高度経済成長期に急激な成長を遂げた企業は、「○○家の家業」から「社会の公器」へと変わっていく。度重なる増資により、株式所有率が低下した創業者一族の立場は、非常に微妙なものになっていくのである。そして、「巨大企業の社長」という椅子をめぐり、虚実の駆け引きが繰り広げられることになる。世襲と脱同族の攻防を15の事例で描き出す。

「日本の寿命」はあと何年か――アメリカ・ロシアの凋落、アジアの勃興など、新たな枠組みを模索している国際社会。日本繁栄のカギは、世界を不安定な「政治・外交」の時代から、再び安定的な「経済」の時代に戻せるかどうかにある。自主外交、経済のソフト化、規制緩和の必然性を早くから予見していた著者が、独自の視点から描く二十一世紀日本の国家像。

twitter有名人May_Romaが、悩める乙女に捧げる女性の生き方本。爆笑しながら賢くなれる。 「女子力」も「バリキャリ」も葬り去って自由になれ!　日本の女性は外野の目を気にせず、思うように生きたらいい!

日本の会社員なら誰でも口にしたことがあるものの、明確な定義がない「社風」という言葉。実は組織の人事制度を貫くDNAや暗黙知とも言える重要なものだ。本書ではその正体から対処法までを解説する。組織で働く人なら誰でも「あるある!」とうなずく人事にまつわるエピソードも満載で、軽いエッセイとしても楽しめる。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

日本の社会はどのようになっていて、これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。 再ダウンロードのお願い：初版の内容を修正し、2017年6月27日付で改訂版を配信しました。誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

日本の社会はどのようになっていて，これからどう変化していくのでしょうか？この本はこうした疑問にたくさんの統計グラフや統計表を使って答えています。社会科学習のもっとも身近な参考書です。

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おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。 ※初版の内容を修正し、2022年6月1日付で改訂版を配信しました。 誠に恐れ入りますが、それ以前にご入手いただいたお客様には再度ダウンロードしていただきますようお願いいたします。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

おもに小中学生のためにつくられた社会科資料集です。最新データをもとに、毎年編集しなおしていているのが特徴で、皆さんにできるだけ今の「日本のすがた」を学んでいただけるよう工夫しています。日本の国土、経済、社会を知るうえで重要なデータがきっちりそろっていて、小中学生には少し難しい財政や金融なども説明しています。分かりやすい解説がついた手軽なデータブックとして、大人にも人気があります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の製造業の隆盛を支えてきた基盤技術産業は、いま喪失の危機に直面している。しかし、鋳鍛造・プレス・切削・表面加工など3Kの代名詞ともいわれるこうした産業こそが、日本の製造業の発展を支えているのである。基盤技術産業に固有のヒューマン・ファクターに光を当てて技術・技能者主体の社会づくりをめざすとともに、基盤技術保全のためのアクションプランを提言。

人口減少と高齢化の進行は日本経済に悪影響を及ぼす。需要は減少し、供給過剰になった市場の中で、企業は生き残りを懸けた価格競争を繰り広げる一方、利益確保のために人件費の抑制に動く。その結果、労働者の所得が減ってさらに需要が落ち込みデフレ圧力が強まるという悪循環が加速する。 　こうした中、在日30年の英国人アナリスト、デービッド・アトキンソン氏は、外国人エコノミスト118人の論文やリポートを日本の事情に当てはめて分析し、日本が生き残るための戦略を『日本人の勝算』にまとめた。 　世界で生き残るには、従来の常識を捨て、新しい発想で問題に対処することが不可欠だ。デービッド・アトキンソン氏と日本再興の道を探る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年1月19日号掲載の20ページ分を電子化したものです。

医療、食品、資源・エネルギー、コンテンツビジネスなど、いまや世界を席巻する商社の事業&ビジネスを紹介するとともに、強い日本を取り戻すために何をなすべきかについて商社の視点から提言する。 商社の業界団体である日本貿易会では、2013年度～2014年度の重点事業のひとつとして、わが国の成長戦略の実行において、商社はどのような役割を果たしてゆけるかについて掘り下げていくことを目的として、特別研究会を立ち上げた。研究会においては、まず、わが国を取巻く内外環境を分析し、対処すべき課題を整理したうえで、中長期的な世界経済と日本経済の潮流について考察した。さらに、時代と共に大きく変貌を遂げてきた商社機能の変遷をたどりながら、今後日本が目指してゆく成長戦略の実現に向けて、商社業界が貢献し得るビジネスモデルについて研究し、できる限り、当該ビジネスモデルの各社における具体的な事例を紹介することを主眼とした。総合商社は事業分野が多岐にわたり、ビジネスの手法も複雑化しているため、わかりにくい、といわれることがあるが、本書においては、分野ごとの、具体的な商社のビジネス事例を中心として記述しており、現在の商社活動および商社が目指す未来像について少しでも多くの方にご理解いただければ幸いである。(「はじめに」より抜粋) 【主な内容】 序　章　日本の成長戦略と商社 第1章　大きく変わる世界と日本 第2章　進化を続ける商社の機能 第3章　日本を元気にする商社ビジネス 第4章　経済成長の経済学から見た商社

日本の税制は複雑でわかりにくい。政治家と官僚まかせで作られた制度を、市民の目線で見直し解きほぐす。所得税、法人税、相続税、消費税、地方税、間接税、国際課税。その基本的な考え方、導入の背景、問題点などをコンパクトに解説する。定評ある入門書の最新アップデート版。税金の仕組みをすぐ知るのに最適な一冊。

●政治家は非課税、庶民は増税。国民負担率は50％目前……。　●自民党裏金問題の本質は「税の不公平」だ！　●公平な税制を実現するために、あるべき税制・財源論を徹底検証。　2023年末から自民党の裏金問題が暴露され、今に至るまで国民の怒りが爆発している。この怒りは、政治家が巨額の資金を受け取りながらも、税を払っていないからではないのか。なぜこのような不公平がまかり通るのか。そもそも日本の税制は「公平な税制」なのか。裏金事件を入口に、日本のあるべき税制・財源論を検証する一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの場合，部下は上司を選べない．ならば，上司のリーダーシップのなさを嘆くのではなく，部下自身が上司を動かす力を身につける方が生産的ではないだろうか．本書は，部下が上司を動かす力 ―フォロワーシップ― が，日本企業でどのように発揮されているのかを分析した，画期的な実証研究である． －北居 明（甲南大学経営学部教授）

日本のソブリンリスクの本質に迫る実践的な運用戦略の書。歴史的・理論的に検証した上、将来的なシナリオ毎のデフォルトの発生確率を明らかにし、投資戦略にどう反映すべきかを示す。 【主な内容】 第1章　ソブリンリスクの論点整理 第2章　未曾有の領域に入ったJGB運用の世界 第3章　日本のソブリンリスクについて考える 第4章　日本のソブリンリスクの将来 第5章　信用リスクと投資運用戦略【基本編】 第6章　信用リスクと投資運用戦略【応用編】

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

タカハシ先生に聞いてみよう！　・デフレと円高はなぜ良くないの？　・借金が９７３兆円もあって、日本は大丈夫なの？　・年金は積立方式にすればいいんじゃないの？　・再分配政策がうまくいけば、経済成長しなくてもいいのでは？　・スウェーデンみたいに、消費税を年金の財源にすればいい？　・法人税ゼロは大企業優遇じゃないの？　・地方分権って、いったいどういう意味があるの？【光文社新書】

ロバート・デ・ニーロにパンツを穿かせた男は パンツでも人付き合いでも人を心地よくする天才だった！ PRESIDENT On-line、Yahoo! ニュース、 flier(フライヤー)、ライフハッカー、 グノシー、@niftyニュース、NEWS PICKS、gooニュース、ニュースサイト・セロン など、メディアで多数紹介されている話題作 ムレない、ベタつかない、しめつけない。 その独特の穿き心地で、俳優のロバート・デ・ニーロや歌手のビリー・ジョエル、 世界的シェフのNOBU(松久信幸)など、国内外に多くのファンを持つ「包帯パンツ」。 紹介に次ぐ紹介で、誰も知らない高価格帯のパンツを、年間１０万枚も売り上げる 人気商品にした著者が大事にしている30の教訓をエピソードとともに紹介！ 各界の著名人が絶賛！ 失敗から学ぶ生き方をしてきたのが僕であり、野木さん。その経験は何にも代えがたい。 松久信幸(NOBU)さん・「NOBU」「MATSUHISA」オーナーシェフ 日本の技術を伝える伝道師。 重松理さん・株式会社ユナイテッドアローズ 名誉会長 この男、不思議な魅力を持っています。要注意！ 水沼貴史さん・サッカー解説者 パンツを最強のコミュニケーションツールに変えてしまう野木さんは、よく知らないけどすごい人だ！ 小山薫堂さん・放送作家/脚本家 楽しく働くこと……、それは野木さんの人生そのもの! 義理人情を語る熱いオッサンの物語。 諸橋友良さん・ゼビオホールディングス株式会社 代表取締役社長 人とのつながりと縁を大切にする野木さんの周りには、いつもたくさんの人が！ 山本尚貴さん・レーシングドライバー 強い意志を持つが心優しいジェントルマン。気配りができて笑いもとれて人を惹きつける。 上田正樹さん・ミュージシャン 野木志郎の魅力は、腹の底からのパッションと充ちる愛嬌だ！ 堀木エリ子さん・和紙作家 会う度に新しい扉を開けて見せてくれ、人を心地よくする天才。誰もが野木依存症になる。 安野ともこさん・スタイリスト 発想から言葉へ 言葉から行動へ 行動から形に具現化する情熱がハンパない！ 百瀬俊介さん・元プロサッカー選手/コネクト株式会社 代表取締役会 この本には「人」に愛される、魅力があり、信頼でき、 可愛げのある「人」になるためのノウハウが詰まっています。 少しでも皆さまのお役に立つのならば、こんなに嬉しいことはありません。 ■目次 １　ヒトとつながる ２　コトをひろげる

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

全国から地方の財閥・資産家をバランスよく選び出し、何代何十年もその地域の高額資産を誇り、地方経済で無視しえない家系を地域・事業に分けて紹介する。詳細な家系図・企業系統図付き。

高度経済成長を支え、高い技術力を賞賛された日本の中小企業。だが、近年は急激な人口減少や中国・アジアとの競争などで、苦しい状況にある。既存の企業は後継者不足に悩み、起業の件数も激減している。一九八六年に約八七万あった製造業事業所は、この三〇年のうちにほぼ半減した。こうした状況に突破口はあるのか――。現場主義を貫く経営学者が、豊富な事例を通して、課題と今後の展望を論じる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本経済における中小企業の果たす役割は大きいが、その平均的な姿や経営・財務の実態については、驚くほどわかっていない。各種の統計数字は出ているものの、これは一定規模以上の中小企業から集計した平均値をベースにしており、個々の中小企業の姿が見えてこないという難点があった。そうしたなか、本書では、中小企業信用リスク情報データベース(CRD)という新しいデータをもとに中小企業の実態を明らかにする。CRDは1997年に始まり、全国250の信用保証協会・金融機関がデータを提供し、全国の中小企業200万社以上の経営財務データが蓄積された、高精度かつ広範なデータベースである。本書では、このCRDを利用することで、日本の中小企業の経営と財務の実態をマクロ的に分析する。本書では、今まで見えてこなかった実態を初めて数量化・透明化している。その他、グローバル化、IT化のなかでのあるべき姿、中小企業金融、米国・EUとの比較、および政策的な見直しまでを提言する。 【主な内容】 序　章　問題意識と本書の構成 第1章　CRDからみた中小企業の姿 第2章　CRDからみた中小企業の収益状況 第3章　CRDからみた中小企業の財務状況 第4章　CRDからみた中小企業の経営財務動向 第5章　中小企業金融のあり方をめぐって 第6章　欧米主要国の中小企業政策 第7章　ベンチャーファイナンスをめぐって 第8章　中小企業活性化のための政策提案

「高額所得者公示制度」が発表された1948年から、現在に至るまで、その時代時代に、どのような億万長者がいたのかを俯瞰する。

欧米に遅れながらも。コロナ禍を機に大きく動いた日本企業のＤＸ。ここ数年、声高にＤＸの重要性が叫ばれ、様々なデジタルツールが導入され、現在も運用されている。 しかし、ＤＸ、デジタルトランスフォーメーションは実現しているだろうか？　ツールを導入したはいいが使えていない、使ってはいるが以前より業務が煩雑になったなど、具体的な成果が上げられていないケースは多く、「ＤＸの７割は失敗」という見方まである。 失敗するＤＸの問題点はいくつもあるが、中でも「社員がツールを使いこなせない、理解していない」「複数のツールが併用され、連携が取れていない」この２つの問題を抱える企業は多い。 この問題点を解決し、真のＤＸを可能にするものとして最も注目されているのがＤＡＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ　Ａｄａｐｔｉｏｎ　Ｐｌａｔｆｏｒｍ）である。複数のデジタルツールにまたがる業務フローを最適化するとともに、効率良い使用方法ガイダンスするこのプラットフォームは、欧米ではすでに数多くの企業に採用され、大きな成果を上げている。 本書では、ＤＡＰの代表格「ＷａｌｋＭｅ」を日本で展開するＷａｌｋＭｅ株式会社代表が、ＤＡＰの概念から導入、展開までを事例を交えながら解説する。今後日本を席巻するＤＡＰ戦略を知るための最良の１冊。

かつて世界一の強さを誇った日本の製造業。 しかし、その代表格である電機産業に、もはやその面影はない。 なぜ日本の製造業はこんなにも衰退してしまったのか。 その原因を、父親がシャープの元副社長を務め、自身はＴＤＫで記録メディア事業に従事し、日本とアメリカで勤務して業界の最盛期と凋落期を現場で見てきた著者が、世代と立場の違う親子の視点を絡めながら体験的に解き明かす電機産業版「失敗の本質」。 ひとつの事業の終焉を看取る過程で２度のリストラに遭い、日本とアメリカの企業を知る著者が、自らの反省もふまえて、日本企業への改革の提言も行なう。 この過ちは日本のどこの会社・組織でも起こり得る！ ビジネスパーソン必読の書。 【主な内容】 第一章　誤認の罪　「デジタル化の本質」を見誤った日本の電機産業 第二章　慢心の罪　成功体験から抜け出せず、先行者の油断から後発の猛追を許す 第三章　困窮の罪　円高対応とインターネット・グローバリズムへの乗り遅れ、間違った“選択と集中”による悪循環 第四章　半端の罪　日本型経営の問題点――経営者、正規・非正規、ダイバーシティ、賃上げ、エンゲージメント――はなぜ改善できなかったのか 第五章　欠落の罪　人と組織を動かすビジョンを掲げられない経営者 第六章　提言　ダイバーシティと経営者の質の向上のためには

再生可能エネルギーの大規模導入、電力自由化など、欧米を中心とする世界では電力をめぐる大きな変革・革新が続いています。日本も10年近い遅れながら、再生可能エネルギーの普及、電力自由化が進展しつつあります。 　このなかで地味ながら非常に重要なのが、電力ネットワークの整備、改革です。再エネの大規模開発、老朽化設備の更新、分散型システムの構築、ICT等の技術革新への対応などを背景に、遅れていた日本でも電力ネットワーク・送配電網の革新に向けた取り組みが始まっています。しかし、電力ネットワークの運用・整備に係るルールは、旧来の電力システムに最適化されており、新たな時代に対応した変革が動き出すまで、大きな時間がかかりました。 　本書では、電力ネットワークの変革・革新に関わる「事件」を追いながら、その意義と課題、そして現在進行で激変しつつある日本の電力ネットワークの将来のあるべき姿を解説しています。

日本人よ、変化を恐れるな！ 少子高齢化、財政赤字、デフレ……。日本経済の現状からみえるのは、このままでは行き詰まる姿です。しかし、こうした経済課題からは一方で、自立と競争を重視して企業活力を高めるとともに、社会保障も充実させる経済の枠組みをつくる余地がいかに大きいかがみえてきます。 国、企業、個人ともにグローバルな目線を持ち、国民意識を変化させることができれば、世界でも抜きん出た資金力・技術力・地域力を活性化さることができるようになり、経済活力の回復が始まる。 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしてお馴染みのエコノミストが提言する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

福島原発事故による放射能汚染に対して、これまでにない規模で農作物の”風評被害”が広がった。しかし、動揺と諦めのなかでも、農家たちの再生への試みはすでに始まっていた。10件の農家、販売者ルポを通して見えてきた、報道には表れない本音と被害の真実。そして、危機に対して何をすべきなのか、農家の「安心・安全」を守る提案も収録。東海村JCO臨界事故経験からも覚悟していた茨城県イチゴ農家、海外からの風評被害を受ける京都の茶農家など、それぞれが語る、今自分たちにできる取り組みの数々を紹介する。

農業村によって安楽死への道を強いられる日本の農業。農業就業者や農家戸数が大幅に減少するのに、なぜか増え続ける農協の組合員数。また、「日本の農業は競争力のない弱者」といった、“作られた”常識は、歪んだ農政を正当化し、食料安全保障についての不安をあおり、ＴＰＰ反対の論拠とされてきた。日本はこのくびきから放たれてこそ真の農業立国となり得るのだ！

税金はややこしくてわからない。いや、ちょっと待て。わからないで済まされるのだろうか。税務署がどこにあるかさえ知らない日本の納税者。その無関心と無理解につけ込んだ「お上まかせの税制」が、今日の財政危機と格差社会を生んだともいえるのだ。国民の大多数を占めるサラリーマンが、いかに税にたいして関心を持てなくされているか。その現状や背景を伝える。

“もういいや”の言葉に象徴される無力感と相次ぐ金融不祥事に象徴される「規律」の喪失。物質的「豊かさ」を実現し、ほんとうに買いたいものがなくなったとき、私たち日本人は、これまでどおり「よき社会」を維持していくことができるのだろうか。日本的経営の再評価、悪しきアメリカニズムとの訣別を柱に、「飽食」の時代にふさわしい「足るを知る経済学」のあり方を問う。「経済学とは社会哲学である」を信条としてきた、飯田経済学の集大成。

電子版は本文中の写真を多数カラー写真に差し替えて掲載 公共交通の最後の砦・バス。しかし現在、あちこちで減便や路線の廃止、さらには会社の清算が相次いでいる。なぜこのようなことになってしまったのか。本書は日本におけるバスの誕生に始まり、戦後のモータリゼーションとその対抗策として生まれた様々なサービスを解説する。さらに既存バス会社の保護から規制緩和へという流れと、新たに生まれた独創的なバス会社も紹介。日本のバス事業の課題と将来を展望する。 □■□目次□■□ はじめに 第１章　現在のバス業界の問題 １　危機に立つバス事業の現状 ２　コロナと２０２４年問題で運転士不足に ３　全国的にバスが減便 コラム　バスの運転免許 第２章　高度経済成長期までのバス事業史 １　バスの誕生 ２　戦後のバス事業規制 ３　道路運送法の制定 コラム　戦後復興とトロリーバスの普及 コラム　バス事業の種類　法律・制度 コラム　ボンネットバスからリアエンジンバスへ 第３章　モータリゼーションの進行――昭和40年代 １　モータリゼーションとは ２　公共交通側の問題 ３　バス事業の動向 コラム　バス事業の種類　実際 コラム　バスの乗り方 第４章　オイルショック後のバス事業――昭和50年代 １　昭和50年代の取り組み――バス事業の転換点 ２　大都市近郊地域の路線バス 第５章　都市バス路線の１９８０年と現在の比較 １　市内線未分化――第１段階・横手市／今治市 ２　市内線の拡充――第２段階・唐津市 ３　市内線の面的な拡大――第３段階・岐阜市 ４　大都市におけるネットワーク――第４段階・岡山市 第６章　昭和60年代～平成初期――規制緩和以前 １　都市バス整備の新制度 ２　公営バスの民営化 ３　コミュニティバス ４　今日的な政策課題――バリアフリー政策 ５　環境政策の進展 第７章　新自由主義的交通政策と規制緩和 １　規制緩和の考え方 ２　規制制度の変化 ３　規制緩和による高速バスの新規参入 ４　ツアーバス形態による参入 ５　都市路線への新規参入 ６　住民主体の路線バス ７　都市内バスの再編とＢＲＴ コラム　バスの大きさ 第８章　経営破綻と再建 １　産業再生機構による再建 ２　企業再生支援機構による再建 ３　企業再生支援機構・地域経済活性化支援機構による再建 第９章　これからのバス １　競争から協調へ ２　ＭａａＳを構成する新技術 ３　自動運転バスの開発 ４　さまざまな自動運転バス 終章　路線バスは社会的ベーシックサービスである

財界人はいつから理念を失ったのか!?三井、住友、三菱――財閥は消えゆくのか!?国際人として通用する教養を持ち、一企業･日本を越えたスケールの発想をする財界のリーダーがいた。一方で、政治献金を再開し、政界との腐れ縁を復活させようとする財界首脳陣。彼らの違いは、一体どこにあるのか。｢形の崩れなかった財界人｣たちの実像を追い、財界のあるべき姿を問う!

日本各地で歴史を刻む老舗企業を徹底取材。伝統を守るだけでなく、「変化を恐れない」ことが老舗の条件といえる。いくたびの不況や危機に見舞われながら、荒波を乗り越えてきた強さの秘密を探る。全国の朝日新聞地域版好評連載「百年企業」の書籍化。

★著者は、創業３３３年の「西陣織」の老舗１２代目経営者。西陣織で海外マーケット、ラグジュアリーブランド市場をいち早く開拓した元ミュージシャンという異色の経歴。 ★京都で１２００年続く伝統産業に新風を吹き込む注目の若手経営者の初の著書。 ★美や美意識が、なぜ今経営に必要なのか？ この３０年間でマーケットが１０分の１に縮小してしまった西陣織。そんな衰退業界にあって、現代人の生活スタイルにも溶け込む伝統文化の変革に成功した細尾氏。 きっかけは、細尾の帯を見た建築家ピーター・マリノ氏から店舗の壁紙制作の依頼があったこと。伝統的に西陣織の布幅は３２センチだが依頼されたのはもっと幅広の布。そこで職人たちと１年をかけて織機を開発し、１５０センチ幅の布を作ることに成功。その布が世界１００都市でディオールをはじめ、シャネル、エルメス、カルティエなどの店舗で使われている。 また、デビッド・リンチをはじめ多くの一流アーティストたちとのコラボやＭＩＴメディアラボ・ディレクターズフェロー、東大大学院との共同研究など伝統産業の枠をはみ出して活動の幅を広げている。ハーバードのケーススタディーとしても取り上げられるなど世界から注目されている若手経営者の仕事論・経営論。 新しい価値観が求められる時代に、本来、一人ひとりが持っている「美しいものをつくり出したい」という欲求や欲望、そこに回帰することが創造や革新の原動力になるというのが根底に流れるメッセージ。

「アベノミクス第2幕」で、日本の不動産はこれからすごいことになる!　不動産マーケットの最前線で、予測を的中させ続けるトップアナリストが、今始まっている経済の大変動と、新時代の不動産投資戦略をお伝えする!　日本の不動産マーケットの急浮上は、確実なものになろうとしている。今、まさに日本の不動産に目を向ける時である。日本の不動産の未来は明るい!

生産と消費の間にあって、企業努力と労働者の犠牲の上に成り立っていた「安くて早くて確実な、安心の物流」は終わりつつある。３Ｋ職種といわれる業界で始まった働き方改革「物流の2024年問題」は、低賃金を残業でまかなってきたドライバーや人手不足に悩む企業など流通業界ばかりか消費者にも衝撃をもたらした。しかしＡＩによる効率化、危険な作業やきつい重労働を軽減するロボット化なども飛躍的に進歩している。戦後の発展史からボトルネックの正体、そしてこれから起こるブレークスルーまで、物流の来し方行く末を見通す一冊。

日本の為替、金融、財政のマクロ経済政策全般を俯瞰し、独自のデータ分析で徹底的にその問題点を解明する。円安誘導による景気浮揚、財政ファイナンスである異次元緩和、政府の責任感の欠如で先送りされる財政再建、最終的にその帳尻合わせを強いられるのは国民だ。現実を直視せずして日本のマクロ経済政策の正常化は望めない。

世界規模での市場拡大が見込まれる水ビジネスの全貌と、日本企業の取り組み、海外企業の動向などを概略する。関連文献も詳しく紹介。企業戦略、国家戦略を考えるのに便利な一冊。

お笑い芸人、そしてＩＴ企業の役員として大活躍中の、厚切りジェイソン。 Twitterに寄せられた数々の悩みに、真摯に答えた内容が話題を呼び、フォロワー数は瞬く間に、なんと、23万人を突破！ 人々をひきつけるSNS上の彼の言葉を抜粋し、さらにその解説をまとめた、厚切りジェイソン初の書籍です。 「なぜ勉強する必要があるの？」「努力は必ず報われるの？」「正直に生きてきたけど、ずるがしこさも必要？」など、日常の様々な疑問に対し、一刀両断で、厚切りジェイソンが回答。 日本人には、まさに目から鱗が落ちるポジティブな生き方や考え方に、明日へのヒントがもらえるはず！ 第1章　仕事・学業 編：『正直に生きてきたけど、ずるがしこさも必要？』/『やりがいのない仕事から転職すべき？』/『なぜ勉強する必要がある？』など… 第2章　人間関係 編：『人とすぐに仲良くなれない』/『「どっちでもいい」ってあり？』/『生意気な後輩との付き合い方』/『上司が悲観的すぎる』など… 第3章　社会 編：『特技がない』/『会話が苦手だから人と話さない職業に就きたい』/『学生のうちにすべきこととは？』/『他人を信じられない』など… 第4章　夢 編：『夢を追って失敗したらと思うと怖くなる』/『安定した生活より、夢を追うほうが魅力的と思うことは正しい？』など… 第5章　哲学 編：『すべてのことから逃げたいし、つらい。何をするべき？』/『努力を継続させるために必要なことは？』/など… 第6章　人気ツイート集：『楽しくなければ、やるのがどんどん面倒くさくなる』/『人の目を気にしすぎ』/『一度きりの人生、ムダにしない』など…

世界は大転換を迫られている。2050年には世界経済の半分をアジアが占めると言われており、食糧、資源、住居、情報がアジアに集中するだろう。そこで日本が直面するのは少子高齢化、生産年齢人口急減の問題である。この問題をいかに解決すべきか？　日本を蝕む元凶としての“老害”を追及し、イノベーションを阻む組織の“縦割り主義”に切り込み、いまだ社会を支配する村落共同体的メンタリティを問い直す。そして「ロボット大国」への道を提言する。逆転の発想で日本は再び生産性世界一の「日の昇る国」になる！　【目次より】●序章 日本は大転換せざるを得ない　●第1章 老人は支配、権力の座から降りよ　●第2章 老後の仕事は山ほどある　●第3章 ポジティブ・リストが日本をダメにする　●第4章 縦割り社会をぶっ壊せ　●第5章 ぬるま湯から出て異文化をくぐれ　●第6章 教育の力こそ日本の光　●第7章 人口減少はロボットで補え　●第8章「ロボット大国」日本へ

◎西田亮介×安田洋祐 　異能の社会学者と正統派の経済学者が日本の未来を考えてみた 経済は期待できない、政治も信用できない、 資源がない日本では何より大切なはずの教育もイマイチ。 バブルという過去の成功体験にすがったまま、気づけば半世紀近く。 日本に対する閉塞感、不安感を抱えている人も多いかもしれません。 その「日本、本当に大丈夫?」に、2人の学者が答えます。 東京工業大学特任教授／日本大学教授の西田亮介先生と、 大阪大学教授でコンサルティング会社の共同経営者でもある安田洋祐先生です。 ◎日本の社会課題を社会学と経済学を使って解き明かす 本書で扱っているテーマは大きく次の3つです。 ・経済における人と組織の生産性 ・政治におけるカネと票のメカニズム ・教育におけるさまざまな格差 一見、自分とは無関係の大きな社会課題ですが、 リモートワークの定着度や物価高、自民党のパーティ券事件、中学受験など、 ニュースでよく聞く身近な話題と深くつながっています。 社会学者の西田先生がさまざまな問題を炙り出して具体化し、 経済学者の安田先生が、経済理論を応用しながら答えを探していきます。 ◎読むと社会の解像度がアップする 物価は上がるのに給料は上がらない。 政治家ばっかりいい思いをしている。 子どもの教育費を払えるかどうかわからない。 など、自分の力でどうにもできないことに対し、人は不安を感じる生き物。 でも、本書を読めば現実社会の解像度があがり、不安が希望に変わります。 ◎社会学、経済学を含む「社会科学」の入門書としても最適 最終章では、社会学と経済学、2つの学問の成り立ちや特徴、 2つの学問が属する「社会科学」というジャンルについても解説。 中高生の大学選び、学部選びにも役立つ1冊です。

私たちが暮らす日本。 皆さんは、日本のことをどこまでご存じですか? 日本を小さな島国と思っていませんか? 日本の税金は高いのでしょうか? 安いのでしょうか? 年金破綻はあり得るのでしょうか? 知っているようで知らないことがたくさんあります。 数字を使って見ることで“ありのままの日本”を浮かび上がらせ、 どうすれば日本の未来が明るいものになるのか、日本が目指すべきはどこなのかを考えると同時に、 情報を集める方法、数字を使って物事の真相を見極める力まで養える1冊です。 僕の趣味は、旅と読書です。 これまでに70以上の国、1200を超える都市を訪れ、自分の足で歩いて得た1つの結論があります。 それは、「日本ほど素晴らしい国ない」という確信です。 「この素晴らしい日本の未来を明るいものにしたい」 この本には、そういう思いを込めています。 僕が常々思っていることは、「人間は次の世代のために生きている」ということ。 団塊世代の僕がこれからを担う若い世代にできること。 それは少しでも未来が明るい方向に進むように、情報を発信しつづけること。 ぜひ、日本の未来を明るいものにするため、日本の未来について一緒に考えてみませんか?

■ 本書は、ものづくり経営のロングセラー『日本のものづくり哲学』の増補改訂版です。 「ものづくり現場」から発想する戦略論とは何か、なぜ今の日本に必要なのか、どうしたら展開できるか、をまとめました。 ■ 著者は、約40年にわたって日本の自動車産業を分析してきた現場主義の経営学者です。 ■ 中国企業との競争の考え方、ゴーン改革の評価、提言の検証など、刊行後の動向を踏まえた解題を各章に掲載。 ■ ものづくり企業のビジネスパーソンのみならず、政策立案に携わる官僚、成長戦略をアドバイスするコンサルタントにとっても必読の書です。

このちっぽけな日本が、どうして世界ダントツのものづくり大国になった？そしてこれからどうなるのか？ 周回遅れ以上の情報化社会、夢を語るのが不得意な若手技術者。将来の日本が再び世界をリードするために目指すべき社会システムとは。 ＜著者紹介＞ 浅川　基男（あさかわ　もとお） 1943年９月　東京生まれ1962年３月　都立小石川高校卒業1968年３月　早稲田大学理工学研究科機械工学専攻修了1968年４月　住友金属工業株式会社入社1980年５月　工学博士1981年５月　大河内記念技術賞1996年４月　早稲田大学理工学部機械工学科教授2000年４月　慶應義塾大学機械工学科非常勤講師2002年４月　米国リーハイ大学・独アーヘン工科大学訪問研究員2003年５月　日本塑性加工学会　フェロー2004年５月　日本機械学会　フェロー2014年３月　早稲田大学退職、名誉教授著書：基礎機械材料（コロナ社）ほか

工作機械は「機械を作る機械」であるため、「マザーマシン」と呼ばれる。私たちが日常で使うスマホといったものだけでなく、航空機など、あらゆる人工物を作るのに欠かせない。そのため、日本やドイツのように、強いものづくりの背後には必ずといってよいほど強い工作機械産業が存在する。そしてこの四半世紀、日本の工作機械産業は世界最強であり続けた。表舞台にはめったに登場しない「世界最強の裏方産業」50年の革新史を描く。

日本経済の裏側では、目に見えない闇の人脈金脈が蠢いている。闇の権力者たちは儲け話を決して見逃さない。うまい儲け話が転がっていなければ、無理にでも話をつくり、富を根こそぎ奪い去る。時として事件が表面化するたびに世間は驚愕するが、全貌が明らかになることはない。闇の権力とはいかなるものか。”欲望の相関図”から浮き彫りにする！

ベンチャー界では評価額が10億ドル以上の未公開企業を、幻の生き物である一角獣になぞらえて「ユニコーン企業」と呼ぶ。日本のユニコーン企業数は2018年6月時点で2社。上場したメルカリを除くと、プリファード・ネットワークス1社だけ。一方、世界のユニコーン企業数を見渡すと、米国が116社、中国71社とその差は圧倒的だ。米国では大型機関投資家が直接リスクマネーを供給しており、ＶＣ投資額は7兆円と日本の約50倍。日本のベンチャー市場の絶対額はまだまだ小さい。しかし、官製ファンドなどにより、ベンチャー市場にリスクマネーが流入。近年は、大企業もベンチャー投資に意欲を見せ、市場拡大に拍車をかける。活気あるベンチャー30社を紹介し、将来のユニコーンを探し出したい。 本誌は『週刊東洋経済』2018年7月14日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

日本人の「家族の絆」の実態を調査し続ける岩村暢子氏。耕さず農薬も肥料も使わない農業で強い米を作った岩澤信夫氏｡植林活動で海を変え､震災も淡々と受け止める牡蠣（かき）養殖家畠山重篤氏｡日本になかった合理的な間伐を普及する鋸谷（おがや）茂氏｡ごくふつうの日常を研究する人､リアルな「モノ」に携わる人と解剖学者が､本当に大事な問題を論じ合う。「日常から消えた『現実』」「不耕起栽培で肥料危機に勝つ」「ダムは造ったふりでいい」「人工林を救う管理法」……地に足をつけて考える一冊。（目次より）◎震災後、家族の絆は回復したか　◎「ミーフェチ世代」の登場　◎冬期湛水で無農薬・無肥料を実現　◎現代の田んぼでは耕すことに意味はない　◎海は生きていた　◎気仙沼ユートピア計画　◎日本の森林は外材輸入で守られている　◎林業は採算が合う

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

今や日本だけではなく、欧米諸国でも注目を集めている禅！　 Appleの創始者、故スティーブ・ジョブズ氏も曹洞宗の禅僧、乙川弘文氏を、終生、師と崇めていたことが知られています。 もちろん、日本においても鎌倉時代に本格的な禅の教えが伝わると、支配層＝武士たちにあつく信仰され、以後、禅の精神は現代まで脈々と受け継がれてきました。 そんな禅の精神を、私たちの生活やビジネスシーンで生かすために、禅にはまった日本の偉人たち（時の執権、戦国武将、剣豪など）をクローズアップ。 彼らと禅のエピソードを通じて紹介していきます。 加えて、名僧たちが放った禅の言葉を通して、禅的発想を理解し、人生を成功へ導くヒントを探っていきます。 ※デジタル版は、紙の書籍とは内容が一部異なり、表紙画像や目次に掲載している記事、画像、広告、付録が含まれない場合があります。また、本誌掲載の情報は、原則として奥付に表記している発行時のものです。

ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！ 消費税、憲法改正、TPP農業問題……、 ニュースをインテリジェンスで捉える。 ──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。 時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、 ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より） ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。 消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を 日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。 ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。 【目次】 《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一　～「日本病」克服の唯一のカギとは？～ ■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない ■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい ■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある ■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？ ■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！ ■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい ■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由 ■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？ ■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道 ■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費 ■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産 ■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ ■13：「日本版一国二制度」の始まり ■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた ■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？ ■16：これが本物の「官僚改革」だ ■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉 ■18：福島第一原発事故の本当の原因 ■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？ ■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方 《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一　～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～

ビジネスマンならこのレベルの知識を持ちなさい! ビジネスリーダーとしても思想家としても名高い大前氏の名著『日本の論点』最新版、ここに登場! 「オリンピックバブル」「給与格差」「集団的自衛権」ほか、プレジデント誌の連載から反響の大きかった稿を加筆修正。 この1冊を読んで、今の日本について考えよう。 【著者紹介】 大前研一(おおまえけんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在BBT大学学長、(株)ブレーク・スクール代表取締役、ボンド大学経営学部教授。 【目次より抜粋】 ◆オリンピックバブルに騙されてはいけない ◆日本の部長の給料はなぜ、世界最低レベルなのか ◆「アマゾン」の一人勝ちはなぜ起こるのか ◆どこまでも続く「ソニーの一人負け」 ◆フランス人COO誕生へ!武田薬品工業は成功するか ◆ゴーン退任こそ日産飛躍のベストシナリオ ◆長期衰退を止めるには移民政策しかない ◆スマホで五億円稼ぐ「情報の取り方」 ◆エネルギー危機を救う我が私案 ◆シェールガス革命で浮かぶ会社、沈む会社 ◆シェールガスの対日輸出解禁でガス価格は下がるのか ◆シリア戦も不可避!?「集団的自衛権」容認の危うさ ◆集団的自衛権、安倍流「普通の国」とは、どんな国か ◆世界から尊敬されるドイツ、警戒される日本 ◆お金をムダにしない「ドイツ連邦制」の仕組み ◆就職に困らないドイツの「一〇歳のハローワーク」 ◆台湾の経済は、中国よりも圧倒的に強い ◆バブル崩壊前夜の中国とどう付き合うか ◆サムスン電子と心中か?韓国経済の暗雲 ◆自民党の属人的、密約ベース外交のツケ ◆安倍首相の靖国参拝、知られざる波紋 ◆アメリカが警戒、“失言政治家”の危ない勘違い ◆韓国、中国が狙う、北朝鮮の植民地化とロシアが狙う労働力

テーマは「知性」の復権だ！ 累計25万部の大人気シリーズ、待望の第4弾！ 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『「0から1」の発想術』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『君は憲法第8章を読んだか』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次より】 ◆sideA　知性の復権が日本を救う ○セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか？ ○巨大ビジネス創出！わが新・経済理論「アイドルエコノミー」 ○直伝！「アイドルエコノミー」実践法 ○日本を大好きになる外国人旅行者が日本経済を底上げする ○ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が“周回遅れ”の実態　／ほか ◆sideB　衆愚政治を招くポピュリズム ○世界を席巻するポピュリスト旋風は、どこまで広がるのか？ ○ドナルド・トランプの過激発言はなぜ米国民に受けたのか？ ○「世界一」だけをつくるイタリアの地域創生法 ○中国バブル崩壊から「世界大恐慌」へ飛び火する可能性 ○パナマ文書は氷山の一角、今後も続く税逃れの手口　／ほか

累計19万部の超人気「日本の論点」シリーズが今年も発売! 著者は、世界NO.1戦略コンサルティングファームのマッキンゼーで、日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し 2005年には「Thinkers50」でアジア人として唯一、トップに名を連ねている大前研一氏。 大前氏は、毎朝4時に起きて世界中のニュースを視聴するだけでなく、世界、日本の政治経済のVIPと直接対話し 常に思考と分析を繰り返している。この本は大前氏の日々の鍛錬の集約でもある。 　今年のテーマは、世界に通用する「論理力」をどのようにしてつけるか。大前氏の思考にわずか「3時間」で 近づけるだけでなく、TOEICだけでは身につかない世界レベルの「思考法」が、確実に得られる1冊。 【著者紹介】 大前研一 (おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新国富論』(小学館)ほか多数。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。 この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【内容紹介】 【新型コロナウイルスで大激変する世界！ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！ 」が今年の「日本の論点」の全体テーマとなります。 2020年世界を襲った新型コロナウイルスは、各国の政治・経済・社会に甚大な被害を与えました。最も打撃を受けたアメリカは大統領選挙に見られるように分裂の度合いを深め、その間隙を縫って中国がますます世界に影響力を行使しようとしています。日本でも7年8カ月という歴代最長を誇った安倍政権が幕を閉じ、菅新政権が発足しました。 このような状況下で、「日本にとって最大の問題は、21世紀に脱皮できていないことだ」と大前研一氏は言います。 DXの進展により、様々な仕事がAIやロボットに取って代わられ、テレワークが常態化して「ジョブ型雇用」が一般化した現在、日本の企業もビジネスパーソンも、「アフター・コロナ」「ウィズ・コロナ」に対応できるよう、自らを「トランスフォーム（昇格・脱皮）」していかなければなりません。 本書はその道筋を大前氏が具体的に述べていきます。 大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 大前研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 【目次抜粋】 巻頭言 DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に、生き残るスキルを磨け！ ［日本編］ Strategy01　20世紀型の経済政策では、新型コロナ危機に対処できない Strategy02　オリンピックと甲子園は大ナタをふるった改革を実行せよ　ほか ［世界編］ Strategy01　「トランプ・マジック」の崩壊によって引かれる株価暴落のトリガー Strategy02　人種差別や抗議運動への対応で見えた「トランプ再選」の赤信号 Strategy03　トランプから飛び出した「日米安保見直し」発言の真意　ほか

【内容紹介】_ 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。_ 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【目次抜粋】_ 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか_ ［日本編］_ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか_ Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン_ Strategy 03 国の借金を容認する【内容紹介】 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。大前氏は、欧州、米国等で進行するポピュリズムの動きをしっかりと見据えて、全世界が直面する課題を指摘しながらも、政治・経済・文化のあらゆる角度から、それらの解決策を提示します。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか ［日本編］ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン Strategy 03 国の借金を容認する、嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか ［世界編］ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界 Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか ［特別編］ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心 Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか_ ［世界編］_ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？_ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界_ Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか_ ［特別編］_ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心_ Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか

【内容紹介】 「トランプ復権！」「GDP世界第4位転落！」 選挙で誰も争点に挙げない日本の真の病巣がこの1冊でわかる！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 混迷の時代を生き抜くヒント！ 「年末の定番書籍」としてご好評いただいている大前研一氏の『日本の論点』シリーズはおかげさまで累計部数40万部を突破。日本が世界に誇る知性の一人である大前氏が鋭い視線で、現在の日本と世界の問題を分析し、ソリューションを提示します。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します（今年の動画テーマは観光立国）。 【著者紹介】 ［著］大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書に『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『企業参謀――戦略的思考とはなにか』『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（ともにプレジデント社）など多数ある。 【目次抜粋】 【Part1：日本編】 巻頭言　やり方次第で自動車産業を上回る規模へ。観光産業こそが日本経済の起爆剤となる Theme01　少数与党の石破首相は「名宰相」として歴史に名を残せるか？ Theme02　日経平均株価の最高値更新は「失われた30年」の終わりを意味するのか？ Theme03　日本衰退の象徴であるGDP世界第４位転落からの回復は可能か？ Theme04　繰り返される「政治とカネ」問題に終止符を打つために、何を行うべきか？ Theme05　9人の自民党総裁選立候補者が誰一人、政策に上げなかった日本の統治機構の問題とは？ Theme06　候補者乱立でフィーバーした都知事選の裏で深刻化する都政の真の問題点とは？ Theme07　人口増加以外の方法で、地方を活性化できる「逆転の発想」とは何か？ Theme08　「令和の米騒動」の裏に隠れた日本の農業の問題とは？ Theme09　福島第一原発の処理水放出で見落とされていた「科学的視点」とは？ Theme10　国民皆保険制度の破綻を防ぐために、現行の医療制度にどのようなメスを入れるべきか？ Theme11　日本の電機メーカーの雄、東芝を上場廃止に追い込んだ元凶とは？ Theme12　ヨドバシカメラの西武池袋出店から読み取れるのは百貨店ビジネスの凋落か？ Theme13　プログランミングは時代遅れ？　生成AIで求められる人材像はどのように変わったのか？ Theme14　日本人の致命的な欠点である「プレゼン力の低さ」を克服することは可能か？ 【Part2：海外編】 巻頭言　空前の選挙イヤー2024を振り返る。台頭するポピュリストリーダーたち Theme01　世界的な右傾化トレンドにストップをかける方法はないのか？ Theme02　新たな地政学リスクの中、日本の外交姿勢は対米追従のままでよいのか？ Theme03　「トランプ圧勝」の大統領選。“ピンチヒッター、ハリス”はなぜ失速したか？ Theme04　イスラエルとパレスチナの「不毛な戦い」に終止符を打つ方法は残されていないのか？ Theme05　3年目に突入したロシアのウクライナ侵攻は、プーチンの勝利で終るのか？ Theme06　反日教育が行われる中国で起こった「ヘイトクライム」を防ぐ方法はあるのか？ Theme07　「台湾有事」が喧伝される中で行われた総統選挙が示す、台湾人の本音とは？ Theme08　半導体から地震対策まで、台湾の繫栄の方程式から何を学ぶべきか？ Theme09　14年ぶりの労働党政権誕生によって、イギリスは「EU再加盟」に向かうのか？ Theme10　グローバルサウスの盟主の道を突き進むインドに日本はどう向き合うべきか？ Theme11　生成AI各社がしのぎを削る国際競争において、日本企業は勝者になれるのか？ Theme12　EVブームが一段落した今、次世代の自動車メーカーの勝者となるのは？

【内容紹介】 【「超円安」「分断化する世界」を生き抜くリスキリング　アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。昨年のテーマ「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」を受けて、今年は「日本人一人ひとりがリスキリング（学び直し）をして、自身の価値を高めていく」ことの重要性を強く訴えます。 2022年はロシアによるウクライナ侵攻、安倍元首相の銃撃事件など、例年以上に激動の年でした。世界は強権国家と民主主義国家に二分され、むしろ強権国家が勢いを増しています。国内でも安倍元首相の国葬をめぐり世論が大きく割れ、銃撃事件によって発覚した自民党と旧統一教会の癒着問題で岸田政権の支持率は下落、経済再生の目途は立っていません。一時1ドル150円台まで急落した「円安」は「弱い日本」の象徴と言えます。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前研一 （Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（いずれも小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、『日本の論点』『世界の潮流』シリーズ（いずれもプレジデント社）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代はウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 【目次抜粋】 PART1〈日本編〉 巻頭言　「シニア層の消費活性化」「地方からの経済活性化」ポストアベノミクスの日本経済成長戦略 Strategy01　所属議員の約半数が接点。自民党と旧統一教会の長い蜜月関係 Strategy02　「アベノミクス」「外交的成果」故・安倍首相の功績を検証する Strategy03　岸田政権の「所得と分配」は「低欲望社会」からの脱却がポイント　ほか PART2〈海外編〉 巻頭言　アメリカ追従外交から脱却し、各国との等距離外交へシフトせよ Strategy01　先行きの見えないウクライナ情勢から学ぶべき教訓とは Strategy02　「EU至上主義」を貫いたメルケル首相の引退で、欧州の未来は？ Strategy03　中国による台湾統一は“香港方式”ですでに始まっている　ほかスペシャル対談　大前研一×柴山和久（ウエルスナビCEO） 起業成功の条件は「ブレないビジョン」と「試行錯誤」

【内容紹介】 【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】 「年末の定番書籍」として多くの方々に毎年ご好評いただいている大前研一氏の「日本の論点」が今年も登場。「なぜ日本では真面目に働いても給料が上昇しないのか」が今年の全体テーマとなります。 約2年間にわたり猛威を振るい、各国の政治経済に深刻な影響を与えた新型コロナウイルスは、ワクチン接種が進んだ結果、いまだ予断を許さないとはいえ、世界は新しい時代に移ろうとしています。 この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。 一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。 本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 [著]大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。 英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。 同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 はじめに PART1〈国内編〉 　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている 　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ 　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合 　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる 　Strategy04 「答えのない時代」の人材の育成には、「私塾」が必要だ 　Strategy05 新型コロナウイルスによる人口流出で日本の不動産価格はどうなるか 　Strategy06 日本のシステム開発が失敗ばかりを犯す根本原因とデジタル庁の課題 　Strategy07 令和の政治家が、田中角栄と中曽根康弘から学ぶべきもの 　Strategy08 デジタル民主主義の時代にふさわしい憲法改正論議を深めよ 　Strategy09 再否決された「大阪都構想」から浮かび上がる令和の地方自治の問題点 　Strategy10 未曽有の大事故から10年。現在も福島原発が抱える3大問題 　Strategy11 奴隷的な技能実習制度を改め、ドイツ式の移民政策へ移行せよ PART2〈海外編〉 　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え 　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化 　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ 　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ 　Strategy04 なぜテスラは時価総額でトヨタを超え、世界ナンバー1自動車メーカーになったか 　Strategy05 ブレグジットで「UK崩壊＆再没落」の道を選択したイギリスの末路 　Strategy06 中国“三人っ子政策”導入からも読み取れる習近平の遠大な野望とは 　Strategy07 中国最強企業アントグループが持つ金融事業の破壊力 　Strategy08 文在寅政権の掲げる反日路線は、いつ転回されるのか 　Strategy09 「イスラエルVSアラブ」だけでは読み取れない、中東の新しい地政学 　Strategy10 「危機感」「語学力」「理系重視」「スマホセントリック」イスラエルと台湾が持つ4つの強さ

【内容紹介】 これがChatGPTには予測できない未来の思考法だ！ マッキンゼー伝説のコンサルタントが贈る、 希望を持って生き抜くための27の提言！ 「年末の定番書籍」として定着している大前研一氏の『日本の論点』が今年も登場。紙面を大幅にリニューアルし、例年と同じページ数でトピックの数を増やしました。また、毎年ご好評いただいている読者限定の大前氏の動画視聴サービスも継続します。 　2023年は前年から続くロシアのウクライナ侵攻がついに解決をみなかったばかりか、イスラエルとイスラム武装組織ハマスとの武力衝突によって、国際情勢がさらに複雑化することとなりました。2024年は1月に台湾総統選挙、3月にロシア大統領選挙、そして11月にアメリカ大統領選挙が予定されており、国際政治が大きく動きだすと予想されています。 　一方、日本国内は、上がらない所得、円安や原油高による家計の圧迫などによって、岸田政権の支持率は下がり続け、2024年に解散総選挙の実施が予想されます。しかし、誰が首相になっても日本の課題は変わらず、山積する課題にどう立ち向かうかが問われています。 　本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 【目次抜粋】 Part1〈日本編〉 巻頭言　2024年、日本が目指すべきは真の「観光立国」だ 論点01　岸田首相をはじめ日本の政治家が誰も理解していない、日本凋落の根本原因 論点02　岸田政権が続く限り、日本人の給料は確実に下がり続ける3つの根本原因 論点03　植田日銀総裁が、黒田「異次元緩和」路線と決別するために行うべき新たな金融政策 論点04　岸田政権が「異次元の少子化対策」の前に取り組むべき、「ごく普通の少子化対策」 論点05　産業振興目的の「大学10兆円ファンド」が、税金の壮大な無駄遣いになる理由 論点06　いまや国民病である花粉症患者が増え続ける根本原因と、その裏に潜むさまざまな利権 論点07　「ソロ社会」「ソロ活市場」の出現に伴い、日本企業が直面するビジネス環境の大変化 論点08　「日本を変えたい」という政治的野心に燃えた稲盛和夫氏の知られざる生涯 論点09　ネット配信時代のNHKは、受信料からチャンネルごとの課金制に移行すべし 論点10　インボイス制度導入よりも、サラリーマンに不公平な税制度の改革が急務だ 論点11　日本のシニアが楽しい定年後を送るための秘訣と、そこに眠るビジネスチャンス 論点12　介護崩壊を放置する日本の末路と、残された2つの選択肢 論点13　10年前に予見できた、モバイル事業以外に楽天グループが抱える衰退理由 論点14　移動モビリティの規制緩和とルールづくりにおいて日本が欧州から学ぶベき理由 Part2〈海外編〉 巻頭言　混迷極める世界情勢。「異形の大国」ロシアとのつきあい方を改めて考える 論点01　最新AI「ChatGPT」を開発した天才経営者が目指すのは「悪の帝国」か 論点02　新・世界一の富豪ベルナール・アノーとイーロン・マスクの違い 論点03　ミサイル防衛よりも防空壕のほうが安全!?　日本の頼りない安全保障の実態 論点04　「日米同盟」＆「中国包囲網」は、勉強不足で時代遅れな外交戦略 論点05　米欧銀行連続破綻は、世界金融危機のトリガーとなるのか 論点06　インフレに苦しむイギリスのスナク政権に残された「EU再加盟」という選択肢 論点07　ウクライナ侵攻が長期化しても、プーチンの支持率が高い歴史的理由 論点08　「プーチン政権崩壊後」を見据えて始まっているロシア国内外の動き 論点09　不動産不況に苦しむ習近平政権はなぜ“日本いじめ”を始めたのか 論点10　外資系企業誘致よりも、日本人技術者を海外へ派遣せよ 論点11　グローバル化の時代にもかかわらず、日本人の英語力が一向に伸びない理由

「薄い」「甘い」といった日本産ワインの悪評をくつがえし世界屈指のコンクールで最高賞を連続受賞！【伝統ワイナリーの夢を継ぎ　革新を起こす父娘の挑戦】山梨の「甲州」が２０カ国・地域で愛されるまで。

日本は最高にクールであるにもかかわらず、なぜ日本の魅力を最大限に海外に向けて発信できていないのか。 在日15年以上で、内閣府公認クールジャパン・アンバサダーを務めるベンジャミン・ボアズ氏は、日本の視点（マイ・ジャパン）で見ていることにクールジャパン政策の問題があると指摘します。 そして、海外視点（ユア・ジャパン）に立ち、海外の外国人たちが持つ日本のイメージとは何かを知ることこそが必要不可欠であると提言。 マイ・ジャパンから脱却し、ユア・ジャパンから日本を見ることの重要性を、ビジネスやコミュニケーション戦略の具体例とともにわかりやすく解説。 本書を通じて、真のクールジャパンについて紐解いていきます。 読者に対して一緒にクールジャパン現象で世界を巻き込む方法を提案します。

八方塞がりの日本経済は絶望的なのか？ 英国のEU離脱、欧州への大量移民、崩壊寸前の中国経済、米国の過激な大統領候補、日本の戦争リスク……等々、世界はかつてないほど混沌としている。 そこで本書では数字や統計をもとに、「日本で本当は何が起きているのか」を徹底分析。 アベノミクスはとうとう限界に達したのか？　超高齢社会に突入する日本はこの先どうなるのか？ などについても、数字やデータを駆使し、説得力のある論理展開に定評のある経済学者がわかりやすく解説。

世界で最も競技人口が多いサッカー。華やかな大会の裏側には、裏方として働く人々のドラマがある。どのように電通がサッカー事業に進出したか、ワールドカップ招聘の舞台裏で何が起きていたのか、など、通常は日の当たることのない当事者ならではの裏話がふんだんに盛り込まれた回想録。広告関係者は言うまでもなく、一般のサッカーファンにも興味深いドキュメント。

アベノミクスによって日本企業を取り巻く経済環境は好転した。円安効果で輸出産業は息を吹き返し、株価は九〇〇〇円台から一万五〇〇〇円台にまで上昇。百貨店では高価格商品がよく売れるようになり、二〇二〇年の東京オリンピック招致が決定したことで、多くの国民に前向きな気持ちが芽生え始めた。だが、アベノミクスはまだ始まりにすぎない。為替の修正、国土を強靱化するための積極投資、日本の強みをさらに強化する成長戦略など、アベノミクスが手をゆるめることなく各政策を推進していけば、おそらく戦前戦後を通じて最大最長の景気拡大につながるだろう。懸念は中国の崩壊である。

国際競争力の低下と少子高齢化により、確実に経済が縮小していく日本。 それでも日本人は日本を大国と思い、これからもそうであると思い込んでいます。 しかし、数々の統計や国際ランキングは、今後、日本が大国としての地位を保つことはできないことを冷徹に示しています。 間違いなく、日本は小国になります。 「小国」という言葉を聞くと、ネガティブなイメージを持たれる方が多いかもしれません。 ですが、世界を見渡してください。 スウェーデン、フィンランド、ルクセンブルク、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド・・・決して大国とはいえなくても、豊かな社会を実現している国はたくさん存在します。 無理に大国であろうとするより、小国になることをポジティブに受け入れれば、日本も豊かな社会を築くことができるのです。 戦後最大の転換期を迎えた日本の新しい国家像を、気鋭の経済評論家が開陳します。 【目次】 第１章　日本は長期縮小フェーズに入った 第２章　戦後日本の本当の姿 第３章　小国が豊かになる方法 第４章　消費で経済を回す仕組み 第５章　コロナ危機は小国シフトを加速させる 第６章　小国として生きていくために

国家破産というと、国が滅亡するかのイメージがあるが、そうではない。企業と同様に、国の資金繰りがショートすることであって、日本経済全体が破綻することではない。特別会計という裏帳簿や国債借換などの偽装工作で問題を先延ばしするのではなく、なるべく早く「国家の破産宣言」をすることが、今の日本にとって最善の道だと主張する。

福島第一原発事故後の日本――今こそその資源ポテンシャルに本気で向き合う時。変化に富んだ自然環境がもたらす様々な再生可能エネルギー、世界に先駆けて開発が進む非在来型天然ガスのメタンハイドレート、日本の英知を駆使して開発が始まった宇宙エネルギー。そして「もったいない」という言葉に表される日本人の感性という無限無形の資源。世界一の資源ポテンシャルに光を当て、近未来にエネルギー大国になる必然性を徹底解説！

1ドル＝60円を恐れるな！　外国為替取引の第一線で25年の実績を誇る「カリスマFXディーラー」が痛恨の思いで予言する「ドル暴落・円暴騰」の調整局面とは？1995年から2004年まで、財務省が「ドル高・円安」を誘導するために外為市場に介入しつづけた結果、日本政府のドル資産はいまや1兆ドル（約90兆円）にまで膨れ上がった。その経済効果とは何か。著者は通算25年の実務経験をもとに、そこに群がった「円キャリートレード」が世界経済をバブル化させた仕組みを簡潔明瞭に解き明かす。その終着点こそ、2008年9月の「リーマン・ショック」だった。財務省のポジション・トークに騙されてはいけない。ドル／円相場の適正水準はすでに1ドル＝60円を割り込んでいる。現代版・世界大恐慌を恐れてはいけない。日本経済は世界で一番早く立ち直る。日銀総裁・故速水優氏の見識に学べ。「強い円」は世界と日本の利益なのだ！

日本の“おもてなしの心”で大成功! サリーを洗える全自動洗濯機(インド)、聖地メッカの方角指し示す腕時計(中東)……日本企業が世界の暮らしに合わせて開発した商品の数々。柔軟な発想と“おもてなしの心”で、新たな市場を切り開いた成功例を満載! 【もくじ】 生活家電 【インド】サリーを洗える全自動洗濯機――パナソニック 【ブラジル】ビールがすぐ冷える冷蔵庫――パナソニック 娯楽家電・精密機器 【インドネシア】イスラムの礼拝時間を知らせるテレビ――東芝 【インド】コンマを2桁ごとに表示する電卓――カシオ計算機 食品・飲料・調味料・酒類 【中国】強い火力の調理に適したカレールー――ハウス食品 【インドネシア】子どもの心とらえたカルピコ・ミニ――カルピス 【中国】フルーツ用マヨネーズ――キユーピー 【欧州】甘いしょうゆ「スクレソース」――キッコーマン 生活雑貨・化粧品・衣料 【中国】プーアル茶を世界一おいしくいれる南部鉄瓶――及源鋳造 【バングラデシュ】安全でおいしい雨水をためるタンク―天水研究所 玩具・乗り物・その他 【台湾】現地新幹線を製品化、プラレール快走――タカラトミー 【インド】若い女性向けスクーター――ヤマハ発動機

ありそうでなかった！　日本人が大好きな「世代論」の教科書！ 「団塊世代」から「さとり世代」まで、「全エッセンス」を日本で初めて１冊にまとめました！ 《「あなたの世代」がわかる！》 ●団塊世代＝60代（1947～51年生まれ） ●ポパイ・JJ世代＝50代半ば～60代前半（1952～60年生まれ） ●新人類世代＝50歳前後～半ば（1961～65年生まれ） ●バブル世代＝40代半ば～後半（1966～70年生まれ） ●団塊ジュニア世代＝30代前半～40代半ば（1971～82年生まれ） ●さとり世代＝20代前半～30代前半（1983～94年生まれ） 《「身近な人」が理解できる！》 ●団塊世代＝人数が多く競争意識が強い。｢封建性｣と｢革新性｣の２つが共存している。 ●ポパイ・JJ世代＝｢自分は自分、他人は他人｣という価値観。子どもや他者に理解力あり。 ●新人類世代＝幼少期に高度成長。「楽しいこと」が最上の価値。自由で軽やか。上下関係が希薄。 ●バブル世代＝苦労なく正社員に。｢万能感｣が強く、自分を大きく見せる。恋愛の力関係が男女逆転。 ●団塊ジュニア世代＝上の世代の価値観に疑問。｢裏切られた感」｢被害者意識」が強い。 ●さとり世代＝周囲への「過剰な気遣い」「同調圧力」。異性より同性重視。「恋人いない」が過去最高。 《仕事に使える！　「消費のツボ」も徹底解説！》 ●団塊世代＝｢孫」｢仲間｣｢夫婦エスコート｣に金を使う。「新発売」「日本初」「世界初」に弱い、新しいもの好き ●ポパイ・JJ世代＝好みが多様化。｢選択肢が多い｣「生活・人生を楽しむ」が響く、フェイスブック大好き ●新人類＆バブル世代＝見た目に金をかける。教育もブランド志向。狙いは「仲間消費」（仲間ゴルフや女子会など） ●団塊ジュニア世代＝消費は堅実（ケチ）。｢自己啓発｣｢自分探し｣｢海外志向｣が響く。狙いは「母娘消費」「三世代消費」 ●さとり世代＝安くてそこそこよいモノで大満足（背伸びしない）、狙いは「SNSで話題にしやすい商品」 写真満載で、見ているだけで楽しい！　懐かしい！ 「世代論」がわかれば、仕事も人間関係もうまくいく！ ビジネス＆人間関係の「最強の武器」を、この１冊で手に入れよう！

円安で税収は増加！ それでも国は「借金漬け」イメージで緊縮財政？ 政府・財務省・日銀のウソに騙されるな！ マスコミに踊らされるな！ ◎日経平均最高値更新！ 　財務省と日銀のチョンボがなければ“とっくに到達していた” ◎円安は日本経済に「悪影響」ではない。 　円安の「恩恵」数十兆円を〝国民に還元せよ” ◎実質賃金２５か月連続マイナス！“いつ浮上するのか” ◎能登半島地震、復興の補正予算がいまだない！ ◎現役世代に負担を増やす「子育て支援金」 ◎マイナス金利解除は“完全にタイミングを間違えた” ◎「借金で財政が危ない」裏で隠されている数字 ◎財政緊縮派が日本の「教育」をめちゃくちゃにした（ほか） 【構成】 第１章　減税も効果なし。岸田政権はデタラメな数字だらけ 第２章　景気回復、給料アップはいつになる 第３章　間違い続ける財務省と日銀 第４章　アメリカのグローバルパートナーへ 　　　　日本の安全保障 第５章　ロシア、中国、北朝鮮の横暴にどう対峙するか 第６章　教育・子育て　ヒトへの投資

本書は、現、一般財団法人インターネット協会理事長が語る、現在の日本の経済・経営状況についての問題提起およびその解決への方途といえる一冊です。 まず1994年を起点にした「失われた20年」を題材し、現状、日本が世界において劣勢に甘んじている理由を論じています。その端的な事実は、世界の主要各国を眺めてみても、日本のGDPだけが減少しており、その最大の原因は、日本だけが「インターネットというイノベーション」への対応ができていない点に尽きます。 1994年、日本でインターネットの商用化が始まり、日本だけでなく世界においても、数多くのインターネット企業が設立されました。その後、世界の国々は、インターネット前提社会へと大きく変化しました。しかし、日本では、インターネット・インフラの整備だけは進みましたが、インターネットの利活用は一向に進まず、インターネットがなかった時代と変わらない時代が続いているのです。 以上のような背景から、第1章では、世界の主要国との比較において、過去の20年間に日本のGDPだけが減少した点について、第2章では、世界経済に構造変化をもたらしたインターネットの衝撃について、第3章では、失われた20年を打破する成長戦略の担い手について、第4章では、失われた20年を打破する成長戦略に立ち塞がる「岩盤規制」について、第5章では、日本が負けないための処方箋について、述べています。 世界的にもそうですが、日本もまた、インターネットを基盤とした変化の時代の渦中にあります。その変化の時代に、日本はやみくもに変化をするのではなく、理論に沿った意味のある変化を起こすべきではないでしょうか。本書にて、この日本が今後変わるべき有効な方向・そのあり方を示唆したいと思います。

製品や技術だけではなく サービスや運用技術を含めた 「パッケージ型事業」こそ 今、世界が求めている 最強のMade in Japanだ！ 本書では、日本企業が元来持っている自らの強みについて語るとともに、 日本企業が持つサービス、運用技術の強みと合わせることで日本らしい「パッケージ型事業」を実現し、 急成長する巨大アジア市場を制するための道筋を示す。

こんなことで大丈夫なのでしょうか？　日本は果たして、この国際社会におけるプレーヤーの変更に適応していけるのでしょうか？　そして経済のルールの変化に適応し、産業資本主義の時代に勝ち得たと同様の成功を、ポスト産業資本主義の時代にも獲得することができるのでしょうか？　私は「日本は今、没落へと向かいつつあるのではないか」という強い危機感を感じています。（序章より）

われわれは今、２１世紀の日本に向かって歩一歩、歩みを進めつつある。その２１世紀の日本がどのようなものになるか、それは今のお互いの考え方、行動のいかんにかかっている。だから今こそ、お互いにのぞましい２１世紀の日本に向かって歩むために、新しい発想を生み出さねばならない。そして、それに基づいて新たな歩みを進めてゆかなければならない。

米中間の半導体摩擦が起き、現在も需給が逼迫するなど、世界で半導体の重要性が格段に高まっている。半導体をめぐる国際競争の現状はどうなっているのか。日本の半導体に未来はあるのか。日本半導体産業のパイオニアである著者が、かつて世界を制した日本の家電産業を支えていた半導体の急速な発展の歴史と、日本の半導体産業の盛衰をたどり、現在の日本の持つ強みと弱みを分析。我が国の命運を握る半導体産業の復活の道筋を明快に提示し、官民連携での開発体制を提唱する。

これから３年、株・不動産は空前の規模で上昇する！　世界の投資家が進める「日本買い」戦略とその後の深謀とは何か？　気鋭の国際派エコノミストが、大激変する世界と日本の行方を読み解く。 　この本で私が訴えたいことはただ一つ。読者の皆さんがこれから起きることをあらかじめ熟知し、その意味で「確信犯」となることだ。 　そして「確信犯」としてこれから本格化する我が国における歴史的な金融バブル（日本バブル）の中で自らの富を極限まで膨らませて欲しいのだ。事実、やればやるほど、動けば動くほど、信じられないほどの大金が読者の懐に舞い込んでくるはずだ。 　しかし同時に常に忘れてはならないことが同じく一つある。それは「日本バブル」という史上最大のカジノへの入場券を、日本人のすべてが持っているわけではないということである。 　そしてこのバブルを経て、「持つ者」と「持たざる者」の間の溝は誰の目にも明らかなほどになる。「持たざる者」は「持つ者」に対し、平和的な手段による抗議を越え、暴力的な反乱すらし始めるに違いない。したがって「持つ者」はその富を真に循環するよう社会に流さなければ後がないのだ。その意識を日本人が持った時、世界史は大きく変わることとなる。 　やれ株高だ、やれ円安だなどと騒いでいる暇は今、まったくない。このままでは再び「倭国大乱」（『後漢書』）の世が訪れてしまうかもしれないからだ。それは絶対に避けなければならない。 　「どうすれば良いのか」―――このことを考え、動き始める全ての日本人に向けて、この本を再び送り出すことにしたい。あの森の静寂さの中で「その御方」が独り抱き続けているはずの気持ちを、私なりに精いっぱい込めながら。（本書「はじめに」より）

大手製造業が注目し導入しつつある、ＦＯＡとは？「現場で生まれるデータをＩｏＴは表現できているのか？」そんな疑問から生まれた一つの考え方を知っているだろうか。製造現場で用いられるＦＯＡは、シンプルで高度な技術を前提としない。現場系ＩＴシステムの構築に悩む経営者必読、『実用』を突き詰めた一冊だ。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

本質は工場のロボット化じゃない!―― 300以上の国内外の製造業改革プロジェクトを手掛けドイツの現場を調査したプロが、日本製造業に合わせたインダストリー4.0の導入術を解き明かします。 ドイツと米国が火をつけた第4次産業革命。本書では、インダストリー4.0の概念論ではなく、ドイツの現地調査を通して、日本製造業に合わせた具体的な導入論を展開。IoTとインダストリー4.0の本質を見極め、「儲かる製造業」になるための具体的な戦略と導入のポイントをわかりやすく解説します。大企業から地方の町工場まで、すべてのモノづくり企業に生き残りの指針を示す1冊です。 【儲かる製造業になるための教科書です】 ■インダストリー4.0の本質をわかりやすく解説。 ■日本製造業の事情に合わせた導入術を解説。 ■「儲かる日本モノづくり」実現の戦略を解説。 ■ドイツの戦略と米国の戦略の特徴を解説。 ■中小製造業が生き残るための実践方法を解説。 ■日本モノづくりの産業別の留意点を解説。

さようなら「会社任せのキャリア」 会社がキャリアを保証する時代は終わった。 社会人生活１５年、３８歳までのゴールデンタイムに挑戦を続け、充実した人生を送るための思考と行動とは？ 日本企業が「ジョブ型」へ舵を切ることにより、今まさにゲームのルールは変わりつつある。そのルールを知っているかどうかで、キャリアの戦い方が変わる。すなわち、主体的なキャリア戦略を持つか持たないかで、人生に対する充実感や豊かさに大きな格差が出る。社会人生活１５年、３８歳までに身につけたいキャリア構築術を解説する。 「ジョブ型時代」の５つの行動原理 １．学びの俊敏性　 ２．持論を形成する　 ３．適切に主張する　 ４．前向きに捉える楽観性　 ５．チームワークに貢献する

ジョブ型人事制度導入の機運が盛り上がった２０２１年初頭、職能型人事制度が浸透している日本企業にはなじまないとの批判が出ました。しかし、「一人ひとりの職務を明確にする」ことでモチベーションとパフォーマンスが上がることへの理解がそこには欠けていたのです。 本書ではその功罪を検証し、日本版ジョブ型の成功に必要な「雇用」「人材マネジメント」「制度設計」などが視覚的に理解できるように図版を多用し、人事の実務者が手引書として使えるよう、サンプル書式も入れて解説する、人事必携の１冊です。 【目次】 第１部　ジョブ型雇用と日本に適した制度のあり方 第１章　ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用 　日本企業で「ジョブ型」が求められる理由 　ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 　任命権と雇用の保全性 　「ジョブ型雇用」への急転換は難しい日本 第２章 ハイブリッド型雇用と人材マネジメント 　日本企業が目指したいジョブ型人材マネジメント 　日本版ジョブ型のかたち 　日本版ジョブ型の特徴：雇用の保全性と任命権 　日本版ジョブ型におけるキャリアのかたち 第２部　日本版ジョブ型人事制度の構築と運用 第３章　ジョブ型人事制度の構築 　ジョブ型人事制度の全体像 　職務の明確化（職務記述書） 　職務等級と職務評価 　「昇格・降格」のあり方 　役職定年の是非 　ジョブ型人事制度における評価制度 　ジョブ型人事制度における報酬制度 第４章　日本版ジョブ型の人材マネジメント 　日本版ジョブ型人材マネジメントとは 　採用 　配置・アサイメント 　人材育成 　代謝 第５章　２社のケーススタディ 　Case1 組織体質強化策としての制度導入［住友ゴム工業］ 　Case2 自社にフィットする人事制度の追求［川崎重工業］

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は『日経トレンディ』2022年2月号特集「ほったらかし株&投信」、3月号特集「スマホ料金を徹底的に下げる! 」の記事を再構成して収録しております。原則として内容は掲載当時のもの。一部情報を更新しています。 会社から早期リタイアし、経済的な自立を目指す「FIRE」(FinancialIndependence, Retire Early)が注目されている。 しかし、日本では厚生年金などが手厚いため仕事をやめると、老後の資金がショートするリスクが高い。そこで、投資による副収入を素早く上げながら、老後資金も用意。あわよくばFIREも狙う日本人に最適な“緩いFIRE”の方法を模索する。 老後も安心　日本版FIRの最適解ほったらかし株＆投信 ・22年度 徹底予測 特別インタビュー ・FIREの落とし穴と日本版FIREの最適解 ・４人の達成者が語るFIRE達人ワザ ・資産を一気に増やす 成長株の新常識 ・ラクに年利４％を稼ぎ出す ほったらかし投資 新戦略 ・手数料ゼロの証券会社からロボアドまで最新投資ツール　ほか スマホ料金を安くする24のワザ ・スマホ料金を見直すべき３つの理由 ・NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク　料金を下げる得ワザ ・格安SIM３大活用術 ・今さら聞けない MNP乗り換えの疑問を一挙解決！ ・スマホ本体を３万円以下で済ませる 選び方・買い方 ・スマホを修理＆“改造”で長く使う

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 景気対策、需要補填では日本を救えない。稼ぐ意欲と稼ぐ人を大切にする未来社会を描き、混迷の中から希望につながる細い糸を探る。

長期化する不況、失業者の増加、年金制度の破綻、少子高齢化の進行など、日本経済は「長期停滞」から「長期衰退」の時代に入り、いまや「日本病」とも呼べる状態に陥っている。『逆システム学』で市場や生命の複雑な仕組みを解明した著者たちが、「日本病」のダイナミクスを明らかにし、大転換期を生き延びる方法を提示する。

どうして日本の国力は ３０年以上も低下し続けているのか？ 低所得・低物価・低金利・低成長の 「４低」＝「日本病」に喘ぐニッポンを、 気鋭のエコノミストが分析！ ＜本書の主な内容＞ ・「４低」現象は「日本化(Japanification)」と呼ばれ、世界で研究対象に ・今や日本の賃金は、アメリカの半分強、韓国の約９割 ・失業率が高い国ほど、賃金上昇率も高い不思議 ・「物価上昇率がマイナス」は、ＯＥＣＤ諸国で日本だけ ・異次元の金融緩和でも、物価が上がらない理由 ・日本は家計も企業も過剰貯蓄、はびこるデフレマインド ・アメリカはリーマン・ショック後、すごい勢いで量的緩和と利下げを行い、「日本化」回避に成功 ・日本の政府債務の増加ペースはＧ７の中で最低、財政赤字を気にしすぎ ・ここ３０年で、アメリカのＧＤＰは２倍、日本は１．２倍 ・日本では、年収２００万円未満の世帯が増加、年収１５００万円以上の世帯は減少⇒１億総貧困化へ ・「日本の年金・社会保障制度は危機的状況」の間違い ・大きな可能性を秘めている日本の第一次産業

アメリカ主導の経済成長モデル＝20世紀型「石油中心経済」は完全に崩壊、終焉に向かいつつある。「太陽経済」の世紀――石油から太陽へ。このエネルギーの大転換なくして、次の100年の成長はない！　ブッシュから、オバマへ――奇しくも「太陽経済」を象徴する大統領が登場した。いよいよ「第三の産業革命」が始まる！　主導するのは果たして？　いまこそ日本の技術が世界を救う最大のチャンス。世界経済と日本のパラダイムシフトを描き切る予言と提言の書!!

日経平均株価は、必ず6万円の大台を突破する!!　日本経済復活へのカギを示す 通貨戦争、貿易戦争、派遣戦争、そしてコロナ禍…。 世界経済と国際金融市場における悪循環を断ち切り、日本経済を復活させるカギとは何か? 日本復活シナリオ下の投資戦略 あなたの資産を守る「最強ファンド」の選び方!! 序章　与野党切磋琢磨で日本が復活する(令和維新成る) 第1章　消費税撤廃で40年サイクルの日本病から抜け出そう 第2章　消費税撤廃から日本の復活が始まる 第3章　金融政策と金利を正常化させバブルを制御しよう 第4章　産業政策や円安ではGAFAMに追いつけない 第5章　消費税撤廃で少子化と人口減少に歯止めをかけよう 第6章　国際政策協調で世界戦争を回避しよう 第7章　日本復活シナリオ下の投資戦略

世界的投資家だけに見えている戦慄の未来。年金破綻、超円安、総貧困化で、人もお金も日本脱出？「日本人は今、何かがおかしいとわかっているのではないか？　少子高齢化と巨額の長期債務残高を放置しても破綻しない『ニューエコノミー』など、存在しないのだ」つねに人の先を読み、目先の動きにとらわれずに決断し、偉大な成功を遂げてきた世界的投資家、ジム・ロジャーズ。彼の目から見れば、日本にはあきらかに大きな危機が訪れている。それは根本的で長期的な危機、すなわち人口減少と財政破綻だ。放置すれば破滅的未来しか待ち受けない重大な危機であるにもかかわらず、日本人は手を打とうとしているように見えない。その間にも中国や朝鮮半島で起きている劇的な成長から、目をそらそうとしているかのように。「日本は世界で最も素晴らしい国のひとつになれるし、なるべきだ」政府はけっして国民のためを考えて政策を立案しているわけではない。あなたのお金は官邸や財務省よりもあなた本人のほうがずっとその使途をあやまらない。権力、常識、他人の言うことに耳を傾けるのではなく、みずから観察し、未来を見抜く目を持つことが、あなたの仕事と生命、子どもを守る。著者がみずから生まれ故郷から脱出して新天地で成功を手に入れたのと同じものを、本書を読めば手中にできる。その知恵と勇気を授かる話題書が、ついにここに誕生した。第一章　日本人が見て見ぬ振りをする、破滅的な未来第二章　日本人が今克服すべき課題第三章　アメリカ、中国、朝鮮半島――これが変化の本質だ第四章　家族とお金を守るために私が学んだ九つの成功法則第五章　これからの時代に勝つ投資

石破茂議員、小泉進次郎議員も注目する奇跡の村「やねだん」。 鹿児島の人口300人限界集落が何故、土を売り、トウガラシを輸出する村となり、 日本ならず世界に注目される村となったのか？ 鹿児島県大隅半島のほぼ中央に位置する鹿屋市串良町柳谷地区。 地元の人は「やねだん」と呼ぶ120世帯およそ300人が共存する、高齢化が進む典型的な中山間地域の集落だ。この集落がアイデアあふれるリーダー豊重哲郎さんの下、子供達から高齢者まで強い絆で結ばれ、土着菌堆肥からサツマイモ栽培オリジナル焼酎開発、トウガラシ栽培からコチュジャン開発といった、集団営農から六次産業化を推進、集落の独自財源を築き高齢者には一万円のボーナスが支給され、地方創生の“good practice”として全国的に注目されるようになる。 日本、世界が注目する村『やねだん』、その歩みと、リーダー豊重哲郎さんの言葉を集めた一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 エクセルを作っている会社の現役社員が 時短・商談・プレゼンに効く裏ワザを初公開！ あなたの仕事を快適・快速にする１冊 ビジネスパーソンがパソコンで仕事をするうえで欠かせない必須ソフト「エクセル」。 申請、報告、見積もり、注文、財務・経営・・・ 日々あらゆるシーンで、多くの時間がエクセルの作業に費やされています。 エクセル操作の手数を減らすことができれば、業務の効率化、時短につながります。 ・・・そんなエクセルを、開発元の社内では、どうやって使っているのでしょう？ 取材してみると、同社の売り上げアップ、生産性向上の陰で “とっておきの裏ワザ”が多数駆使されていることがわかりました。 本書では、エクセルの開発元である日本マイクロソフトの現役社員を徹底取材。 “門外不出”の使いこなしノウハウを初公開してもらいました。 エクセルをはじめ、オフィス関連のソフトを使うためのテクニックが盛りだくさん。 あなたの仕事を快適・快速にする１冊です。

2021年7月、日本マクドナルドは創業50周年を迎えた。外食産業のトップとして業界をリードし、コロナ禍においても全店舗売上高、営業利益ともに過去最高を更新。一見、順風満帆に見えるが、半世紀の歴史は決して平易なものではなかった。失敗、挫折、そしてブランドイメージが失墜する出来事。だが、そのような経営危機に見舞われながらも、時代に応じてビジネスモデルを果敢に変化させて蘇ったその舞台裏に迫る。復活のキーワードは、チャレンジ、前進、進化だ。全社挙げてお客様第一主義を貫き、QSC&V（Quality、Service、Cleanliness&Value）を徹底し、進化を模索して挑戦し続けた取り組みの集積が、類いまれな強さを形成している。マクドナルドはいかにしてイノベーションを創出し、度重なる危機を乗り越えたのか。本書はその歩みを明らかにする。

「青年は今、男子女人をとわず立ち上って、日本を再建すべき秋であります」四十年間にわたる思索の総結集として岡博士が熱情をこめて青年におくる民族の書であり、今こそ求められる人間指針の一冊。文部大臣あての手紙「教育の原理」付録。