ゲームチェンジ――トランプ2.0の世界と日本の戦い方

大前研一

【内容紹介】
「トランプ2.0」の4年間をどう耐え抜くか。
今やるべきは「真の観光立国シフト」と「教育の抜本的改革」だ。
日米貿易交渉にも関わったマッキンゼー伝説のコンサルタントが総数100点を超える図版で解説する、トランプへの対処法と、「強い日本」を取り戻すための２つのソリューション

国際情勢のわかりやすい定番解説書として毎年親しまれてきた『大前研一 世界の潮流』が、今年は装いも新たに、大幅にボリュームアップして登場。
アメリカ大統領に復帰したドナルド・トランプが矢継ぎ早に繰り出す数々の奇策・恫喝に、世界は大きく翻弄されています。このような情勢下で日本のとるべき道は、トランプ政治の本質を正しく見極めたうえで、短期的には増え続けるインバウンド需要を取り込んで経済を成長させる「観光立国シフト」、長期的には新たな時代に適合する人材を輩出するための「教育改革」しかないと大前研一氏は断言します。
日本が世界に誇る知性・大前氏の鋭い現状分析と、日米貿易交渉への参加など豊富なキャリアに根ざした具体的な提言が説得力をもって読者に訴えかける、今年一番の話題作です。

【著者紹介】
［著］大前 研一（おおまえ・けんいち）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』(共に小学館)、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ(共にプレジデント社刊)など 多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。

【目次抜粋】
巻頭言 「トランプ2.0」の100日 ―日本と世界はどうする
第1部 「世界の潮流」――大激変する世界情勢
第2部 「観光立国論」――インバウンドで50兆円を目指せ
第3部 「新・教育論」――答えなき時代の教育のあり方

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: プレジデント社
• ページ数: 328ページ
• 電子版発売日: 2025年06月30日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 26MB

[ブクログ · ★★★★★]

健在だと思った！
しっかりポジションを取って、曖昧表現をしないところが流石と思った。

日本は教育を外に任せすぎていると言う部分が深く印象に残った。
教育方針はしっかり持つ、ただあくまでファシリテーターとして関与し、子を育てたい。

プログラミング、英語は必要だなぁ、、、

[ブクログ · ★★★★★]

わが師大前研一氏の最新刊。
これまでは「世界の潮流」というタイトルだったものを変更したらしい。
しかしこのゲームチェンジという言葉、一般用語すぎて、
なかなか検索にひっかからない。
もう一ひねりしたほうが良かったのでは、、、

内容は、「失われた35年」から脱却するための
トランプ2.0対応　GDPをあげるための観光立国　教育　の三本立て。

アメリカの言うことを聞いてもそのあとうまくいかない歴史がある。
今回のトランプの件も静観していればいい、と。
これは説得力がある。
半導体なんて、言うこと聞いたおかげで地に堕ちた。

観光立国、、これもねえ、必要なんだけど、水ものだからなあ。
水ものじゃないようにどうするか。
佐渡島をプーケットやバリ島のように！というのは勇気づけられる。
プーケットの面積は佐渡やら淡路島やらと大差ないのに、
観光客数は10倍違うと。
やりようだと。
佐渡は両親が生まれ育った島。私の血のルーツでもある。気になる。
特に最近マラソンを走りに行って、その繁華街のさびれぶりは
寂しい以外の何物でもない。
食べ物もおいしいし、気候も温暖なのに、、、
船で1時間、というのがネックなだけ。
なんとかできるはずだが、
観光庁を観光省にする、ってだけでなく、草の根でも！

教育、
これはBBT大学からなにから大前先生本領発揮の分野。
義務教育12年、文科省はAI教育省に、
しかし、気が付いた。
イノベーションで先端を行くアメリカの教育が優れている、
という話は聞いたことがない。
むしろ逆。酷い。
つまりこれは、教育は十分条件ではあっても必要条件ではないのでは？
トランプが大統領選に選ばれるように、多くのアメリカ人はあまりものを考えてない。
教育が不十分な証左ともいえる。
しかし、経済はすごい。
トランプは赤字だ赤字だと騒いでいるが、ドル基軸だから当然と言えば当然。
いまさらアメリカに工場など立つわけがない。ビジネスが違うのだ。
そしてそのビジネスをけん引しているのはごく一部のエリート、天才。
それもアメリカで教育を受けた人より、移民の方が多い。イーロン・マスクを筆頭に。
こういう人たちが力を発揮できる環境がアメリカにはある。
日本にはない。足を引っ張られる。制度も対応してない。
日本の「エリート」は過去の継続が最優先で、制度を時代にあわせようとはしない。
アメリカはそこは違うんだろう、きっと。
そこをひっくるめての教育、と言えば確かに必要だが、これは時間がかかる。
。。まずは天才が活躍できる環境づくり、のような気がしてきた。



巻頭言　「トランプ2.0」の100日　―日本と世界はどうする
第1部　「世界の潮流」――大激変する世界情勢
第2部　「観光立国論」――インバウンドで50兆円を目指せ
第3部　「新・教育論」――答えなき時代の教育のあり方

[ブクログ · ★★★★☆]

大前研一氏が語る日本のポテンシャルと打ち手について。これはシンプルで、観光立国で少子高齢化を打開し、経済成長を遂げるというもの。日本の持つ資源は観光だからこそ、そこにベットする時だと訴える。確かに、日本は人気があって、周りでも日本に行ったという人は本当に多い。それを支えているのは円安とホスピタリティだが、50兆円を目指せると。沖縄もそうだし、離島や島の魅力もある。自然と食、観光資源がたくさんある。地方公共団体が、自ら観光を導く動きは全くなく大変残念。
教育についても考え直す時かもしれない。今の教育制度では、あまりにも日本に帰りたいとは思えない。20世紀型のインプット型の教育はもう限界だ。AIを仕事で使い始めて、さらにその思いが強くなってきた。ほぼ、デスクワークとして頭を使わなくても仕事ができる人については、完全に淘汰される。特に特徴的になるであろうポイントは、クリエイティビティとよく言われるがそうではない。教育とは変わっていくべきもの、工業化と均質化で成長した頃の日本と、現在求められている教育とは必ず異なるはずであり、それを体として変えていくことができないならば衰退しかない。これが大前氏の主張のポイントと見た。そして、その教育を塾と学校に丸投げしている日本は、どう考えても他国、特に危機感の強い台湾やイスラエル、教育者を集めるアメリカ、イギリスには敵わないというふうに分析している。永遠に失われた数十年と言われないように日本は頑張らないといけない。そういう人材、質問する力、自分で考えて、答えを導き出す力、英語がきちんと話せること、こういった知識と経験を積ませていくしかない。

[ブクログ · ★★★★☆]

今回は世界の潮流にプラスして観光・教育の論点を追加している。
今までの主張に肉付けした印象である。

・世界の潮流
アメリカの言うことを受け流せという論旨はまーその通りだなと思う。トランプは貿易赤字の解消を目指しているらしいが、貿易赤字が積み上がっているのは悪いことではない。最適国から消費者に安いものを届けることがで貿易赤字が積み上がるので、必然の結果ともいえる。
他各国の政治家も官僚もFactは理解しているはずである。
とはいえ、受け流すのには、国が強大であり、一定の妥協は必要である。その点に対する言及がないのはいかがかと思う。日米関税交渉の件を例に出しているが、トランプの場合は参考にはならない。事務方からのボトムアップで合意しても、トランプ自身が交渉の積み上げを反故にするような対応をするので、最終的にはトップ合意で物事を決めていくようにせざるを得ない。サシで交渉ができる強いリーダーに裁量を預け、うまいこと受け流し対応をしてもらい　混乱のないように事務方で詰めるしかないと思う。

・観光
外貨を稼ぐ日本の産業が観光しかなくなった事実を悲しく思う。政策はカタログ的。外国の事例は参考になる点はあるものの、そのまま日本にあてはめると失敗する。
例えば、富裕層を呼び込むための超高級ホテルが必須というが、観光資源を壊すような形でのホテル建築は失敗する。日本のサンセバスチャンを作る方策も、何が資源としてして活かせるかを元に考えないと、有効な手段になるとも思えない。
本州と佐渡を橋を架けるというのは実現性はどうなのかという論点もある。
あと、佐渡や甑島が観光に振り切るという覚悟がないとそもそもが成り立たない懸念がある。

・教育
大筋では同意。大学の無償化は必要ないと考えている。大学に行くインセンティブを高めるため奨学金を充実することのほうが必要である。教育に関しては、プログラム教育や英語教育に関しては、民間企業に任せたほうが有効に作用すると思う。
生成AIの登場でプログラム教育は修正は必要。プログラムの考え方と基本を徹底する方がよいと思う。〇〇を作るから動くものを作り、逆算して、理論を知る方が人材育成となると思う。