦訳し、 大前氏解説を加えて掲載しています。 マッキンゼー社シカゴ事務所ディレクターJoel A. Bleekeによる、アメリカにおける規制緩和が企業に与える影響に関する論文を皮切りに、「多国籍企業の経営変革」「商品化実現力の向上に必要なこととは」「国境を越えたM&Aの鍵」「欧米企業の環境対策」といった“より大きな領域で競争する企業のための分析”が300ページを超えるボリュームで展開されます。 発行からの経年により、収録される統計・事例には古くなり検討が難しくなってしまったものが多く含まれますが、国境を含むあらゆる境界線（ボーダー）の定義が曖昧となり、企業の経済活動が真の意味でグローバルである必要に迫られる現在、大前氏を含むマッキンゼー社コンサルタントが本書で展開した分析を（分析の俎上に載せられた時事トピックがその後どういった展開を迎えたかを含め）振り返ることは、価値を持つものと考えられます。 ■【目次】■ 新装版発行に寄せて はじめに 第１章　アメリカ「規制緩和」の衝撃 第２章　「米国企業は日本で成功しない」の大嘘 第３章　日本企業「ＥＣ統合」戦略の死角 第４章　「ドイツ通貨・経済統合」に潜む陥穽 第５章　「市場統合」で欧州企業はどこへいく 第６章　二一世紀に日本企業が生き残る条件 第７章　「ボーダレス・マネジメント」革命 第８章　日本企業の「ポストＭ＆Ａマネジメント」は落第 第９章　日本企業を巻き込む「クロス・ボーダーＭ＆Ａ」 第10章　「資産神話」崩壊後の企業経営 第11章　日本企業に「真の経営力」はあるか 第12章　資金の「無国籍化」が招く金融不安 第13章　日本の銀行は世界のベストバンクとなれるか 第14章　金融界を震撼させる「企業内銀行」 第15章　「環境」こそ九〇年代超優良企業の課題 第16章　経営革新を生む「新・ＳＩＳ」 第17章　企業の命運を握る「Ｒ＆Ｄマネジメント」 第18章　夢ではない行政コストの六割削減

■他にない！ 読者自身が実際の経営課題に挑戦することで問題解決思考力を身につけるトレーニングブック 本書はビジネス・ブレークスルー大学（以下BBT大学）の人気プログラムをもとに作成した、「問題解決思考をトレーニングするための課題集」です。BBT大学内で実際に使用しているケーススタディへ読者の皆様自身に挑戦していただき、回答を考え、書き込んでいただくという、実際に手を動かすことで学ぶ新しいスタイルの本になっています。 本書に収録した各ケーススタディでは「もしあなたが〇〇会社の最高責任者ならばどうするか？」という課題を提示しています。実際に世の中で問題となっている、まだ答えが出ていない「現在進行形の経営課題」に挑戦することでリアルタイムに考える力を養うことができるからです。 本書で扱うケーススタディに正解はありません。 ただ答えを読むだけでは得られない、自ら考えることで得られる学びを実感いただけます。 それぞれのケース解説はBBT大学学長大前研一が担当。 もちろん、読者の方の考えのほうが優れた施策である場合もあるでしょう。学友とディスカッションを重ねるように、大前研一の解説と議論してみてください。 問題解決思考力は実践の繰り返しによってのみ鍛えられます。 ぜひ12の経営課題に挑戦してください。 ※本書収録のケース解説は既刊書籍『RealTimeOnlineCaseStudyシリーズ』Vol.17～Vol.22に収録したものを再収録しています。お買い求めの際はご注意ください。

グローバル化による「世界最適化」が進んでいた世界経済。2017年は、その転機の年となる。私たち日本も世界も、経済は２極化が進むだろう。これまでの常識、これまでの予測が役に立たない時代を、大前視点で斬る。

現代社会のキーワード、AI、ロボット、IoT、ビッグデータ、仮想通貨、フィンテック――あらゆる業界において生じているデジタル化によるイノベーションと表裏一体の破壊的な変革（デジタル・ディスラプション）が今、民衆の革命となる可能性を持っていると指摘する社会経済のインテリジェンスとして常に注目を浴びている大前研一の解説を中心に編纂したシリーズ書籍の第11弾。個人の時代とも言われる21世紀に我々が、進むべき道を見極め、自らを内省し、行動につなげていくという真のリーダーシップを追求するべく、自ら監修したリーダーシップアクションプログラム（LAP）の中での重要なメッセージとともに、幼少期からグローバルリーダーになることを視野に「自ら人生の舵を取る」大人に育てる教育も詳解。そして幼少期からの「プログラミング教育」や「実践ビジネス英語講座（PEGL）」のリーダーシップ力トレーニングコースなども紹介。国際的に貢献・活躍できるようなリーダー育成を、幼児から大人（経営者）まで三世代に渡る生涯教育プラットフォームを運営するビジネス・ブレークスルー（BBT）からの発刊。（シリーズ大前研一通信Part.11）

※本書はビジネス・ブレークスルー大学出版「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（Vol.1～4）」をまとめて収録したシリーズ総集編です。 ■BBT大学のケーススタディRTOCSとはBBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内で1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の代表的プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。 ■総集編特典付き 総集編発行を記念して、巻末には限定公開動画情報を掲載。大前氏自身による「CaseStudy／あなたがCoca-Cola Company CEOならばどうするか？」の解説動画を含む4本の動画情報を掲載。 ■収録ケース ケースはすべて「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という質問形式。まさに今、問題に直面している企業／政府責任者の立場となり、課題解決を考えることが「実践的経営トレーニング」の所以です。もしも、あなたが ・The Coca-Cola CompanyのCEOならば ・ローソンの社長ならば ・NTTの社長ならば ・UBERのCEOならば ・任天堂の社長ならば ・東京ガスの社長ならば ・沖縄県知事ならば ・イオングループCEOならば 今、何を決断しますか？

「リーダーの条件」が変わった 大震災、原発事故、それに続く企業の業績悪化……日本が戦後初めて経験する国難の時代。これほどまでに、「リーダーの力」が問われている時はない。多くの国や企業のアドバイザーとして活躍してきた大前研一氏は、「震災後、リーダーに求められる資質は、大きく変わった」という。 次のリーダーを目指す人にとってはもちろん、目の前の困難を乗り越え、新時代を切り拓こうとするすべての日本人に送る1冊。

自他ともに認めるゲームオタクの川上氏は、「日本でも数百人程度しか遊んでいなかったというボードゲームを手始めに、ゲーム機やPCの“シミュレーションゲーム”によって思考力や発想が鍛えられた」と語る。そんな同氏がビジネスを考えるときに重視するポイントは、「勝てないなら“ルール”を変えればいい」ということ。実際、その発想から、投稿動画サイトの巨人「YouTube」を後発の「ニコニコ動画」で迎え撃ち、成功させている。 　異色の経営者として名を馳せる一方、スタジオジブリに「見習い」として入社し、鈴木敏夫プロデューサーの鞄持ちになるなど、独自の発想で知られる川上氏の思考法・経営戦略・コンテンツ戦略をまとめた一冊。

「ゲームの能力は経営やビジネスに役立つはずだ!」（川上）。「なんでゲームを遊ぶ時間があるのかって。それは好きだから」（浜村）。「シミュレーションということを考えたら、ゲームは絶対、脳のトレーニングにいいはず」（夏野）。『どうぶつの森』から『ブラウザ三国志』『Clash of Clans』『モンスターハンター』『Minecraft』、そしてエロゲーまで。ニコニコ超会議2で『ルールを変える思考法』（川上量生著／角川EPUB選書）の発売予告として行われたこの鼎談。ゲームに費やした膨大な時間はムダではないことを力説する会議へと発展!！　よもやこんなにも理路整然と日本再生&経営者育成を企んだものになっていたとは!? 登壇者たちも知る由がなかった。【読了時間 約33分】

老いも若きも老後や将来が不安でたまらないから、お金を貯め込む。人々がお金を使わないから景気はどんどん悪くなり、さらに不安が募る。つまり、日本経済長期低迷の正体は、「老後（将来）不安不況」なのだ。その証拠に、この25年間で日本の個人金融資産は700兆円も増えた。これは裏を返せば、老後不安さえ解消できれば、国民は安心してお金を消費に回すようになるということだ。そうすれば、経済も一気に活性化する。なにしろこの国には、1700兆円もの個人金融資産があるのだ。そのわずか1％が市場に出てきただけでも17兆円、GDP3％分を上回る経済効果が期待できる。だから政府は、その一点に全力を集中させるべきなのだ──。そう主張する著者が、国民の老後不安を払拭し、日本経済を再浮上させる具体策を示す。あわせて、お金の不安が消えるマネー＆ライフプランの立て方も指南。「アベノミクスがうまくいっていないのはわかるけど、それに代わるものもないから……」とあきらめている読者こそ必読。日本と自分の未来に希望が湧く一冊。　【主な項目】●アベノミクスの“六本の矢”がすべて失敗した理由　●日本の個人金融資産は25年間で700兆円も増加　●「老後・将来不安」の払しょくこそが最高の景気刺激策　●高齢者を駆動力とする成長戦略　●高齢者の気持ち一つで、国の借金は返せる　●「資産税」と「付加価値税」だけにする税制改革を　●「バランスシート」をつくれば、お金の不安は消える　●国と心中しないためのマネー＆ライフプラン　【目次】●第1章 【問題提起編】「老後・将来不安」こそが、日本経済長期低迷の根本原因だ　●第2章 【問題解決編1 政府】老後不安を払しょくするために、政府は何をすべきか　●第3章 【問題解決編2 個人】国が滅んでも、こうすれば個人は不安なく生きられる