まえがきより 「何か、上司はおれにいい仕事をくれないんだよな」 「どうも上司はあいつがお気に入りらしい」 「上司の適当な指示に疲れる」 「上司とのコミュニケーションがとりにくい」 「自分がやるべきと思っている仕事をやらせてもらえない」 「上司に応援されていない」 このように感じている方は本書を読んでいただきたい。会社員生活は上司次第で、どうとでもなってしまう。部下を活かす上司に当たれば最高だし、それが下手な上司に当たれば、会社に行くのもつらいだろう。 しかし、生まれてくる子供が親を選べないことと同じで、部下は上司を選べない。では、どうしたらいいのだろうか? そこで、本書を通してパワフルな「言葉」を紹介したい。これを言えば、あなたの立場、上司との関係を劇的に改善できるというものだ。もちろん、言葉のあとには行動が必要だ。この「言葉」たちは、上司の変化を促すとともに、ビジネスマンとしての、あなたを急激に成長させるものでもある。 本書は、あなたが会社のなかで出世するためのノウハウであり、もっと熱く仕事するためのヒント集でもある。「言葉」たちは実用品であるから、感銘をうけたものは、どんどん使っていただきたい。 実行だけが人生を変える 【目次】 まえがき 雑用は全部、おれに任せてください 人に任せられなくて困ってる仕事をおれにやらせてください おれは、○○さんを99%自由にしたいです。 おれに一番、望んでいることを教えてください ○○さんの人脈におれを入れてください 座右の書はなんですか?教えてください おれは課長を部長にして、自分が課長になるつもりです。そのあとは、課長を役員にして、自分は部長になります。 あとがき

経営目線で考える初めての介護本！ 経営者、人事関係者、そして介護世代の会社員、必読。 「休んで介護」は、社員の介護離職につながる。 介護の支援制度と運用は、その会社が社員をどこまで考えているかを映す鏡。 社風改革、信頼感構築に、実は介護支援は効果あり！ ワーキングケアラー（ビジネスケアラー）が急増する令和の日本。会社員人生で最大の難題の「親の介護」をどうやって乗り越えて働き続けるのか。会社による介護支援は、単なる「課題解決」ではなく、社員の心理に、ひいては社風に深く刺さる活動です。 日立製作所、大成建設、コマツ、日鉄ソリューションズ、東洋エンジニアリング、大橋運輸。規模も状況もさまざまな企業が、経営者が、HR担当者が社員のためを考えてつくりあげている支援制度を、成功・失敗の経験を含めて具体的に赤裸々に、そして熱く語ります。 会社員が自らの介護を仕事と両立するために、会社が社員の信頼を獲得するために、実際の現場で培われたノウハウ満載の、「初のビジネス目線で描かれた介護本」です。 『親不孝介護　距離を取るからうまくいく』 『わたしたちの親不孝介護　「親孝行の呪い」から自由になろう』 に続く、親不孝介護シリーズ、第3弾！

自分とまったく違う部下には・・・「なるほどね！」　世代間ギャップで理解できない部下には・・・「いいね！　それ」　今の仕事を疑問を感じている部下には・・・「将来の夢は？」　燃え尽きてしまいそうな部下には・・・「今度は何をしてくれるの？」　部下も自分もイキイキと輝く、うれしい言葉が勢揃い！

人事教育コンサルタントの著者は最近、人事部の嘆きが変化したことに気づいたという。その内容は、職場の問題の多くは“いまどきの若者”ではなく“いまどきの上司”にある、という衝撃的なもの。何もせず批判ばかりの≪負け犬上司≫や、情報を与えずアイデアを殺しては部下の足を引っ張る≪やっかみ上司≫、問題があるのに認められない≪無責任上司≫など、さまざまなブラック上司のタイプ別に傾向と対策を示す。「部下が上司を尊敬できない理由」や「最も部下のやる気を奪う言葉」、「上司が無意識にやっている、優秀な部下とそうでない部下への態度の差」など、上司の立場にある人には耳の痛いリアルデータや事例も満載。ここを見ただけでも本を閉じたくなる気持ちを我慢して、上司の方にはぜひ通読をおすすめしたい。著者は、「優秀なチームに上司はいらない」という前提に立ち、上司が上司として成長できるポイントもしっかりおさえている。やる気が出る言葉でもある「きみに任せた」の一言が、時として部下には「悪魔のセリフ」となるとは、どういうことか。「セブン-イレブン」「織田家康」「ドクターノー」……部下が上司につけたあだ名は、何を示しているのか――。会社生活において避けて通れない「上司と部下」問題解決のヒントを、上司にとっても部下にとっても役立つよう詳細に記述した書。

理解できない部下の行動の裏にある心理が手に取るようにわかる いつの世も言われる「最近の若者は・・・」という言い回し。 生まれ育った時代背景が違うだけでこうも違うものなのかと嘆く人も多いはずです。 「気遣いは 昔上司に 今部下に」 というサラリーマン川柳が話題になったように、 とくに会社における上司-部下の関係においてはお互いの認識のズレは大きく、 仕事の業務よりも人付き合いに疲弊している職場を多く見かけます。 この本は、上司-部下間のお互いの認識のズレが起きたとき、 お互いが何を考え、なぜすれ違ってしまうのか、どう対応すればわかってもらえるのかを、 心理学の視点から説いています。 心理的な負担が大きい“人の問題”がクリアになり、結果を出すことだけに集中したい方、ぜひご一読ください。

「数字を上げられる」「部下に好かれる」など、“いい上司”の条件を満たすミドル・リーダーは多いだろう。しかし、“品格ある上司”と呼ばれることは難しい。“凜”としたサムライの根性と明確な行動規範を持つ者……。企業の不祥事があいつぐ昨今、次代を担う人材には志を高く持って自分を磨いてほしい。本書では、昭和40年代にFCT福島中央テレビ創立に参画し、以来一貫して部下・後進の信望厚いリーダーであった著者が、管理者に必要な統率力・実行力はもちろん、礼儀作法や遊び心まで、自己を高める上での様々なヒントを紹介している。「常に“なぜ?”と問う心を教えよ」「“聞く耳”は不祥事を未然に防ぐ」「マナーの基本は“気づき”」「成功者は“一期一会の出会い”を大切にしている」「“一語の師”を持て」など、人間的な深みのある指導者になるためのアドバイス満載。さらなる上を目指す中間管理職に本音で語る上司論。

※本商品はクロスメディア・パブリッシング発行 インプレスコミュニケーションズ発売の商品です 近年、ニュースでも頻繁に取り上げられるセクハラ・パワハラ問題。 セクハラという概念が生まれてから年月が経ち、その基準や法律も複雑化の傾向にあります。そこで『上司のやってはいけない！』の著者、内海正人氏が同視点より、セクハラ・パワハラについて実践的に解説します。 なかなか取り上げづらい問題ではありますが、本書では包み隠さず言及しています。あなたの会社で起こってからでは遅いセクハラ・パワハラ。現代に働く人たちが新常識として、おさえておくべき1冊です。 「impress　QuickBooks」（インプレス・クイックブックス）は、通常の書籍の30～90ページ程度の文字数でコンパクトに構成された、スマートフォンや携帯端末で気軽に読める電子書籍シリーズです。通勤通学の車内やランチタイム、寝る前のちょっとした空き時間に、文庫本や新書、好きなブログを読む感覚で、美容・ダイエット・ビジネス・ITなど幅広いテーマについて気軽に楽しめます。

会社や部署の業績は、現場で働く部下の力量で決まる。自主性がない、やる気が見えない、マイペース、冷めている、頑張っているのに成績が悪い……。そんな部下に対して、上司はいかなる態度と姿勢で向き合い、導いていけばよいのか。部下が本来持っている仕事力を120%引き出し、モチベーション高く働いてもらうには、まず上司自身の価値観を変えなければいけない。係長から社長まですべての管理職におくる、業績V字回復の秘策がここにある。 ・社員の不安と不満が企業を衰退させる。 ・業績向上の方程式は「人+製品+職場環境」。 ・5パターンに人間性別、部下との接し方。 ・安心して仕事を任せられる部下の5つの条件。 ・部下に声をかける際の8つの注意点。 ・どんな部下でもやる気が出る5つの方法。 ・部下に仕事を任せる際の7つのポイント。 ・努力をしても成績が上がらない部下がいたら。 ・5つの正しい部下の叱り方。 ・実務に長けた人と、いい上司は別である。 ・軸のブレない上司になれ。 ・管理職の8つのあるべき姿。 ・管理職としての使命。

前人未到9連覇の常勝ノウハウをビジネスリーダーに初公開 2018年1月、帝京大学は全国大学ラグビー選手権で9連覇を達成しました。 大学スポーツは選手の入れ替わりのサイクルが短く、連覇が非常に難しいとされている中、帝京大学は前人未到の記録を更新し続けています。 勝ち続ける秘訣は、岩出雅之監督の「メンバーのモチベーションを最高レベルに引き上げ、どんな状況においても実力を最大限発揮させる」心理学的マネジメントにあります。 トップの指示命令がなくても、メンバー自らが学び、成長し続ける自律型組織を創り上げ、練習の苦しさを「楽しさ」に変える組織風土をつくり上げました。 岩出監督も就任当初は、学生ラグビー界の伝統校である早稲田大学、明治大学、慶應義塾大学にまったく勝てませんでした。 試行錯誤の末、自身の成功体験を捨て、「脱・体育会」など従来の常識を覆す数々の組織改革と科学をベースとしたモチベーション・マネジメントを導入して、単にラグビーの能力を上げるのではなく、創造力と人間力にあふれ自律的に動く人材が育つ組織風土・文化をつくりあげました。 その結果、帝京大学ラグビー部は常勝集団へと変貌を遂げました。 岩出監督のマネジメント手法は、ビジネスの現場でも大いに役立ちます。 本書では、ビジネスリーダーの方々に向けて、常勝集団になるための「岩出メソッド」を初めて公開します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 チームのメンバーみな疲れてギスギスしている、 上司や部下の言ってることがよくわからない、 数字ばかり押しつけられて希望が見いだせない、 リーダーとメンバーの間に果てしなく深い溝がある…… そんなチームでは、目標達成はおろか 危機対応も、通常稼働もおぼつきません。 ビジョンを共有し、心理的安全性の高い、強いチームを作るために ビジョナリーチーム、アドラー、カウンセリング等の理論と リクルートでのチームや企業経営の現場、年間300回登壇し大小含め企業の中に入って指導してきた見識とで 常勝チームを作る手法とコツを教えます。 1年後まで予約がとれない人気コンサルタントの 今ある人員で見違えるように輝かせる組織運営の術をご堪能ください。 ----- はじめに 私が初めて管理職になったのは30歳、リクルート社でのことです。 当時の私は、リーダーが何をすべきかをまるで知りませんでした。 そして、たくさんの「やってはならないこと」をやり続けました。 メンバーの声を聴かず、自分の考えばかりを押しつけたのです。 すると、あっという間にチームの雰囲気が悪くなり、業績も急降下。 私はメンバーを責め、自分を責めました。 やがて会社に行くのが恐くなっていった私は、人生で初めて心療内科の門を叩き、 医師からうつ病と診断されました。 私の管理職経験は惨憺たる失敗から始まりました。 本書はそんな失敗だらけの私が、失敗をもとに気づいたこと。 たくさんの先輩や先達からの教えを実践することで手応えを感じたことなどをまとめた、いわば「しくじり先生」によるリーダー入門書です。 想定した読者ターゲットは「あの頃の私」です。 「もっと早く知っておきたかった」「これをわかっていればあの失敗はなかった」そう思える内容に仕上げました。 悩めるリーダー、成り立ての新米リーダーのお役に立てれば幸いです。 小倉 広

個人住民税の申告では上場株式等の配当所得等（譲渡所得等含む）について、所得税と異なる課税方式を選択することが可能だが、申告・申告不要の選択には保険料負担等を踏まえた慎重な判断を必要とする。本書では、個人住民税の申告を行う場合の所得税と異なる課税方式の有利選択、個人住民税の申告を行わない場合の所得税における課税方式の有利選択の考え方を14の事例に基づきわかりやすく解説。今版では、「課税方式の選択事例」における各事例について、各所得ごとの所得税と住民税の課税方式を表形式でまとめ、申告書第二表の「住民税に関する事項」欄の記載方法を加筆し、ますます内容充実！

わずか14年で全国に42拠点、年間患者数59万人・治療実績73万件を誇る 美容外科クリニック院長が明かす情熱の経営とは これまでの美容医療は自由診療であることを理由に、法外な金額を請求されることも決して珍しいことではなかった。 さまざまな美容医療業界でまかり通っている“業界の常識”に問題意識を持ち、独自に解決したことで顧客から絶大な支持を受け、異例の急成長を遂げた医師がいる。それが、湘南美容外科クリニック総括院長相川佳之氏だ。 相川氏は、ビジネスのあらゆる部分で顧客視点を貫く経営を行ってきた。 その結果、開院からわずか14年で42の分院を構え、海外にも分院を構えるほどの一大グループを築き上げた。その勢いはとどまることを知らない。 業界のタブーに挑み続け、異例の成長をなしえた医師が考える情熱の経営とは何か――。 若き病院経営者の成功の秘訣が、今明かされる。 第1章　経営者のコンプレックスが会社を急成長させる 第2章　感謝の声より不満の声を重視すれば事業は拡大する 第3章　経営者の成長が、そのまま社会の業績として表れる 第4章　経営者の情熱は、理念化すると正確に伝わる 第5章　高い数値目標より、魅力と現実味のある目標を立てる 第6章　社員の士気を高めることを最優先にした組織をつくる 第7章　高い志と圧倒的情熱を持った経営者が顧客とスタッフに支持される

日本の衛生用品メーカー「サラヤ」が、東アフリカのウガンダで続けている「100万人の手洗いプロジェクト」(2010年〜)と「病院で手の消毒100%プロジェクト」(2012年〜)の記録。 文化も商習慣も違う土地で手指消毒剤の製造、販売事業を一から立ち上げ、病院の衛生環境向上を実現していく姿に迫る。 ボランティアではなくビジネスとして現地と関わり、手洗いの習慣を根付かせようと奮闘した人々の軌跡を描く。 SDGs(持続可能な開発目標)とは何か。 きれいごとだけでは達成できない、途上国での社会貢献ビジネスのリアル。 サラヤ株式会社 1952年、戦後間もない日本における衛生環境の向上を目的として創業。 当時大流行していた赤痢の感染予防のため、手洗いと同時に殺菌・消毒ができる「パールパーム石けん液」(公定書外医薬品)を開発。 以後、環境への負荷が少ない植物系食器用洗剤「ヤシノミ洗剤」や羅漢果エキス配合の自然派甘味料「ラカント」など、 「衛生・環境・健康」の理念のもと予防・衛生用品の製造・販売を手掛ける。 また、原材料の生産地であるボルネオの環境保全やアフリカのウガンダでの手洗い運動など社会貢献活動も積極的に行い、 イオン環境財団の「第1回 生物多様性日本アワード」(2009年)や外務省の「第1回ジャパンSDGsアワード」(2017年)ほか多数を受賞。 現在は持続可能な取り組みとしてアフリカでの手指消毒剤の現地生産・販売を開始させるなど、社会貢献ビジネスを展開している。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

ファミリアがずっと大切にしてきたママの視点にこだわった本当に「良い」物作り。子ども服選びの極意が詰まった必読の一冊。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

いま一番知りたい情報銀行の全貌を明らかにする　ＧＡＦＡ覇権に引導を渡し社会に革命を起こす「第２の石油」個人情報の新しい担い手と、世界各国で導入が進む個人が主権者となるルールの下での競争戦略を初めて詳細に解説する

情報銀行は2020年から本格的にはじまる！ 業界・業種別！ 情報銀行を利活用したビジネスや 情報銀行への事業参入手法がわかる！ 【情報銀行とは】 情報銀行は、預かった個人情報を本人に代わって企業など第三者に提供する事業です。 利用者は、個人情報の利用を許諾しデータを提供することにより、ポイントやサービス提供などの便益を受け取れます。 欧米の基本理念を取り入れつつ、企業が個人情報を利活用しやすいように配慮して枠組みが作られた、日本独自のビジネスモデルです。 【本書の概要】 本書はこれから情報銀行を利活用したビジネスや情報銀行への事業参入を考えている方に向けて、 パーソナルデータ活用や情報銀行が求められている背景、 参入に必要な知識（情報銀行認定制度、利用されているテクノロジーや法令等）、 事例などについて、 各分野ごとに図解で解説した書籍です。 【本書の対象読者】 情報銀行のビジネスでの利活用もしくは事業参入を考えている企業のプロジェクトマネージャーや経営層 【参入が先行する5つの業界・分野】 ・観光・エンターテインメント ・ヘルスケア ・金融 ・人材サービス ・地域支援 【活用機会が多い7つの業界・分野】 ・医療サービス関連 ・流通関係 ・食品 ・マーケティング ・日用品 ・化粧品 ・交通インフラ 【著者プロフィール】 森田 弘昭 株式会社マイデータ・インテリジェンス取締役執行役員COO。 総務省、経済産業省「情報信託機能の認定スキームに関する検討会」委員、 「情報信託機能普及協議会」理事。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

勝ち組だけが知っている活用法を解明！　価値を創り出し、収益を獲得し、成長するためには、カネ、ヒト、モノだけでは不充分。企業の内部そして外部に存在する情報が不可欠です。とはいえ、情報はそのままでは価値を生み出しません。価値を生み出すためには、必要な情報を企業が受信出来る状況や、必要な情報が価値創造に関わる人々に共有される状況をつくりださなければなりません。いわば、「情報の流れをつくりだす」ことが必要になるのです。 　では、インターネットの発展に伴う情報量の増加と、情報の受信・発信の機会の増加は、企業にどのような変化を促しているのでしょうか。いや、受動的にではなく、成長する企業ならばそうした外部環境の変化に対して、何らかの行動を能動的にとっているに違いありません。それらを企業経営の観点から明らかにしようとするのが、本書の目的です。 【情報資源活用のために理解すべきポイント】 ・企業を取り巻く情報の流れについて、その全体像 ・情報の流れを促進し、情報を活用するための企業の取り組み ・企業成長のための情報活用の仕組み ・情報の流れとその活用を阻害する要因 ・情報の流れを活用するために、企業が取り組むべきこと

はじめて経営科学を学ぶ学生を想定した記述・内容。学習事項の確認もできる豊富な練習問題を掲載。1999年発行。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※本書は『情報メディア白書2023』の分冊版です。 特集では、「ソーシャル・シークエンス分析から捉えるコロナ禍前後の生活行動の変化」として、電通とビデオリサーチ社による MCR/ex 生活行動データのソーシャル・シークエンス分析に基づき、新たな生活様式も精緻にとらえた人々のメディア利用の最新トレンドを紹介する。 次に「『日本の広告費』～75年を振り返る～」では、推計開始75年を迎えた「日本の広告費」がどう変遷してきたか、メディアを中心としてどのような社会の変化が起きてきたのか 、どこへ向かうのかを考察する。 さらに、「ビデオリサーチ『テレビ視聴率』の60年とこれから」では、2022年に創立60年を迎えた視聴率計測の歩みの紹介を通じて、同社がメディアや社会環境の変化にどのように対応してきたか、視聴率はどうなっていくのかなどについて考察する。 最後に「ジェネレ―ティブAIがメディア・コンテンツ産業に与える影響」として、2022年に著しく進化し、メディアだけでなくエンタテインメント、コンテンツクリエイティブなどに大きな影響を及ぼしかねないとされる「ジェネレ―ティブAI：Generative AI」についてその応用範囲や影響力についても解説し、情報流通のあり方の未来について展望する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９９４年から毎年刊行を続けてきたメディア産業を網羅的に概観する統計・解説書。新聞、出版、インターネット、広告まで、情報、メディア、コンテンツ産業などの基礎データを図表６００点余りで分析、解説する。特に広告、大手メディア産業の分析、視聴者調査、漫画、アニメーション分野では日本随一の情報源として信頼を集めている。 巻頭特集では、続くコロナ禍の中で変化・定着したライフスタイルがメディア各産業にどのような影響を及ぼしたのか、人々の生活行動や各種メディアとの接触状況をデータをもとに検証する。 また、この状況下で開催された東京五輪に対する人々の反応についての調査を実施。ＳＮＳでの五輪に関する投稿を「量」「質」「層」の３次元で分析、フルリモート観戦となった異常事態での五輪を人々はどう見たのかを可視化している。

増田宗昭はディレクTVのショックからどう立ち直ったか？ TSUTAYA・Tポイントの創業社長が明かす独自の経営哲学と壮絶な“失敗体験”の後日談 【目次】 [1]私の企業事始め 誰もがすぐ理解できるキーワードを探せ ビデオは本である 「売上げゼロ」からの発想 [2]カルチュアコンビニエンスの時代 レンタルビジネスは金融業である 消費とは選択である 情報ショップのＣＤ-ＲＯＭ化 [3]知的情報革命を見切る 知的モノ不足の時代 何を、どう「見切る」か これからの市場をリードする世代 [4]起業家・二つの宇宙 「内なる宇宙」の声を聴け 企業を立ち上げていく原則 サラリーマン時代の十年間 [5]企画会社だけが生き残る 企業に組織は必要か 企画とは何か 企画会社の条件とは何か 組織より個人重視の時代 [6]起業のプログラム 私の創業精神 蔦屋書店の出店企画書 信用をつくる 「四つの得」と「セオリーＣ」 [7]フランチャイズビジネスの考え方 フランチャイズはなぜ失敗するか 資本金百万円の会社に一億円のコンピュータ フランチャイズ三つのパワー [8]ネットワークヴァリューの威力 情報を共有する仕組み 文化を売るためのノウハウを売る 情報をデータベース化する [9]経営者の立場、社員の立場 仮説を立てて失敗しろ 「やる」といった人間にまかせる 大事なのは人間としてのハートの奥深さ [10]デジタル情報革命と心の時代 大企業信仰と心の喪失 精神的なひもじさがいちばんつらい 私が戦う土俵 [11]ＴＳＵＴＡＹＡがつくるネットワーク社会 マルチメディア化の流れをどう取り込むか パッケージからノンパッケージへ 理解するにはまず体験せよ [12]ディレクＴＶへの進出 世界最大のビデオレンタルシステム レントラックの窮地を救う ディレクＴＶとの衝撃の出会い [13]テレビの意味を変えるディレクＴＶ 二百チャンネルのデジタルテレビ マルチメディア時代のビジネスチャンス デジタル衛星放送は何が違うか [14]私が考える「楽園」づくり ゴードン・ムーアが予言した世界 個人を幸福にする「楽園」づくり 私自身のための「楽園」 ・あとがきにかえて [15]二〇一〇、あたらしい「楽園」づくり 「楽園」の崩壊 「楽園」の裏側 「拒否権」の恐ろしさ ディレクTVの失敗で失ったもの 経営とは失敗の許容である ディレクTVの失敗で得られた人脈、そしてナレッジ ・本書復刊によせてのあとがき

目の前の現象ばかり見るな、根本原因に対処せよ──。佐藤優氏、山口周氏推薦！　根本原因に遡って「最もコアなポイント」にアプローチする、最大効率×最大効果の問題解決術！　全米１５０万部超『アイデアのちから』、４７週ＮＹタイムズベストセラー『スイッチ！』他、全米再注目著者ダン・ヒース、衝撃の書！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「会社の価値は利益じゃ決まらない。キャッシュで決まるのよ！」。女子高生コンサルタント・レイが活躍する大好評のシリーズ『決算書速習教室』『数字で考える習慣をもちなさい』に次ぐ第三弾！　ストーリーマンガだから、読みながら自然に決算書の知識が身につきます。「キャッシュフロー計算書」とは、企業の財務内容について報告する財務諸表のひとつであり、「実際のお金の流れ」を表している表です。企業の「収益性」を見るための表である「損益計算書」上では利益が上がっていても、手元にある現金が不足すれば、企業は倒産に追い込まれてしまいます。つまり、「キャッシュフロー計算書」は経営内容を判断するのに非常に役立つツールなのです。今回のストーリーは、レイの前に、もう一人の「女王」の名をもつ最大の宿敵・夜光アゲハが登場。経営困難に陥った町工場の一人息子を救うために、レイの数字脳が冴え渡ります。数字に強くなりたい人は必読の一冊です。

話題の女子高生社長が、経営者であるお父さんに「経営」のことを全部聞きました！学校では教えてくれないビジネスの特別授業、始まります！

つぶれかけの出版社を救ったのは、女子高生の勇気とファイナンスだった！ 人生＆仕事に効く！　最強のビジネス小説、誕生！ 「PLって言うのは何？　ピュア・ラブのこと？ 捧腹絶倒！　最後に泣ける！ 亡き父の後を継ぎ、つぶれかけの出版社の社長に就任した、弱冠18歳のJK、海鈴。 3ヵ月後の返済が間に合わないと、大手出版社に買収される！？ 目の前には、「自転車操業」「返品の山」「良書にこだわる古い編集者」…。 PLもBLもわからない彼女の前に現れたのは、なぞの猫カフェのオーナー。 「会計は過去を見る。ファイナンスは、未来を観る」 なぜか親切なオーナーのアドバイスに従い、猪突猛進の女子高生。 大好きだったお父さんの会社を救うことができるのか。 読むだけで、これからの時代に必要な「ファイナンスの知識」が身につく。 出版社を舞台にした、ビジネス教養エンタテイメント、登場！

女子・若手社員を戦力化する具体策。どう叱り、フォローし、立ち直らせ、自分の頭で考えて動く仕事ができる人に確変させるか。何を考えているかわからない、やる気が見えない、すぐ感情的になる、ビジネスルールをわかっていない部下への声かけ、レッスン等実践的内容。

【内容紹介】 人的資本経営は、女性活躍から取り組むのが近道！ 2023年３月期より、有価証券報告書への開示項目として「人的資本」や、「女性管理職比率」「男性の育児休業取得率」「男女間賃金格差」が挙げられ、「女性版骨太の方針2023」では、東証プライム市場に上場する企業の女性役員の比率を2030年までに30％以上にする目標等が掲げられている。 人的資本経営、女性活躍推進・ダイバーシティ推進は、今や経営者にとって喫緊に対応しなければいけない課題となっている。 ただ、「経営者が突然、人的資本・女性活躍について叫び始めたな、どうしてだろう」そんな疑問を感じている人もいるかもしれない。 本書は、経営者から経営企画部、人事担当者まで、歴史的な背景と共に、ダイバーシティ推進の有効性、実践方法までを本質的に理解できるよう理論・実践・データの全てをまとめた1冊である。 理論編 ・なぜ今「人的資本経営」なのか？ ・ダイバーシティが組織に与えるポジティブな効果 ・日本における女性活躍の歴史 ・日本企業で女性管理職が増えない理由 また実践編では、女性活躍推進を本質的に進めていき、女性管理職パイプラインを形成する為の方法を「経営」「現場・人事」「広報」という３つの視点で紹介しながら、最終的には客観的なデータを用いてアクションプランまで構築できるような内容になっている。 実践編 ・女性活躍推進３つの視点と7つのポイント：現場・人事編 ・女性活躍推進３つの視点と7つのポイント：経営・広報編 ・実践！　自社のアクションプランの作り方 ・先進企業事例（日本アイ・ビー・エム株式会社、キリン ホールディングス株式会社） 社会環境が大きく変化する中で、女性活躍から始めた人的資本経営を行うことが、多様な人材が活躍できる強い組織にしていく第一歩になる。 【目次】 第１部　理論編 第1章　なぜ今「人的資本経営」なのか？ 第2章　ダイバーシティが組織に与えるポジティブな効果　 第3章　日本における女性活躍の歴史 第4章　日本企業の女性管理職が増えない理由 第2部　実践編 第5章　女性活躍推進３つの視点と７つのポイント ：現場・人事編 第6章　女性活躍推進３つの視点と７つのポイント ：経営・広報編 第7章　実践！自社のアクションプランの作り方 第8章　先進企業事例

「900社をコンサルした第一人者が、女性活躍の施策を全公開」 今、企業の女性活躍が必要が叫ばれているのは、国家の成長戦略の一つとして 「女性の活躍」が大きく打ち出されたからという理由だけではありません。 今、日本が「若者が減り、高齢者の生活を支えるという大きな負担が若者にのしかかる、 人口オーナス期」に突入しているからです。 これまでと同じ働き方を続けていたら、日本の国際競争力はどんどん下がるばかりです。 今こそ舵を切るときです。これは非常に合理的な選択です。 私がこれまで900社以上の企業のコンサルティングを手掛ける中で、分かってきたことがあります。 それは「残業を減らすと業績が上がる」という事実です。育児中の女性に限らず、 全社員が残業を減らすことにより、企業全体の業績が上がるのです。 現在では育児中の社員を含めた女性の活躍ばかり議論されがちですが、 実は、日本に到来するもう一つの課題は介護です。 誰もが家族の介護に直面する“大介護時代”はすぐそこまで来ています。 日本企業はもうじき、右を見ても左を見ても、時間的に制約を抱える社員ばかりになるのです。 そのためには、生産性の高い働き方をし、誰もが定時に退社できる職場をつくることが必須です。 そのためには何をすればいいか、わが社、ワーク・ライフバランス社が持つ 具体的なノウハウをこの一冊に詰め込みました。 大和証券グループ、カルビー、セントワークスの3社のケース、 そして、日本ラグビーフットボール協会の中竹竜二さんも必読です！　ぜひ参考になさってください。

自社の課題分析のためのチェックリスト、女性活躍推進法のポイントとなる法律解説、女性活躍推進法に基づく実務解説、実務的課題解決に役立つ48のQ&A解説とテーマ別8社の事例から豊富なノウハウを公開

2016年４月施行の女性活躍推進法では、全国に１万５０００社あるといわれる従業員301人以上の企業は数値目標を含んだ女性活躍の行動計画をつくることが義務付けられています。 女性活躍推進に注目が集まる中、どの本よりもわかりやすく、やさしく、女性活躍についてまとめたのが本書です。 著者は、日経ウーマンの創刊メンバーで編集長・発行人を勤め、このテーマを30年以上追っています。その取材経験で得た知見がこの本には反映されています。女性活躍を間違って進めて組織がぎくしゃくしないように、正しく進めることが重要になります。 まず、第一章では、女性活躍推進法を解説いたします。この新法で政府がどんなことを狙っているのか、企業はそれにどのように対応すればよいのかを例を使用してご紹介いたします。 次に、女性活躍を進めるうえで知っておくべきことを、５つのポイントにまとめました。ここのパートには、明日からできる、どこの会社にも取り入れられるノウハウや情報が詰まっています。 もし、女性活躍施策を展開するのにあまり時間がないお急ぎの方は、第1章だけでもお読みください。 進めるポイントは中小企業であっても地方の企業であっても変わりません。 第二章は、「日経ＷＯＭＡＮ　女性が活躍する会社ベスト100」のランキング企業２０社の経営戦略と人事施策の詳細を公開しています。

女性活躍推進 待ったなし! 安倍政権による「日本再興戦略」の最重要テーマとして注目を集める女性活躍推進。女性登用の数値目標 設定を企業に義務づける女性活躍推進法案も早期成立を目指して国会で審議されています。 しかし、対する企業の側は、両立支援策は充実させていても、女性の管理職・リーダー登用は進んで いないところがほとんどです。何からどう取り組めば良いのか。全社的な取り組みから、日々の仕事で 工夫する点、上司の心得まで、本書では具体的に解説します。 著者たちは、働き方や人材育成、女性リーダー育成について日本企業の実情に精通し、改革提言をして きた第一人者たち。 手厚すぎる両立支援はキャリアを阻害 「ロールモデルがいない」のは当たり前 女性に「下駄を履かせる」ことが正当な理由 ああ、勘違い! 「女性だけのチームをつくれ! 」 働くルールを「野球型からサッカー型」に など、女性のキャリア育成、管理職登用を進めるツボがわかります。

実は、女性のほうが良いリーダーになれる！　なのに、なぜ、できる女性は嫌われるのか。あなたの悩みや疑問に、スイスのビジネススクールIMD教授が答えます。多くの課題を乗り越え、「自分らしい」キャリアを築いていきたい、と願うすべての女性に贈る本です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本来の社外取締役の役割と、その中で女性取締役に求められている役割の双方を、雇う側と雇われる側、エージェントへの豊富な取材をもとに本質的かつ実践的にまとめた教科書。

【７４００人の徹底リサーチ　×　人材開発の研究・理論】「優秀な人材が辞めていく…育たない…」と悩むマネジャー・人事担当者・経営幹部必携！！　あなたの育成力を高め、最高のチーム力を引き出す「職場の科学」！

会社から1on1を行なうようにと言われたけれども、具体的にどのように行なえば良いのか、何をゴールに設定すれば良いのかわからないという方に向けて、メンタリングの手法を用いた1on1の進め方を解説。一人ひとりの課題に寄り添いながら、キャリア形成とリーダーシップの発揮をサポートできるようになる一冊です。具体的な会話例をもとに、信頼関係を築きながら、相手のキャリアに対する考えを深めるコツがわかります。

2012年、ロンドンで28年ぶりに銅メダルを獲得した全日本女子バレー。そこには、女性のやる気を起こさせる眞鍋流の策があった。女性部下を持つ男性管理職の人は、必読の策だ！

女性マネージャーの育成は、社会にとって急務です。そして多くの女性たちが実力を発揮し、活躍することは人口減少の中で不可欠です。しかし、旧来の「おじさんコミュニティ」を所与条件として、それに合わせる働き方では長続きしません。誰かが無理をして何かの形に合わせると、必ずゆがみが生まれます。個人が何かのパターンや人の思惑通りの役割を演じるものではない、その人なりの自然な働き方をすることこそが、長く続くコツです。多くの女性マネージャー、ビジネスパーソンが無理のない働き方をするヒント。

成果主義の二の舞にはしたくない！　ジョブ型雇用を正しく検討するために習得しておくべき基礎知識と実践的ノウハウを、全17章・4部構成でわかりやすく解説。人材マネジメントに携わっている管理職・実務家を対象とした入門書

組織と個人を活性化！ 現場を知るコンサルタントが明快に解説 ・話題の「ジョブ型雇用」について、なぜいま話題なのか、どのような仕組みなのかをわかりやすく紹介。 導入のポイントや、経営に生かすための手法までをコンパクトにまとめました。 ・著者は世界有数の人事コンサルティングファームのプロフェッショナルたち。 企業の実例を使いながら、具体的に説明します。 ・一過性のブームで終わらせるのではなく、中長期の企業戦略と結び付いた制度にするために欠かせない知識を網羅。 ジョブディスクリプション（職務記述書）作成のポイントや、優秀な人材の採用・育成・処遇のあり方、 頓挫しないための改革手順などを詳細に解説します。 ・激化する競争に勝ち抜ける組織をつくりたい経営者や人事担当者はもちろん、 現場のマネジャーや、働く個人としても押さえておくべき知識が満載です。

【内容紹介】 近年、日本企業でもジョブ型雇用の採用が進んだが、職務記述に合う人材がいない、職務の定義が難しいなど、形骸化や課題がある。従来の人事制度を維持した企業でも、生産性向上や人材の最適配置等々の課題が山積する中、従業員一人ひとりのスキルを起点とする採用・配置・育成・評価を行う「スキルベース組織」への転換の動きが見られる。 柔軟な適材適所や、スキル強化のための教育メニューの自動リコメンドが可能になるなど、スキルを起点とする人材マネジメントの利点は多い。リスキリングの努力等によって後天的に仕事や昇格のチャンスを得られる社会となり、属性にとらわれない公正な人材活用のきっかけになる可能性も秘めている。そうした人材マネジメント転換の具体的な方法を、日本の先進企業の事例や、最新スキルテック企業の事例を交えながら第一線のコンサルタント集団が解説する。 【主な目次】 第１章 スキルベース組織到来の社会的インパクト １　ジョブ型人材マネジメントのその先へ ２　スキルベース組織の考え方が広がる背景 ３　スキルを起点にした人材マネジメントとは ４　スキルを起点にした人材マネジメントの具体化 ５　スキルベース組織の活用方法と留意点 ６　属性ありきの人材マネジメントを変える起爆剤になりうる ７　本書の基本構成 第２章 スキルベース組織のグローバルトレンド １　スキルベース発展の歴史 ２　グローバル企業の歩みに見るスキルベース組織の進化 ３　導入支援者の見解から見る変遷と現状 ４　変遷と現状からの学び 第３章 スキルベース組織実現に向けたスキル可視化 １　スキル可視化の成否を握るポイント ２　スキルベース実現に向けたスキル可視化のアプローチ ３　継続的なスキルアップデートの重要性 第４章　人材マネジメント領域別スキルベース活用の効能と課題 １　スキルベース採用とは ２　スキルベースのキャリア開発・能力開発とは ３　スキルベースの配置・人事異動（人材マッチング）とは ４　スキルベース報酬制度における認識すべき課題 第５章 スキルベース組織へのチェンジマネジメント １　従業員の視点から見える経営課題 ２　企業の視点から見える経営課題 ３ スキルベース組織へのチェンジマネジメントとは 第６章　EYのスキル戦略と変革ジャーニー １　EYがスキルベース組織への旅を始めた背景 ２　変革のフェーズとアプローチ ３　導入を検討する組織へのアドバイス 第７章　さらなる進化を遂げるための３つのポイント １　進化の方向性①　精度の向上 ２　進化の方向性②　対象項目の拡大 ３　進化の方向性③　不確実性への対応 第８章　先進日本企業の事例集 SMBC日興証券株式会社 KDDI株式会社 ソニー株式会社 テルモ株式会社 ニューホライズンコレクティブ合同会社 富士フイルムホールディングス株式会社 株式会社ローソン 第９章　スキルテック企業に聞く最新動向 SAPジャパン株式会社 LG CNS SkyHive 株式会社Skillnote 株式会社ビズリーチ Beatrust株式会社

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

ジョブ型人事制度が注目されている。 キャリア自律が求められる中、ふつうの会社員はどう働いてゆくべきか。キャリア構築術を考える。

ジョブ型人事制度のもとでの課長の役割と仕事とは何か、これまでとは何が違うのか、何を為すべきかについて、人材育成の専門家が体系的に整理したことで本書は次のような行動を喚起します。 ・経営からの待ちの姿勢ではなく、顧客起点から機会と脅威を探り、最適なビジネスを自律的に展開する。 ・問題の発見と解決のための自発的な目標管理プロセスを運営する。 ・プロジェクトをリードしていく。 ・メンバーとの協同力が高まる。 ・人の育成と同等に、自分のキャリアを開発する。 【目次】 第1章 これから課長がやるべき3つのこと 1 ジョブの意味を正しく理解する 2 ジョブの価値を向上させる 3 ジョブを実践する原則を知る 第2章 5つのマインドセットを変える 1 マインドセットの変革1 「競争に勝つ」から脱却する 2 マインドセットの変革2 戦略的思考の定義を変える 3 マインドセットの変革3 管理者から支援者に変わる 4 マインドセットの変革4 部下ではなくパートナーとして接する 5 マインドセットの変革5 中間管理職から中核管理職に変わる 第3章 チームの目標管理 1 自律的な仕事環境をつくる 2 作業の棚卸しをする 3 目標達成に必要なスキルを確認する 4 ジョブディスクリプションを運用する 5 チームの目標管理を行う 第4章 チーム運営に必要なスキル 1 リーダーシップ 2 共感を生むコミュニケーション力 3 問題解決のための思考力 第5章 課長のマネジメント課題 1 コンプライアンス問題への対応 2 リスクマネジメントへの対応 3 ダイバーシティへの対応 4 SDGsへの対応 5 組織づくりへの対応 6 顧客起点の行動 第6章 課長の自己成長 1 内省の習慣 2 継続的な学習習慣 3 定期的なフィードバックの習慣 4 プロジェクトをつくる習慣 5 教養を身につける習慣 6 キャリアビジョンを考える習慣

ジョブ型人事制度／ジョブ型雇用に関する 法的留意点を弁護士が解説 ■制度の設計→導入→運用のステップで、 　問題となるポイントや職務限定社員の配転・解雇など 　判断に迷うケースをピックアップ ■基本と発展の2段階のQ&Aで、気になる事項をチェック 　自社の課題や困りごとに応じて、気になるQから読み進められる 目次 第1章　「ジョブ型人事制度」設計上の留意点 対象者／職務評価・ジョブディスクリプション／ジョブグレード（職務等級）／ 報酬・賃金／諸手当／賞与／退職金／労働時間／異動・配置／昇格・降格 第2章　「ジョブ型人事制度」導入・移行時の留意点 労働条件の変更・就業規則の改定／制度移行時の格付け・処遇／労使交渉 第3章　「ジョブ型人事制度」運用上の留意点 採用／試用期間ほか／異動・配置／降格／解雇／その他 第4章　 雇用制度自体を「ジョブ型」にする場合の留意点

世界中の管理職がこぞって読んだベストセラー＆ロングセラー『リーダーシップ論』のコッター教授が贈る最新作！半世紀の歴史を誇る「マッキンゼー賞」２０１２年金賞受賞！

「ヨミ表」は現状の見込み数字（ヨミ）の確認と、目標達成に向けたタスクを考え、その優先順位をつける思考習慣を促すマネジメントツールだ。エクセルで簡単に作れるフォーマットだが、そこに込められている要素は奥深い。営業メンバーが経営者視点を身につけ、営業組織がOne Teamに変貌する。筆者はリクルートで17年勤務、独立起業し15年間にわたり営業組織強化のコンサルティングに関わってきたが、この「ヨミ表」に類するマネジメントツールを活用している営業組織は極めて少ない。実際に、筆者のクライアントに「ヨミ表」を導入していただくことで、大きな効果を挙げている。本書では、具体例を示しながら、知る人ぞ知る「ヨミ表・マネジメント」の実践的なノウハウを提供する。

OJT(On the Job Training)が日本に紹介されてから久しいが、近年、大きく様変わりしてきた。その背景にあるのは、企業環境の大きな変化である。1950年代以降、OJTが導入された当初からしばらくは、どちらかと言えば集団主義による従業員教育が中心だった。しかし1980年代以降、個人主義が主流になると、企業では自立型のキャリアアップが叫ばれるようになった。そこでは、上司から部下への一方的な「教える」指導から、むしろ上司と部下の「相互啓発」による指導へと大きな価値観の転換が見られた。さらに近年では、コンピテンシーやコーチングといった新しい概念が登場し、個人重視の傾向はますます加速している。本書は、そうした自立型キャリア時代のOJTのコツを詳しく解説したものである。著者が丹念に集めた企業の実践事例が多数紹介されていてわかりやすい。自立できる部下を育てるための必携テキストである。

「従業員の離職が増加している……」 「経営層や管理職に対する、従業員の信頼が低下している……」 「数値主体のマネジメントにより、従業員のモチベーションが低下している……」 こうした話を、一度は聞いたり、感じたりしたことが あるのではないでしょうか？　 社会の変化に伴い、旧来の「管理型」のマネジメントスタイルは 明からかに機能不全に陥りつつあり、 あるべき姿にシフトしていくことが求められています。 そしてそのカギは、新しいマネジメントの概念、 「ピープルマネジメント」にあると著者は提唱します。 ピープルマネジメントは、上司が部下の仕事の進捗やタスクを管理する かつてのマネジメントとは異なり、 「人（従業員）」に向き合うマネジメントを意味します。 「自律型」の組織を形成し、人の意欲と能力を １００％引き出すマネジメントスタイルです。 ピープルマネジメントは、すでに海外企業では一般的な概念であり、 グーグル、ＧＥ、ＳＡＰ、アドビ、スターバックスなど多くの企業が導入し、 目覚ましい成果を上げています。 また海外企業に限らず、クックパッド、ラクスル、ユーザベースなどの 先進的な日本企業も人に向き合うマネジメントを実践しているのです。 著者はピープルマネジメントを形成する３つのイベント 「目標設定・管理」、「1on1ミーティング」、「フィードバック」について、 企業向けセミナーへの登壇、コンサルティングを行っています。 一人ひとりが自律的に働き、仕事を楽しんで最高のパフォーマンスを上げる。 どのような変化が起きても、成長の歩みは止まらない。 そのような強い組織が、ピープルマネジメントによって誕生すると説きます。 経営者、役員、マネージャークラスの方々に ピープルマネジメントの「取扱い説明書」となる本書を参考にして、 理解を深めていただき、導入の手引きにしていただければ幸いです。

織田信長ゆずりの先見性と福沢諭吉の薫陶を受けて次々と生まれる新産業。清酒や陶磁器、自動車、零戦…。ものづくり王国を築いた原動力とは？　八方ふさがりの困難にもめげず、時代を先取りし、道を切り開いた老舗企業家たちの勇気と決断を描く、中部財界史の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社を潰されないために経営陣や人事・総務部の方々に必見。実例に基づいた事例を紹介するとともにその抜本的対処法について解説をした一冊。

～事業承継支援は「課題を見つけること」がすべて～ 事業承継支援の本質は、問題の所在を特定することにあります。問題を的確に見つけ出すことができれば、事業承継はほぼ解決したと言えるでしょう。 中小企業の事業承継をサポートする人々は多岐にわたり、行政機関から金融機関、士業に至るまで様々です。しかし、残念ながらこれらの支援者が単独でお客様の問題を解決できるわけではありません。 事業承継は非常に複雑です。事業承継は多面的であり、それぞれの専門家が持つ特定の領域の問題にのみ対処することが一般的です。しかし、事業承継の成功には、これらの様々な分野の専門家が協力し、統合的なアプローチを取る必要があります。 そこで、本書では事業承継に関わる典型的な問題点を明確にするために、「フレームワーク」という概念を用いています。このフレームワークは、事業承継の問題を３つの主要な分野に分類し、それぞれの領域で発生し得る問題点を探索し、特定するための道しるべです。 事業承継に関わる問題は以下の３つのカテゴリーに大別されます。 ✔「事業性の問題」: 事業の持続可能性や成長性など、事業そのものに関わる問題点 ✔「経営者の生き方の問題」: 退職後の老後生活や後継者のキャリアプランなど個人的な側面 ✔「承継手続きの問題」: 承継プロセスに伴う法律、財務、税務 支援者は、これらの分野に注目し、それぞれの領域での問題点を特定する必要があります。たとえば、生命保険セールスマンや証券営業マンであっても老後資金の準備だけでなく、事業再構築やM&Aの支援が求められます。税理士であっても、税務申告だけでなく、事業再構築やM&Aの支援が求められます。 本書に示された「フレームワーク」は、これらの広範囲に渡る問題点を効果的に特定し、取り組むための基盤を提供します。このフレームワークに沿って問題点を確認し、見落としている問題がないかを３分野全体で検討することが重要です。 どんな状況でも、見落とされている問題点は存在する可能性があります。事業承継の支援者の皆さまは、本書の「フレームワーク」を活用することによって問題点を漏れなく発見し、多くの中小企業の事業承継を成功させてくださることを願っています。

Ｍ＆Ａにおいて、譲渡先の候補になるのは事業会社だけではありません。 「ＰＥファンド」への譲渡もまた、有力な選択肢であり、 事業会社とのＭ＆Ａとは違ったメリットが数多くあるのです。 ＰＥファンドの活用という経営戦略の選択肢を知らないままＭ＆Ａを実施してしまうのは、 非常にもったいないことだといわざるを得ません。 （「はじめに」より抜粋） -------------------------------- 近年、中堅・中小企業にとって、 ＰＥファンドを活用できるチャンスが、どんどん広がってきています。 ＰＥファンドとは、非上場企業の株式に投資をするファンドです。 投資をした譲渡企業へさまざまな経営資源（人材やノウハウ、資金など）を投じて、 経営をサポートしながら企業価値を上げることを目指します。 そして企業を成長させ、最終的には株式を上場させたり、 より良い相手へＭ＆Ａを実施したりしていくことが役割です。 ＰＥファンドはオーナー経営者自身のみならず、 従業員、取引先など、すべての利害関係者に益する存在だといえます。 しかし、わが国ではまだこのＰＥファンドの本質や、 メリットへの理解が広く浸透しているとはいえません。 本書ではＰＥファンドの仕組みや特徴、中堅・中小企業のＰＥファンド活用方法について、 さまざまな事例を用いながら分かりやすく解説します。

相続税法においては、法律的には贈与により取得したとはいえないが、財産を取得した事実や経済的な利益を受けた事実によって、実質的に贈与と同様の経済効果が生ずる場合には、税負担の公平の見地からその取得した財産を贈与により取得したものとみなして贈与税の課税財産とする旨規定されている。本書では、生命保険契約に係る保険金、定期金給付契約に基づく定期金、低額譲受、債務免除、無償又は著しく低い価額の支払いがあった場合や信託に関する権利など、みなし贈与として課税されるケースを分かりやすく事例形式で詳解。みなし贈与と判定された根拠となる判例等も多数掲載して解説。

変革を成功させるための「事業のソフト面における変革」や 「取り組みの定着・自走化」を重視し、 方針として積極的に施策を展開する企業は極めて少ない。 世の中に紹介されている成功事例には描かれなかった 「目に見えない要素」の中にこそ、 企業ぐるみの変革を迅速かつ安全に進めていくための ヒントが含まれているのではないか 本書では、生身の企業変革を物語という理解しやすい手法で提示しつつ、 リスクを伴う企業ぐるみの変革を進める際に 役立つ考え方や流れを解説している。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

中小企業経営者の皆さん、「今の賃金体系を維持していけるか」不安に思っていませんか？ 人件費適正化には、さまざまな角度のアプローチがあり、それを適切な順序で組み合わせていくことが最大のポイントです。「組織構造がいびつ」「社員の半数近くがすでに管理職」「人的リストラをどう進めるか」「残業代がコントロールできない」など。本書では、そんな中小企業が直面しやすい問題を、合法的、効率的に解決します！

総額人件費管理を行いながら、経営計画の実現に向け、最適な要員計画を立てたい―総額人件費管理、適正要員計画策定の基礎から応用まで分かりやすい解説に加えて、現状分析から計画策定、将来予測まで、エクセルでそのまま使えるツールをご用意。具体的な人件費・要員計画の策定をリードします。

さっと読めるミニ書籍です（文章量10,000文字以上 11,000文字未満（10分で読めるシリーズ）） 【書籍説明】 「○○ハラスメント」といった言葉が、次々に作られていく世の中で、新規採用や社内の従業員への対応に頭を悩ましている、経営者、管理職の方は多いのではないでしょうか。 ひと昔前でしたら、「そんなことくらいで文句いってないで、我慢して働け」と済んだことでも、企業コンプライアンスが強く求められている、いまの時代ではそうはいきません。 ブラック企業に過剰な労働を強いられて、自殺に追い込まれた人の報道がなくなることはなく、 「働き方改革」といわれ、2018年に制定された「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」によって、労働時間をはじめとした職場環境の整備が義務づけられることになりました。 ましてや、これからますます減っていく「労働力人口」をみるに、特に中小、零細企業では人手不足に悩まされることになるでしょう。 そして、若い世代は、会社の実績よりも「働きやすい環境」を重視している傾向にあります。 「うちは賃金では大手にかなわないから」、「福利厚生にも限界があるから」とあきらめてしまう前に、「魅力ある会社」をつくるために、中小・零細企業の経営管理職の方へ、 従業員にどのように接していけばよいか、企業経営のインタビューをしてきた私が、本書でアドバイスをしたいと思います。 特別な技術や資金が必要ではありません。まずは、あなたの意識改革からはじめましょう。 【目次】 第１章　イキイキしている会社は「従業員思い」 第２章　変わらなくてはいけないのは誰か 第３章　成功体験にハマっていないか 第４章　「見える化」をどう裁量するか 第５章　アンコンシャスバイアスに注意する 第６章　実践例①「元気なあいさつを励行する」 第７章　実践例②「拘束をしない」 第８章　実践例③「チームとしてまとめる」 【著者紹介】 松本あゆむ（マツモトアユム） 1968年、千葉県生まれ。新聞記者、塾講師などを経て、編集制作プロダクションを設立。 その後、出版社で編集や執筆を行う。現在は、フリーランスの雑誌記者、ライターとして活動の場を広げている。

日本農業にとって人口減少は諸刃の剣といえる。これまでのあり方を一部で壊してしまう一方で、変革の推進力にもなる。農産物の生産や流通は、総じて人手不足で、生産者と流通、販売、消費の間の溝やズレも明らかになっている。ピンチをチャンスに変えるべく、こうした課題に立ち向かう現場がある。生産から出荷までの合理化、消費者と直接つながる商品の開発、物流のルール変更への対応……。世間で思われているほど暗くない、日本農業の未来を報告しよう。

人工知能（ＡＩ）が革命的な進化を遂げた。ディープラーニング（深層学習）という革新技術によって、コンピューター自らが周囲の状況を認識できるようになり、さまざまなブレークスルルーをもたらした。ビジネスの現場では、ＡＩによる破壊と創造がすでに始まっている。 本書は週刊エコノミスト２０１６年５月１７日号で掲載された特集「ＡＩの破壊と創造」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・深層学習で激変するビジネス「ＡＩ大国」へ正念場の日本 ・インタビュー　松尾　豊「日本はモノづくり系ＡＩで勝負すべき」 ・人工知能（ＡＩ）に強い注目の上場企業３５社 ・デジタル時代に求められる最高デジタル責任者（ＣＤＯ） ・Ｑ＆Ａでわかる！ＡＩとＩｏＴの基礎 ・センサーとクラウドの進化で機熟す　傍観すれば世界から取り残される ・事例編　金融、医療からロケットまで！ＡＩ活用の最前線 ・囲碁　深層学習でプロの「直感」獲得 ・景気判断　政府・日銀の景況感を指数化 ・フィンテック　ＡＩが迫る金融サービス革命 ・宇宙　ＡＩが点検する宇宙ロケット ・物流　倉庫の荷物取り出しを効率化 ・ファッション　あなたの「専属スタイリスト」 ・対話　女子高生りんなとお友達に ・医療　多様なデータから疾患確率導く ・サイバー攻撃　ＡＩの「知能指数」の測定が必要 ・グーグルが撤退なら自動運転ブーム沈静化 【執筆者】 大堀達也、池田正史、比屋根一雄、 松田遼、尾木蔵人、伊藤毅志、 水門善之、山本裕樹、鈴木雅光、 横山渉、山崎文明、桃田健史、 週刊エコノミスト編集部

「人事はデータが9割」の時代がやってくる！ 人間に代わって、人工知能が人材を評価するようになると、人事・採用・就活の常識はどう変わるのか？ 海外の最先端事例を紹介しながら、日本人が「人事革命」を生き残る方法を示す。

採用難が課題となって久しい昨今、採用した人材の育成はますます重要になってきています。しかし、人手不足や働き方改革の余波もあり、「人を育てるための時間」が取れない会社も多いでしょう。 「育てたいけど育てられない」――、そんなジレンマを抱える人事・総務、管理職などの人材育成担当者、現場のマネージャーやリーダー、OJT担当者などに役立つ本です。 著者はのべ6万8000人以上を育成してきた人材育成のプロフェッショナル。実際にさまざまな企業で人材育成計画を立案、実行する著者だからこそわかる、 ・社内人材育成の失敗しやすいポイント ・社内人材育成担当者の悩み などを解決する、人材育成の手法をまとめました。 社内人材育成は、大きく分けて、部署内で育てるOJT（職場内人材育成）と研修などのOff-JT（職場外人材育成）で構成されます。 ・OJTは部署内のことなので人事担当者はタッチしづらい ・研修は時間を取られるので評判が悪い など、さまざまな理由からOJT、Off-JTに消極的な企業も多いことでしょう。 しかし、「目的」と「各人の役割」を明確にし、会社の経営に則った研修体系を構築することで、OJT、Off-JTは社内人材育成の強力な武器になります。 本書では、経営に則った研修体系の構築方法、OJTを成功に導くために人事担当者ができること、Off-JTが本当に社員の育成に役立つための研修講師の選び方や研修の内容の決め方などを紹介。 人材育成に関わるすべての人に役立つ、「人材育成マニュアル」の決定版です！

限られた人材を伸ばすにはどうすればよいか、いかにして業績アップにつなげることができるかを軸に、ぶれないための人材育成について丁寧に解説。

中堅中小ベンチャー企業を中心に、人材育成の総合的な支援を行うプロフェッショナルファームが、人材育成に関する理論や制度、実践方法など１００のテーマを厳選。包括的・網羅的に、かつコンパクトにまとまっているので人材育成の全体像を正しく把握できる。

人と組織の課題解決のための７つのステップを徹底解説！ 人材開発・組織開発の第一線で活躍する立教大学経営学部・中原淳教授が、科学的かつ実践的な課題解決プロセスを余すところなく解説。企業の人事・教育担当者から社外コンサルタントまで、人と組織の観点から経営戦略に貢献しようとする人々のための入門書！

学びのメカニズムから研修の企画運営まで 理論と実務を融合した実践テキスト! 人材開発の機能を担うのは、いまや人事部門や教育部門だけではありません。刻々と変化する経営環境と現場ニーズに即応できる人材開発機能を事業ラインが備えることが要請されています。本書では、人材開発部門の担当者に加え、自分の能力を高めていきたい社員、部下を伸ばしたい上司・経営者など、ヒトの能力の開発・育成に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておきたい人材開発の理論と実務のノウハウを一貫したコンセプトのもと、体系的に解説します。 ▽前例踏襲や惰性を脱し、効果的な人材開発プログラムや研修企画を立案するためには、理論の裏付けが有効です。人の学びや育成に関する心理学・経営学などのベーシックな理論をコンパクトに解説します。 ▽従来型のOJTが機能しなくなる一方、必要なスキルは急速に変化・高度化しています。集合研修を真に役立つ効果的なものにするニーズが高まっています。研修というプロジェクトをどう切り回すか、どのような研修手法がありどんな目的に有効なのか、講師はどう選定すべきか、事前準備と当日の運営はどうおこなうかなど、多くの研修プロジェクトに携わってきた著者の経験と学びをもとに、必要な知識・ノウハウ・勘どころを、ポイントを押さえて解説します。 ▽これまで人材開発・研修に携わってきた担当者、教育部門に異動してきて人材開発の全体像が知りたい担当者、部下の能力を高めたいと考えているライン部門長や経営幹部など、さまざまな立場の読者に、情報と気づきを提供します。

小さな会社のM&Aは、賃金・労務管理で成否が決まる！ 急増する人材獲得型M&Aを成功に導くポイントを解説。 ・信頼できる仲介業者の選び方 ・買収前デューデリの実践 ・買収後の労務管理のコツ ・買収後の賃金・退職金制度の見直し ・人材が定着する適切な処遇のあり方　etc. 中小企業の賃金・労務管理に精通した著者が説く実践知識

【内容紹介】 日本にリファラルの概念を創出した会社の創業者が初公開する成功法則―― リファラル採用のすべてがここに。 時は大人材獲得競争時代。 経営者、人事担当者、現場の責任者など、採用に関わる人は日々熾烈な人材獲得合戦に巻き込まれています。競合他社と戦い、市場と戦い、時間と戦い、費用と戦い、従来の採用手法の延長に安息の地はありません。 この戦いをなくし、採用に関わる人すべてのポテンシャルを解放すること、これが『戦わない採用』が目指すものです。 既存の募集手法で常に採用活動に追われ、『戦わせられる採用』を続けるのか、採用活動の土俵自体を見直し、社員を巻き込み、知恵を使い、『戦わない採用』を実現できるのかは、企業の変革意欲次第です。 本書は企業の変革意欲を惹起し、支援するものとして著しました。 本書を全て理解し、実践することで、採用が『企業の競争力』になり、持続可能にファンが増える会社に近づきます。 例えば、以下のような状態をつくることができます。 １） 企業ブランドに共感した応募者が自然と増える ２） 他社とバッティングせずに採用につながる ３） 採用コストを圧縮できる ４） 内部人材のキャリア開発につながる 5） 従業員のエンゲージメントが高まる 本書をきっかけに１つでも多くの企業のポテンシャルが解放され、採用活動が競合優位性につながれば、こんな嬉しいことはありません。 【目次】 第１章 　戦わない採用 第２章 　新時代の当たり前―リファラル採用とは何か 第３章 　リファラル採用3.0の導入―準備編 第４章 　社員がおすすめしたくなるフレームワーク―実践編 第５章 　リファラル採用の成功事例８選 第６章 　更に促進したい方へ―応用編 最終章　　採用マーケターのあなたへ おわりに　戦わない採用の先にあるものは

営業活動の制約ばかり増える時代の必読書! 「業界の常識」を捨てれば 売上はみるみる伸びていく。 顧客からの信頼を仕組みで生む具体的手法を解説。 保険業界では当たり前すぎて問われることすらなかったフルコミッション型のビジネスモデル。 その限界を踏まえながら、新しい保険代理店の経営のあり方について論じています。 【目次】 第1章 保険代理店の大淘汰時代が始まろうとしている 第2章 生き残る保険代理店に必要な業務の構造化 第3章 顧客増・売上増につなげるには会社を一つのチームにする 第4章 選ばれる保険代理店には「信頼」を生む仕組みがある 第5章 経営者が決意すれば、どんな代理店も変われる 【著者】 稲葉 晴一 1982年生まれ。埼玉県出身。 2002年に保険代理店として独立した後、 卓越した生命保険・金融のプロフェッショナルの組織であるMDRT会員となる。 TOT（Top of the Table）会員 2018年よりIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）として 株式会社イナバコンサルティングカンパニーを設立。 資産形成だけに限らず、保険全般、経営に関するアドバイスを提案。 現在は保険代理店の経営者を対象とした講演やコンサルティング領域にも取り組む。

たった１５年で全国展開２３０店舗のグループに成長したリビアス。その成長の基盤は社員と経営者を繋ぐ教育にあった。個人のための技術教育に始まり、各店舗の独立性を重視したマネジメント教育、そして経営者と社員の価値観を合わせる価値観教育、この三本の柱が成長への基盤づくりであると著者は説く。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

入社3年で年収3000万円!? 日本でも、有力企業が続々と高い報酬を提示。 世界規模で激化する有能な人材の獲得競争を徹底解説。 創造的な仕事を担う優秀な人材、とりわけAI開発などに携わるエンジニアなどの優秀層をめぐり、世界レベルでの人材獲得競争が繰り広げられている。アメリカや中国はもとより、最近では日本でも若手に対する高額報酬の提示が報じられている。年俸1億円を掲げる企業も出現した。 限られた優秀な人材に対して手厚い報酬で処遇することは重要だが、それだけで人材を獲得するのは難しい。いまや、会社としての魅力をどのように示せるかという「バリューの競争」にシフトしつつある。優秀な人材ほど成長の機会を求めており、目先の初任給には左右されない。また、就職・転職せずに起業を選ぶ人材も増えつつあり、競争は激化している。 本書では、注目される米IT大手などの最新の動きに触れながら、採用の最前線ばかりでなく、採用後の処遇や転職を引き留める工夫なども解説。有力企業が求める「稼ぐ人材」像を深掘りするともに、会社は働き手に何を提供すべきかを検討。外国企業の実態にも詳しい人材コンサルティング大手のベテランが、採用する側、採用される側の双方にとって示唆に富む手法、人材マネジメントを徹底解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 高業績人材の組織からの流出を防ぐ（リテンション）ためには、どのような人事管理施策が有効なのか。人材の定着率に影響を与える各種要因を実証的に分析し、体系化を行う。

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。 本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。 (1)外部労働市場との戦略的連携、 (2)人材育成のパラダイムシフト、 (3)働く人のマインドへの投資、 (4)組織開発の進展 である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

いま、日本企業は、これまで優秀と見なされてきた人材とは明らかにタイプの異なる人材を追い求めている。 その背景には、デジタル革命、新事業の創生、インクルージョンなど日本の企業が対応しなければいけないテーマが、これまでとは異なる新しいものへと変質した事情がある。デジタル・トランスフォーメーションを実現する人材、事業を創造する人材などは、多くの日本企業がこぞって欲する新しいタイプの人材であり、日本における市場価値も極めて高い。また、環境変化をリスクでなくチャンスにできる経営人材も、多くの日本企業が追い求める人材になっている。 一見、様相を異にするこれらの人々だが、物事を抽象化・相対化させる思考能力と不確実さと曖昧さを楽しむメンタリティーを持ち、変化に素早く対応する特性があるといった具合に、その根幹には幾つも共通項が存在する新種の人材といえる。 問題は、こうしたタイプの人材は日本において希少性が高い上に、どの企業も欲しているためそう簡単には見つからず、採用するとなると多くの困難が付きまとう点にある。 本書では、日本企業が喉から手が出るほどに欲している人材の姿を具体的に明らかにし、そうした人たちがどこに存在しているのかを論じていく。また、本書のタイトルとしている「人材トランスフォーメーション」が象徴しているように、日本企業が新種の人材を社外に求めるのではなく、社内で内製しようとするような、人材マネジメントのメカニズムを根本から変革する必要があることを説く。

『メンバーシップ型』でも『ジョブ型』でもない、 2つを超越した人的資本経営の姿がここにある DX推進に大切な、ひとの変革。 人的資本開示も表面的KPIとなる可能性が否めません。 日本特有の雇用環境を踏まえた変革の進め方とは。 著者と「伊藤レポート」の伊藤邦雄・一橋大学名誉教授との対談を収録。

北國銀行を核とした北國フィナンシャルホールディングス（北國FHD）は、２０年前に始めたコスト体質変革を皮切りに、業績評価・人事制度変革に粘り強く取り組んできました。地域金融機関として、これからの経営管理、企業サポートはどうあるべきか。現場が苦悩しながら試行錯誤してきた様子をリアルに描いています。金融機関にお勤めの方だけでなく、企業文化の変革に取り組まれる企業経営者の方々にも身近に感じていただける内容です。

日本企業の生き残りに必要なのは 「誰に投資をするか」だ 人的資本経営という言葉が近年注目を集めている。しかしながら、 ・有価証券報告書など法的義務に対応した情報開示以外に 今まで以上に何をやればよいのか ・経営、事業との連携という主旨はわかるが、具体的に何をやればよいのか ・今まで以上にやることを増やしても リソース不足のため実際には何もできないのでは といった状態で、せっかくの変革のタイミングを逸してしまいかねない。 本書では、事業ポートフォリオ変革の原動力となる人的資本の最大化を図る経営の考え方、 選択と集中の重要性、実行施策、モニタリングについて、事例をもって解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エンゲージメント、自己効力感、モチベーション、職務満足など、最近、人事の現場では、人事特有の用語を使う人が増えてきました。 しかし、「その正確な意味や活用法は？」と聞かれると、きちんと答えられない人がほとんどではないでしょうか。 本書では、こうした人材マネジメント用語について、その定義や発祥から、正しい使い方や適用範囲、そして関連する人事施策や制度までを、学術研究の成果に基づき、「イラスト＋図解」の形式でわかりやすく解説します。 人事関係者だけでなく、マネジメント全般に携わる方にもおすすめの一冊です。

そろそろ、「人と組織の課題」に片をつけませんか？　 中小企業を成長させる鍵は、「人と組織の強化」にある。先を見通すことが難しいVUCAな時代、事業へ注ぐパワーを減らさずに、会社を成長させたいあなたへ。経験豊富な組織開発・人材開発コンサルタントが贈る、「人と組織」を強くする方法。 本書はWOOPという、目標達成に有益な法則を元に構成されています。WOOPは、Wish（願望）、Outcome（結果）、Obstacle（障害）、Plan（計画）という各英単語の頭文字をつなげた言葉です。 本書はWOOPを用いた構成を含め、以下の5つの特徴があります。 　【本書の5つの特徴】　 　①あなたが気にかけていながらも、なかなか取り組めないでいるかもしれない、人材や組織の問題を解決できる、または解決に向けたアクションが取れる 　②各章末尾の「アクションリスト」を用いて人材や組織の問題を検討すると、全くの手探りで検討するよりも検討すべき事柄が明確になり時間の節約が図れる 　③人材や組織の問題に取り組む際にほぼ必ず直面する、従業員、管理職、時に経営層からの「抵抗」への、私たち解決を図る側の気持ちの持ち方と、その対処の方向性を明らかにしている 　④人材や組織の問題を解決するためのテーマ設定や取り組み内容をガイドしている 　⑤ 研修会社やコンサルティング会社等の外部ベンダーへの依頼前に自社で検討すべき事項、及び、外部ベンダーに相談や依頼をする時のコツを明示している 　「人材や組織の問題解決のために、人材や組織に関する書籍を読んだが、どうもしっくりこない」という方に特にお勧めです。

『人材を活かす 等級制度の基本書』に続く、シリーズ第２弾。従業員を惹きつける、魅力ある賃金制度づくりのために、賃金制度の基礎知識や制度改定に取り組む際の論点、制度設計の方法、運用上の留意点を丁寧に解説

等級制度をめぐる論点、設計・運用の手順やノウハウを凝縮。人事担当者が制度企画業務を推進する際の不安を解消し、背中を後押ししてくれる1冊です。人事制度を深く知りたい方の「手引き」としても活用できます。

ホンダは人材を育てるが、サムスンは競わせる。同様に、ホンダはゼロから研究開発に着手するが、サムスンはM&Aで時間を買う――。ホンダとサムスンで技術開発をリードした筆者が見た日本と韓国の比較産業論。 なぜ日本の電機大手が韓国企業に負けたのか、日本の製造業がグローバルで勝ち抜くために何が必要なのか。その一端が明らかになる。

組織人なら誰しも心穏やかではいられない一大イベント、人事異動。本来は組織を発展させ、個人を成長させるはずの制度だが、その場しのぎの人のやりくりでは活力をそぐばかり。一般社員、人事部、経営者は、いかに人事異動に臨むべきか？　知識創造の時代を生き抜く人事戦略の最新事情を、多彩なキーワードで解説。成果主義も従来型をも超える、「明るい人事異動」を求めるすべての人に！

マネジメント・人事、管理職の立場に立った、職場のメンタルヘルス問題の対応方法について分かりやすく解説した本。会社員として働いた経験やマネジメントに携わった経験のある現役産業医で内科医である著者が、具体的な産業医の利用法やメンタルヘルス問題を抱えた職場で何をすべきかなどをまとめた。

従業員の「能力不足」が問題となるのは、本人の知識・経験・努力が不足していることなどにより、「企業が求める業務遂行」に「従業員の実際の業務遂行」が達しておらず、両者の間にギャップがあるからです。本書では「能力不足（＝ギャップ）」の可視化から注意指導、人事上の対応までの一連のプロセスを順を追って解説し、紛争への備えとして重要な「可視化・記録化」のポイントも、具体例を用いて丁寧に説明します。また、「ジョブ型雇用」「評価制度」「PIP」「賃金減額」「普通解雇」などのテーマ別に、能力不足社員に対応する際の実務上のポイントを詳解。付録として「能力不足社員対応」に関する10の裁判例をピックアップしました。

意欲をくじく配属・異動、木に竹を接ぐような組織改編……「現場をわかっていない」「もっとうまくやれよ」と不平不満を募らせる若手・中堅社員の皆さんは少なくないでしょう。「配属ガチャ」「上司ガチャ」が流行語になるゆえんです。しかし、一見運任せで決まるように見える人事という名のブラックボックスに対して実態調査のメスを入れた結果、人事異動やその後の昇進についての各種のパターンをデータが浮かび上がらせました。たとえばよく聞く「10年間で３部署経験させる」企業は３分の１程度。また７～８割を占める「ミドルパフォーマー」が人事の盲点になっていること等々。会社側は何を企図して（あるいは企図せず）人事を行っているのでしょうか？　「人事異動＝ザ・人事」の秘密に迫ることで、皆さんのキャリアを考えるための羅針盤を提供します。もちろん管理職や人事担当者の皆さんにとっても見逃せない一冊です。

現場の労務管理、部下指導・育成をサポート。人事が現場に展開する”管理”の指南書。管理職が押さえておくべき法的基礎知識100＋組織運営に求められるノウハウ100のルール。

エンゲージメントへの誤った認識を指摘するとともに、 経営に役立つエンゲージメントの運用について考察！ VUCAと呼ばれる不確実性の社会を迎える中、企業が独自の価値を生み出し、 生き残り成長するために、改めて「人材」というリソースへの注目が高まっています。 では、人材が個々の能力を発揮し、業績向上に貢献してくれるようになるには何が重要か。 それは、仕事に対して愛着を持ち、意欲的に業務に取り組む心の状態「エンゲージメント」です。 ただし、エンゲージメントはその意味や方向性を取り違えられるケースが少なくありません。 本書は、その誤りを丁寧に指摘するとともに、エンゲージメントへの正しいアプローチを解説します。 働き方がますます多様化するこれから、エンゲージメントは従業員が自社で働く理由にもなります。 人事の方、経営者の方はぜひ本書をご一読ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

理論と事例で人的資本経営を実践 ■約40年に及ぶ SHRM(戦略人事)研究に基づき、 　人的資本経営を実現するための具体的な処方箋を提示 ■人的資本に関するさまざまな分析を通じて、 　なぜ社会文脈によって効果的な戦略や施策が異なるのかの 　メカニズムを多角的に分析・解説 目次 第１部　国内外で高まる人的資本重視の潮流 第２部　人的資本をめぐる1980～90年代の初期SHRM研究 第３部　SHRMの２大モデル：ベストフィットとベストプラクティス 第４部　戦略とは何か：経営戦略の多様性 第５部　経営戦略と人材マネジメントの関係：実態はどうなっているのか 第６部　人事部主導で人的資本経営を実現：具体的方法を提示 第７部　制度理論型SHRM：社会に適した人材マネジメントを追求

マイナンバー制度研究の第一人者による実務の悩みに応えるQ&A！「本人確認」「安全管理措置」はもちろん、「取得」「保管」「利用」「提供」「委託」「廃棄」に関するものなど、80本を超えるQ&Aを掲載。実務で戸惑いがちなケースをこの1冊に凝縮。

2016年1月運用開始！パート、契約社員を含む全従業員が対象に！給与・社会保険の書類提出ごとに本人確認が必要！情報漏えい等に関する罰則厳格化。

仕事の環境激変により、メンタルヘルスの不調を抱えている人は多い。部下がうつ病、適応障害などの症状が出たとき、どう対応するか。ストレス社会で部下を束ねる上司必読の書。 ※本書は２００９年４月に東洋経済新報社より刊行された『人事担当者、管理職のためのメンタルヘルス入門』を電子書籍化したものです。

はじめて人事担当になった方にもわかりやすい、弁護士がやさしく教える実務Q&A。忙しくて時間もない担当者が労働法を効率よく学ぶために、100本の重要事項に絞って、日ごろ問題となりやすい論点を解説

急増するメンタルヘルス不調者にいかに対応するか？経営上の人材リスクを最小化し、不調者の回復を支える対応ルールとステップを解説したマニュアル。

企業人事は失敗があってはならないものですが、実際は多くの企業で「人事の失敗」が起きています。とりわけ「“いい人”が採用できない」「採用しても定着しない」という採用の失敗は、日本の企業の大半が経験しています。そして、「成功戦略」は語られても「失敗戦略」が語られないのが人事の世界でもあります。そこで本書では、コンサルティング等を通じて400社以上を見てきた著者だからこそ知っている、「人事のよくある失敗」とその原因を紹介。そして人事の失敗を回避するためにいちばん大切な「人事ポリシー」について、設定・運用の手法まで丁寧に説明します。

「リクルート→ライフネット生命→オープンハウス」で人事・採用責任者を歴任した著者が明かす、人を動かし、組織を伸ばす人材マネジメント 【本書の推薦文】 ★「リクルート躍進の原動力は人事と採用だ。本書にはその真髄が書かれている。」Jリーグチェアマン/元リクルートエージェント社長 村井 満 ★「大きく変わりつつある人事と採用の世界。本書は、確かな理論と新たな視点を提供する。」神戸大学大学院准教授/『採用学』著者 服部 泰宏

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働施策総合推進法の改正により、2020年6月からパワーハラスメント対策が大企業の事業主の義務となります。それ以外の企業においても2022年には対策が義務づけられることになっています。ハラスメント対策を導入するにあたり、企業の担当者は、まずハラスメントとは何かを理解する必要があります。ハラスメントの理解に役立つ情報収集のひとつとして、ハラスメントに関する裁判の事例を読むことが挙げられます。 本書では、パワーハラスメントのみならず、セクシュアルハラスメント、マタニティハラスメントに関する重要裁判50件を収録しています。裁判について、事件の概要、判決の要旨を掲載し、加えて弁護士による判例のポイントを収録して、読者の理解を助けます。 収録判例は以下の通りです。 パワーハラスメントに関する判例・・・34件 セクシュアルハラスメントに関する判例・・・13件 マタニティハラスメントに関する判例・・・3件 この機会に、ぜひ本書をお手にとり、会社のハラスメント対策にお役立てください。

さっと読めるミニ書籍です（文章量9,000文字以上 10,000文字未満（10分で読めるシリーズ）=紙の書籍の18ページ程度） 「役立つ」「わかりやすい」「おもしろい」をコンセプトに個性あふれる作家陣が執筆しております。 自己啓発、問題解決、気分転換、他の読書の箸休め、スキルアップ、ストレス解消、いろいろなシチュエーションでご利用いただけます。 是非、お試しください。 【書籍説明】 人間の一生がなかなか思うようにいかないことと同じで、色々な職業についても思い通りに上手くいくとは限らない。 しかし、理由がどのようなことであろうとも、一度その世界に足を踏み入れた以上は、 自分の納得のいくまでその世界にのめり込んでいく覚悟が必要だと思う。 育った環境や生まれながら備わっている特殊な才能などがある場合は別であるが、 日本社会の現状では大多数の人がビジネスの世界に入ることになっている。 経済が大幅に伸びた高度経済成長の時期は特殊であるが、バブルがはじけて以降の経済は徐々に回復してきてはいる。 しかし、高度経済成長の頃の給与等の大幅なアップや職位の上昇は期待できなくなっている。 それでも入社時点からの心構えや言動、振る舞いなどにより、他の同期入社者より優位になる方法はある。 会社の規模や社風などの違いにもよるのだが、会社の状況を的確に把握した上で、どのように適応していくかにより状況は大きく変わっていく。 新入社員から中堅社員までの時代、中堅社員から役職候補社員の時代、役職候補から役職者、幹部社員の時代、 幹部社員から経営者までの時代で人材評価の目安があり、それぞれに対応するノウハウがあるのだ。 【目次】 光るものを感じる新人とは 管理職になる中堅社員 上級管理職になることができる管理職 他流試合 役員候補 経営者の器 トップからの視座 【著者紹介】 satos（サトス） １９４８年、秋田県出身。 父親の仕事の関係により東京の小学校に転校。学生時代を西東京市、杉並区で過ごす。 大学卒業後、石油会社の他１０社ほどメーカーを中心に転職を経験。 日本企業・外資企業、上場企業・ベンチャー企業などで、人事・総務、営業、人材紹介などの職務を担当し、管理職・役員・代表を務める。 趣味嗜好は、読書、ゴルフ、JAZZ、ドライブ、お酒など幅広い。 ２０１４年の暮れからライターの活動を開始。ビジネス関連の電子書籍の他、多種の記事を作成中。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「日本式ジョブ型」に飛びつくのはちょっと待って ! 成果主義、コンピテンシー評価、職責・役割給、ジョブグレード・・・。 過去60年の「脱日本型」失敗と同じ轍を踏まないために ! 人事担当者はもちろん、全ビジネスパーソン必読の書。 新型コロナウイルスの流行によりリモートワークが普及し、従来の働き方が成り立たなくなった。そこで「ジョブ型」を導入して、成果重視の人事制度に作り替えよう――。 日本企業が狂騒する「ジョブ型祭り」を、雇用ジャーナリズムの第一人者である著者は 「欧米の仕組みを付け焼刃で取り入れる愚策」と切って捨てる。 生半可な理解で人事制度“改革”を行うことに警鐘を鳴らし、「本気で日本型を変えるために、雇用システム、そして人事というものを、隅々まで理解して、根治を目指さなければならない」と説く。本書では事例や統計などファクトをベースに、欧米各国や過去の日本の社会状況、人事実務を解説。