ビジネス・実用 - 東洋経済新報社作品一覧

  • CSR企業白書 2023年版
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 1702社のCSRデータ集 最新動向レポートとランキング・集計表でCSR・ESGの今がわかる! 1.CSR・ESG最新レポート (1)<総解説>2023-2024 CSR/ESG重要テーマ30 (2)軌道修正が求められる脱炭素の取り組み (3)グリーン購入はオワコンか!?(― どんな企業でも進められるグリーン購入とは ―) (4)「乾いた開示」と「湿った開示」(― リアルワールドデータ時代の開示哲学とは ―) (5)サステナブル投資は第3ステージへ (6)社会課題解決に資するインデックスの可能性 (7)ウクライナ侵攻と環境ルールの意外な「マリアージュ」 (8)日本とアジアのサステナビリティの温度差 (9)SDGs達成への企業の課題2023(― ヒト・モノ・カネ・情報のSDGs経営へ ―) (10)ESG情報はどこまで年次報告化されるのか (11)(インタビュー)米国ESG経営の最前線を読む (12)日本におけるサステナビリティの潮流(― 情報の開示義務化で何が求められるのか ―) (13)CSR年表(CSRに関連する出来事、東洋経済CSR調査・啓蒙活動の歩み) 2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ) 総合ランキング・格付け:全38ランキング・格付け ・CSR企業ランキング2023年版上位800社 ・過去16年間(2007~2022年版)のCSR企業ランキング上位100社 ・部門別上位300社・業種別上位20社 ・金融機関CSR企業ランキング2023年版上位50社 ・中堅CSR企業ランキング2023年版上位300社 ・CSR・財務格付け2023年版 ・ESG企業ランキング2023年版上位500社・業種別上位20社 ・中堅ESG企業ランキング2023年版上位300社 ・SDGs企業ランキング2022年版上位500社 ・プラチナキャリアランキング2023年版上位250社 ・財務力ランキング2023年版上位1000社・業種別上位20社 ……ほか 個別ランキング:全85ランキング ・有給休暇取得率ランキング上位800社 ・残業時間が少ない会社ランキング上位200社 ・大卒30歳平均賃金ランキング上位400社 ・女性管理職比率ランキング上位400社 ・女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社 ・障害者雇用率ランキング上位600社 ・社会貢献支出額ランキング上位400社 ・内部通報件数ランキング上位200社 ・メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位400社 ・温室効果ガス排出量ランキング上位200社 ・炭素利益率(ROC)ランキング上位200社 ・生物多様性保全支出額ランキング上位250社 ……ほか その他多数のデータを収録。
  • 先を知るための読書案内―週刊東洋経済eビジネス新書No.422
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    新しい世界秩序や社会の仕組みはどうつくられるのか。私たちはどう生きていけばよいのか。頼りになるのは、良質で正確な情報や知識、そして蓄積された教養である。それを確実に獲得できる手段は読書しかないはずだ。政治や地政学など各分野の専門家が「先を知るための本」を紹介してくれる。激動の世界を生き抜くための武器にしてほしい。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月30日・5月7日合併号掲載の37ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 新 管理職1年目の教科書―外資系マネジャーが必ず成果を上げる36のルール
    値引きあり
    3.9
    AI、DX時代を生き残る管理職の条件とは? 会議、意思決定、権限委譲、部下育成…… 世界標準の超シンプル仕事術 【好評ロングセラー、待望の新版】 ◎管理職の最大の役割とは? 管理職の役割=「チームの成果の最大化」 そのために必要な6つのルールについて解説 1. 迅速な意思決定のルール 2. スピード感を生む仕事のルール 3. 生産性を高める仕事のルール 4. 正しく権限移譲を機能させるルール 5. 自律型人材を育成するルール 6. 最強チームを構築するルール ◎外資系マネジャーが実践する36のルール ・10分で結論を出せないときは誰かと話す ・「即断・即返信」で常に相手側に仕事を渡しておく ・報告書は事前に半分書いてしまう ・「いた方がいいから」で部下を会議に参加させない ・任せるときには判断基準を共有する ・フィードバックは時間差なしで行う ・部下の「頑張ります」には「どう頑張るか」を問う ・緩い「心理的安全性」はチームをダメにする
  • 決定版Web3
    3.5
    いちばんわかりやすく、いちばん詳しく、いちばん客観的 なWeb3本が誕生! イーロン・マスク(テスラCEO)、ジャック・ドーシー(ツイッター創業者)……著名人の間で議論沸騰! うさんくさい?実体がない? 否、真に民主的なネットを実現する神か? ブロックチェーン、暗号資産、NFT(非代替性トークン)……を内包するWebの第3の波 DeFi(分散型金融)、GameFi(ゲームファイ)、トークノミクス、DAO(分散型自律組織)、DEX(分散型取引所)、DeSci(分散型サイエンス)暗号資産、SBT……複雑極まりないWeb3の世界を紐解きます。
  • WOKE CAPITALISM 「意識高い系」資本主義が民主主義を滅ぼす
    3.7
    「WOKE」という切り口で、企業が社会問題に取り組むことそのものが本音レベルで利益に直結する現代資本主義の構造と裏側を読み解く。 ■「WOKE」とは:「WAKE=目を覚ます」という動詞から派生した言葉。公民権運動時代から使われていた言葉だが、近年は「社会正義」を実践しようとする人びとの合言葉になっている。 ■「WOKE CAPITALISM」とは:企業が気候変動対策、銃規制、人種平等、LGBTQなど性的平等実現などに取り組む様子。 【「WOKE CAPITALISM」のチャート図】 リベラルな「WOKE CAPITALISM」の実践で企業イメージ&株主価値が向上 ⇒翻って保守層は「意識高い系」に反発し、選挙では保守党派に投票 ⇒保守党派の伸長は、「WOKE」な企業にとっても実はプラス。むしろ「減税」政策の恩恵を受けチート化。さらなる利益がもたらされる。 ⇒この構造が継続し続けることで、社会階層は固定化。民主主義の破壊につながり社会はディストピア化。しかし、企業はどちらに転んでもユートピア化。 ⇒繰り返し 近年「WOKE」という言葉がよく使われている。「wake=目を覚ます」という動詞から派生したこの言葉は「社会正義」を実践しようとする人びとの合言葉になっている。 たとえば、一般消費者向け企業が、気候変動、銃規制、人種平等、LGBTQなど性的平等、性的暴力廃絶などに参加する様子は「Woke Capitalism」と呼ばれる。 Woke Capitalismの実践で成功した企業は「社会正義」に取り組むことで、株主価値向上にも顧客の開拓・維持にもつながる。 一方で、リベラルなWokeの実践は保守層の反動を煽り、その反動による投票行動で政治は企業に優しい保守党に委ねられる。トランプ現象はその象徴だ。あまつさえ伝統的に企業に優しい保守党派により減税にも与れる。「Woke」を糧にしたキャピタリズムというわけだ。 ある意味で企業にとっては無敵である。ただし、社会には深刻な分断がもたらされ固定化し、民主主義が破壊されることにもつながってしまう。 「WOKE」という切り口で、企業が社会問題に取り組むことそのものが本音レベルで利益に直結する現代資本主義の構造と裏側を読み解く、オリジナルかつユニークな論考。
  • 国際収支不均衡下の金融政策
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    1巻3,630円 (税込)
    日本の国際収支の不均衡は80年代後半に株価・地価の急上昇を引き起こし、その後の引締め期での資産価格暴落、金融システムの不安を招いた。日銀の金融政策を問う。 ――「はしがき」より 本書は、私の過去10年近い期間の日本経済を中心とした実証研究をまとめたものである。経済理論の過度の抽象性と現実との関係の希薄さにあきたらなかった私は、日本経済の実証分析を主な研究テーマとした。現実を100%説明したり、将来を正確に予測するのは困難だが、経済理論はこうした作業にある程度は役立つし、また現実を説明しようとして新しい理論モデルを考えることは一層重要である。
  • 国際マクロ経済学と日本経済―開放経済体系の理論と実証
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    1巻4,950円 (税込)
    変動為替レート、米国の金融引締めなどの世界的激変をマクロ経済学の観点から統一的に分析し、日本経済への影響を総合的に解明した研究書。 *第26回日経経済図書文化賞受賞 ――「はしがき」より 1970年代の初めに、諸先進国が変動レート制度を採用するようになってから、約10年が経過した。この間、為替レートや経常収支は大方の予想以上に大幅に変動した。この背後には、1970年代初頭の世界的な流動性の増加、二度にわたって生じた石油価格の大幅な上昇、最近数年のアメリカによる強力な引締め政策の採用等の、世界的な規模での各種のショックがあったことはいうまでもない。本書はこれらの現象を総合的に、マクロ経済学的観点から分析することを目標としている。従って単に為替レートや経常収支がなぜ大きく変動したかという点だけでなく、これらの変数とともに、所得や物価のようなマクロ経済学にとってより重要な変数の変動要因についても。同時に分析がなされる。
  • 給料の上げ方―日本人みんなで豊かになる
    3.8
    日本人の実力は、こんなものではないーー。 在日33年、日本を愛する伝説のアナリストが、 「給料の本質」と「日本人の給料を上げる方法」を明かす。 いまこそ、 自分のために、仲間のために、 そして日本のために動きだそう。 ◆筆者よりコメント◆ 日本人の給料は過去30年間、ほとんど上がっていません。 いまの給料は、まじめな日本人の働きにふさわしい水準ではありません。 政府や経営者に任せていては、給料は上がらないことがハッキリしました。 いまこそ、日本人1人ひとりが動き出すときです。 本書では「給料の本質」を明らかにし、 日本人の給料を引き上げる「戦略」と「戦術」を導き出します。 ーーデービッド・アトキンソン ◆本書の主な内容◆ ・給料が上がらないのは「日本人の能力」のせいではない ・給料が上がらない根本理由 ・会社との関係をとらえなおせば給料は上がる ・毎年4.2%の賃上げを実現する ・見限るべき社長、ついていくべき社長 ・「よいものをより安く」では給料は上がらない ・あなたは「評価される側」から「評価する側」になる ・「4つの基準」で働く会社を評価する ほか ◆目次◆ 第1章 背景:なぜ日本人の給料は低迷しているのか 第2章 未来:日本人は世界の貧困層になる 第3章 目的:毎年4.2%の賃上げを実現する 第4章 手段:見限るべき社長、ついていくべき社長 第5章 心得:「よいものをより安く」では給料は上がらない 第6章 戦略:イノベーションが起きる会社を選ぶ 第7章 戦術:「4つの基準」で働く会社を評価する 第8章 補論:俗流評論家に騙されるな
  • お寺の行動経済学
    3.5
    1巻1,760円 (税込)
    人はなぜ祈るのか? あなたはなぜ厄除けをやめられないのか? 厄年表も各種ご祈祷もお寺の巧みな「営業戦略」? 全国のお寺で大反響『お寺の経済学』待望の続編 一見不合理な人間行動を最新の経済学で分析し、お寺と人の未来を考える 特に信仰心もないのに、富士山に登ればご来光に手を合わせ、年始には初詣に行き、厄年になれば厄除けをし、受験では合格祈願する私たち。一方、厄年表や健康祈願、合格祈願、商売繁盛、交通安全祈願……と「メニュー」を巧みに用意する寺院。両者の行動を「行動経済学」から分析し、私たちとお寺との正しい付き合い方を伝授すると共に、今後の寺院と僧侶のあるべき姿を考える。
  • 科学と資本主義の未来―<せめぎ合いの時代>を超えて
    4.3
    1巻2,200円 (税込)
    AIならば可能なのか。 将来世代はどうなるのか。 今という時代を「限りない拡大・成長」と「持続可能性」に向かうベクトルの“せめぎ合い”の時代としてとらえ、 過去・現在・未来を俯瞰する超長期の時間軸から科学と資本主義の未来を展望する。 一貫して「定常型社会=持続可能な福祉社会」を提唱してきた著者が、『人口減少社会のデザイン』『無と意識の人類史』に続いて世に問う三部作完結編。
  • 「価値」こそがすべて!―ハーバード・ビジネス・スクール教授の戦略講義
    3.0
    ハーバード・ビジネス・スクール教授が教える、 たった1つの図で圧倒的なパフォーマンスを引き出す戦略を考える技術、実効する技術! ハーバード・ビジネス・スクールで学ぶ、 世界のエグゼクティブが歓喜する「バリューマップ演習」が学べる価値ある1冊! *** 本書で紹介する「バリューベース戦略」は、現在、HBSのエグゼクティブ・コースやMBAプログラムで教えている戦略への主要なアプローチです。世界中のHBSの卒業生が、より良い意思決定を行い、企業のパフォーマンスを向上させるために、バリューベース戦略を採用しています。 HBSの多くのコースでは、経営者が教室で議論されたアイデアを会社に持ち帰るためのツールを提供しています。そのなかでも特に効果的なのが、「バリューマップ」と呼ばれるものです。 もし、私がエグゼクティブと数時間しか話せないのであれば、このツールをビジネスに応用してもらうことを勧めます。私たちのコースで自社のバリューマップを作成した何百人ものエグゼクティブと同様に、日本の読者の皆様にもこのツールが役に立つことを願っています。(日本語版序文より) *** ハーバード・ビジネス・スクール(HBS)で人気の高い戦略コースでの対話から生まれた本書は、米国で発売されると話題になり、フォーブスのThe 10 Best Business Books Of 2021 の1冊に選ばれています。 著者のフェリックス・オーバーホルツァージーはHBS教授で競争戦略分野の中心的人物です。かれは経済学ベースの研究を行っており、その主張もビジネス書に多い抽象度の高い議論ではなく、非常にクリアでロジックも整理されています。 本書で公開された「バリューベース戦略」は、HBSでも最先端の戦略理論であり、従来の戦略論、たとえば、マイケル・ポーターのポジショニング・アプローチやダイナミックケイパビリティ論をより進化させ、なおかつシンプルに定式化したものになっています。 このバリューベース戦略は、日本ではまだよく知られていませんが、日本企業の戦略の刷新をはかるうえできわめて有益だと思われます。本書にはそのためのヒント、具体的処方箋が明確に提示されています。(訳者あとがきより)
  • 海外進出企業総覧(国別編) 2023年版
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    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 同業他社はどこの国に、どんな会社と、何の目的で進出しているのか。 50年の調査力で得た海外進出のヒントがここにあります。 ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■本誌は、世界約140ヵ国、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2023年版では約3万3,100社)を収録。中国、タイ、ベトナム、インドネシア、シンガポールなど注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 主な掲載項目 現地法人編 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 支店・駐在員事務所編 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 集計編 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他
  • 年金の新常識―週刊東洋経済eビジネス新書No.421
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    2022年4月から年金制度が改正され、特に受給開始年齢は60~75歳の間へと選択肢が広がった。主な改正点のポイントは、 ①繰り下げ受給の年齢が70歳から75歳に延長 ②パートなど短時間労働者は厚生年金の適用拡大 ③在職老齢年金の減額基準が月47万円超に引き上げ ④働きながら年金をもらう人は年金が毎年増加 ⑤iDeCoの加入は64歳、受給は75歳まで拡大 いつまで年金以外の収入を得られるか。そのそも「何歳まで生きているのか」など、悩ましい不確定要因で老後生活の状況は変わります。具体的なケースを学びながら、早い時期から賢い老後設計が必要です。年金の新常識を学んでいきましょう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月23日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • ITロードマップ 2023年版
    -
    企画部門系ビジネスパーソン、コンサル、SE……。ITをビジネスに活用する企業の経営者や企画部門の担当者、実際にITの開発や運用に携わる実務者。特に自社の技術戦略を検討・策定する企画担当者が年度計画や事業計画の「ネタ本」として使えると感じられる本です。 ロングセラーの定番本。野村総合研究所が、最新IT(情報技術)の動向を継続的に調査し、その結果を広く社会に情報発信した成果をまとめたもの。ターゲット読者が今後の技術戦略を検討・作成する際の指針となり、IT利活用のナビテーションとなる、バイブル的な本と位置づけられます。 野村総研による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測します。
  • Japan Company Handbook 2023 Spring (英文会社四季報2023年春号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,884 companies' earnings forecasts revised until March 16,2023. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,884 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • 独学の地図
    4.0
    息を吸うように学び、血肉化する。 才能も可能性も爆発する、僕らの「学びの世界」の歩き方! 1部【独学の行為】 疑問×差分×他者 2部【独学の能力】 自己批判筋×保留筋×抽象化筋×具体化筋×表現筋 3部【独学の土台】 自分軸の「ラーニングパレット」をつくる お金も学位も、誰かが作ったカリキュラムもいらない。 日常が最高の学校になる、自分だけのオリジナルの知的体系のつくり方、 あなただけにしか描けない「独学の地図」のつくり方がわかる!
  • SECOND BRAIN(セカンドブレイン) 時間に追われない「知的生産術」
    4.1
    あなたが自分の頭脳の外に構築する「第2の脳(セカンドブレイン)」。 必要な情報をすべて蓄えておく巨大な「知の集合体」だ。 本書を読むと得られるスキルは… ◎煩雑でムダなデジタルワークから解放され、 もっとも重要な情報に効率よくアクセスできる。 ◎目標がクリアになり、 最短で成果を出せるようになる ◎よけいな仕事に時間を取られなくなり、 人生でもっとも大切なことに集中できる ◎広大な「知の倉庫」から 一瞬で情報を取り出すことができ、 誰にも真似できないアイデアを創造できる これは、日々垂れ流される大量の情報に殺されそうになっている現代人のための、 まったく新しい思考の整理術である。 【セカンドブレインとは?】 日々の学習ノート、個人的な日記、アイデアのスケッチブックが合体したもの。 時間の経過とともに変化するニーズにも対応できる、知識の集合体。 学びのためのノートであり、プロジェクトを整理するツールであり、家計の管理にまでつかえる。 【情報は「PARAフォルダ」で管理】 P プロジェクト――今、具体的な期限があって取り組んでいること A エリア――時間をかけて取り組みたい興味のあること R リソース――状況に応じて将来的に実行するかもしれないこと A アーカイブ――すでに終わった件、アクティブではない保留事案 この4つのフォルダをつくって、情報を分類、投げ込んでいく。
  • 日立の壁―現場力で「大企業病」に立ち向かい、世界に打って出た改革の記録
    4.3
    企業にはいくつもの壁がある。 巨大企業・日立の壁はとりわけ高い。 【製造業史上最大の赤字からV字回復を果たした日立。しかし、そこからさらなる闘いが始まった――。】  2009年3月期に7873億円という製造業史上最大の赤字(当時)を出した日立。幸い、未曾有の危機に際して経営を引き継いだ川村隆・中西宏明両氏の大ナタによって立ち直り、大きな「壁」を超えた。  世間からは「奇跡のV字回復」と喝采を浴びたが、実は改革は道半ばにあった。不測の事態がふたたび起これば、二番底を打つ状況になりかねなかったのである。中西氏の後を継いで社長となった筆者は、相次いで改革に打って出る。それは、日立という巨大企業の中にいくつも立ちはだかっていた壁を叩き壊す作業であった。  言い訳文化、事なかれ主義、縦割り組織、もたれ合い、先送り体質、忖度……本書は、日立最高幹部が現場力で「大企業病」に立ち向かい、世界に打って出た経営改革の実録である。  組織の壁、事業の壁、歴史や伝統の壁、メンツの壁……「会社の壁」を破るのは、これを読んだあなただ!
  • 外資系コンサルのリサーチ技法(第2版)―事象を観察し本質を見抜くスキル
    3.8
    ロングセラー『外資系コンサルのリサーチ技法』を 大幅加筆+アップデートした第2版! 世界最大規模の総合コンサルティングファーム、 アクセンチュアで蓄積されてきた リサーチのセオリーとテクニックを 豊富なケーススタディとともに紹介! リサーチプランの立て方から 情報の収集・加工・読み解き方まで 意思決定に寄与する洞察(インサイト)を導く プロの「調べる」テクニック。
  • アメリカは内戦に向かうのか
    4.0
    『フィナンシャル・タイムズ』『サンデー・タイムズ』『エスクァイア』などの2022年ベストブックに輝いた話題作、待望の邦訳。 トランプの大統領選再出馬は2度目の南北戦争を招くのか。 アメリカを代表する政治学者による20年に及ぶ徹底調査と歴史的な分析。 世界中で「内戦」が急増している現状とその原因、アメリカでも内戦が勃発する潜在性が高まっている状況を読み解き、警告する。 アメリカ、そして世界に衝撃を与えた「Qアノン」扇動による2021年1月に発生した前代未聞の連邦議会襲撃事件。トランプ政権時に進行していた市民分断の最終章とも言えるようなこの事件は、今後の本格的な党派闘争の序章になるのだろうか。 内戦を専門とする政治学者が、過去の内戦に関するデータから、イラク・北アイルランド・インド・フィリピンなどを具体事例として、紛争が発生する契機と紛争が起きる条件と心理についてのパターンを分析。 また、現代の紛争を拡大・激化させるソーシャルメディアというツールについて考察することで、アメリカの内戦の危機接近度を明らかにしていく。
  • 金融読本(第32版)
    -
    初学者でも読めばわかる、金融テキストの決定版の2023年最新改訂版です。 日本の金融業の現状、金融をめぐる制度、戦後の金融の歴史をバランスよく解説している点が特色。ウクライナとコロナ、二つのショックが金融に与えた影響や、東京証券取引所の市場再編、フィンテック、デジタル通貨、ブロックチェーンなど、最新の動向についてもくわしく解説しています。 数式はまったく出てこないので、数学が苦手で金融理論の勉強をあきらめた読者でも、最後まで難なく読み通すことができます。数学が苦手な学生を対象とした講義で、非常に使いやすいテキストです。
  • 心理的安全性 最強の教科書
    3.8
    職場のストレスがなくなる! 意見やアイデアが飛び交う! 生産性&成果がアップする!! 注目のマネジメントキーワード 「心理的安全性」を高めるための 「考え方」と「行動」がこれ1冊でわかる決定版! Google元アジア・パシフィック人財・組織開発責任者が 日本のビジネスパーソンのために書き下ろした 「チームが最高の成果を生む61の鉄則」
  • 選択できる未来をつくる
    3.8
    「シャイすぎる子」がプロテニス選手を志し渡米後、MIT、ハーバードでロボット工学者に。その後はグーグルX、ネスト、アップルで活躍し、現在はパナソニック ホールディングスで新事業「ヨハナ」を立ち上げている。米国では「Yoky(ヨーキー)」の名で有名だ。  しかし、Yokyは単なるスーパーパーソンではない。たくさんの選択をし、たくさん学び、たくさん失敗もしてきた。きっと誰よりも、「なりたい自分になるための道の選び方」を知っている。本書では、そのエッセンスを惜しげもなく公開! ●最初のキャリアですべては決まらない ●ミッション・ドリブンなら迷わない ●完璧じゃなくても恥ずかしくない ●スキルや経験を詰め込んだ「道具箱」をつくろう ●悔いのない選択をするとっておきの方法……  どう生きる? どう働く? 迷うあなたの背中を押す1冊。 【転職先もパートナーも「スコア」で決める!】人生の選択肢「見える化」リスト付き
  • 日本経済論
    3.0
    短期間で急成長を遂げた後、ゼロ成長、人口減少、高齢化、デフレ等の課題に直面してきた日本経済を詳しく検証する日本経済論の決定版
  • テクノロジーの未来地図―週刊東洋経済eビジネス新書No.420
    -
    テックの巨人「GAFAM(グーグル、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト)」は、米国株式市場を一手に牽引するほど肥大化を続けている。他方で、中央集権から分散への動きも始まっている。GAFAMの寡占体制にあらがうべく「ウェブ3.0」という新しい思想が芽吹いている。ブロックチェーン技術をベースに個人と個人が直接つながる世界は、プラットフォーマーによるデータ独占と正反対だ。 だがGAFAMもメタバースという次世代市場の獲得を狙う。「ウェブ3.0」の最前線や、マーケティングの常識を変えるNFTにも迫り、なぜメタバースに傾注しているのかを徹底解明する。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月16日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 60歳を過ぎても血管年齢30歳の名医が教える 「100年心臓」のつくり方―心臓をケアすれば、健康で若く長生きできる!
    4.0
    【15万部『50歳を過ぎても体脂肪率10%の名医が教える内臓脂肪を落とす最強メソッド』の著者、待望の第2弾は、誰もがほしい「100年心臓」のつくり方!】 【今一番大切な「心臓の健康」を守る最強メソッドが1冊に?】 【日本人の死因第2位は「 心臓病(心不全)」!人生100年時代を満喫するには「正しいケア」による「100年心臓」が不可欠!】 【「自分は関係ない」と思っている、無自覚な40-50代は危険です!】 この1冊で、 ◎「80歳の壁」を超える! ◎「最高の体調」で若さを持続! ◎「健康のまま長生き」できる! ◎不意な「突然死」を防ぐ! 全部、実現しよう! NHK『あさイチ』、TBS『金スマ』、日本テレビ『世界一受けたい授業』など テレビで大人気の「血管の名医」が 自らも実践している「超簡単メソッド」を初公開! ラクラクできる簡単「池谷メソッド」なら、 毎日の「ちょっとした心がけ」で、100年人生を元気に楽しめる! 「若返る!」「元気になる!」と全世代に効果絶大! 「体調も良くなる!」「ストレスも軽減できる!」と反響続々! 医院でも大好評のメソッドが、ついに1冊になりました! 【1つでも当てはまる人は要注意です!】 □塩分の強い食事を好む □肥満(BMI25以上)である □すぐにカッとなる □毎日強いストレスを抱えている □栄養が偏っていると思う □睡眠時間が短い、よく眠れない、すぐに起きられない □タバコを吸う □お酒の量が多い □生活が不規則 □じつをいうと、夫婦仲が悪い □血圧が高い(高血圧) □健診で脂質異常症を指摘された □糖尿病にかかっている □趣味がない □運動不足だと思う 【「危ないNG行動」を知り、突然死を防ごう!】 ●「よくある5大悪習慣」とは? ●トイレ、入浴、サウナ、お酒… 「ここ」に注意! ●若さも健康も保つ「最高の食事」がある! ●心臓を元気にする「10大スター成分」「スーパーフード&ドリンク」を全公開!●1日たった5分!最高の体操&呼吸法 ●心臓に「いい運動」「悪い運動」がある! ●やせる!自律神経まで整う!超簡単!8つの”脱力”エクササイズ ●「心臓の大敵」ストレス・怒りを消す方法 ●イライラしない!驚きの「魔法の言葉」とは?
  • M&A経営論―ビジネスモデル革新の成功法則
    4.5
    670万部の『学習』と『科学』を失った老舗出版社はいかに再起したか。M&Aを活かした事業創造の「最高の教科書」。
  • 東証沈没―週刊東洋経済eビジネス新書No.419
    -
    東京証券取引所は2022年4月4日、足かけ5年も取り組んできた市場区分変更を実施した。だが最上位のプライム市場の上場企業数を絞り込むという目的はかなわず、ガバナンスに問題を抱える企業も放置されたまま。このままでは投資家の日本株離れは加速する懸念もある。玉石混淆の解消を狙った東証の改革案が頓挫した経緯を徹底検証。さらに、近い将来に上場維持が難しくなりそうな銘柄を探ったランキングなど必見のデータを満載した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月9日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 企業存在価値の創造 品質経営―百年企業 竹中工務店が次代に伝える企業永続の道「最大たるより最良たれ」
    -
    本書は、「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念で歩んできた竹中工務店が、その長い歴史の中で学んだ経営の姿を、企業の歴史や規模によらず応用できる品質経営の方法論として紹介するものです。 激動する企業環境の中で、次の世代に向けて、経営システムの質を向上させようと日々努力されている、日本の未来を拓いていく方々にとって必読の書です。 TQM(Total Quality Management)をすでに実践し、よりレベルアップしていきたいという企業だけでなく、これからTQMを導入しようとする企業、導入後数年で迷い道に入り込んでしまっている企業、長年やってきて何となくマンネリ化してしまっている企業などにとって、企業存在価値を高め企業永続をめざすヒントとなります。
  • 「2030年日本」のストーリー―武器としての社会科学・歴史・イベント
    -
    2030年日本の向かう先はどこなのか。都市計画、経済学、社会学、メディア、政治学の次世代を代表する知性が分野を横断して論じる。 第Ⅰ部は、若手の論客、安田洋祐氏と西田亮介氏が、経済学と社会学の視点から未来を見渡す「武器としての社会科学」の可能性を論じる。西田氏はメディアのあり方を、安田氏はゲーム理論で言う「ゲーム」を取り上げる。 第Ⅱ部は、ノンフィクション作家として稲泉連氏が東京パラリンピックを題材に「ストーリー」、政治史家の村井良太氏が佐藤栄作政権という「ヒストリー」を描く。戦後の物語り方を問いかける、いわば「物語る歴史」がテーマである。 第Ⅲ部は、饗庭伸氏と牧原出氏が、都市計画・国土計画を素材に空間の変化をとりあげる。饗庭氏は都市のスポンジ化と過去に縛られがちな「経験の檻」を「反転」させようとするのにたいし、牧原氏は国土計画からフラット化する世界へと空間イメージを拡げつつ、空間を回転させる「パノラマ」を提案する。
  • MBAのExcel―即戦力になる!
    4.0
    エクセルは道具。 しかも、高度な機能が装備され、進化を続けている道具です。 道具なので、知識よりも活用法を習得してください。 実際のビジネスシーンで直面する課題に対して、エクセルをどのように活用して定量分析すれば、経営判断につながるような意義のある示唆を生み出すことができるか」、これが本書の趣旨となります。 料理にたとえるなら、包丁や調味料といった「道具」の説明を中心に据えるのではなく、アウトプットである「おいしい料理」を仕上げるために、「道具」をどのように活用したらいいのか、を念頭に置いて書きました。
  • 日本近代銀行制度の成立史―両替商から為替会社、国立銀行設立まで
    -
    1巻5,500円 (税込)
    富国強兵、殖産興業を支えた明治新政府の金融制度はどのようにつくられたのか? 当時の膨大な資料をもとに歴史の一コマが初めて明かされる。 本書は、前史として江戸時代の大坂における両替商の金融機能と役割について検討した後、明治維新から明治14(1881)年頃までの間に実施された銀行制度の整備にかかわる動きを、為替会社の創設と破綻処理、国立銀行制度の創設と明治9(1876) 年の条例改正を基軸に据えて、ダイナミックかつ学術的に描き出すことをねらいとする。 銀行制度の整備にかかわる動きを分析するに際し、新たな制度を導入するにあたって何が障害になり、それらはどのように克服されたのか、新たに導入された金融機関の経営はどのような状況にあったのか、といった観点を重視して、文献資料に加えて各種の統計データを利用するとともに、金融論の視点を加味して検証した結果を提示することにした。 そうした分析視角に対しては、「現代的過ぎて、経済史ではない」という批判もあるかもしれない。しかし、そこに本書の特色があり、その意味で、やや異色の金融史として位置づけられる。
  • 数学嫌いな人のための数学―数学原論
    3.9
    1巻1,760円 (税込)
    日本人の数学アレルギーはきわめて深刻である。本書は博覧強記で知られる筆者が、古今東西の逸話を交えつつ、数式を使わずに面白く数学の本質を解説する。
  • 論理の方法―社会科学のためのモデル
    4.1
    1巻1,870円 (税込)
    激変する世界情勢の中、欧米・アジアに伍していくためには、論理の理解が不可欠だ。これなくして、新時代は戦えない。著者渾身の「新・学問のすすめ」。
  • 警備保障のすべて(第4版)
    -
    1巻2,640円 (税込)
    全国60万人の警備員必携の定番書を大幅改定! ホームセキュリティ、大規模イベント警備、自然災害発生時の安全確保、特殊詐欺やサイバー犯罪の防犯…、年々拡大する業務内容を新に加え、警備保障の基本業務から、警備ノウハウ、契約、関連法規、雇用問題、業界の未来まで、警備業に携わる方や関心のある方、警備業を開業してみようという方に必要な知識を網羅して解説。
  • 「超スマート社会」への挑戦―日本の光・量子テクノロジー開発最前線
    -
    光・量子が、半導体、スマート製造、スマートモビリティ、セキュリティを変革する。 最先端の光・量子コンピューティングで「超スマート社会」の実現へ! デジタル未来社会Society 5.0実現を目指す最前線をわかりやすく紹介。 日本政府が2022年に公表した『量子未来社会ビジョン』では、2030年には国内で、量子コンピューティングを含む量子技術の利用者を約1000万人とすることが目標として掲げられている。今や、量子技術は、近い将来に我々の身の回りに根ざす重要技術であると位置付けられている。 本書では、国家プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)」第2期の「光・量子を活用したSociety 5.0実現化技術」をテーマに、最先端のイノベーションや研究成果、社会実装への取り組みなど、プロジェクトの全貌をわかりやすく紹介。 『ここで生み出されたイノベーションを産業や企業のビジネスで生かすことができれば、半導体などのスマート製造、自動運転やロボットなどのスマートモビリティをはじめ、多くの分野で日本経済や日本企業の成長に貢献できるのではないでしょうか。日本はこの分野で、世界をリードする潜在力をもっていると確信します。』(「おわりに」より) 科学技術イノベーションが拓く、新たな社会とビジネスのあり方を問う注目の一冊。
  • 科学的人事の実践と進化―人事DXを超えた経営戦略としての人材活用
    4.3
    前著『「科学的」人事の衝撃』を上梓した2019年以降、データを活用したタレントマネジメントの重要性は、着実に世の中に浸透してきた。同時に、新型コロナ禍をきっかけに、業務のデジタル化やテレワークの普及、雇用形態の多様化が急速に進行し、働き方改革関連法も段階的に施行されるなど、人事を取り巻く状況は大きく変化している。 前著でHRテック×マーケティング思考による「科学的人事」を提案し、日本のタレントマネジメント界を牽引してきた著者が、最新の知見と業種別・人事施策別の先進事例を豊富に盛り込んで、人事のこれからを実践的に示すのが本書である。 「科学的人事」とは、データを理論的に活用して組織における「ヒト」の力を最大化し、企業を成長させる人事戦略のこと。さらにそれは狭義の人事にとどまらず、企業の経営戦略そのものとなる。「今や経営資源はヒト・モノ・カネではなくヒト・ヒト・ヒト」ともいわれる人的資本経営の時代に求められるものだ。 この1冊で、人事と経営の最新トレンドを把握し、「人的資本開示」「最適配置」「ジョブ型雇用制度」「リスキリング」「離職防止」といった人事課題に科学的かつ戦略的に対応することができる。データ活用に取り組む現場の人事担当者だけでなく、最高人事責任者(CHRO/CHO)はもちろん、経営戦略担当や世の中の変化に危機感をもつ経営層も必読。
  • 科学的に証明された 自分を動かす方法―なぜか目標を達成できてしまう、とてつもなく強力なモチベーションサイエンス
    3.0
    誰でもすごい結果を出せる、 思いのままに「やる気」をコントロールする 最強のテクニック! 「どうしても仕事のやる気が起きない」 「ダイエットも禁煙もジムも、いつも続かない」… 「優先順位をつけられず、うまく目標を設定できない」 …… 誰もが経験する「やる気」の問題をたちどころに解決する、最新科学による驚きの発見! 各章に収められた「自分を動かすためのヒント」も必読! 世界トップクラスの心理学者(シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネス教授)が教える 決定版「やる気の科学」! 心理学界のスター研究者たちが異例の大絶賛! アンジェラ・ダックワース(『やり抜く力 GRIT』著者) キャロル・S・ドゥエック(『マインドセット「やればできる! 」の研究』著者) アダム・グラント(『THINK AGAIN』著者) ウェンディ・ウッド(『やり抜く自分に変わる 超習慣力』著者) ダニエル・ギルバート(『明日の幸せを科学する』著者) ……
  • データドリブン経営の不都合な真実
    -
    SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する1冊。
  • 日本の企業グループ 2023年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。 本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。 ■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全34,162社の最新データを収録。 【主な掲載項目】 本編 グループ親会社ごとに基礎データを掲載 •会社名 •連結・持分法適用の区別 •郵便番号 •所在地 •電話番号 •代表者名 •設立年月 •資本金 •持株比率 •従業員数 •決算期 •売上高 •純利益 •配当有無 •事業内容を掲載。 親会社索引、関係会社索引 索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。 関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。
  • 経済超入門 2022―週刊東洋経済eビジネス新書No.418
    -
    ロシアのウクライナ侵攻を契機に、資源や食糧の供給・価格が世界的な影響を受けている。こうした事態では、グローバリゼーションが岐路に立ち、地政学リスクの回避から、経済のブロック化が深まるとの指摘もある。 ロシアと中国、インフレ、半導体不足、カーボンニュートラルなど注目すべき5大テーマを図解を使いながら解説する。また、景気、雇用、暗号資産などへの疑問を解決し、金融政策、為替、景気などの基本知識まで、「経済を読み解く力」を身につけてほしい。 本誌は『週刊東洋経済』2022年4月2日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 技術者のマーケティング強化書―これだけは知っておきたいマーケティングの基本常識60
    -
    ◆技術者に売る力をつける一冊 良い製品、良いサービスを開発さえすれば「売れる」時代は、もはや終わりました。売れるものの裏には、マーケティング理論に基づく仕掛けがあります。ものを売る力をつけて仕事に取り組めるか否かが、技術者の方々が今後活躍できるかどうかの、鍵を握っています。 本書は、多忙な技術者の方々に、マーケティングの知識や技術を、手軽に身につけられるよう、60の基本常識を厳選して解説しています。 ※本書は、2021年3月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。
  • 人間工学にもとづく改善の教科書―人間の限界を知り、克服する
    -
    1巻2,750円 (税込)
    本書は、「人間がうまくできないことは何か」を探究するロボット工学者が書いた改善の教科書である。人間の限界を知り、人間の限界を試すような作業をなくすことが職場改善の極意である。本書では、人間工学の知見を活かした改善の理論とそのノウハウを解説する。 人間工学的なモノの見方、人間工学から見た人間の限界とその対処法、潜在的な改善対象を発見するための手法(言い訳法)、間違いにくくなるフールプルーフ(foolproof)な環境の作り方、作業を簡単にするための7つの原則、改善提案書を書く際のポイントなど、新たな切り口による改善のツボを紹介する。 ※本書は、2021年10月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。
  • ソフトウェア不具合改善手法 ODC分析―工程の「質」を可視化する
    -
    巨大化・複雑化するソフトウェア開発において、技術者が多大な時間と労力を費やすのが不具合への対応である。従来、不具合を検出し、修正するのが主な対応であった。しかし、ODC分析のアプローチ方法はまったく異なる。不具合を残存させてしまう「やり方」を見つけることで、ソフトウェア品質を改善するのがODC分析手法である。ODC分析においては、工程で摘出された不具合の出方を分析することにより工程実施の質を「見える化」し、必要なアクションを示唆し、実施するのである。 ODC分析は、米国IBM社の研究チームが社外発表した研究論文をもとに手法化された。本書では、ODC分析の分析理論を解説し、実務事例を紹介する。 ※本書は、2020年8月に日科技連出版社が刊行した書籍を東洋経済新報社が電子化したものです。
  • 株価総覧 2023年版
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください!】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の特徴が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実  全4295銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2022年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2022年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計3358社について、 ・上場以来の年足株価(高値・安値) ・最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 ・最近10年間の月足チャートと出来高 ・上場以来の年足高値・安値とその年月 ・上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 ・資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 ・最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2022年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board)540社、その他銘柄315銘柄、2022年上場廃止82銘柄については、 ・最近4年間の年足株価(高値・安値) ・最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) ・最近4年間の月足チャート ・上場年月(上場廃止銘柄は上場廃止年月)と株価採録市場名 ・上場以来の高値・安値とその年月 ・最近4年間の1株当たり利益 ・最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2022年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2023年版の巻頭特集 2022年時価総額ランキング
  • 東洋経済ACADEMIC 次代の教育・研究モデル特集Vol.2―新局面を迎える DX・AIの実践
    -
    1巻1,100円 (税込)
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022年1月に発刊された東洋経済ACADEMICシリーズ【次代の教育・研究モデル】シリーズの第二弾。 社会や教育業界におけるDX・AIの重要度は年々高まっており、その推進および活用は、メタバースの進化や、より高度なAI技術・研究の拡がりによって大きく発展し続けている。そうした先行事例をすでに取り入れた大学は新たな局面を迎え、社会全体や教育・研究機関にもイノベーションを起こしつつある。本書では大学の実例を多数取り上げ、その社会的インパクトの大きさをレポート。メタバースの導入事例をはじめ、新しい教育の形や社会を変える最先端の研究を広く紹介し、今の教育業界の姿を克明に描く。
  • 副業をはじめたいんですけど、税金ってどうしたらいいですか?
    4.3
    赤字/月収1000円~/月収2万円~/月収20万円~ あなたの「月の稼ぎ」に応じてラクでトクする方法、教えます! 日本唯一の確定申告専門税理士がホンネでぶっちゃける、「副業に必要なのはたったこれだけ!」 副業をこれからはじめる人も、もうしている人も! 「お金の損」と「時間の損」をいっきにゼロにする、副業するなら必読の税金講座! ◎いま話題のインボイス制度にも完全対応 ★知ってるだけでトクする税金知識を多数掲載! ・青色申告の出し忘れ→申請するだけで最大で約20万円の得 ・利益化前の先行投資→赤字申告で税金が戻ってくる ・自宅で副業→家賃、光熱費が一部経費に ★本書はこんな人におすすめ! ・本業と副業で時間がないから必要最低限の税金知識がほしい ・せっかく副業をはじめるから税金で絶対に損したくない ・副業で見落としがちなおトクな情報を効率よく知りたい ・小難しい税金の勉強はしたくない
  • これだけは知っておきたい! 中小企業の賃金管理―若手が採用でき、優秀な人材が定着する新常識
    4.0
    インフレ、人材獲得難時代の「賃金の基本」がわかる一冊。 1万社のデータを活かした「北見式賃金マニュアル」を公開。 【主な内容】 ◎独自の給与調査でわかった中小企業の給与相場 ◎若手が採れる・定着する! 北見式給与制度の作り方 ◎「昔からある職能給」の賃金表 これだけある問題点 ◎中途採用者の初任給はこうして決める ◎業績連動! 昇給および賞与の〝総原資〟の決め方 ◎「男女の給与格差」実態と対応策 etc.
  • 図解 コンプライアンス経営(第5版)
    -
    経済安全保障、国際的な人権対応の変化、サスティナビリティ、ESG等の動向を踏まえた最新法令等を反映し、全面改訂!  豊富な図版を使い実例を織り交ぜながら、さまざまなケース別、法令別にノウハウを提示。 企業法務の最前線で活躍する著者がやさしく解説する。
  • イラストでわかる『三国志』のリーダー哲学
    -
    中国の歴史のなかでも、後漢末期から晋王朝成立までの『三国志』の時代は、特に日本人になじみの深い時代となっている。複雑な外交が展開された時代でもあり、その難しさは現代においても変わるところがなく、『三国志』に描かれる人間の葛藤や苦悩、智謀と計略、危機に際しての行動や決断、悲運や幸運などは、今の時代に生きる我々が共感を持って重ね合わせることができるものばかりである。本書は『三国志』に登場する数々のリーダーの実像に迫り、その叡智によるリーダーシップを理解しやすいイラストを交えたエピソードともに解説する。
  • 「正義論」講義―世界名著から考える西洋哲学の根源
    4.0
    戦争、分断、格差に正義はあるのか。 プラトン、アリストテレス、カント、ニーチェ、マルクス…… 西洋哲学が問い続けてきた哲学の根源。 【本書の主な内容】 西洋哲学の起源/「正義」が政治哲学の中核である理由/「正義」の変容について/プラトン『国家』における正義論/アリストテレスの正義論/法律と正義、宗教・倫理と正義の関係/正義の実現と愛の関係/善の対極にある悪について/ヒトラーの政治哲学-ドイツ観念論の影響/「政治」はなにを目指すべきか/市民に求められる資質について/格差、分断、憎悪とどう向き合うきか/不正と対峙する手段を考える
  • そのビジネス、経済学でスケールできます。
    4.0
    スケールアップ(規模拡大)するアイデアと小さく終わるアイデアの違いを初めて見える化! あなたのアイデアの成否を決める5つのポイントとは? ウーバーのチーフエコノミストも務めた著者が、ビジネスと政策決定のための経済学実装の知恵を公開 ノーベル経済学賞最右翼! 最高峰の行動経済学者による書 The Voltage Effect: How to Make Good Ideas GreatIdeas ScaleIdeas Scale、待望の邦訳 【本書で登場する事例】 ・人気シェフ、ジェイミー・オリヴァーのレストランチェーンが失敗した理由 ・画期的な成果をあげた教育プログラムが、規模拡大するとうまくいかない理由 ・ヴァージン・アトランティック航空で数百万ドルを節減したパイロットへの秘策 ・ドミニカ共和国が税収を1億ドル増やした「行動経済学の知恵」
  • 1300万件のクチコミでわかった超優良企業―クチコミ数【日本最大級】の転職・就職サイトに集まった
    3.1
    1巻1,650円 (税込)
    「就職・転職」「投資」「経営」の新バイブル! 知らないとソンする「隠れた良い会社」400社、大公開! 気になるあの会社は、何位にランクイン? 【本書の3大効能】 1:「就職・転職」――理想の就職・転職先が見つかる! 2:「投資」―――――これから業績の上がる会社がわかる! 3:「経営」―――――より良い会社の仕組みがわかる! 【本書の3大特徴】 1:1300万件の「社員クチコミ」から会社のホントの姿を分析 2:「6ジャンル、19のランキング」で多角的に企業を評価 3:「企業実名」で社員の生々しいクチコミを多数掲載 【本書で紹介する19ランキング】 ・「総合評価」が高いトップ40社 ・「総合評価の改善度」が高いトップ20社 ・「社員の士気」が高いトップ20社 ・「人事評価の適正感」が高いトップ20社 ・「チームワーク」が良いトップ20社 ・「法令順守意識」が高いトップ20社 ・「20代で成長」できるトップ20社 ・「30代年収アップ幅」が大きいトップ20社 ・「40代以上」がすすめるトップ20社 ・「退職者」に愛されるトップ20社 ・「営業職」が選んだトップ20社 ・「技術職」が選んだトップ20社 ・「事務関連職」が選んだトップ20社 ・女性のクチコミだけで選ぶ「女性が働きやすい」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「年収1000万円超」トップ20社 ・ワーク・ライフ・バランス優良な「飲食業界」トップ15社 ・「未上場の日系企業」から選ぶトップ20社 ・「外資系企業」から選ぶトップ20社 ・「ベンチャー企業」から選ぶトップ15社
  • イラストでわかる『十八史略』のリーダー哲学
    5.0
    『十八史略』には現代日本においても十分通用する魅力がある。『「十八史略」に学ぶリーダー哲学』(東洋経済新報社)をもとに、さらに若い年齢層を含むリーダー、そしてリーダー候補に向け、重要なエピソードを厳選し、イラスト化してリニューアル。リーダー哲学のエッセンスを視覚的にわかりやすくコンパクトに提示するとともに、キーワード解説やコラムを随時挿入することで、立体的にリーダー哲学のエッセンスを学ぶことができる。読み物として純粋に楽しめるだけでなく、実用書としても使い勝手の良い必携書。『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含め現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。
  • 東洋経済 電子書籍ベスト100 2022年版
    無料あり
    -
    本コンテンツは2022年1月~12月の売上実績をもとに、トップ100タイトルに加え、関連書籍や「週刊東洋経済eビジネス新書」シリーズのベストセラーもご紹介します。 2022年は未曾有のニュースが多くありました。2月にはロシア軍によるウクライナ侵攻が勃発。凄惨な現状を知らせる報道は、戦争を知らない世代が増える日本にも衝撃をもたらしました。ウクライナのNATO加盟を発端とするこの戦争により地政学への関心が高まり、ランキングでも『13歳からの地政学』が1位に。 加えて、類を見ないインフレも日本経済を襲いました。先の見えない経済不安から、資産にまつわる書籍も上位にランクイン。世界三大投資家ジム・ロジャーズがこれからの10年を予測する『世界大異変』や、芸人で元国税職員による『世界一やさしいお金の貯め方増やし方』、会社四季報を30年以上編集した著者による『会社四季報はココだけ見て得する株だけ買えばいい』など、東洋経済の強みが生かされた作品が並びました。  「週刊東洋経済」の特集ページを厳選した「eビジネス新書」シリーズも、2022年で400号を突破。今後も幅広いテーマで展開してまいります。 本ランキングが、皆様の読書体験の一助となれば幸いです。
  • 工場が消える―週刊東洋経済eビジネス新書No.417
    -
    日本の基幹産業であった重厚長大産業の国内製造工場に逆風が強まっている。工場閉鎖ラッシュで特定の大規模工場への依存度が高い地域経済にとっては大打撃だ。工場からの税収減だけではなく、雇用の維持や人口流失は地域経済を縮小させていく。このような構図は、日本のあちこちで増えていく。脱炭素や資源高、人手不足、経済安全保障など「新たな六重苦」が製造業を襲うなか、これからの日本経済を支える構図を組み立て直す構想力は見えてくるのか。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月26日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • Japan Company Handbook 2023 Winter (英文会社四季報2023年冬号)
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 JAPAN COMPANY HANDBOOK (JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges. This edition covers 3,883 companies' earnings forecasts revised until December 9,2022. JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,883 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices. Highly accurate to help you in your investment decisions JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc. A must for investors, corporate analysts, and business executives JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations.
  • M&Aマフィア―週刊東洋経済eビジネス新書No.416
    -
    敵対的買収を中心に劇場型のTOB(株式公開買い付け)が激増している。その裏では弁護士や会計士、PR会社、IR会社などさまざまな分野のプロフェッショナルが活躍し、実質的に彼らが日本のM&Aを仕切っている。ルールが整備途上の日本では「M&Aマフィア」とも呼ばれる一団の働きが買収合戦の帰趨を決める。舞台裏でうごめく「人」に焦点を当てた、その知られざる実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年3月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会の状況は反映されていません。
  • 哲学100の基本
    3.7
    カント/プラトン/マルクス・ガブリエル/和辻哲郎/ニーチェ/ヴィトゲンシュタイン/ハイデガー…… 世界最高の知の巨人たちの 「思考の型」が1フレーズですっきりわかる 物事を考えるとき、哲学は広い視野と長いスパンでアプローチします。日々進行している出来事に対して、一歩身を引いたうえで、「これはそもそもどのような意味なのか?」と問い直し、世界をどうみたらいいのか、新しいメガネを考案するのです。(中略) 本書では、2500年にわたって、哲学が提案してきた思考のメガネをご紹介しますので、皆さんもぜひ試してみてください。驚くような発見ができるのではないかとひそかに期待しています。(「はじめに」より) 『MBA100の基本』に続く、23万部突破のベストセラーシリーズ、最新刊!
  • ITナビゲーター2023年版
    3.0
    Web3.0時代において、ICT産業はどう変わり、 社会をどう変えるのか? 通信サービス、xR、メタバース、メディア・広告、 データ流通、NFT、プライバシーTech、HRTechなど、 7つの産業と19の市場を徹底洞察! 【主要目次】 序 章Web3への奔流――中央集権から多極・自律分散へ 第1章 通信サービスの未来  MESSAGE 通信サービスの未来はどうなるのか?  MNO・MVNO市場  携帯電話サービス契約チャネル市場  Topics 通信事業者に着目したポイント経済圏市場 第2章 デバイスの未来  MESSAGE デバイスの未来はどうなるのか?  携帯電話端末市場  xR市場  メタバース市場  Topics 「第2パーソナリティ」を広げるメタバース市場  Topics スマート製造の基盤となる産業機器市場 第3章 メディアと広告の未来  MESSAGE メディアと広告の未来はどうなるのか?  コネクテッドテレビ市場  有料映像サービス市場  テレビ放送・動画配信広告市場  インターネット広告市場  Topics 倍速消費時代におけるコンテンツ市場 第4章 マーケティングの未来  MESSAGE マーケティングの未来はどうなるのか?  顧客データ取得・活用システム基盤市場  Topics 「絶対的ニーズ」に訴求するマーケティング 第5章 データ流通の未来  MESSAGE データ流通の未来はどうなるのか?  NFT市場  Topicsデータ連携に求められるデータ品質改善 第6章 プライバシーとセキュリティの未来  MESSAGE プライバシーとセキュリティの未来はどうなるのか?  プライバシーTech市場  セキュリティ市場 第7章 HR Techの未来  MESSAGE HR Techの未来はどうなるのか?  福利厚生ソリューション市場  ダイレクトリクルーティング市場  エンゲージメント管理市場
  • コスト削減の最強戦略―企業競争力を高める間接材コストマネジメント
    -
    コスト削減できなければ、コンサルティング報酬は0円! ”完全成果報酬型”のプロ集団が2000社超の成功実績をもとに伝授する 間接材コスト削減の超実践アプローチ! インフレから企業を守る経営者の必読書! 【間接材コストを削減する8つのステップ】  STEP1 コスト削減余地の事前分析  STEP2 コスト削減を成功させるための事前準備  STEP3 仕様やサービスの最適化  STEP4 購買体制の見直し  STEP5 発注/調達単価の最適化  STEP6 最適な取引先候補の見つけ方  STEP7 WIN-WINを実現する実践交渉テクニック  STEP8 契約書のチェックポイント なぜ、自社のコスト削減が進まないのか?  原因1.現場担当者の動機付けの不足  原因2.見直し困難な“聖域”あり  原因3.専門性の不足  原因4.専任担当やミッションの欠如  原因5.“見える化”できていない  原因6.一元管理できていない 原因は現場ではなく、経営陣のリーダーシップ不足にあった!
  • 生保 最新事情―週刊東洋経済eビジネス新書No.415
    -
    米国などに比べて公的保険制度が充実しているにもかかわらず、日本の生命保険契約件数が約1億9000万件に達する。海外からは「オーバーインシュアランス(過剰な保険契約)」ではないかと指摘されることもある。金融庁も民間の生命保険は、あくまで「公的保険(制度)を補完する」ものと位置づける。保険商品のバリエーションも多岐にわたり、自分に必要な保険商品の選択やリスクに応じた保障をどう考えれば良いのか。商品性から生保の経営・営業体制から指摘される課題まで生保業界の最新事情を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月26日号掲載の27ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • たった30日で「プロ級の絵」が楽しみながら描けるようになる本―1日20分だけで、ぐんぐん上達し、一生役立つ!
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【全世界で50万部突破!世界中で話題の1冊、日本語版ついに登場!】 【著作累計100万部!日本でも大ヒット『誰でも30分で絵が描けるようになる本』の著者マーク・キスラー氏の代表作&最大のベストセラー、初の「大人向けの入門書」!】 【この1冊だけで、絵がみるみる上達する!ちょっと絵が描けると、仕事でも超便利!】 【手を動かすことで、認知症予防効果も期待できる!新しい趣味になる!】 アメリカで最も権威ある文化賞のひとつ「エミー賞」を受賞したアメリカの大人気画家キスラー氏が、ユーモアを交えながら、「自分が描きたい絵」「プロ級の絵」を、誰でも楽しみながら描けるようになる秘訣を伝授! 「人の顔」「目」「手」「立体的な建物」「花」「球体」「タワー」「リンゴ」……などなど、 どんなものでもわずか「20分?30日」で、驚くほど上手く描けるようになる「キスラー式メソッド」を一挙公開! ★日本でも5万部のヒット『誰でも30分で絵が描けるようになる本』をさらに極めた、全世界で50万部売れている著者の最高傑作! ★「人の顔の描き方」「立体的に絵を描くコツ」「プロの技術」が、全部1冊で、驚くほど簡単に習得できる! ★多くのアーティストやアニメーターを排出した「絵画教室の内容」が丸ごと1冊に! ★誰でも実践できる「キスラー式メソッド」なら、難しいノウハウなしでどんなものでもスラスラ描けるようになる! ★すべての基本は「4つの基本要素」+「9つの基本法則」だけ!「応用力」がつくから、何でも描ける! ★必要なのは紙と鉛筆だけ!家にある「身近なもの」を使って、どんどん上達! ★テクニック不要!楽しみながら学んで「自分の描きたい絵」が自信をもって描けるようになる! ★ルネサンス期に生まれた500年にわたる絵画技術を、「誰でも描ける形」にわかりやすく完全メソッド化! もっと楽しく!もっと気軽に! 初心者から本格的に学びたい人まで、全員に役に立つ! 「絵心がないから……」は単なる思い込みかもしれません! 誰でも「キスラー式メソッド」なら絵が描けるようになります! この1冊で、コンプレックスを完全解消し、「絵が描ける人」にあなたもなろう!
  • アッテンボロー 生命・地球・未来―私の目撃証言と持続可能な世界へのヴィジョン
    4.0
    今、地球は6回目の大量絶滅の危機にある。 過去数十年の「大加速(グレート・アクセラレーション)」の時代において、人類が地球環境を大きく変えてしまったからだ。 《プラネットアース》などで知られる、世界的な自然番組のプレゼンターであるデイヴィッド・アッテンボローは、「グリーン成長」と「再野生化」こそが、人類が、そして地球の生命が生き残るための鍵だという。 もし、私たちが何も手を打たなければ、アマゾンの熱帯雨林や極地方の氷は減少し、永久凍土が融解して炭素が放出され、海は酸化して水産資源は枯渇し、人類は食料生産の危機やパンデミックに直面し、強制的な移住を強いられ、6回目の大量絶滅へと至るであろう。 この悪夢を避けるためには、経済成長に固執することをやめ、サステナブルな形で資源を使う「グリーン成長」を追究し、海や森などを再び自然な状態に戻す「再野生化」に取り組まなければならない。 私たちは今こそ、ふたたび自然と調和した種にならなければならない。人類は今、地球に住み続けられるかどうかの、瀬戸際にあるのだ。
  • プロジェクトの成功率の高め方―「PMエコシステム」で不確実な時代を乗り越える
    3.0
    日本企業の「プロジェクト成功率」はなぜ低いのか?成功のカギは、プロジェクトを孤立させず、的確にサポートするプロジェクトマネジメントにある。本書では、100社以上の企業変革を成功させてきた敏腕コンサルタントが、2層構造のマネジメントシステム「EPMO+PMO」とそれを支えるエコシステムの概念・実践方法を徹底解説。企業が不確実な時代を勝ち残るためのプロジェクトマネジメントを伝授する。
  • ビジネスプロセスの教科書 第2版―共感とデジタルが導く新時代のビジネスアーキテクチャ
    -
    ビジネスプロセスマネジメント(BPM)は、ビジネスパーソンの必須スキルとして重要視されているものの、いまだ正確なイメージを持てずにいる人・組織は少なくない。本書は、BPMの考えや仕組みをわかりやすく解説し、業務理解の入門書として好評を博した前著『ビジネスプロセスの教科書』(2015年7月刊行)をもとに、業務のデジタル化や経営環境の変化など最新の潮流に伴う変化を反映。さらに、数多くの事例を通してビジネスプロセスにおける課題を浮き彫りにし、全体の構造を見抜く視点や考え方、人・組織のあり方、効果的に変革していくため方法を解説し、全体の7割をアップデートした大改訂版である。経営者や現場に携わる業務担当者の疑問に答える、最も新しく、最も実践性の高いBPM書籍の決定版。
  • スティグリッツ 公共経済学(第3版)上
    -
    実際に政策決定に参画した著者による決定版! ノーベル経済学賞受賞のスティグリッツ教授による定評あるロングセラーテキスト 公共部門の経済行動、公共支出の問題を厚生経済学の基礎からやさしく解説 待望の原著第4版の翻訳! コラム・練習問題も充実 「日本が、パンデミックや気候問題の解決、また不平等危機の回避、さらには製造業中心からグリーンおよび高齢化社会でサービス・知識中心の経済に進もうとするときの大規模な構造転換を首尾よく行おうとするならば、公共部門が重要な役割を果たすであろうし、またそうしなければならない。本書は、公共部門がその役割を最もうまく果たし、その結果としてすべての日本人の福祉水準を高めるための方法を示す原理を教えてくれるだろう」(「日本語版への序文」より)
  • 病院サバイバル―週刊東洋経済eビジネス新書No.414
    -
    コロナ禍は、日本の医療システムが抱えてきたさまざまな矛盾、脆弱さを露呈させた。これを契機とした再編機運にざわつく地域がある一方で、経営拡大に勢い込む勝ち組の医療法人もある。独自に入手した最新決算データから、その現実が見えてくる。ファンドも絡んだ病院の再編や診療所の廃業ラッシュから、日本医師会の強烈な利権団体ぶり、有力医師が受け取る製薬マネーの実態まで。日本の医療のリアルを徹底追跡した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月19日号掲載の28ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会情勢の変化は反映されていません。
  • 政府債務
    -
    1巻1,980円 (税込)
    新型コロナ感染は世界各国で政府債務を急増させた。日本は政府債務プラス高齢化プラス人口減少という問題を、世界の先頭に立って解決しなければならない。国債を消化してきた過剰貯蓄は持続できない可能性をはらんでいる。政府債務の増大は国家による市場の侵食をも意味し、2020年代は国家と市場の役割が大きな議論となる。   ●財政政策について内容、規模、資金調達方法、時間軸など多様な価値判断を含む論点を整理し、コロナ禍による政府支出と、昨今、世界的に官民で活発化している環境投資との類似性を考察します。 ●日本と先進各国が巨額の政府債務を抱えながら財政破綻しない理由と将来について検討します。「過剰貯蓄が政府債務をファイナンスしている」というメカニズムがあるとはいえ、コロナ禍を経て、経済における政府債務の「負担感」は重みを増しています。世界と日本の潜在成長率、生産性、消費、人々の政治的意思決定にも変化がみられます。過剰貯蓄という現象の変質と、それが経済政策の変更、特に財政再建への転換を迫る可能性を考察します。レアなシナリオとしてハイパーインフレの可能性も示します。 ●国家による市場の侵食という現象について考察します。コロナ禍における政府支出は、個別の良し悪しは別としても介入的なものが増えています。環境投資やITインフラ投資でも民間から見ると市場を歪める例があります。金融市場ではコロナ前から日銀がETFを購入しており、もはや日銀の「救助活動」は止められません。そうした実態を示すとともに、市場において国家の存在の拡大をどこまで認めるかという問題を考察します。
  • DXリスクマネジメント―DX成功のマインドと戦略的アプローチ
    -
    今こそDXを再点検する 最大のリスクは「何もしないこと」 「DXの本質とは何か」「組織としてどう対応すべきか」 経営者必携の一冊! サイバー攻撃による被害 < DX投資をしない機会損失 セキュリティのリスクを恐れて、DXの取り組みを先送りするような判断を下せば、 「デジタル・ディスラプション」に対応できず、はるかに大きな経営リスクを招く DXの成功に向けて、経営トップは、健全なリスクテイクを遂行していく必要があります。 DXによりもたらされる利益と損失の可能性を見極め、戦略的にリスクを受け入れるための活動 ―― それが「DXリスクマネジメント」です。 【主要目次】 序 章 DX成功のマインドセット――リスクベースで捉える 第1章 新経済パラダイムとDX――チャンスとリスクに気づく 第2章 DXの戦略的条件――成功バターンを認識する 第3章 DXのロードマップ――実現アプローチを理解する 第4章 DXリスクマネジメント――価値創造を確実にする 付録A:DXのロードマップ 付録B:DXの役割・責任
  • ベンチャーキャピタルの実務
    4.3
    25年以上前から グローバルな機関投資家の資金を運用し、 メルカリやスマートニュースなど 複数のユニコーンを支えてきた 国内最大級の独立系VC、 GCP(グロービス・キャピタル・パートナーズ)」が培ってきた 実践的アプローチを書籍化。 VC運営のノウハウや経営支援のメソッドを豊富な図表とともに公開。 ユニコーン起業家への特別インタビューも掲載。 ベンチャーキャピタリストの働き方がわかるコラム「VCの1日」も収録。
  • 創造的破壊の力―資本主義を改革する22世紀の国富論
    3.0
    フランス最高峰の知性による コレージュ・ド・フランス連続講義 経済成長論の権威が語る 持続的で平等な成長と繁栄への道  最新の研究成果で描く資本主義の未来とは? 答えは本書に! 持続的で平等な成長に向けて創造的破壊を舵取りするには? 過去のイノベーターが未来のイノベーターの邪魔をするのを防ぐには? 創造的破壊が雇用を破壊し、健康や幸福に及ぼす負の影響を抑えるには? 創造的破壊を好ましい方向に効果的に向かわせる要因とは? 私たちの将来について考える際の重要なマイルストーンとなる書 ジャン・ティロール(『良き社会のための経済学』著者、ノーベル経済学賞受賞者) 今日の失速した資本主義が成長を回復するために不可欠な本 アンガス・ディートン(『大脱出』著者、ノーベル経済学賞受賞者) 広範で重要なトピックについて、新しく想像力に富んだことを述べる魔法のような本 ロバート・ゴードン(『アメリカ経済 成長の終焉』著者) 最先端の経済分析に基づき、現代経済のダイナミクスを解剖した本 ジョエル・モキイア(『知識経済の形成』著者)
  • ゼネコン激動期―週刊東洋経済eビジネス新書No.413
    -
    「仕事はあるのに、利益率がぐっと落ちてきている」 あるトップは、現在のゼネコンの豊作貧乏ぶりについてこう語る。工事は大型化の傾向にあり、とくに首都圏の再開発工事が巨大化。手がける大手デベロッパーからの値下げ圧力で採算は厳しい。ダンピングも横行し、受注時の工事採算が大幅に低下している。 一方、ハウスメーカー首位の大和ハウス工業は、物流施設や商業施設などにも果敢に投資し業容を急拡大。2021年度営業利益見込み3200億円。ゼネコン4社を足し合わせても及ばない。「競争激化」、「建設コスト高騰」、「若者の業界離れ」、「株主からの揺さぶり」という、ゼネコンに襲いかかる4つの脅威、成長勢力の強さの秘密に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2022年2月12日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • フロネシス23号 2050年、社会課題の論点―三菱総合研究所の未来読本
    -
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世の中に山積する「社会課題」をどこよりもわかりやすく解説し、ビジネスに落とし込んだ解決策を提言する、ビジネスパーソン必読の書。 今回は社会課題の中でも、カーボンニュートラルを大テーマに据えた。水素の活用など具体的な脱炭素に向けた取り組みだけでなく、脱炭素から生まれる新しいビジネスなどの未来予測にまで踏み込んでいる。 そのほかにも、昨今注目を集めるメタバースなどバーチャルテクノロジーの今後、環境や食料問題、モビリティ、医療といった幅広い分野の未来像について、三菱総合研究所の研究員たちが分析する。 加えて、各分野の第一線にいる有識者との対談やインタビューも収録。日本が抱える課題解決に向けて「実践的な知」を集約した、オールカラーで読み応えのある一冊となっている。 「フロネシス」とは… 古代ギリシアの哲学者、アリストテレスは「実践的な知」を示す概念として、「PHRONESIS(フロネシス)」という言葉を提唱した。本書は今の社会やビジネスにつながるテーマを絞り込み、有識者のインタビューや対談、研究員たちのレポートを基に課題解決に向けた提言をまとめている。
  • 経済がわかる 論点50 2023
    -
    日本有数のシンクタンクであるみずほリサーチ&テクノロジーズが2023年の経済見通しを徹底予測! 定番テーマはもちろん、いま旬のテーマまで網羅し、 「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」ごとに10の論点を解説します。 【これだけは押さえておきたいキーワード】 IPEF/新しい資本主義/EUグリーン政策/カーボン・クレジット/ブルーエコノミー/ネットゼロ目標/大学ファンド/ビジネスと人権/資産所得倍増プラン/メタバース/Web3.0/次世代電池/NFT/FoodTech/DX/ヤングケアラー/心理的安全性/バッテリー電気自動車
  • Chatter(チャッター)―「頭の中のひとりごと」をコントロールし、最良の行動を導くための26の方法
    3.9
    全米ベストセラー、世界40ヵ国以上で刊行! 「なぜ昨日はあんなことを言ってしまったのか」「明日のプレゼンはうまくいくだろうか」 私たちはつねに頭のなかで、自分自身と話をしている。  このような声は、過去から学び、未来への計画を立て、自分が何者かを知るために不可欠な、進化がもたらした人類ならではの能力だ。  しかし、ときとして、この「頭の中のひとりごと(チャッター)」は、暴走し、私たちの思考を乗っ取ってしまう。その結果、私たちは「考えすぎ」に陥り、ストレスに飲み込まれ、集中力を失い、正しい判断ができなくなる。  では、どうしたらこの「チャッター」を制御し、より良い人生を送ることができるのだろうか?  世界的な心理学者が提示する、「チャッター」をコントロールするための、誰もが使える26のツール。 各界著名人、各紙誌絶賛! 「新鮮で刺激的な、人間の本質についての考え方を変える画期的な名著。すべての人の必読書だ」 ――アンジェラ・ダックワース(『やり抜く力』) 「本書はあなたの人生でもっとも重要な会話、つまり、自分自身との会話を、根本的に変えるであろう」 ――アダム・グラント(『THINK AGAIN』) 「実に説得力のある、価値のある本だ」 ――キャロル・ドゥエック(『マインドセット』) 「本書でクロスは、私たちの内なる声がなぜ必要不可欠なのか、そしてどうすればその声を使いこなすことができるのかを明らかにする。緊急性が高く、明晰で、説得力のある本書は、世界が今必要としている、画期的で変革的な書である」 ――スーザン・ケイン(『内向型人間の時代』) 「私たちが何者であり、何を考えているのかを気づかせてくれる私たちの内なる声には、なにか深く神秘的で、素晴らしいものが秘められている。クロスはこの声をどのように管理し、コントロールするのかについて、すばらしいアイデアを持っている」 ――『ニューヨーカー』 「重要な作品である」 ――『ウォール・ストリート・ジャーナル』 >アマゾン・ベスト・ノンフィクション・ブック・オブ・2021
  • 新しい階級闘争―大都市エリートから民主主義を守る
    3.5
    フィナンシャル・タイムズ、タイムズなど欧米メディアで絶賛!イブニング・スタンダード紙のブックオブザイヤー受賞。「資本家」対「労働者」から「大都市エリート」対「土着の国民」へ。左右ではなく「上下」対立の時代を読み解くバイブル!ポピュリズムは病原ではなく症状だ。民主主義を滅ぼす病原は新自由主義にある 【欧米メディア&識者が絶賛】 ◎これまでで最も優れたポピュリズム分析の書(「イブニング・スタンダード」紙) ◎力作だ。欧米の政治が簡潔ながらも繊細に分析されている。ポピュリズムは、大学を出ていない労働者たちから経済的交渉力、政治的影響力、文化的威厳を奪ってきたテクノクラート新自由主義に対する反動だとリンドは主張する(デイヴィッド・グッドハート、『The Road to Somewhere』著者) 【中野剛志氏】 ポピュリズムの原因は、新自由主義的な政策によって労働者階級を抑圧し、政治・経済・文化のいずれの領域においても労働者階級を疎外してきたエスタブリッシュメントの側にある。ポピュリズムは確かに健全ではないが、それは、エスタブリッシュメントの新自由主義的な支配という疾患に現れた症状に過ぎないのである。私は、リンドの思想に全面的に賛成である(巻頭解説より) 【施光恒氏】 本書は、戦後実現した「民主的多元主義」の安定した政治が、1970年代に始まった新自由主義に基づく「上からの革命」の影響を受けた結果、機能不全に陥り、米国の国民統合が現在までにいかに脅かされ、分断が進んだか、またどのように分断の解消を図っていくべきかについて考察したものである。民主的多元主義の再生を可能ならしめるために、現行の新自由主義に基づくグローバル化推進路線の転換が必要だと本書は論じる。新自由主義的な改革に明け暮れてきた欧米諸国や日本に新しい視点を与え、自由民主主義の意味や条件を考えさせる貴重な一冊だ(監訳者解説より)
  • ブラックストーン
    4.2
    プライベートエクイティ投資会社は「招かれざる乗っ取り屋」「企業価値の破壊者」などという誤解を持つ人がまだまだ多い。しかし、プライベートエクイティが米国経済に果たした役割は大きい。そのことについて具体例を交え明らかにしたのが本書だ。 ◆ファンドが果たす役割を実例で学べる アメリカのブラックストーン・グループは、プライベートエクイティや不動産、クレジット、ヘッジファンドに投資する巨大企業で、本書は、同社の事業展開と、その経営者に焦点を当てて描かれたノンフィクションである。 プライベートエクイティという、私たち日本の一般人にはまだなじみの薄い、プライベートエクイティの仕組みと米国投資ファンド業界の80年代から金融危機を経た、25年余りの米国金融業界の変遷が詳しく描かれている。 さまざまな企業への投資の成功事例、失敗事例など具体例が多く盛り込まれているので、投資をするとはどういうことなのか、誰の役に立つのか、また、金融システムの中でファンドが果たす役割がどういうものなのかを理解するのにうってつけである。 ◆知的好奇心を揺さぶる内容 金融や投資に関しての基礎知識を勉強中の読者には、本書で次々と登場する金融用語は新鮮そのもの。そしてそうした金融用語の多さは、アメリカの金融・投資業界が急速なイノベーションを起こしていることの証しだともいえる。 アメリカの金融・投資業界は、古いビジネスモデルがどんどん色あせ、新規参入者が新しい手口で登場するという、きわめて熾烈な競争環境下にある。 その根底にあるアメリカの投資文化が、アメリカ経済を動かすためには不可欠な要素となっていることを、本書では述べている。 金融、投資に関心を持つ読者にとっては、アメリカのけた外れの巨大買収と巨額報酬の裏側なども知ることができ、知的好奇心を揺さぶる内容である。
  • 暗号資産&NFT―週刊東洋経済eビジネス新書No.412
    -
    「時代はDAOなのか?」…。「DAO」とはDecentralized Autonomous Organizationの略で、「非中央集権の自治組織」という意味の言葉だ。ブロックチェーン上で発行する「トークン」に議決権のような権利を持たせて、トークンの保有者が組織の運営者になるとのこと。アメリカではすでにDAOがベンチャーキャピタルから資金調達を行うなど、株式会社に代わる新たな組織形態として注目されている。ブロックチェーンが生み出した、これまでの枠組みではちょっと理解が難しい話だが、大手企業の事例も交えながら、なるべくわかりやすく解説する。新しい世界の様子を覗いてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月29日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 『名将言行録』に学ぶリーダー哲学
    -
    『名将言行録』は、戦国時代の武将から江戸時代中期の大名まで、日本を代表する名将の言行を収録した逸話集。幕末の館林藩士である岡谷繁実(1835‐1920)が、アメリカのペリー提督が率いる使節団を目の当たりにして衝撃を受け、「日本人の精神的指針」を示す必要性を痛感したのをきっかけに執筆を開始。1300以上の歴史書を渉猟・抜粋し、実に16年の歳月をかけて明治2(1869)年に完成し、明治9(1876)年に刊行された。以来、政財界のトップをはじめ在野の多くの人々によって読み継がれ、明治42(1909)年の増刷版の刊行に際しては、長年にわたって愛読していた大隈重信が序文を寄せたことでも知られている。 本書はオリジナルの『名将言行録』から93名の人物による100の言葉をピックアップし、見開き2ページで名言の意味や背景を解説。戦国武将たちを組織のトップ、リーダーと捉え、現代社会のあらゆる組織に属する人に向けて、応用しやすい解釈を行っている。 戦国時代、特に、織田信長、豊臣秀吉、徳川家康により天下統一が行われるまでの日本は、下剋上、弱肉強食、合従連衡が繰り返し行われ、めまぐるしく情勢の変化する混沌とした状況にあった。一方、現代の日本はバブル経済の崩壊以降、20年以上にわたって経済の低迷を経験する中で従来の価値観が通用しなくなり、自然災害や感染症の問題に直面する現在にあっては、ますます不確実性が増している。戦国時代と現代、この2つの時代状況には似たものを感じずにはいられない。 およそ100年にわたって武将たちが合戦を繰り返した戦国時代には、魅力溢れるトップが次々と登場して活躍した。彼らが残した言動や逸話には、現代を生きる人間にとっても、大いに役立つ教訓が多く残されている。
  • スキー場は夏に儲けろ!―誰も気づいていない「逆転ヒット」の法則
    3.9
    白馬のスキー場なのに、夏の来場者「8倍増」で冬を超えた! 「官僚→コンサル→スキー場経営者」異色の男が明かす「逆転ヒット」の法則! ◆「ガイアの夜明け」「ワールドビジネスサテライト」など100のテレビ番組で話題!◆ 「低コスト」なのに「超バズる」アイデアがあふれ出す! ・『アルプスの少女ハイジ』を思わせる超巨大ブランコ→最大5時間待ちの大ヒット ・山頂の展望台に東京の超人気パン屋を誘致→テレビ取材が殺到、1時間待ちの行列 ・日本で希少な初心者向けマウンテンバイクコース→来場者10倍増 ・複数の古民宿を1つの高級旅館に改装→稼働率も客単価も2倍増 ・表参道、京都嵐山で女子大生に人気のスコーン店を誘致→1日の最多来場者数を更新 ・日本初「山頂での音楽フェス」→スキマスイッチなど有名ミュージシャンが出演 ほか ◆「儲けの種」は、あなたのそばに隠れている!◆ スキー客が激減。頼みのインバウンドもコロナで消滅。 衰退する一方の白馬岩岳を、わずか2年で「夏に稼ぐ」スキー場に変えた男が明かす、 ずば抜けた成果をあげる「逆転発想」メソッド! ◆著者からのメッセージ◆ 「隠れた資産」とは、簡単に言えば、「磨けばその会社や地域にとって宝物になるのに、 何らかの理由で埋もれたままになっているもの」です。 すでにそこに存在しているものを活用するので、ゼロベースで何かをつくるよりも コストも時間も少なくてすみます。 お客さんから見ても「なぜそこでそのビジネスをやるのか」が伝わりやすくなります。 ですから、本当にポテンシャルのある「隠れた資産」を目利きすることができれば、 成功確率は格段に高まります。 本書では、私たち白馬の事例を通じて、この「隠れた資産の発見と活用」を徹底的に解説します。
  • 企業価値の新常識―週刊東洋経済eビジネス新書No.411
    -
    TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)に取り組み、ガバナンスやリスク管理など、情報開示の国際的な枠組みを反映した、長期の経営戦略が上場企業には求められます。こうした非財務情報開示への対応が遅れれば、投資家からは魅力のない企業と見なされ、企業価値を低下させることになりかねません。こうした状況を反映し、会計基準も日夜アップデートされ、会計士の負荷も高まる一方です。これまでの不正会計が明らかになれば、会計監査の信頼性を高めようと、規制も強化される歴史がありました。事業会社、監査法人の双方で、大きな環境変化を迎える中、生き残るためのすべを探ります。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月22日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 『三国志』に学ぶリーダー哲学
    4.0
    中国の歴史のなかでも、特に日本人になじみの深い時代を挙げるとすると、後漢末期から晋王朝成立までの『三国志』の時代は外せない。この時代は複雑な外交が展開された時代でもある。こうした外交の難しさは、大きく時を経た現代においても変わるところがない。また、『三国志』に描かれる人間の葛藤や苦悩、智謀と計略、危機に際しての行動や決断、悲運や幸運などは、今の時代に生きる我々が共感を持って重ね合わせることができるものばかりだろう。 本書は『三国志』に登場する数々のリーダーの実像に迫り、その優れたリーダーシップをエピソードともに解説するものである。さまざまなリーダーのマネジメント手法を紹介しており、現代に応用可能なストーリーを豊富に解説。不確実で先の見通せない時代状況にあって、日々の意思決定に悩んでいるリーダーこそ、過去の歴史に学ぶ必要がある。人生の方向性を見失いそうなとき、行き詰まりそうなとき、歴史書には解決のヒントとなるものが必ずある。『三国志』はそんなヒントの詰まった宝庫である。
  • 『十八史略』に学ぶリーダー哲学
    -
    『十八史略』は、中国において、元の時代に曾先之という人物が編んだ歴史書である。中国の宋代までの歴史をダイジェスト版としてまとめており、日本では『論語』『唐詩選』などとともに、幾度となく漢文の教科書に採用されてきた。  特に、『十八史略』は、宋代までの歴史の流れを大きく捉えることができるだけでなく、中国の舞台で活躍したリーダーたちの実像を知ることができ、人生の機微を捉えた諺なとども豊富に紹介されている。  日本ではこれまで『十八史略』を下敷きとしてビジネス書や小説が多数描かれているため、こうした作品を通じて中国の有名な故事成語を覚えたり、「鼓腹撃壌」「鶏鳴狗盗」といったエピソードを耳にしたりした人も多いだろう。  かつての日本人は、中国の古典から漢文の素養を身に付け、中国という国のありようを想像していた。しかし、現在は漢文を学ぶ機会も少なくなっており、中国の歴史に対する関心も薄れつつある。  『十八史略』には、中国の歴史に名を残した多数のリーダーの言行が書き記されている。輝かしい業績はもとより、失政も含めて、現代のリーダーが学ぶべきロールモデルにあふれている。また、リーダーとして人を見る目を養っておくためには、たくさんの人と出会い、読書を重ねる中で多数の人物像に接し、自らの人生を豊かにしておく必要がある。その際のテキストとして、『十八史略』には現代日本においにも十分通用する魅力がある。  本書は、『『韓非子』に学ぶリーダー哲学』『『貞観政要』に学ぶリーダー哲学』(いずれも東洋経済新報社)に続く、リーダー哲学の解説書。『十八史略』に登場するリーダーたちの「リーダー哲学」に焦点を当て、そのエッセンスを解説していくものである。100の項目を通じて、歴史の流れも整理されているほか、コラムでは代表的な人物や故事成語も学ぶことができるようになっている。  リーダーとして成長を目指す人にとって、参考となる事例に満ちた本といえるだろう。
  • 2023年 日本はこうなる
    3.5
    これ1冊で最新トレンドがわかる! エネルギー問題、ウクライナ危機後のリスク管理、 DXと新たな働き方、世界経済から企業経営まで 今知るべきトレンドと73のキーワードを解説 競争力を高め、真のデフレ脱却ができるか 【主要目次】 第1部 アフターコロナ期、質の向上で成長する価値創造の時代へ    1 ようやく終わりそうなデフレとの20年戦争    2 アフターコロナ期も景気の回速速度は緩やか    3 インフレ抑制で景気は減速、再浮揚を模索へ    4 「新しい資本主義」実現に向けて歳出が増加    5 不透明感強い原油・金の先行き 第2部 2023年のキートレンドを読む    1 SDGs/ESGの流れは続く    2 ウクライナ危機後のサプライチェーンリスク    3 DXの進展と新しい働き方    4 人的資本経営の潮流と企業の対応    5 外国人政策の展望――入管政策と統合政策 第3部 2023年を理解するためのキーワード    第1章 国際社会・海外ビジネスはこうなる    第2章 産業はこうなる    第3章 企業経営はこうなる    第4章 地球環境・脱炭素はこうなる    第5章 働く場はこうなる    第6章 社会・文化はこうなる    第7章 地域はこうなる
  • 日本流DX―「人」と「ノウハウ」 究極のアナログをデジタルにするDX進化論
    3.0
    なぜ、御社のDXはうまく進まないのか 答えは、日本流DXにある。 「DXが丸投げ、絵に描いた餅になる? 自分のことだ!」 本書を読んで、自ら関与してやり遂げる覚悟ができた。 --FC今治オーナー・元サッカー日本代表監督 岡田武史 DX(Digital Transformation)という経営改革によって日本企業らしいよさや強みを残しつつ、グローバル企業的な強さを獲得するのが、日本流DX。 2017年のドワンゴのインフラ改革、2018年からは株式会社KADOKAWA(角川書店を源流にもつ総合エンターテインメント企業)のデジタルトランスフォーメーション(以下、DX) がスタートした。この5年にわたる経営改革を通して、私にはDXの現実が解像度高く見えてきた。  そして、この体験から得られた知見が日本のDXに役に立つと考え、この本を執筆しようと決意をした。  その背景にあるのは、DXという新しく、そして困難な挑戦に対して、多くの企業が時間とお金を無駄に使ってしまっているのではないかという思いだ。
  • ライフシフト超入門―週刊東洋経済eビジネス新書No.410
    -
    21世紀を生きる私たちは、長寿化の進行により100年ライフを過ごすこととなる。これまでは、「教育」「仕事」「引退」という人生のステージを順に送るのが当たり前だったが、これからは3つのステージが時に入れ替わり、仕事も途中で変わるのが一般的になると『ライフシフト1・2』は指摘する。また、マルチステージを生き抜くためにお金や土地といった有形資産のほか、生産性資産、活力資産、変身資産の3つに分類できる「無形資産」が極めて重要になると述べている。 「100年時代」 私たちの人生と戦略がゼロからわかる超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • まんがでわかる LIFE SHIFT 2(ライフ・シフト2)―100年時代の行動戦略
    3.8
    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いま、日本は100年に1度の大きな転換期を迎えています。 子どもの数が減り、寿命が伸び、テクノロジーの進化で 私たちの働き方が大きく変わろうとしている―― この時代における「新しい生き方」のロードマップを示したのが、 社会現象にもなった「ライフシフト」です。 「ライフシフト」のシリーズは、 「人生100年時代(多くの人が100歳まで生きることを想定した時代)」を提唱し、 多くの日本人に「ワクワクするような新しい選択肢」を示してきました。 本書は、「ライフシフト」の大事なエッセンスを 「1時間で読める」ストーリーにまとめました。 【あらすじ】 主人公「平野くん」は、働き盛り35歳のビジネスパーソン。 転勤族だけど、まじめに会社に貢献してきたおかげで、 上司からの評価も上々。 一方で、妻と幼い娘には 「俺の仕事人生のせいで我慢を強いているのではないか…」 という罪悪感も。 しかし、あるとき「大きなニュース」が飛び込んできて……。 「本当に、俺も家族みんなも幸せになれるのかな…?」
  • 『貞観政要』に学ぶリーダー哲学
    3.7
    中国歴代皇帝のなかでも屈指の名君、唐の太宗と、彼の家臣たちとの対話集『貞観政要』を、現代の経営的観点から読み解いた一冊。 『貞観政要』は帝王学の教科書として、古来より長きにわたって読み継がれてきた。徳川家康も愛読したと言われており、指導者としてのあり方や組織の活性化、人材育成についてなど、リーダーに必要な教訓であふれている。 中国古典研究者にして慶應義塾大学名誉教授の竹内良雄と、その弟子・川崎享(株式会社エム・アイ・ピー代表取締役社長)が、現代のリーダーに向けて100篇を選出。明解かつ実践的な解説により、いにしえの名著が現代の新定番としてここに生まれ変わる。
  • 高齢者福祉論―介護保険制度の理念・意義・課題
    5.0
    1巻4,400円 (税込)
    世界が評価する「日本の社会福祉」を体系的に解説 人気講義を書籍化した本格的テキスト 【主な内容】 高齢化は社会に何をもたらすか/高齢者の自立支援としての新しい介護システム/措置との決別:社会保険方式の導入/介護の社会化:家族依存介護との決別/自立支援・高齢者保健福祉3原則/要介護認定とケアマネジメント/介護保険が目指すケアとは/個室・ユニットケア原則/在宅介護としての居住系サービス/北欧の高齢者住宅政策/認知症ケアの標準化/介護保険をめぐる論争/介護保険の到達点:地域包括ケアネットワーク etc.
  • 狙われる富裕層―週刊東洋経済eビジネス新書No.409
    -
    富裕層への課税を強化する流れは世界中で強まっている。日本の税率が高いことを嫌い、税率の低い国に資産を「フライト」させることも。だが2018年から国税庁は、海外の税務当局と口座情報を定期的に交換する取り組みを始めるなど、国内だけでなく海外での資産の動きにも目を光らせる。今や富裕層の資産状況は丸裸も同然だ。そればかりか、これまで節税の常套手段にも悉くメスが入れられようとしている。生前贈与も同様だ。「相続税・贈与税の一体化」で、生前に渡した財産がすべての相続とみなされる方向性は確実で、タイムリミットは近い。富裕層に必要な節税、相続、詐欺被害への完全対策を網羅した。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月8日号掲載の31ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 『韓非子』に学ぶリーダー哲学
    4.0
    中国の戦国時代末期に活躍した思想家・韓非子。その著書は、性悪説の視点から冷静かつ深く人間を洞察し、現実に即した臣下の操縦法を説いていることでも知られる。 本書は、韓非子の著作の中から「人を読む」「仕事力」「リーダー」「人間力」「危機管理」という各テーマに沿って、ビジネスマンとして仕事に役立つ言葉を選び出し、紹介する。 著者は、日本製造業の一業種一社による異業種集団であるNPS研究会を運営。日本のものづくりを再生させるためにこれからの仕事はどうあるべきか、人材育成はどうあるべきか、あるいは中国人経営者やビジネスマンと仕事をする際に何を知っておくべきか、など、NPSの根底をなす「人間尊重」の思想を踏まえつつ、独自の視点から韓非子の魅力を読み解く内容となっている。
  • 今を語る16の視点 2022―週刊東洋経済eビジネス新書No.408
    -
    スペシャル・インタビューとして、欧州の知の巨人ジャック・アタリ、エネルギー問題の権威ダニエル・ヤーギン、世界金融危機を警告したラグラム・ラジャンをはじめ永守重信日本電産会長、十倉雅和経団連会長、小林鷹之経済安保相、コラムニストのブレイディみかこ、ネットフリックス共同CEOテッド・サランドスなど、今とこれからの16のテーマへ全18名が登場する。 テーマ別には「持続可能性」「資本主義」「格差と分断」「性差(ジェンダー)と賃金」「人材活性化」「エンパシー(異なった意見を持つ他者への共感)」「脱成長」など、今の世相を生き抜くために不可欠かつ関心の高い視点から、今を語ります。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月25日・2022年1月1日合併号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報(肩書を含め)は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 小論文これだけ! 人文・文化・思想・芸術・歴史 深掘り編
    -
    1巻1,100円 (税込)
    ★累計40万部突破!受験生から圧倒的支持! ★今一番売れている「小論文の参考書」シリーズ! ★人文系の学部・学科の志望者は全員必読!一番やさしい「超入門書」! 文化、言語、近代、哲学・思想、科学、文化、芸術、歴史、大学・学問、 コミュニケーション、ジェンダー、現代の若者、日本文化、現代日本の問題・・・ 人文系の小論文に必要な「基礎知識」を一番やさしく解説! 驚くほどわかりやすく、内容が濃い!全部使える! 難関校の知識対策も、これで万全! この1冊で、知識がしっかり身につく! 課題文が読める!書くべきこともわかる! 「こんな入門書が欲しかった!」 人文系をめざす全受験生、必読の1冊!
  • Sustainability4.0―日本企業が挑戦すべき「気候変動対応」
    3.0
    気候変動をビジネスチャンスとして捉え、新規事業開発・事業発展を実現するための最新技術やビジネスモデルについて徹底考察。グローバルスタンダードを踏まえ、日本企業が気候変動対応で世界をリードするための道筋を照らす1冊。 ■推薦の言葉 有事に勝つ!脱炭素・サーキュラーエコノミーの加速する世界はビジネスチャンスの宝庫である ――旭化成元社長・浅野敏雄氏 表面的な気候変動対応はもはや許されない。環境を事業戦略の中心に据えて、社会から信頼とサポートを得る企業こそ、サステナビリティ4.0時代の勝者となる。この本はそのための道標となるはずだ ――欧州サステナビリティ第一人者 Dr.Wolfgang Falter氏
  • リデザイン・ワーク 新しい働き方
    3.8
    「人生100年時代」の生き方を構想し、 「日本社会のこれから」の指針を示した 世界トップ経営学者リンダ・グラットン。 彼女が本書で描くのは「働き方の今」と「近い未来」だ。 新型コロナが私たちの働き方にもたらした変化は重大だったが、 まさに現在進行で現われつつある「大きな潮流」を詳らかにし、 また、世界中のさまざまな企業の現場事例をもとに、 私たちの「仕事のあり方」、ひいては「働く意味」 「人生の豊かさ」を“リデザイン(再設計)”していく。
  • アセットマネジメントの世界 第2版―新たな社会的使命と実践
    4.0
    第一線で活躍する資産運用のプロフェショナルによって、金融商品の基礎知識、運用業務の実際とノウハウ、投資哲学と行動規律、そして資産運用業の将来展望までが、資産運用の最前線にいる18人のプロフェッショナルによって語られる。  大学での資産運用の基礎知識を学ぶ機会を提供する実践的な寄付講座をもとに作られているため、資産運用の経験のない人にもわかりやすいように語られている。資産運用業の社会的役割と期待が高まりを受けて、今回13年ぶりに改訂。  ESG/SDGs時代において金融業界、資産運用業界に就職したい人の必読の書。
  • 定年格差 シニアの働き方―週刊東洋経済eビジネス新書No.407
    -
    2021年4月から高年齢者雇用安定法が改正され、企業は「70歳までの就業機会の確保が努力義務」となった。少子高齢化による人手不足は深刻で、女性や高齢者、外国人の就業も期待が大きい。同時に、男女とも平均寿命は80代に達し、長い老後をいかに経済的に支えるかが課題になる。まずは自身のキャリアや環境を棚卸し、これからの選択肢を組み立てる必要がある。「働くシニア」時代へ向けて、就労環境や選択肢、社会にとっての意義を今一度考えてみよう。 本誌は『週刊東洋経済』2021年12月11日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。
  • 励ます禅語―「茶禅一味」の境地に学ぶ
    -
    500年以上も茶室で語り継がれてきた禅語の力を、茶の湯と禅語の聖地大徳寺で修行した和尚が、いまの世に生かす。 <目次> はじめに 第 1 章 自由自在に生きるとは。 第 2 章 理想を手放さない。 第 3 章 明日の心配を、今日しない。 第 4 章 気配りで、うまくいく。 第 5 章 バランスはいつでもむずかしい。 第 6 章 余計なことをやってる場合じゃない。 第 7 章 これしかない、があればいい。 第 8 章 喜怒哀楽、それが人間。 あとがきにかえて
  • ジャパニーズ・ディスカウントからの復活―日本企業再生への処方箋
    -
    1巻1,760円 (税込)
    ―2025年までの経営改革で勝者となるか、敗者となるかが決まる 失われた20年へのリターンマッチが、ここから始まる! グローバル市場で、買収一本槍でM&Aを推し進め、既存事業とのシナジーを生み出せず、グループとしての価値が棄損され、グローバル市場で評価されない日本企業の現象。 それが、「ジャパニーズ・ディスカウント」である。 【ジャパニーズ・ディスカウントに陥る3つの要因】 1:グローバル市場で急激にプレゼンスが低下している 2:楽観的なビジネス予測と過去の成功体験で、時代にそぐわない戦略思考をする 3:本質的な課題解決を後回しにし、競争力が低減している コンサルタントとして、第一線で「経営戦略」「M&A」に従事し20年活躍してきた著者が、「ディスカウント」回避の成功施策例として、シーメンス、日立製作所、シュナイダーエレクトリック、ソニーグループといった、コングロマリット企業を分析。多くの経営者へ、企業再生、企業価値を高める経営の要諦を示す。

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