ハーバード大学など海外有名大学への進学を目指す高校生が増えている。グローバルな舞台で活躍する人材になるためには欧米の名門大で学び、スキルや人脈を形成することが圧倒的に有利だ。著者は、日本屈指の海外トップ大学進学塾の塾長・尾澤章浩氏とハーバード大学2022年卒の向井彩野氏。国内大受験には、教科ごとに必要な情報がまとまった便利な参考書がたくさん販売されているが、米国大受験においては、「アメリカ受験といえばこれ」といったようなテキストは国内には存在しない。「アメリカ受験するならこれ」といった、「バイブル」のような本にする、と覚悟を決めて2年間、丁寧に執筆を続けたという向井氏。本書の後半には米英のトップ33大学の情報もあり、大学生活のリアルな一面も知れるように構成されている。海外大学進学を目指すすべての人、そして将来、子どもを世界で活躍する大人に育てたいと考える保護者は必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 雑誌「ナショナル ジオグラフィック日本版」の好評記事をデジタル化してお届けする「ナショジオ・セレクション」。本編は2014年8月号の特集記事。 国の飢えの実態を調べると、あり得ないような現実に驚かされる。冷蔵庫にケチャップとマスタードしか入っていない状態が当たり前になっている家庭が、たくさんあるのだ。飢えに苦しんでいるのは、農場労働者や不法移民だけではない。定年退職した元教師もいれば、建国当時の入植者の血を引く生粋の米国人もいる。 食事に事欠く人は、2012年には全米で4800万人に達した。これは1960年代末の5倍に当たり、90年代末と比べても57％増えている。フードバンクなど民間の支援事業も次々に生まれてはいるものの、6人に1人が1年に1回は食料不足に陥っているのが米国の現実だ。多くの欧州諸国では、この割合は20人に1人程度である。 米国に広がる「新たな飢餓」の深層に迫った。 太っていても栄養失調／料理する時間がない／健康的な食生活は手間がかかる なぜ野菜の値段は高いのか／生鮮食品を買えない家庭／「食の砂漠」に囲まれて 空腹を満たす支援／農業補助金が食生活に及ぼす影響

☆米国の投資家から評価される「良い会社」とは? 本書では米国の投資家の視点から、企業のマネジメントと長期投資家の双方にとって「良い会社」とは何かを解説します。 著者は、米国在住で投資ファンドのアナリスト等を歴任した日本人。日本で公認会計士として監査法人でコンサルティング業務を務めた後、シカゴ大でMBAを取得して米国のシカコに拠点を持つ長期投資ファンドでシニア投資アナリストとして企業の価値評価を行なってきました。 米国の長期投資ファンドの視点では、高いリターン(高ROE)を長期的に生み出すことが期待できる会社を「良い会社」もしくは「クオリティの高い会社」と定義して投資を行ない、そうした手法はクオリティ投資ともいわれます。 その思考法は、昨今の日本でも「低PBR改善」の流れから「ROEを高める経営」が再注目されている潮流と一致し、投資家、株式市場の関係者、一般事業会社のマネジメント層が、「良い会社とは何か」を探り、投資対象を発掘したり、自社の経営改善に役立てたりするために必読の一冊となっています。

【中公学芸ライブラリー】 かくも緻密に立案された米国による開戦から占領までの対日政策、そのすべてが鮮やかに甦る。 稀代の大衆政治家ローズベルトに周到な戦略家である国務長官ハル、豪腕の陸軍長官スティムソン、知日派の国務次官グルーといった多士済々な面々は、どのように政策形成に関わったのか。必ずしも一枚岩ではなかった米政権内の意見対立の様相までも描き出す。 占領史研究の必読本として高く評価された著者の代表作が４０年ぶりに堂々の復刊。新版にあたって、楠綾子氏（国際日本文化研究センター教授）の解説を収録。 ［目次］ 　第一部　新世界を求めて――戦後計画の起源 　第一章　歴史の教訓 　一　たち上る国務省 　二　外交関係協議会 　三　《調査》――国務省の苦い経験 　第二章　戦後計画のための政府内環境 　一　ローズベルトとハル――その協調と抗争 　二　新世界のための闘争 　第二部　「上から」の方針――ローズベルト構想 　第三章　無条件降伏論 　一　無条件降伏論の起源 　二　軍隊の無条件降伏 　三　国家の無条件降伏 　四　無条件降伏をもたらしたもの 　第四章　ローズベルトの東アジア構想 　一　中国を大国とする構想 　二　中国大国論の源泉 　三　カイロ会談 　第三部　「下から」の対日計画――国務省知日派 　第五章　日本専門家の招集――国務省と外交関係協議会 　一　特別調査部の極東班 　二　ブレイクスリー博士と日米関係 　三　ボートン博士と日本研究 　四　外交関係協議会の極東研究グループ 　第六章　対日戦後計画の原型 　一　極東班における初期の作業 　二　対日基本方針 　三　戦後日本の領土 　四　戦後日本の経済 　五　戦後日本の政治――四つの日本変革論 　　　　Ａ　軍部の暴走――介入慎重論 　　　　Ｂ　制度的欠陥――積極誘導論 　　　　Ｃ　天皇制・軍国主義不可分論――介入変革論 　　　　Ｄ　不可変の日本人――隔離・放置論 　第四部　統合――ポツダム宣言による終戦 　第七章　国務省原案の成立 　一　戦後計画委員会と極東地域委員会 　二　陸軍省民政部――軍部の占領準備 　三　「米国の対日戦後目的」と「占領軍の国家的構成」 　四　グルーの登場と天皇問題 　五　占領下の日本統治機構 　六　戦後計画委員会による修正 　第八章　ヤルタからポツダムへ 　一　ヤルタ秘密協定 　二　人と制度――「終着駅」に向って 　三　ＳＷＮＣＣにおける対日基本政策の形成 　第九章　ポツダム宣言――上からの革命 　一　転回点――一九四五年春 　二　グルーの行動開始――対日　条件提示 　三　ポツダム宣言の成立 　四　日本分割占領案と平和的進駐作戦 　五　日本の降伏と初期占領政策の決定

【中公学芸ライブラリー】 かくも緻密に立案された米国による開戦から占領までの対日政策、そのすべてが鮮やかに甦る。 稀代の大衆政治家ローズベルトに周到な戦略家である国務長官ハル、豪腕の陸軍長官スティムソン、知日派の国務次官グルーといった多士済々な面々は、どのように政策形成に関わったのか。必ずしも一枚岩ではなかった米政権内の意見対立の様相までも描き出す。 占領史研究の必読本として高く評価された著者の代表作が４０年ぶりに堂々の復刊。 ［目次］ 　第一部　新世界を求めて――戦後計画の起源 　第一章　歴史の教訓 　一　たち上る国務省 　二　外交関係協議会 　三　《調査》――国務省の苦い経験 　第二章　戦後計画のための政府内環境 　一　ローズベルトとハル――その協調と抗争 　二　新世界のための闘争 　第二部　「上から」の方針――ローズベルト構想 　第三章　無条件降伏論 　一　無条件降伏論の起源 　二　軍隊の無条件降伏 　三　国家の無条件降伏 　四　無条件降伏をもたらしたもの 　第四章　ローズベルトの東アジア構想 　一　中国を大国とする構想 　二　中国大国論の源泉 　三　カイロ会談 　第三部　「下から」の対日計画――国務省知日派 　第五章　日本専門家の招集――国務省と外交関係協議会 　一　特別調査部の極東班 　二　ブレイクスリー博士と日米関係 　三　ボートン博士と日本研究 　四　外交関係協議会の極東研究グループ 　第六章　対日戦後計画の原型 　一　極東班における初期の作業 　二　対日基本方針 　三　戦後日本の領土 　四　戦後日本の経済 　五　戦後日本の政治――四つの日本変革論 　　　　Ａ　軍部の暴走――介入慎重論 　　　　Ｂ　制度的欠陥――積極誘導論 　　　　Ｃ　天皇制・軍国主義不可分論――介入変革論 　　　　Ｄ　不可変の日本人――隔離・放置論

米国がリーマン・ショックから７年間続けた「ゼロ金利」を終了しようとしている。これまでは米国の大規模な金融緩和が世界中にドル資金を大量供給してきたが、その供給ルートが断たれれば、支えがなくなった世界経済は収縮してしまう、と心配する声が金融市場には少なくない。一方で異常なレベルの金融緩和が長びけば、いびつなマネーの流れが逆流を始めたり、決壊したりする恐れもある。米国は利上げできるのか。世界はそれに耐えられるのか。 『朝日新聞オピニオン　日本がわかる論点2016』（2015年11月6日発売）所収

メンタル的な不調や仕事のミスの多くは、「視覚」に原因があります。眼を動かすだけで緊張・不安・イライラがやわらぎ、ポジティブな気持ちになります。また、本や資料が速く読めるようになり集中力もアップ。一日数分のトレーニングで、人生を変えることができるのです！　ボクシングの村田諒太選手にも指導したオプトメトリー・ドクター（検眼士）が、ビジネスパーソンこそ習慣にしたい「視る力のトレーニング」を教えます。

米国防総省は人口データから世界のさまざまな動きを予測している。たとえば将来の移住者が社会に与える影響を知るうえで、人口統計はどう役に立つのだろう？　あなたも人口統計学者のような思考力を身につけ、どんな未来が待ち受けていようと準備できるようになる

民主主義を標ぼうする一国の元首が、メディアを名誉棄損で訴えた! 揺らぐ「言論の自由」「報道の自由」、繰り返される出国禁止措置。 起訴状全文を掲載し、検証する。

スマートフォンやタブレット、クラウドサービスの需要拡大とともに急激な変化を遂げた米国モバイル通信市場。その最新動向を、米国通信業界歴10年以上の著者が豊富なデータをもとにわかりやすく解説するデータブックです。LTE､周波数不足対策といったキャリアやインフラの話から、スマートフォンなどのデバイス、SoLoMo（ソーシャル、ローカル、モバイル）をはじめとする新しいアプリケーションビジネスの動きまで、巨大な米国モバイル市場の最前線を概観できます。

英会話、語学留学、SNSで使いたい、超大国アメリカで注目される131の旬ワードとは。アメリカ社会で話題に上る言葉を「英語」ならぬ「米語」として紹介する本書。今、アメリカのニュースや日常会話では、どんなことがテーマになっているのでしょうか。40年以上の長きにわたり在米し、ニューヨーク州弁護士として活躍してきた旦英夫氏が、現地だからこそ知り得る生の旬ワードを紹介。「Chapter1 文化・生活」「Chapter2 社会」「Chapter3 経済・ビジネス・技術」「Chapter4 政治・法律」の4つのジャンルから、アメリカの今を解説していきます。日本ではあまり議論されていないことから、意外な共通テーマまで。超大国アメリカを再発見できる一冊です。あしたのんきさんのユーモアあふれる、カラフルで明るいイラストをふんだんに掲載し、飽きることなく楽しく学べます。

2017年、アメリカにトランプ政権が発足し世界に衝撃を与えました。その衝撃はいまなお続き、世界の目がアメリカの政治・経済、社会・文化の変動に注がれています。ロシア・北朝鮮・中国をはじめとする対外関係、移民・人種問題、富裕層と貧困層の広がる格差、引きこもり、銃規制、代理母、遺伝子操作、インスタ映え……アメリカの「いま」を映し出す「米語」キーワードを切り取り、ニューヨーク在住40年余の著者が深く読み説こうというのが本書です。政治・法律、経済・技術、社会、カルチャーのジャンルごとに、新聞・ネットなどでの実際の文例を引きながら、生きた「米語」を鋭い視点でWatch！　さらに実際の用法や応用例も加え、使える英語学習をサポートします。アメリカでいま何が起こっているのかが身近に感じられるだけでなく、生きた語学教材としても、まさに「使える」一冊です。さあ、あなたも、米語でWatch！

「日経情報ストラテジー」専門記者のデータ分析経営レポート(1) 本書の平均読了時間約18分(約11,000字) 　スーパーやホームセンター、作業服販売店などをチェーン展開するベイシアグループ。 　消費増税や円安という逆風が吹くにもかかわらず、好調を維持し、売上高1兆円に迫る。そんな知られざる流通優等生が最新IT(情報技術)を導入し、安さに磨きをかけている。 　SCM、IoT(モノのインターネット)、アナリティクスを武器に、国内市場を深耕する。ITを使ってヒト・モノ・カネを最適化する挑戦を紹介する。 ※本書は日経情報ストラテジー2015年2月号の特集記事「知られざる流通優等生」をスマホ向けに再構成したものです。 【目次】 PART1 「激安」の実現に最新ITフル活用 PART2 カインズ:モノの一生を管理する データ駆動会議で人気PBを連発 PART3 ベイシア:カネにまつわる無駄を省く IoTで混雑予測、レジ待ち撲滅 PART4 ワークマン:ヒトの問題解決力を磨く 店舗指導員がデータ分析官

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ブログビュー数累計3000万突破!　球団の垣根を超えて愛される「ベイスたん」が初書籍化!　愛する球団を応援する姿にみんなが泣いた!　笑った!　謎だらけのベイスたんの秘密が今明かされるやよ!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 科学研究において実験計画は必須になりますが、近年ではデータを使って仮説の生成と検証を繰り返す「適応的実験計画」が取り入れられ、その方法の一つである「ベイズ最適化」に注目が集まっています。 　本書ではこのベイズ最適化の理論・アルゴリズムを基礎から応用まで詳細に説明しています。またブラックボックス最適化ソフトウェア「Optuna」を利用したアルゴリズムの実装方法も紹介。本書を読むことで、ベイズ最適化という強大なフレームワークの全貌を理解し、理論と実装を習得することができます。

「読んでいて本当に心地がいい」と大好評の前著『ベイズ推論による機械学習入門』からの第２弾！　｢深層学習とベイズ統計の融合｣がすべて詰まった ｢欲張り｣本！　基礎からはじめ、深層生成モデルやガウス過程とのつながりまでをていねいに解説した。本邦初の成書！本書のサポートページ：https://github.com/sammy-suyama/BayesianDeepLearningBook　　【主な内容】第1章　はじめに　1.1　ベイズ統計とニューラルネットワークの変遷　1.2　ベイズ深層学習／第2章　ニューラルネットワークの基礎　2.1　線形回帰モデル　2.2　ニューラルネットワーク　2.3　効率的な学習法　2.4　ニューラルネットワークの拡張モデル／第3章　ベイズ推論の基礎　3.1　確率推論　3.2　指数型分布族　3.3　ベイズ線形回帰　3.4　最尤推定，MAP推定との関係／第4章　近似ベイズ推論　4.1　サンプリングに基づく推論手法　4.2　最適化に基づく推論手法／第5章　ニューラルネットワークのベイズ推論　5.1　ベイズニューラルネットワークモデルの近似推論法　5.2　近似ベイズ推論の効率化　5.3　ベイズ推論と確率的正則化　5.4　不確実性の推定を使った応用／第6章　深層生成モデル　6.1　変分自己符号化器　6.2　変分モデル　6.3　生成ネットワークの構造学習　6.4　その他の深層生成モデル／第7章　深層学習とガウス過程　7.1　ガウス過程の基礎　7.2　ガウス過程による分類　7.3　ガウス過程のスパース近似　7.4　深層学習のガウス過程解釈　7.5　ガウス過程による生成モデル

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 『機械学習入門―ボルツマン機械学習から深層学習まで―』の第2弾、ストーリーで難解なベイジアンネットワークまで理解できる!! 　ベイズ推定の理解にはかなり高度な数学的知識が必要で、数学が得意でない人は、条件付き確率あたりでくじけてしまいます。そこで本書は、解説を会話調にし、イラストを中心とした親しみやすいストーリー仕立て（童話のような欧風ファンタジー）とすることで、小説を読むようにベイズ推定で大事な「もしも」に備えた事前分布について始まり、結局どんな推定が良いのかを探す「モデル選択」、最新の技術であるベイズ的最適化まで読み通せる書籍とします。さらに、併せて機械学習との関連や最新の技術との関連についても解説します。 第1章　こんなところにベイズ推定 1－1　探し物は何ですか？ 　Column　世の中はビッグデータ時代？ 1－2　手がかりは大切に 　Column　最尤推定とベイズ推定 1－3　事後確率分布 　Column　事前分布の役割 1－4　ベイズの定理 　Column　統計的モデリング 1－5　同時確率と条件つき確率 　Column　確率なんて大っ嫌い 第2章　確率分布とベイズ推定 2－1　イノシシはどこにいる？ 　Column　事前分布は人の勝手？ 2－2　もっともらしい場所はどこ？ 　Column　あらゆる可能性の追求 2－3　モデル選択 　Column　オッカムの剃刀 2－4　点推定と分布推定 　Column　汎化性能と一致性 第3章　機械学習とベイズ推定 3－1　正則化とベイズ推定 　Column　機械学習でもベイズ推定 3－2　統計科学と機械学習 　Column　ベイズ推測を利用した機械学習 3－3　正則なモデルと特異なモデル 　Column　勾配法の進化 3－4　データが足りない！ 　Column　ニューラルネットワークの理解に向けて 3－5　過学習を防ぐ 　Column　未来を予測する詐欺に注意 第4章　不可能を可能にするベイズ推定 4－1　謎の少女との出会い 　Column　データ同化 4－2　第２の逆問題 　Column　連立方程式が研究の最前線？ 4－3　どうやって方程式を解くの？ 　Column　スパースモデリング 4－4　驚異の圧縮センシング 第5章　カーネル法とベイズ的最適化 5－1　困ったときのカーネル法 　Column　カーネル法と深層学習 5－2　リプリゼンター定理 　Column　リプリゼンター定理の言っていること 5－3　ノンパラメトリックモデルとパラメトリックモデル 　Column　スプライン補間とノンパラメトリックモデル 5－4　ガウス過程 　Column　全ては最適化 5－5　効率の良い計画を！ ベイズ的最適化 　Column　実験計画法 第6章　無限の可能性を考えるベイズ推定 6－1　大数の法則 　Column　僕らの体に眠る中心極限定理 6－2　ベイズ推定の真価 　Column　物理学の活躍 6－3　見えないものが見える！ その後の兵士さん（参考文献） あとがき 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 18世紀に生まれたベイズ統計学は、あらゆるものを数値化できる実用性が見直され、近年注目を浴びている。統計学は数学が苦手では理解できないものとされ、実際に計算する際は確かにそうであるが、基本のしくみを知るだけでも有益で人を選ばない。本書では理論や計算を最大限イラスト化し、日常生活に即した親しみやすい実例を挙げ、やさしく解説する。話題の先端科学に触れたいという知的好奇心に応えるイラスト図解シリーズ第１弾。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＵＦＯ７０周年特別編集。（１）ロズウェルＵＦＯ墜落事件、（２）エイリアン地下基地の真実、（３）異星人との密約、（４）アポロ疑惑とその裏に隠された真相の４つの特集を収録。巻頭には、ＵＦＯ研究家の韮澤潤一郎と並木伸一郎の対談を収録する。

学生時代の私は、とにかく英語ができない「英語コンプレックス」を抱いていました。 将来を決める大事な大事な大学受験では、英語ができないばっかりに第一志望の大学に落ちました。 そして入学したのは、なんと全ての授業が英語で行われる「アメリカの大学」。 当然ながら、そこでは地獄のような日々が待っていました……。 本書では、そんな私がいったいどうやって英語嫌いを克服したのか、その方法をみなさんに余すところなくお伝えします。 本書には役立つ英単語集もなければ、ネイティブと仲良くなれる英語フレーズも載っていません。 ひたすら、英語が嫌いな理由と好きになるための方法を考える、そんなちょっと変わった本です（笑）。 私の経験と苦悩で、一人でも多くの「英語嫌い」の方が救われますように！

光の勢力vs闇の勢力、 この人類史上最大の劇的大変動の裏側に 国常立太神(艮の金神)がいた!！ トランプ(光の勢力)の超裏側は、国常立太神(艮の金神)! バイデン(闇の勢力)&ディープステイト(カバール)&中国共産党 を巻き込んだ立て替え?立て直しが超加速化している! 2万5千年にたった一度の劇的大変動の超裏側 大統領選挙は単に、バイデン、トランプの戦いではなく、ディープステイト陣営の必死のトランプ降ろしです。 トランプが破れてバイデンになれば、アメリカを中国共産党の支配の下、共産化、社会主義化していく計画なのです。 この戦いは、今や、人間社会だけの戦いではなくなっているのです。 トランプの本質を知らない人々は、トランプに同情したり、応援しないでしょうけれど、トランプは、来るべきアセンションに向かう地球にとっては、重要人物なのです。大きな使命を持っているのです。 彼こそ、ラスト・プレジデントと呼ばれているのです。 この4年間で世界のネガティブ勢力を追いつめてきたのです。 大量逮捕が噂されていたのです。残りの4年間で、これら勢力排除の総仕上げを行う役割なのです。 カバールとは、ディープステイトに属する人々を言います。 地球人類を支配してきた 全てのカバールが、世界中で大量に逮捕されます(堕落した銀行家、政治家、大統領や社長、官僚、ネガティブな秘密組織のメンバー、黒い貴族やイエズス会などなど)。 カバールのメンバーが先ず、逮捕され、いなくなります。地球が解放されるのです。「光の勢力のプラン」があるからなのです。 バイデンは、陰の権力の言いなりなのです。中国の習近平とバイデンは、ツーカーの仲だと言われます。日米同盟がありますが、バイデンは中国に有利になるように動く可能性が高いのです。 台湾にとっても、一大事なのです。 極端に言えば、日本も台湾も中国に売られる可能性があるのです。 トランプが中国と戦う意味は、世界権力と戦う意味もあるのです。何が起きて来るのか、予断を許しません。 しかしトランプを天が応援しています。トランプが勝利し、不正を働いた多くの人々が、国家反逆罪で逮捕される可能性は高いのです。 そのニュースが流れた時、間違いなくアセンションに向かって、世界が動き始めた事になります。大いなる希望を持ちましょう。 アセンションについては、人類の祖神と言われる国常立太神が明治25年から色んな方法で、日本人に知らせておられたのです。 出口なお様にお筆先を、国常立太神が書かせられたのは、明治25年でした。 「三千世界、一度に開く梅の花」の句は有名ですが、この宇宙の姿が大きく変わる事を伝えているのです。それから120年以上も過ぎ去ったのです。 人間の感覚では、当時のお話は没になったと考えてしまいます。 しかし、神の世界では、昨日の言葉でもあるのです。

親中路線、認知症疑惑の真相 バイデンの危うさを大統領就任の前から明らかにしていた話題の書。 【コロナ危機】【米中対立】【黒人暴行死事件】【香港危機】【尖閣問題】【中東問題】―― 世界の課題に対する両候補の本音を探った話題のベストセラー。 バイデン大統領の問題点と危険性を世界は目撃していくことに……。 「日本や香港、台湾が戦場になるなら、米中戦争は起こってもかまわない」(バイデン守護霊) 明らかになるバイデンの人物像と危険な親中路線 ◆コロナは中国が原因の可能性はあるが、事を荒立てたくない ◆トランプの失言や大きな失敗を待っている選挙戦略 ◆副大統領時代の中国による買収疑惑について ◆中国の軍拡は容認――14億人の市場を失うべきではない ◆日本が自ら尖閣を護らないなら、米軍が戦う理由はない ◆自身の健康問題について――認知症疑惑の真相は? トランプ再選なら実現した中国民主化へのシナリオ ◇バイデンが大統領になれば増税で企業が続々と潰れる ◇コロナは、アメリカ経済を潰すために中国が仕掛けたウィルス戦争――その証拠もすでに握っている ◇香港の行政長官への攻撃シミュレーションはできている ◇日本を戦場にさせる前に、敵国を殲滅させるのが同盟国 ◇北朝鮮は金正恩を骨抜きにしているので問題はない ◇ウイグルやチベットなど中国の非道を世界に公開する ■■ ジョセフ・ロビネット ・バイデン・ジュニアの人物紹介 ■■ 1942年～。アメリカの政治家。民主党所属。ペンシルベニア州生まれ。デラウェア大学卒、シラキュース大学ロースクール卒。 1972年、29歳で上院議員に初当選後、六期務める。88年の大統領予備選では、英議員の演説を盗用したことが発覚して辞退。 2008年、再び大統領選に出馬して敗れるも、オバマ氏の指名で副大統領に就任、17年1月まで務めた。通称「ジョー・バイデン」。 ■■ ドナルド・トランプの人物紹介 ■■ 1946年～。アメリカの政治家、実業家。共和党に所属。第45代アメリカ合衆国大統領。ニューヨーク市生まれ。 1968年、ペンシルベニア大学卒業後、不動産業を営む父親の会社に入り、1971年、経営権を与えられる。 1983年、「世界一豪華なビル」トランプ・タワーをニューヨーク五番街に建てたのをはじめ、不動産開発やホテル、カジノ経営などで大成功して巨万の富を築き、「不動産王」と呼ばれる。 2017年1月20日、第45代アメリカ合衆国大統領に就任。 ◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇ 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。 これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。 外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。 つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、 その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

米中デジタル冷戦の舞台は5G通信からAIへ! アメリカ、中国が繰り広げるAI戦争の実態は「監視」と「言論統制」だ! 5G通信で世界のビッグデータ収集を企む中国はAI開発に参戦、情報覇権を狙う。 追い詰められたアメリカは量子コンピューターで起死回生を図れるのか? 日本の技術力がこのAI戦争のカギを握る! 世界中の人々の通信や家庭での会話を監視し、不穏分子をAIで予測して事前に取り除き、AIで言論・情報制御を行い、民主主義国家の有権者の投票行動をコントロールしていこうという流れが世界的に起こっている。 イギリスのEU離脱の国民投票では、実際にSNSから収集されたデータから個人の政治的嗜好が解析され、保守派、リベラル派、ノンポリ層というように分類がなされて、民主主義の根幹となる投票行動に利用された。そこからさらに言論を統制し、一方に都合の良い情報しか出さなければ、有権者の投票行動に影響を与えられることは理論的に可能なのである。(本文より) 序章　米中AI戦争の幕開け 第1章　AI戦争の真実 第2章　AIの進化で実現する『1984年』の世界 第3章　牙をむいた中国のグレート・ファイアウォール 第4章　繰り広げられる技術合戦 第5章　デジタル冷静のカギは「暗号技術」 第6章　中国の情報覇権に立ち向かう日本とアメリカ

過激化する中国の海洋進出にどう立ち向かえばいいのか？ 現在、西太平洋で米中は戦争状態にある。東シナ海と南シナ海の覇権を米国から奪うため、中国が武力を盾に「挑戦」を始めたのだ。現場では何万という米軍兵士が命をかけて戦っている。本書では彼らの肉声から、その衝撃的な実態を描いていく。 ・公海上空を飛行中の米軍機が中国機に体当たりされた ・海南島に不時着した同機の乗組員は中国軍により全員拘束 ・南シナ海で米軍艦と中国空母が一触即発の睨み合い ・米国主催の合同海軍演習に中国軍はスパイ船を連れて登場 ・中国は軍事力を背景に南シナ海の岩礁を次々と略奪 ・その周囲を埋め立て、滑走路付きの軍事施設を建設している etc 解説 徳地秀士（政策研究大学院大学シニア・フェロー、元防衛審議官）

政権内部に対中強硬派を大量に採用したトランプ新大統領は、本気で中国潰しを狙い、英露との関係を深めている。一方２０１７年は、蘭・仏・独など欧州では次の指導者を決める選挙が目白押しで、ＥＵ解体が加速する可能性が高まっている。世界が保護主義化するなかで、グローバリズムの恩恵で急成長してきた中国経済は壊滅必死、トランプの包囲網により韓国とともに世界から排除されていく！　そのとき日本への影響は？　予測的中連発の著者が完全分析！

ありがとう中韓！ 捏造史観で日本復活 私が反日を熱烈大歓迎する理由 世界でいちばんぶれない日本の歴史 政治目的しかもたない歴史は真の歴史ではない。 実証主義の歴史学からすれば、検証する価値さえないだろう。 だから、何度でも言うが中韓との歴史戦争を 日本は「熱烈歓迎」すべきというのが私の持論だ。 日本の国家・文化・文明を愛する日本人として、 誇りを取り戻す好機になるからでもある。 真の歴史ほど強いものはない。 （本文より抜粋） ■日本の世界貢献を見よ ・１：西欧列強の地球分割を阻止 ・２：非西洋諸国近代化のモデルとなった ・３：台湾、朝鮮、満州、近代化を遂げた ・４：「赤禍」からアジアを防衛しつづけた ・５：アジアの植民地を欧米から解放 ・６：日本帝国の遺産が戦後も東アジアの発展を支えた ■目次 ●序章　日本文明は日本人の誇り ●第一章　戦後日本人を呪縛する歴史認識 ●第二章　世界史と比べればよくわかる歴史 ●第三章　曲解される日本近現代史 ●第四章　二一世紀の日本の国のかたち ●終章　日本人の歴史貢献を見よ ■著者　黄文雄

2018年3月23日、トランプ米大統領によって、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動した。それに対し、中国は報復措置に踏み切った。両国の報復応酬から「貿易戦争」に発展すると予測する向きもあり、今後、ビジネス・投資に多大な影響を及ぼすのは必至だ。しかし、新聞・ニュースだけでは正確な答えは導き出せない。そこで本書では、「知っているようで知らない」米中対立の背景と日本経済の影響について、80のQ＆Aを通して、わかりやすく解説する。　【本書の主な内容】Q. アメリカによる鉄鋼とアルミニウムの輸入制限発動の目的は？／アメリカによる金融制裁にはどんな特徴があるのか？／トヨタはなぜアラバマ州に工場進出するのか？／さらなる輸入制限はあるか？／政権の「顔ぶれ」からトランプの対中姿勢がわかるか？／習近平への権力集中で米中対立はさらに激化するか？／中朝首脳会談、米朝首脳会談が経済に与える影響は？／中国は本当に景気がいいのか？／アリババ、テンセント、バイドゥはなぜ急成長を遂げたか？／中国のライバル・インドはどう動くか？／米中貿易戦争が軍事衝突に発展する可能性はあるか？／アメリカのTPP復帰の可能性は？／日本は米中どちらの立場に付けば得か？／日本が取り組むべきAI戦略は？／2023年、日本経済は輝いているか？……ほか。

自国の野望とプライドをかけた米中の争いは、世界を危機に巻き込む。 本書は週刊エコノミスト2018年5月29日号で掲載された特集「米中危機」の記事を電子書籍にしたものです。 【目次】 ・トランプ爆弾の無差別攻撃　揺さぶられる自由資本主義 ・インタビュー　グレアム・アリソン ・「数字」で見る貿易不均衝の正体 ・技術覇権争い　主戦場はハイテク領域 ・日本にも関税リスク ・知的財産で攻防激化 ・市場経済vs統制経済 ・中国「開放拡大」の深層 ・米中貿易摩擦の影響は　日本の主要企業４５社の動向 【執筆者】 大堀 達也、真家 陽一、丸川 知雄、羽生田 慶介、大橋 英夫、三尾 幸吉郎、斎藤 尚登、成相 裕幸、浜田 健太郎 【インタビュー】 グレアム・アリソン

Airbnbに加えて中国系の民泊仲介事業者が、日本の民泊市場を席巻している。 官邸主導で民泊解禁へ進み始めたが、課題は山積している─。　【WedgeセレクションNo.55】 目次 ■PART1 日本でAirbnbを猛追する中国民泊 文・富坂 聰 ■INTERVIEW 独占 中国民泊「自在客」トップインタビュー 張志杰（健云網絡情報技術有限公司CEO） ■PART2 続出する「民泊リッチ」 憤るマンション管理組合 文・写真・Wedge編集部 ■PART3 既に2.6万件のAirbnb物件 実態と乖離する法規制 文・Wedge編集部 ■COLUMN IoT、代行業者 盛り上がる周辺ビジネス 文・Wedge編集部 ■INTERVIEW 「現行法は古い 安全に広まるための法整備を」 ジュリアン・パーサード（Airbnbアジア太平洋ディレクター）／田邉泰之（Airbnb Japan代表取締役） ■PART4 「市の政策をまず示せ」Airbnbと戦ったアムステルダム・ロンドン 文・写真・木村正人 ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2016年4月号に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。

気鋭の在中国･金融アナリストが読み解く! 貿易、IT、金融･･･ますますエスカレートする米中対立! 米トランプ大統領の対中攻撃は貿易、IT、そして金融の分野まで拡大し、｢米中冷戦｣｢米国経済圏と中国経済圏のデカップリング(分離)｣が、新型コロナウイルス感染症に苦闘する世界経済の新たな｢重石｣になりそうです。 対する中国も、騒乱の続く香港に｢国家安全維持法｣を制定。また、中印国境紛争や南シナ海、尖閣諸島などでの軍事行動を活発化させるなど、反撃に出ています。 特にアジア一の金融都市･香港をめぐる争いは｢実際の戦争の一歩手前｣ともいえる金融戦争の様相を呈してきており、今後も予断を許しません。 そんな米中対立を、日本と中国でグローバル企業向けに為替リスク管理の支援を実施し、中国本土、香港などの第一線で活躍してきた若き気鋭の金融アナリストでもある戸田裕大氏が徹底解明! 本書は、今後の日本、アジア、世界はどうなるのか?　米中対立の狭間にいる日本にはどんなチャンスがあるのか? などがすべて網羅された｢中国観、世界観｣を解説。そして対立の深層を鋭く分析。 世界を相手にする日本の企業戦士、中国IT企業やソフトバンクGなど中国経済の発展から利益を得ている日本企業へ投資を行っている投資家、中国人民元やドルなど外国為替市場に関係するみなさんにぜひご一読を進めたい一冊です。 米中対立がこれから5年、10年と、世界を覆う｢暗雲｣になることは間違いない以上、この1冊は不透明な情勢を読み解くためのヒント満載! 第一章 貿易、ITに続いて、ついに米中金融戦争が始まった! 第二章 中国の悲願･人民元国際化と通貨覇権争いの行方 第三章 国家安全維持法と香港が中国の繁栄に果たした役割 第四章 SWIFTかCIPSか? 通貨送金を巡る米中覇権争い 第五章 為替市場の仕組みと人民元レートの変遷 第六章 中国を為替操作国に認定した米国の真の狙いとは? 第七章 国家安全維持法施行後の香港と米中金融戦争の行く末

国際政治は米中二強時代から、中国の一強態勢へ。普天間基地移設問題やgoogle中国撤退問題などのニュースから、その中国の真の意志を読み解く！

本書は、次のようなショッキングな記述で始まる。＜在韓米軍司令部は、韓国に駐留するアメリカ軍だけでなく、韓国軍を指揮統制してきたが、2016年7月をもって解体され、アメリカは朝鮮半島における地上戦闘活動をいっさい停止する。そして以後、韓国軍はアメリカ軍の統制から外れ、独立国の軍隊として動き始める。（中略）韓国におけるアメリカ軍の戦闘態勢が終焉すれば、中国はアメリカの敵ではなくなる。当然のことながら、中国を仮想敵国としてきた日米安保条約が終わることになる。こうしたアメリカと中国の軍事関係をすでに示しているのが、太平洋におけるアメリカ海軍と中国海軍の接近ぶりである。＞折しも、普天間基地移設問題をめぐって日米同盟間に亀裂が生じている。日本側が迷走を続ければ、米中「G2」は、経済のみならず軍事分野においても、ますます接近するだろう。そのとき日本はどうする？　ワシントン情報から読み解く最新国際情勢。

アメリカのトランプ大統領流「狂人戦略」に世界中が翻弄されている。しかしながら、その内在論理を丁寧に分析していくと、目的はただひとつであることが解る。「中国を叩き潰す」ことだ。米中が消耗戦争を展開しているいま、我が国は「国難」（石破首相談）などと言っている場合ではない。これを奇貨として、復活への道をしっかりと築くべきだ。いま、チャンスなのだ。本書は日本を代表する経済記者が、アメリカが掻き乱している「世界経済」「米国経済」「中国経済」の現状を丁寧に分析し、日本は何をすべきか、その道標を示すもの。いまこそ“政治”は大胆に行動すべきだ。 【著者プロフィール】 田村秀男（たむら・ひでお） 産経新聞特別記者・編集委員兼論説委員。昭和21（1946）年、高知県生まれ。昭和45（1970）年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業後、日本経済新聞社に入社。ワシントン特派員、経済部次長・編集委員、米アジア財団（サンフランシスコ）上級フェロー、香港支局長、東京本社編集委員、日本経済研究センター欧米研究会座長（兼任）を経て、平成18（2006）年、産経新聞社に移籍、現在に至る。主な著書に『日経新聞の真実』（光文社新書）、『人民元・ドル・円』（岩波新書）、『経済で読む「日・米・中」関係』（扶桑社新書）、『景気回復こそが国守り 脱中国、消費税減税で日本再興』（ワニブックス）、『日本経済は誰のものなのか？』（共著・扶桑社）、『経済と安全保障』（共著・育鵬社）、『日本経済は再生できるか』（ワニブックス【PLUS】新書）、『現代日本経済史』『中国経済崩壊、そして日本は甦る』（ともにワニ・プラス）など。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

「一帯一路」とＡＩＩＢで覇権をめざす中国。米国が主導するＴＰＰ。米中の狭間で日本は生き残れるのか。内幕情報を交えつつ論じる。 世界経済の成長センターであるアジア太平洋で、ルール形成の主導権をめぐる争いが熾烈になってきた。中国はユーラシアをまるごと勢力圏に置こうとする大戦略、「一帯一路」を打ち出した。これは、中国が経済的な対中包囲網とみなすTPPへの対抗策だ。海洋国家としてフラットな自由貿易圏の形成を求める米国に対し、大陸国家としての中国は二国間関係の束をつくることで自国に有利な秩序づくりを追求している。 その象徴であるAIIBは、当初想定された以上の参加国を集め、2015年12月に船出する。 米中は単純な対立構図にはなく、パワーバランスによりその関係は変転を続けている。中国は一時期までTPP参加を模索し、米国も将来的には中国を包含することを目指す。また、欧州諸国をメンバーに加えたAIIBは日米の参加をも働きかけている。それぞれ先進国と新興国を代表する米中は対立しつつ、協調を模索する関係にある。 この混沌とする情勢下で、日本が米中の動きに十分キャッチアップできているとは言いがたい。中国経済の構造問題、アジア太平洋の国際関係を深掘りし、AIIBをめぐる交渉の内幕情報を交えつつ日米中関係の明日を論じる。

大統領選挙期間中、トランプ氏は「中国製品に45％の関税をかける」という公約を掲げた。当選後の米中首脳会談では一転、中国側が貿易赤字削減のための100日計画を作ることのみが発表されたが、米中の世界経済における覇権争いには今後大きな波乱が訪れるのではないかと考える人も少なくない。本書では、中国経済の的確な見立てに定評のある著者が両国の今後を読み解く。特に、北朝鮮をめぐる「取引（ディール）」がすでに始まっている可能性があると説く。中国がこれまでの基本姿勢を改めて北朝鮮の現体制を崩壊させるように動く代わりに、在韓米軍が撤退する――日本にとっては極めて憂慮すべきシナリオも考えられるというのだ。さらに、後半の章では中国経済の行方を明快に解説。これまで極めて健全であった中央財政の赤字幅も急増しているという衝撃について語る一方、モバイルネットワークを活用した「ニューエコノミー」が急成長しているという明るいニュースも紹介する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2つの大国の相互依存は，グローバル・サプライチェーンを発展させ，その深化は不可分なものとなっている．しかし，国家資本主義国として凄まじい勢いで発展してきた中国の台頭は，政治・経済・安全保障の分野で米国と激しい摩擦と対立を引き起こし，世界経済を不安定なものとしている．本書は両大国の相互依存と対立の構造を政治経済学的に分析し，米中経済摩擦と国際秩序のゆくえを探る．

知らないとヤバイ！ 米中決戦で日本企業800社以上がアメリカの制裁対象に！ 日本は中国排除社会「ソサエティ5.0」へと向かう！ 新型コロナウイルス後、米国と西側諸国は凶暴化する中国をついに切り離すことを決めた。 ファーウェイ、ハイクビジョンを始め、米国は中国企業を完全排除、中国企業の製品を使用する外国企業も米国企業とは取引停止に追い込まれる。 一帯一路に対抗するアメリカの新経済圏構想ＥＰＮ、日米豪の途上国インフラ支援ＢＤＮ構想、日本が向かうソサエティ5.0など、中国排除後の世界の様相を示す。

アメリカ・ファーストを掲げ、大統領となったドナルド・トランプ。選挙中は「日本と韓国は自前の防衛力を強化すべき」などと発言し、アジア太平洋地域でのアメリカのプレゼンスの後退、中国のさらなる台頭を許すのではないかといった予想もあった。しかし、当選後は日本の安倍首相と早々に会談するなど、日米同盟の強化を図っているようにも見える。トランプ時代が到来したアメリカで、いったい何が変わり、何が変わらないのか。中国との関係はどうなっていくのか。気鋭の政治評論家が分析する。

米海軍は戦闘状態への突入を恐れてはいない！ 完全に追い詰められた中国の命運は？ 石油危機、冷戦の終焉を的確に予見した国際エコノミストと、気鋭の軍事アナリストが大激論！ メディアでは伝えられない南シナ海問題の正しい読み方 ◎南シナ海問題はアジアの冷戦の最終局面 ◎米海軍は戦闘状態への突入を恐れてはいない ◎中国が開発中の極超音速ミサイルは脅威となるか ◎弱者である中国軍が仕掛ける「非対称戦」とは？ ◎戦争回避の世論形成に必死な習近平 ◎米中軍事衝突で日本はどう対処すべきか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 米中貿易戦争がエスカレートしている。この状態はいつまで続くのか。日本のとるべき道とは？（『中央公論』11月号同名特集より） 巻頭論文「貿易戦争から『新しい冷戦』へ」田中明彦・政策研究大学院大学学長／対談「日本は経済秩序の守護者たれ」木村福成・慶應義塾大学教授×吉崎達彦・双日総合研究所チーフエコノミスト／「不毛な貿易戦争の着地点とは」丸川知雄・東京大学教授／「経済史から振り返るラストベルトの『忘れられた人々』」谷口明丈・中央大学教授

米中激突は歴史の必然だった。そして武漢コロナが覇権争いに火をつけた！地政学的に日本の進む道とは？！

「地政学＋歴史」が指し示す米中激突の必然 なぜ2大覇権国家は衝突するのか シーパワー超大国・アメリカの真の姿 ランドパワー大国・中国の本質とは そしてシーパワー国家・日本の進むべき道は 2020年の大統領選挙の混乱で矛盾が噴出したアメリカ。そこにつけ込んだチャレンジャー 中国は次の覇権国になれるのか。世界史の名講義を聴くようにストンとわかる米中激突の 行方と日本の進路。 ＜著者より＞ 「日本は“アメリカを頼るか”“中国にすがるか”という二者択一の依存症的思考を改め、 将来、アメリカが東アジアから引くときに備えて、多国間での安保体制を今から進めていく。 米中新冷戦が始まった今が、その絶好のチャンスなのです」（著者） この本は2020年8月にワックより出た単行本を大幅に加筆修正し、ワックBUNKO化した ものです。 ＜著者プロフィール＞ ノンフィクション作家、予備校講師、歴史系YouTuber。駿台予備学校、Ｎ予備 校で世界史を担当。『世界史で学べ！ 地政学』（祥伝社）、『「戦争と平和」の世界 史』（TAC出版）、『「米中激突」の地政学』（ワック）、『テレビが伝えない国際ニュ ースの真相』（SB新書）、『政治思想マトリックス』（PHP研究所）、『「保守」って 何？』（祥伝社）など。YouTubeもぎせかチャンネルで発信中。

米国と中国を相手に華麗な二股外交を展開し、両大国を後ろ盾に、日本と北朝鮮を叩く――。 韓国・朴槿恵政権が目論んだ戦略は破綻した。 「北の核」と「南シナ海」をどうするか。 米中が本腰を入れ、手持ちの駒でせめぎ合う。 その狭間で右往左往するしかない韓国は「離米従中」路線を暴走してきた末に 「核武装」「米軍撤退」論で迷走を始めた。 その先に待つのは「捨て駒」にされる運命だ。 日本も他人事ではない。 「オバマ後」の米国がアジアから遠ざかれば極東の覇権を狙う中国と、きな臭い半島と、 直接に対峙することになる。 岐路に立つ日本が自ら道を開くには必死に手筋を読み、打つべき手を打つしかない。 日経ビジネスオンラインPVナンバーワンコラム『早読み 深読み 朝鮮半島』発の最新第8弾。 「アジア大再編」を読み切る、必読の一冊です。

中国を甘やかしたグローバリズムの時代が終わり 中国と朝鮮半島抜きのポスト・コロナの世界が始まる 本格的な米中の最終決戦が始まった。 武漢から発生した新型コロナウイルスのパンデミックによって、 米中冷戦は、熱戦に変わりつつある。 戦線は、ファーウェイに代表される５Ｇ時代の通信覇権であり、 香港の一国両制、台湾の民主的体制、尖閣をふくむ海洋覇権、 さらにはウイグル、チベットの自治など広範囲に及ぶ。 そのすべての局面でいま中国は一大攻勢に出ようとしている。 直接、兵器を用いた戦争こそしていないが、 それ以外のあらゆる分野で、米中は目に見えない戦争を戦っているのだ。 ところが、日本の指導的立場にある人たちの間には 「米中対決時代の現実を受け入れたくない症候群」が蔓延している。 米中両国に二股をかけて、ビジネスを拡げてしまったため、 現実を否認する病に陥ってしまっているのだ。 悪いのは中国でもアメリカでもなく、トランプ個人だという誤解も日本には蔓延している。 しかし、これはトランプ大統領の問題などではない。 米中対決という基軸を見失えば、ポスト・コロナの世界に現れてくる様々な問題を理解できなくなる。 １００年に一度のパンデミックによって劇的に変化しつつある世界の 政治と経済を詳細に分析する。 [目次から内容紹介] 第１章　米中最終決戦の火ぶたが切られた 第２章　ポスト・コロナ時代、中国共産党独裁に崩壊の兆し 第３章　武漢ウイルスの正体 第４章　中国による「超限戦」が始まった 第５章　ファーウェイと米中・通信覇権争奪戦 第６章　日本はポスト・コロナの世界に対応できるか 第７章　朝鮮半島は南北とも中国の属国に戻る 第８章　反グローバリズムから新・縄文文明へ

アメリカ大統領への返り咲きを果たしたトランプ氏。就任後間もなく、アメリカ経済の立て直しをかけて仕掛けた各国への高率関税に、世界は激震しました。特に米中間では互いに高関税をかけあう報復関税が止まらず、一時は対中関税145％、対米関税125％まで膨れ上がる事態に。その後、双方115％ずつ下げることで鎮静化していますが、これがいつまで続くかはわかりません。今後、また米中の貿易戦争は起こるのか。はたまた、米中が武力衝突へと発展する可能性はあるのか？　揺れる米中関係から、世界のパワーバランスの大きな変化を読み解きます。米中が抱える問題や思惑、そして日本への影響や世界の行方について池上さんが解説します。 ※カバー画像が異なる場合があります。

日本人の多くは米中貿易戦争の結末を勘違いしている。この戦いは「中国製造2025」とアメリカ製造業の競争などというまともな話ではない。共産党が民間企業に補助金を与えて輸出価格をダンピングし、利益を得る不正な経済構造を潰さない限り、世界経済の低迷は止まらない、ということだ。だから中国の経済構造、サプライチェーン網が「ぶっ壊れる」までトランプ大統領は攻撃をやめないだろう。習近平主席が夢見る一帯一路の「中華帝国」は、帝国の条件である「人口・食糧・エネルギー」を兼ね備えておらず、失敗に終わらざるをえない。そして両国によい顔をしようとする安倍外交は結局のところ、どちらの理解も得られず一人ぼっちの境遇に陥る。しかし、問題はそこからだ。トランプ再選、習近平敗北の状況は孤立した日本に唯一最後の「自立のチャンス」を与えるだろう。これ以上リアルな見方はない、といってよい透徹したビジョンが日米中の角逐関係を射抜く。

「戦争前夜」の危うい均衡？ アメリカのペンス副大統領による「新冷戦」演説（2018年10月）は世界中に衝撃を与えた。この演説が重要なのは、トランプ大統領の対中スタンスにとどまらず、米国全体の不満を代弁したからである。 この流れは、米中貿易戦争やコロナ禍を経て、いっそう強化されている。ポンペオ国務長官が20年7月、これまでの対中関与政策を全面否定し、「新冷戦」演説からさらに踏み込んだ発言を行ったのは記憶に新しい。 「戦争前夜」（グレアム・アリソン）とも形容される米中関係が時代の基調となるのは間違いない。他方、「大国の論理」という眼鏡だけでは現状を大きく見誤るだろう。安易な陰謀論や中国脅威論はその産物であるが、いつも現実はより複雑である。 本書は、北東アジアという観点から中国外交を再検証する試みである。この地平から眺めると、「新冷戦」は全く異なる相貌を帯びてくる。 「一帯一路」でロシアの顔をうかがい、北朝鮮を制御できず、安倍外交を警戒する中国の姿がそこに浮かぶ。緊迫する中台関係も「翻弄されたのは中国か台湾か」見極めが難しい。アジア経済研究所による、覇権争いの「罠」に陥らないための最新の分析。

「軍事＋経済の覇権拡大を続ける中国」vs.「シェール革命で優位に立つ米国」米中新冷戦がすでに開始されている。アメリカと中国（シナ）は、激しい対決時代に突入した。米中新冷戦が日本に重大な影響を与えることは、間違いない。日本が冷戦の戦場になっていることを忘れてはならない。経済的には米中両国と、軍事的にはアメリカと深く連携している。地理的に見ても、日本は西の中国と太平洋を隔てた東のアメリカの真ん中に位置しており、世界中で最も米中新冷戦の影響を受ける国家である。本書は、大局的にかつ歴史的に、日米中三カ国の政治経済の視点から、米中新冷戦が「どのように」発生し、展開してきたかを、詳しく解説するものである。日本の進路を見誤らないための一冊！

世紀のウソを一気読み! 日米離間、共産主義支援、贖罪意識、 朝日、共同、岩波、ワシントンポスト… 共に国際報道半世紀! 日本を代表する現役特派員が今を読み解く決定版。 国際報道はフェイクの温床だ! トランプはバカで安倍は戦争をしうる? 中国の対外拡張と人権弾圧にはダンマリで、 身内を殺した金正恩と2人の元大統領を監獄にぶち込んだ文在寅が平和的? 今昔の報道の真贋、各国のウソと歴史歪曲を一刀両断する。 《主な内容》 ■序 章 米中衝突に日本は巻き込まれる ■第1章 米朝会談の偽ニュース ■第2章 日本の朝鮮報道は北を忖度 ■第3章 朝鮮半島に関わってはいけない ■第4章 韓国のアメリカ工作 ■第5章 核問題の二重基準 ■第6章 偽ニュースのカラクリ

◆100年に１度の世界変革期と日本の選択 ・ロシア革命から100年、2019年に日本がすべき精神武装 ・「トランプのアメリカ」を正確に理解すれば見えてくる！ ・１％の人間が82％の富を掌握する世界 ■中国共産党は「ディープステート」によってつくられた！ ・アメリカ左派と中国共産党の蜜月時代 ・米国左派と中国共産党の金融ギルド ・海外勤務の際、有能な人が近くにいたら注意 ◆５Ｇ覇権戦争 サイバー空間が米中の主戦場 ◎越えてはならない一線を越えた中国 ◎モンスター化した中国系企業 ◎世界最高水準を誇る中国の監視システム ◎日本はすでにテロ攻撃を受けている ■「林原チャンネル」の人気番組を完全書籍化 気鋭のチャイナ・ウオッチャーノンフィクション作家・河添恵子氏と世界を知り尽くした馬渕睦夫大使が伝える真実の世界!! 【著者プロフィール】 馬渕陸夫（まぶち　むつお） 元駐ウクライナ兼モルドバ大使、元防衛大学校教授、前吉備国際大学客員教授。 1946年京都府生まれ。 著書に、『馬渕睦夫が読み解く 2019年世界の真実』（ワック）、『知ってはいけない現代史の正体』（SBクリエイティブ）など多数。 河添恵子（かわそえ　けいこ） ノンフィクション作家、一般社団法人新しい歴史教科書をつくる会理事・女子部共同代表、一般社団法人美し国なでしこオピニオンの会顧問。 1963年千葉県松戸市生まれ。 2010年の『中国人の世界乗っ取り計画』（産経新聞出版）は、Amazon売れ筋ランキング〈中国〉〈社会学概論〉の２部門で半年以上、１位を記録。 その他、『トランプが中国の夢を終わらせる』（ワニブックス）、『世界はこれほど日本が好き』（祥伝社）など多数。報道番組でのコメンテーターとしての出演も多数。ネットＴＶ（林原チャンネル・チャンネル桜）にレギュラー出演中。

日本の敵というのは、中国である。その中国という国は、ウイグル族という国内の少数民族を徹底的に弾圧し絶滅させようとしている。そのうえチベットでも、古くからの文化を滅ぼしてしまおうと圧力を加えている。アジアの地政学上の条件を勘案すれば、日本は近くの大国である中国とロシアに対し、常に戦う体制をとり続ける必要がある。冷戦後、国際社会を維持してきた「アメリカと中国による国際社会」という枠組みは、終わりを迎えつつある。中国の不法行為によって香港は独立した民主主義体制を否定され、中国共産主義体制の一部になってしまった。民主主義の大国アメリカは、自由の行き過ぎから国内情勢が大混乱に陥り、指導国としての能力を失いつつある。世界が破滅の淵から引き返すにはまず、中国の不法な行為をやめさせなければならない。第二次大戦に敗れたあと、国際社会から消え去っている日本に、経済力にふさわしい責任を全うする決意を促す。

いよいよアメリカと中国の国家戦略が真正面からぶつかる時代がやってきた。中国は、石油の争奪を目的としてアメリカに戦いを挑みはじめた。膨大な石油埋蔵量を誇る「遅れた専制主義的な国々」と兵器輸出や核技術提供などを通じて誼みを通じ、石油獲得に向けた布石を着々と打つ。さらに、アメリカ議会の厳しい反対により頓挫したものの、アメリカの石油企業ユノカルを買収しようとする動きさえ見せた。そして一方で、毎年急速に軍拡を進め、遂に2005年には潜水艦から発射する大陸間弾道弾の打ち上げに成功。アメリカに対する「第一撃能力」を手にした。アメリカは、遅かれ早かれ受けて立たなければならない。アメリカの保守派のマスコミの間にも、アメリカが毅然として戦わなければ「スロー・パールハーバー」、つまり知らないうちにやられてしまうと警告する声もでてきた。この対立の行方は!?　日本人が知らない予兆を読み解く衝撃の書！

DX(デジタル・トランスフォーメーション)の重要性が叫ばれている昨今、その本命としてマーケティング分野のDXに注目が集まっています。 本書では、既存のマーケティングの仕組みや前提を大きく変化させる「マーケティングDX」について、企業の担当者や経営陣が知っておきたいポイントをコンパクトにわかりやすく解説。 DX先進国である中国やアメリカの驚きの事例を紹介しながら、消費やマーケティングのデジタル化が各業界に与えているインパクトをリアルに描き出します。 たとえば、中国経済回復の立役者である「ライブコマース」や「OMO」など話題のトピックも扱い、その仕組みからビジネスに与えるインパクトまで詳しく解説しています。

トランプと習が試される“古典的な罠”とは？過去５００年で覇権国ＶＳ新興国の開戦確率は７５％≪実務にも精通した国際政治の権威が　トランプ外交や安倍政権に警鐘をならす≫★実務家からも激賞続々キッシンジャー元国務長官「米中関係が史上１３番目の新旧戦争にならないよう願うほかない」

中国軍は、あなどれない。日本は必ず巻き込まれる。はたして勝者は? 自衛隊元最高幹部が、｢台湾｣｢南沙諸島｣｢尖閣｣｢南西諸島｣の4つのシナリオを用いて米中戦争･日中紛争を正面から論じた初の本。日本はいま、この時代に何をなすべきなのか?

■大統領の陰で動くエキスパートたち　第2期トランプ政権は、2025年からの4年間で何をするつもりなのか。同政権で国防次官を務めるエルブリッジ・A・コルビーなど“トランプの参謀たち”がめざすのは、「台湾有事の阻止」だ。日米は、台湾有事における限定核戦争や世界同時紛争リスクに備えねばならない。米国防戦略の最前線を走る識者だけが知る「戦争のシナリオ」と日本が取るべき安保政策について、米ハドソン研究所の俊英が語り尽くす。　【本書の要点】●日本にとってウクライナ戦争の最悪のシナリオは、米国が欧州で戦力を消耗し、アジアが手薄になること　●米国は対ロシアよりも対中国で核使用を迫られる可能性が高い　●台湾有事において在日米軍基地は最重要拠点、中国による核の威嚇は日本に向けられる　●中国の台湾侵攻は日米の多大な犠牲なしには阻止できない　●日本はGDP比3％水準の防衛費をめざすべき　【目次】●第1章：世界同時紛争リスクに備えよ　●第2章：台湾有事における限定核戦争リスク　●第3章：米中露「核三極体制」の時代　アンドリュー・クレピネビッチ（歴代国防長官顧問）×村野将　●第4章：世界が見習うべき日本の国防　H・R・マクマスター（元大統領補佐官）×村野将　●第5章：トランプ政権は中国と「戦う」のか　エルブリッジ・A・コルビー（第2期トランプ政権国防次官）×村野将　●第6章：台湾有事、最も危険なシナリオ　マイケル・ベックリー（『デンジャー・ゾーン』著者）×村野将　●終章：日本の安全保障政策をアップデートせよ

コロナをめぐりいっそう激化する米中対立。大統領選のアピールだけでなく各局面でデカップリングが進行する。国際社会は新冷戦へ突入するのか。AI、宇宙、外交など各分野から覇権争いの実像を浮き彫りにする。朝日新聞好評連載に大幅加筆。

中国共産党による各国への“共産主義浸透工作”は今なお続いている! 大陸に飲み込まれないためにインドシナの歴史から日本人が学ぶべきこととは? 今、気鋭の執筆陣による画期的な“真実のインドシナ史” カンボジアに行ってみたら……中共の酷さがわかった!! 東南アジアで現在もっとも中国の植民地化が進み、中国人客があふれているカンボジアを旅した3人の論客がその歴史･政治、ひいては日本と中国について分析と議論を重ね、多角的かつコンパクトにまとめた一冊。 観光客が見学するキリング･フィールド、虐殺博物館。 拷問の限りを尽くされ亡くなった、罪なき人々の断末魔が聞こえるような展示に、クメール･ルージュ(カンボジア共産党)の残虐性を伺い知ることのできる場所である。 こうした残忍な「革命」は、中国とカンボジアだけでなく、当時(1970年代)、世界各地で行なわれた。カンボジアは特に、1958年の大躍進政策から文化大革命(1966年~1976年)の頃の中国とおぞましいほどに似ている。拷問のやり方までそっくりであった。 ･文化レベルが高く豊かなカンボジアで、なぜポル･ポト派による大虐殺が起きたのか? ･中共の革命輸出がどのようになされたのか。 ･カンボジアだけでなく東南アジアすべてにおいて、華僑･華人がどのような役割を果たしてきたのか。 これらのことをもっと知らなくてはいけないと、著者たちは力説する。それは、決して他人事ではなく、今、日本が直面している出来事でもあるからだ。 米中新冷戦を軸にした新たな国際秩序の枠組みへの転換を伴う激動の時代が幕を開ける、第三次世界大戦前夜ともいえるような不確実性のなかで、今後、日本と日本人が何をすべきか、どんな未来を描くべきかを問う。 第一章 歴史編 現代カンボジアを知るための東南アジア史概説/宮脇淳子 地理に始まり、古代から現代にいたるインドシナ半島の歴史を、カンボジアに焦点を当てて解説 第二章 政治編 カンボジアの反仏独立闘争と日本/江崎道朗 前編:カンボジアの独立運動を助けた日本人、只熊力氏を通して反仏独立戦争を解説。 後編:自己の権力確立だけを画策し内戦を引き起こしたシハヌーク国王の実態を描く。 第三章 国際関係編 中国化するカンボジアのゆくえ/福島香織 カンボジア生まれの華人工作員、周徳高のオーラル･ヒストリーに基づいて、華人視点からクメール･ルージュと中共の関係を考察。中共の革命輸出がどのようになされたのか、東南アジアにおいて華僑･華人がどのような役割を果たしてきたかを解説する。 第四章 鼎談編 中共の暴虐とインドシナの命運

「中国は唯一の競争相手」――バイデン米大統領がこう明言するように、近年、米中の角逐は激しさを増している。貿易戦争、科学技術開発競争、香港・台湾問題……。米国の対中姿勢は関与・支援から対立へとなぜ一変したのか。両国のリーダーが誰になろうとも、今後も対立が続き、緊張緩和はないのか。国交回復から現在まで、五〇年にわたる米中関係をたどり、分断が進む世界のなかで、日本のとるべき針路を考える。

2030年までの達成目標として「持続可能な開発目標」が15年の国連サミットで採択されたが、 2020年にはこれまでの「世界の価値観」を根底から覆す大異変が起こった。すなわち 20年1月からの新型コロナウイルス感染拡大 20年9月の総理辞任によって安倍晋三氏を失った日本 20年11月大統領選によってドナルド・トランプを失ったアメリカ である。これまでの「ノーマル」はすでに崩壊し「ニューノーマル」が模索されている。 このままでは2030年には「持続可能な社会」どころか「持続不可能な社会」が訪れることになるだろう。 2021年に発足したバイデン政権は米中関係をどうするのか。 リーダー不在の日本は米中の狭間でどうするべきなのか。 2030年に中国は存在しているのか―― 不確定要素の大きな時代にあって必要なのは、中長期的視点だ。激変の「今」を精緻に分析し、10年先の世界像を読み解く必読のビジネス書がついに刊行！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ハイパー・グローバリゼーションはいま，転換点を迎えた．互恵的な相互依存を広げると信じられたグローバリゼーション．しかし，米中の対立は経済を「武器化」しながら世界経済の分断のリスクを強めている．産業・企業・供給網の動態から国際秩序を動かす過程を分析し，世界経済と日本の課題を展望する．

〇中国は振り子のように歴史を繰り返す。強固な共産党支配の貫徹、米国に取って代わる覇権追求がいつまでも続くことはあり得ない。「中国共産党は建国以来、やがて米国に取って代わることを企んできた。その野心を隠して西側を騙してきた」という「100年マラソン」説は誤りだ。中国は今後、どういう要因によって、どう変わるのか。それを正確に予想することこそ喫緊の重要課題だ。 〇世界も大きな変化に見舞われている。コロナ・パンデミックを契機に、世界の経済政策のトレンドが「自由貿易、小さな政府、ネオ・リベラリズム」から「政府の経済介入強化、大きな政府、配分重視」の方向へ転換した。同様の変化は1930年代にも起きた。世界も中国も「歴史は繰り返す」。 〇2020年、中国に大きな変化が起きた。米国と長期持久戦を闘っていく方針を固めたのだ。「米国は衰退に向かっている」という判断が「持久戦を闘えば、時間は中国に味方する」という楽観を生んだからだ。だが、「時間は中国に味方する」ことはない。貧富の格差、不動産バブル、「隠れた政府保証」がもたらす弊害、財政難、少子高齢化などの難問を抱えているためだ。GDPで米国を抜くことはなく、中国経済は崩壊しないものの、「中所得国の罠」への道をたどる。 〇政治面でも軌道修正が避けられない。共産党支配によるタテ単軸制御型システムの限界――「何でも党が指導」体制ではもうやっていけない。老いた文革世代がリードする「中華民族の偉大な復興」という看板は若者から支持されず、もう降ろすとき。

制御困難な米国のインフレと急失速する中国経済。21世紀の経済成長を牽引してきた両大国が大混乱に陥っている。政治的動揺もはらむ未曾有の危機が、日本へも襲いかかろうとしてる。保守・リベラル間の溝が一層深まり、もはや「内戦前夜」と形容される米国社会。また中国経済を押し上げてきた「不動産バブル」がついに最終局面を迎える中で、異例の3期目を迎える習近平政権の野望に迫る。日本への影響も大きい半導体やEVなど米中相克の産業の最前線も描いていく。 本誌は『週刊東洋経済』2022年10月29日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ドルを完全否定したくてもできない中国、 勝てるとわかっていても〝返り血〟が怖い米国 ロシアによるウクライナ侵略の本質は、米中の通貨代理戦争である。グローバル化された世界で基軸通貨ドルを握る米国に、ドル覇権に挑戦する、モノの供給超大国中国。その戦場のひとつがウクライナである。覇権争いはウクライナに限らず世界のあらゆる場所や分野で演じられている。 序　章　米中通貨戦争が始まった 第１章 貿易戦争から通貨戦争へ 第２章 救世主、武漢発新型コロナウイルス 第３章 香港掌握の狙いは金融覇権 第４章 ウクライナ戦争とペドロ人民元 第５章 デジタル人民元の虚と実 第６章 行き詰った高度成長モデル 第７章 習近平３期目の焦燥 第８章 ハイテク戦争 第９章 チャイナマネーに吞み込まれる日本 最終章　人民元帝国にどう立ち向かうか

軍事も外交も経済も、台湾も韓国も同じゲームのテーブルですべて牌であり、米中の駆け引きの材料となった。(中略)米国が国家利益第一主義のプラグマティズムの権化だとすると、中国は時に国家利益よりも為政者、共産党のメンツを優先する国でもある。だから米中の相互利益や利害対立や妥協のポイントは実は、そう単純なものではない。日本人がそういう情報や思考を共有し、日本としてどのように国際政治にプレイヤーとしてかかわっていくかを考え、世論に反映させていくことが、民主主義の国で政治家や官僚たちにしっかり働いてもらうことにつながるのだ。(はじめにより)

■新冷戦時代勃発。年末の大底から2019年は上昇相場に アメリカのトランプ大統領に右往左往された2018年 日本の相場も乱高下を繰り返す中、2019年からは外国人マネーが日本になだれ込む それは米中の新冷戦時代に突入し、 世界が混迷を続ける中で、日本株が再び注目されるからだ。 その理由は… ●アメリカの景気が下降 　→米中貿易戦争、金利上昇、双子の赤字再燃etc. ●中国の対貿易の下降 　→米新ココム法案によるIT関連への規制、覇権争いの激化etc. ●欧州のEU分裂危機 　→ドイツの求心力の低下、イタリア、スペイン危機etc. ●中東の王政崩壊!? 　→ムハンマド皇太子によるカショギ氏暗殺疑惑etc. こうした世界リスクが高まる中、なぜ日本だけが生き残るのか？ ●永久債という新財源の確保 ●70代まで働ける新雇用政策 ●正常な観光立国への進化 ●リニア新幹線の開通 ●岩盤規制を突き抜ける国土強靭化etc. 日本にはこれらの好材料が備わっている 米中新冷戦で“漁夫の利”となる日本 著者が提唱する「晴れた日には3万8915円が見える」が やってくるかもしれない ■目次 ・プロローグ ・第１章 米中の新冷戦時代が幕を開けた ・第２章 第4次産業革命の覇権をめぐる米中の新冷戦構造 ・第３章 米中冷戦の中で「漁夫の利」を得る日本経済 ・第４章 金融財政が整った日本についに黄金期がやってくる ・第５章 米中新冷戦で「漁夫の利」を得る日本株 ・第６章 米中新冷戦で世界各諸国は混迷を迎える ・エピローグ

国家戦略のもと、ハイテク分野で急速な成長を遂げる中国。アメリカの強さの源泉であった「情報」や「金融」、そして「AI」などの分野で、その“覇権”に迫らんとしている。激しさを増す二つの大国の競争は、世界をどこへ導くのか？　選択を迫られる日本の運命は？　米中攻防の真実に迫る取材で大反響を呼んだNHKスペシャルを新書化。「新冷戦」の今後を読み解く一冊！

米国は「アメリカ is バック」の基、対中包囲網の強硬化を進め、一方中国は共産党建党100周年を迎え、ますます右傾化の道を歩んでいる。 本書では、新進気鋭のエコノミストが「混沌の2021年」を地政学から考察し「したたかな投資戦略」を導き出す。 新たな覇権争いのテーマとなる半導体、脱炭素、EVなど次なる巨大市場を徹底解説！ 旧冷戦終結で低迷した日本経済は新冷戦開始で大復活を遂げる。「ジャパン is カムバック」のシナリオを描く！ ・目次 Phase1 バイデン政権が目指す世界　5大施政方針から読み解く Phase2 終わらない中国の覇権主義　毛沢東を標榜する習近平 Phase3 脱炭素社会に舵を切った世界　段階的に見直しが必要なエネルギーミックス Phase4 半導体戦争の行方　日の丸半導体が復活する Phase5 日本経済が復活するこれだけの理由　世界が日本を見倣う時代が来た！ Phase6 『会社四季報2021年夏号』から株式市場を展望する (はじめにより) いわゆる”コロナ疲れ”である。これが原因で、世界で政権交代の嵐が起こるだろう。すでにアメリカでは政権が変わった。 トランプ政権のパンデミック対応の評価はさておき、パンデミックがなかったら民主党はまず勝てなかっただろう。 イギリス、フランスやドイツでも政権交代が起きる可能性が十分ある。欧州は最も長くロックダウンを行った地域であり、国民に相当不満が溜まっている。 日本国民も例外ではない。ーー 新しい世界はアメリカと中国の激しい覇権争いの舞台になるが、世界の平和と秩序を守るために日本が大きな役割を果たすことになる。 日本の人気がますます高まり、世界の富と頭脳が日本に集まり、日本はアジアの金融・貿易ハブとして栄える。

米中覇権戦争勃発! 日本は「戦勝国」になれるのか? それとも、また敗戦??? この本は、日本が「戦勝国」になるために書かれた本です。 ●第1章では、なぜ米中覇権戦争が起こったのか、その経緯を書いていきます。 ●第2章では、米中覇権戦争の結末を予想します。 ●第3章では、日本が「戦勝国」になる道を示します。逆に「また敗戦国」にならないよう、「避けて通るべき道」についても触れます。 ●今からちょうど80年前、第2次世界大戦がはじまりました。日本は、その2年後、真珠湾を攻撃。敗戦必至の戦争に突入しました。の悲劇を二度と繰り返さないために、日本はどう動けばいいのでしょうか? 知りたい方は、迷うことなく、この本をご一読ください。

アメリカと中国の半冷戦、北朝鮮ミサイル問題、ロシア北方領土案件。日本を取り巻く国際情勢不安が取り沙汰される昨今、この荒波をどう乗り切るかを元陸自幕僚長・陸将の福山隆氏が、軍事で培った経験と目線で提言する、新しい地政学書が誕生! 各国軍事を解説しつつ、米中激突や朝鮮半島の地政学に言及していきます。

1990年代初頭の東西冷戦終結からまもなく始まった「新・冷戦」。14～15世紀の英仏戦争同様、はたしてその戦いは長きに亙るのか？　序章である「クリントン―江沢民」から「ブッシュ―胡錦濤」「オバマ―習近平」までの二十年間を、政治・経済・他国との外交・軍事と、多角的に検証する。緊迫する二国間、その行く末とは？

安全保障とビジネスの間で選択を迫られる日本。だが、米中のデカップリング（分断）は言葉が独り歩きしているところもあります。米ソ冷戦時代と違って、今の米中は経済面で相互依存が進んでおり、切り離そうにも簡単に断ち切れない関係ができあがっているからです。どの分野でデカップリングが進み、どの領域では進まないのか。デカップリングが予想される分野は実際にはどんな形で、どの程度、分断が進むのか。冷静な議論と慎重な見極めが必要です。米中のデカップリングの実像と背景、今後の展望を、宮本雄二、鈴木一人、土屋大洋、詫摩佳代、関山健、戸堂康之ら各分野の第一人者が結集し、多角的に分析。波乱の時代の座標軸を提供します。

いま世界を見渡せば、まさに天下大動乱である。アメリカと中国との衝突が全世界を揺さぶる。軍事や経済のパワーで世界第一の大国と第二の大国とが正面から対決しようとしている。しかもその対決に、新型コロナウイルスのアメリカはじめ全世界での大感染という歴史的な異変がからみ、米中激突をさらにエスカレートさせた。その激突の巨大なうねりは、全世界の既成の秩序を根幹から変える地殻変動のようだ。本書ではまずこの米中対立が引きおこす世界規模の大課題について、国際ジャーナリストの古森義久氏と門田隆将氏とが、アメリカの要人のメッセージを引きながら、多角的に意見を交わした。そして本書の後半は、この地殻変動が日本をどう動かし、日本はどうすべきかのオピニオンになっている。アメリカと中国という二つの国が激突する。その谷間での日本の身の処し方には、国運がかかっている。アメリカと中国のどちらに身を寄せるのか、という日本の課題は「等距離」とか「橋渡し」などという定型の外交パターンでは乗り切れない。いまこそ「親中派」の影響力を排除しなければ、国の「独立」が危うくなる。すでに日本には中国の軍事脅威が迫っている。尖閣諸島を中国は軍事力を使ってでも奪取しようと、連日のように攻勢をかける。日本の主権や施政権を骨抜きにする中国の軍事攻勢が目前に迫っているのだ。本書の最後では、菅首相はじめ、日本の中核をなす政治家、経済人に「対中戦略」において覚悟と決断を促している。健全な感覚を持った本書の読者の方にも、ぜひ一緒に声を上げて頂きたいと思うのである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 アメリカと中国の対立が激化している。二大国の衝突は、表面化した貿易摩擦もさることながら、安全保障や化学技術など、国家の基盤と威信をかけた“全面戦争”へと移行していた――（『中央公論』2019年7月号特集の電子化） （目次より） ●対談 覇権に挑む中国、許さぬ米国 超大国の激突 最前線とその背景　 川島真×佐橋亮 ●先進国を脅かす“ど根性”と先端技術 アメリカが神経尖らす「ファーウェイ問題」とは　 高口康太 ●ワシントンの対中強硬姿勢の狙いと技術の安全保障化 抜き差しならない米中「技術覇権」競争　 森聡

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ディールを好むトランプ米大統領がしかける「米中貿易戦争」。その行く末は？（『中央公論』2018年9月号より） 「世界史と地政学で迫る　激化する覇権競争はどう決着するのか」宮家邦彦（キヤノングローバル戦略研究所研究主幹）／「世界が動揺する『保護主義』と『ディール』　トランプ支持者も鞭打つ諸刃の経済制裁」安井明彦（みずほ総合研究所欧米調査部長）

米中貿易戦争は最終的にはトランプ大統領の勝利に終わり、今後、中国は共産党独裁放棄か経済崩壊かを迫られ、イバラの道を歩き始めることになる。また、開戦直前までいった米朝関係も、ガチンコ勝負だった米朝首脳会談を契機に、やがて中・北・韓VS日・米に分かれるだろう。 一方、国内ではいよいよ本格的な賃金上昇が始まるが、働き方改革が進む中、国民自身も時代に合わせた生き方が必要になってくる。 それにつけても、“出口論”を語りたがる財政緊縮論者はバカばかりだ。私は予測が当たるのではない。数字に基づき、正しく計算しているだけだ。だから、ちゃんと計算できれば、答えは私と同じになるはず。それが違うのは、その経済学者が数字を読めないからだ。 図表33点収録！

いよいよ深まっていく米朝間の緊張関係。それは、トランプ米大統領による対中国への関税を引き上げたことからスタートした。2018年は、米中の対立構造がより明確に世界へ知らしめられた年となった。長らく続くであろう知財争奪戦、AI、ITの覇権争いを考察。水面下で画策される米中軍事対決は現実に起こりうるのか？　中国のみならず世界を取材する著者が最新の国際情勢を語る。やがてくる「中国瓦解」のシナリオはすでに中盤を迎えているのだ！

「米中貿易戦争」のカギは「5G」にある。 その5Gを制するのはアメリカか、それとも中国か。 趨勢(すうせい)を決する「周波数」と「基地局」について、「アメリカ国防報告書」は驚くべき真実を語っていた。 激化する米中対立の裏で、日韓対立が、東アジアの地殻変動を激化させている。 この展開を望んでいたのは、一体誰だったのか? 「モスクワ発の裏事情」を入手した著者が、混沌とする「米中貿易戦争」のゆくえを斬る。 〈目次(抜粋)〉 第一章乱舞する「米中露朝」、陰湿な「日韓」 一、ファーウェイ禁輸解除が前提条件だった―米中首脳会談の真実/二、グローバル経済と「中華の知恵」を読み解く/三、トランプvs.習近平、世界のリーダーにふさわしいのはどっちか?/四、トランプ電撃訪朝の裏側―地殻変動の予兆を読み解く/五、日韓険悪化が招く地殻変動―高笑いするのは習近平か:東アジアが中国の手中に落ちる「最悪のシナリオ」/ほか 第二章ファーウェイを「解剖」する 一、「改革開放の申し子」ファーウェイ誕生の秘密に迫る/二、国有企業ZTEvs.民間企業ファーウェイ/三、「ファーウェイは政府の支援を受けている」のは本当か?/四、ファーウェイと中国政府の「攻防」/CFO拘束の裏で暗躍する「謎のユダヤ人」の正体/ほか/五、5Gで世界をリードするファーウェイ 第三章米中「ハイテク覇権争い」のゆくえ―米国防報告書を読み解く 一、周波数が世界を制する―米国防総省イノベーション委員会報告書/二、中国の5Gに対して「敗北」を認めた国防報告書/三、中国政府「5Gの商業利用を許可」の衡撃「:5G関連特許」は誰が押えているのか?ほか 第四章米中インタビュー合戦 一、任正非が集団取材で語った「本音」/二、ポンペオの「ファーウェイは嘘つき」発言を検証する:中国政府によるスパイ行為の「真の実行犯」ほか/三、駐日米国大使「ファーウェイは国有企業」発言を検証する:ファーウェイの「本当の株主」は誰なのか?ほか/四、毛沢東の「農村を以て都市を包囲せよ」戦略を模倣した任正非 第五章二極化する世界 一、「ツキディデスの罠」に備えてきた中国/二、アメリカなしでも中国経済は成り立つのか:ゴールドマン・サックス100%出資を認めた中国の思惑ほか/三、「ファイブ・アイズ」の一角を崩したファーウェイ5G:ファーウェイを支援する香港華人の「正体」ほか/四、中国が胸を張る「ハイテク産業の成長ぶり」の真実/五、アメリカが「宇宙軍」を正式発足させた「真意」 第六章金融戦争に突入した米中貿易戦争 一、対中制裁関税第4弾発動&為替操作国認定の裏側/二、「金融核弾道ミサイル」米国債売却はあるのか―中国が取り得る報復措置を探る/三、「レアアース・カード」を準備する中国レアメタル禁輸でアメリカがすり寄る「驚くべき相手」ほか 第七章地殻変動と中国が抱える諸問題 一、韓国の「GSOMIA破棄」と「中露朝」のシナリオ/二、「米日豪印」対中包囲網と中露軍事連携:軍事パレードから見る中国の「ミサイル力」ほか/三、米中金融戦争と「国内問題」の真相/四、燃え上がる「香港デモ」と「台湾問題」の行方「:香港最高裁判所の裁判官は17人中15人が外国人」という「盲点」ほか/五、「米中二極化」のカギを握る日本「:日中友好ムード」が想起させる「かつての大失敗」/ほか

「米国第一」を掲げ、保護主義的な政策へひた走るトランプ米大統領。中国との間で繰り広げられる追加関税などをめぐる制裁合戦は、“貿易戦争”と呼ばれるほどの事態に発展した。このままトランプ氏が暴走を続けた先に何が待ち受けているのか。米中貿易戦争をめぐる世界や日本経済への影響、今後のシナリオを点検した。

日本経済停滞の原因を １９７１年の巨頭会談に遡って分析！ 米中覇権争いの裏にある真実を客観的データから解き明かす 「危険な国」認定された日本 なぜ、こんなにも嫌われてしまうのか 米中覇権争いの陰で、両国で密かに行われている外交戦略がある。 それは「日本封じ込め」だ。 トランプの外交顧問であるキッシンジャーと中国首相の周恩来が１９７１年に行なった密談にその原点があり、 その密約は米中両国の政策に今でも色濃く残っている。 「米中対立」と「日本封じ込め」で、日本はどうなってしまうのか。

「トランプ政権の教科書」と言われた衝撃の書が文庫化！ 米中貿易戦争を仕掛けた異色の大統領補佐官が説く、米中軍事衝突の可能性。トランプの対中戦略の狙いは、全てこの本から読み取れる。 解説・飯田将史

2018・10・4ペンス副大統領の「対中宣戦布告」 その文明史的、歴史的意義、トランプの真意を藤井厳喜と石平が語り合う、白熱の対話録 「眠れる獅子アメリカ」はついに目覚めて、中国を叩き潰す 米中戦争は「文明社会」(アメリカ)と「暗黒帝国」(中共)の戦いだ トランプは、ソ連を打倒した「レーガンの栄光」を目指す 暗黒の中華帝国はいつ滅びるのか…… 藤井厳喜 経済成長によって自由化と民主化が中国で起きるだろうという、ニクソン以降のアメリカの「善意」と「期待」は、習近平によって完全に裏切られた。その幻想に気づいたトランプは対中政策の大転換を決断。中国(中華帝国主義)をISの次に打倒すべき敵と見定めて貿易戦争を開始したのだ。 石平 本書で取り上げるペンス副大統領の演説(2018・10・4)は、ソ連に代わって世界支配を試みようとする中国の危険性を指摘し、それに対するアメリカの決意を表明したものだ。これはアメリカの「独立宣言」(1776年)、チャーチルの「鉄のカーテン」演説(1946年)に匹敵する歴史的文書となるだろう。

半導体復権！千載一遇のチャンス到来 ハーバード大で共同研究に携わった著者が これからの日本企業の生き残り戦略のあり方を提示 「G7広島サミット」で方向性が決定的になった米中新冷戦（民主主義と専制主義の戦い）への突入は、もう不可避で、不可逆的な事態に陥っています。「脱炭素化」と同様に、この冷戦がもたらす「デリスキング」は国内企業の戦略策定上、新しい経営課題になりました。本書では、客員研究員として米国の心臓部、ハーバード大学国際問題研究所で直近まで現地の政策エリートと議論を重ね、共同研究に取り組んできた著者が、日本企業に向けてこれからの生き残り戦略のあり方を説きます。 グローバルビジネスに携わる方、経営企画、事業計画を策定する方に必読の１冊です。 【本書のポイント】 ●米・中指導部の「本音」が丸見えに ●付き合うとリスクのある国、ない国が一目でわかる ●信頼できる『１次ソース』にこだわって分析 ●自社組織を立ち上げる際の設計図を提供 ●巻末に『＜図解＞米中冷戦』を収録

【覇権挑戦国は、次の覇権国家になれない！ 米中冷戦 中国必敗の結末】 米中貿易戦争は、アメリカが中国を「為替操作国」に認定したことにより、第二局面の「金融戦争」に突入している。ドルvs.人民元では中国に勝ち目はない。今後の世界は、中国の貿易戦争敗戦により、再びアメリカの「一極支配体制」が強化される。したがって、中国の習近平政権が推し進めてきた「一帯一路」や「中国製造2025」などの「中国の夢」は実現しない。多くの経済専門家や研究機関が確実視したGDPの「米中逆転」も実現しない。 ただし、たった一つの懸念は、アメリカの大統領がトランプであることだ。二国間交渉しか頭にない（多国間交渉ができない）トランプでなかったらファーウェイはもっと早く、自由主義世界から締め出されていたに違いない。 『資産フライト』『円安亡国』（文春新書）のベストセラーで知られる著者が、海外取材を踏まえて多面的に論考するリアルな国際政治・経済論！ 【目次】 第1章　用意されてきた対中戦争 第2章　中国の5G独占を阻止せよ！ 第3章　ファーウェイで分断される世界 第4章　テレスクリーン独裁国家の完成 第5章　中華圏膨張「一帯一路」の罠 第6章　戦場は海洋から宇宙へ 第7章　アメリカに殺到する中国人 第8章　中国の「失われる10年」 第9章　ドルvs.人民元：中国金融敗戦 第10章　ローマ史と中国史が暗示する未来

いま、世界の情勢を見てみると、アメリカと中国の覇権争いの様相を呈している。その場は、北朝鮮、尖閣諸島、インド洋、中東、そしてアフリカと、まさしくいたるところで起こっている。それは紛争にとどまらず、TPPなどの経済でも同じことが言える。2012年、再選したオバマ大統領は中国への対決姿勢を明らかにした。複雑かつ危険な21世紀の日米中関係はどうなるのか。日本が国益を損なわず、多彩な外交を展開するには、インテリジェンスの収集と分析が不可欠である。表も裏も知り尽くしたインテリジェンスの第一人者が、すでに「冷戦」に巻き込まれている日本と現状と、これから起こることについて、ほとんど知らされていない資料をもとに分析、解説する。

タリバン崩壊後、世界地図はアメリカと中国によって塗り分けられていた。米中関係史と、現地取材を元に、21世紀の世界を読み解く。日本の明日は?

トランプは任期中に、北の非核化を画策していた。 【2018.6.18収録 英日対訳】 米朝会談に対するマスコミの懐疑的な論調をくつがえした書! 国際政治学の権威が読んだ、会談の成果と意義、そして激変する世界情勢……。 ▽中国の野望とアメリカの対中戦略 ▽南北統一に向けた課題とは ▽日本人が知るべき中東問題の本質 ▽4つの核戦争危機と新しい大国の出現 【寛容かつ未来志向であれ――　日本の対北外交の進むべき道とは】 ◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇ 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。 これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。 外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。 つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

トランプの政治手腕を、チャーチルが称賛! 北朝鮮は敗北を認めた。 そして開国へと動き出す。 かつてヒトラーから 世界を救った名宰相が、 「米朝会談」を分析し、 国際情勢の今後を読む。 アメリカは再び、世界のリーダー国家へ。 中国の覇権拡大は? 韓国の動向とは? 【日本は国際社会から孤立しない外交戦略を!】

橋下徹公式メールマガジン「学者やコンサルでは伝えられない橋下徹の「問題解決の授業」」を号毎に電子書籍化。 ＜今号の内容＞ ■決裂しても米朝首脳会談は交渉術の最高の教材だ ■交渉に臨むとき必要なのは、理屈ではなく「背後の力」 ■国と国との交渉では軍事力、特に「核保有」が重要である ■トップと実務者との役割分担。トップの仕事は「事態を動かすこと」 ＜橋下徹メッセージ＞ 『独裁者』『民主主義の破壊者』と散々な言われ方をされてきた僕ですが、私人に戻った今だからこそ、皆さんにお話したいことがたくさんあります。府知事、市長在任中に、メディアで報じられたことは全体の中のほんの一部。しかも、いちいち訂正するのが間に合わないほどに好き勝手に報じられました。僕が何を考え、大阪府、大阪市の改革、そして大阪都構想を目指したのか。小さな弁護士事務所の代表から38歳で政治家に転身した僕が、いかにして数万人規模の役所組織をマネジメントしたのか。資金も組織もない中でいかにして政党を作り上げ、マネジメントしたのか。それまでの役所の常識・行動様式とぶつかり合い、いかにして前例のない大胆な改革を実行したのか。そういった本当に価値のある話は、メディアは報じてくれないんです。だから自慢話を織り交ぜながら（笑）、皆さんのビジネスに少しでもお役に立ててもらえればという気持ちで全てを話すためにメールマガジンを始めます。僕を散々に批判してくれた人たちとも、今まで以上に議論を戦わせていきたいと思っていますので、どうぞよろしく。

2018年6月12日に行われた史上初の米朝首脳会談。トランプ大統領の動きにより、朝鮮半島やアジア諸国が急変していくことは必至だ。“人民共和国”化しやがては連邦制で共存すると思われる朝鮮半島、いよいよ激化する米中の貿易戦争が背景にあるなかで、日本はこれからどのような道を進むべきなのか？　中国事情の裏側を知る宮崎正弘と時事通信社ソウル特派員を歴任した室谷克実による恒例のシリーズ対談。米朝首脳会談後の最新事情を網羅した緊急出版！

著者は2017年の終わりごろに出版した『米朝密約』において、「国際社会の怪談」と前置きしたうえで、〈北朝鮮が核兵器を持ってしまった以上、無理に北朝鮮をねじ伏せるのではなく、時間をかけて北朝鮮が豊かな国になり、国際社会の一員になるのを待つ。これがトランプ政権の考え方であり、キム・ジョンウンとの暗黙の密約である〉と書いた。だが、状況が変わった。著者の取材・分析によれば、北朝鮮側の「コンピュータの過剰防衛（誤作動）による偶発戦争」が起こる可能性が高まってきたのだという。しかも、慣性航法装置が装備されていない北朝鮮の初歩的なミサイルは軌道予測が難しく、完全に撃ち落とすことは不可能だとアメリカ軍の首脳たちは見ている。「米朝戦争はない」とタカを括っていた日本国民にとっては悪夢だ。「ミサイルが日本に落ちるリスクが高まる」「アメリカが在日米軍を引き上げる」などの危機が現実に迫るからだ。日本よ、どうする！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中朝首脳会談開催前に発売された『中央公論』6月号特集の電子化。（目次より）●対談「『ディール外交』には原理原則で対応せよ」薮中三十二（立命館大学特別招聘教授）×白石隆（熊本県立大学理事長）●「北朝鮮の『姿勢変化』はどこまで本物か」平岩俊司（南山大学教授）●「韓国・文大統領の外交力は賞賛に値するが……」マーク・カプリオ（立教大学教授）

2018年はひと言で言えば、「戦争の年」です。 米・北衝突という「フェイクの戦争」とサウジ・イスラエル・イラン衝突という「ガチンコの戦争」が起こるでしょう。これらの背景にある事情を読み取れば、自ずから世界経済が見えてきます。 世界経済をさまざまな角度から見続けてきた著者が、2018年を大胆に読み切る！ 【著者プロフィール】 中島孝志（なかじま・たかし） 東京生まれ。早大政経学部政治学科、南カルフォルニア大学大学院修了。PHP研究所、東洋経済新報社を経て独立。経営コンサルタント、経済評論家、ジャーナリスト、作家、出版プロデューサー、大学・ビジネススクール講師。

【ご購入の前に】本電子書籍には、紙版に収録されている一部の写真が収録されておりません。あらかじめご了承ください。 トランプと金正恩の舌戦が止まらない。米朝は暴発寸前というのが目下の報道だ。中国・ロシアから北朝鮮への働きかけは期待できない中、攻撃対象となるのは間違いなく同盟国の韓国、そして日本……。緊張が高まっているのは事実だが、米国は核保有し、本土を狙えるようになった北朝鮮と戦う気はない。これはかつての米ソ関係のごとき核兵器を持つもの同士の密約によって落着をはかることを目指しているという。その密約とは??　超極秘情報を緊急刊行！

桂米朝の落語は、速記、本人執筆による論文、エッセイが数多く刊行されている。それらは落語という芸能全体について後世に遺される貴重な資料となっている。筆者は中学生のころラジオ番組のリスナーとして米朝と出会い、その後、門人の桂枝雀に台本を提供したことから、米朝からも親しく教えを受ける機会を得た。「桂米朝落語研究会」の反省会、米朝が一門の落語を聞いた後、丁寧にダメ出しをしていた場などにも同席、教えの一部を垣間見、ノート10冊に書き留めた。上方落語中興の祖・桂米朝の芸談、ネタや本人にまつわるエピソード、古い芸人たちの思い出話などを、演題解説とともにつづる。また米朝の、活字、音源、映像についての莫大な資料情報も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『ベイビーステップ』グランドスラムへの一歩 目次 おぼえておきたいテニスの基本 1章　エーちゃんの秘密を徹底研究！ 2章　登場キャラクター考察 3章　テニステクニック講座 4章　ベイビーステップをもっと楽しむためのテニス知識 5章　テニス動画コーナー 6章　ベイビーステップデータベース

アメリカとメキシコのその後を決定づけた開戦の真相=深層！ 　アメリカにとって、米墨戦争の結果手に入れたカリフォルニアから ニューメキシコにわたる国土の拡大と太平洋国家への変貌が帝国主義への道を 拓いた。 一方、1821年に独立を果たしていたメキシコは、領土の割譲だけでなく、 財政破綻をきたすとともに政情不安を続けて、1863年にはマクシミリアンが 皇帝として君臨するに至る屈辱を受けるにいたる。 　このように両国にとって転換期を作った米墨戦争は、如何にして始められたか。 「戦えば敗れる」と分かりつつも開戦に踏み切ったメキシコの政策決定者と軍人……。 長く続く権力を巡る党派間抗争にその一端があるにしても、メキシコ人は、 戦争の大義名分に「名誉」の保持をあげており、その中身は明らかではない。 　本書は、その「名誉」と戦争前夜の詳細な開戦決定を分析、戦争原因論を再検討する 労作である。 【目　次】 まえがき 第一章　米墨戦争研究史――先行研究の検討 第二章　一九世紀前半メキシコ政治史における党派間抗争 第三章　テキサス分離独立とメキシコ 第四章　テキサス共和国の対メキシコの相克 第五章　メキシコの対テキサス政策と党派間抗争 第六章　テキサス併合問題をめぐる平和的解決の模索 　　　　――エレラ政権の動向を中心に 第七章　君主制樹立計画とパレデスの戦略 　　　　――アラマンとベルムデスとの接近 第八章　軍人と文民の軋轢と連帯 　　　　――戦争前夜におけるサンタ・アナとゴメス・ファリアス 第九章　パレデスの開戦決定――パレデスとトルネルの戦略 第十章　短期決戦とメキシコの戦争指導の失敗 米墨戦争関連年表 あとがき ／謝辞 ／初出 参考・引用文献 ／索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 ベイジアンネットワークの知識と実践がわかる ベイジアンネットワークは因果関係を確率によって表示したグラフネットワークで、原因と結果の関係性を数値的に、またグラフィカルに示すことができるため、近年注目されています。 本書ではベイジアンネットワークの基本的な知識と、実際に実務の現場でどのようにベイジアンネットワークが使われているかの実践例を説明します。BayoLinkSというソフトウェア（体験版）を用いた実際の分析方法も紹介しています。 〈執筆者一覧〉（五十音順） 小野　義之 北村　章 阪井　尚樹 佐藤　雅哉 鈴木　聖一 野守　耕爾 本村　陽一 安松　健 株式会社NTTデータ数理システム 第1章　機械学習（AI技術）を使うと何がいいのか 第2章　ベイジアンネットワークとは何か 第3章　BayoLinkSでベイジアンネットワークを体験する 第4章　思考力を拡張させるベイジアンネットワーク 第5章　ID-POS データとベイジアンネットワークによる顧客行動分析 第6章　因果連鎖分析とベイジアンネットワーク 第7章　テキストデータにおけるベイジアンネットワークの適用 第8章　ベイジアンネットワークと予測モデル化によるデータアクティベーション 第9章　医療分野におけるベイジアンネットワークの応用 第10章　ベイジアンネットワークによる製造情報学の実現 第11章　ベイジアンネットワークの理論 第12章　ベイジアンネットワークの応用

軍事戦略の不朽の名著『孫子』と『戦争論』。軍事戦略研究の大家が両書を大胆に比較し、真に学ぶべき戦略の本質に迫る。米国のみならず世界中の軍人が共通して学んだグローバル・スタンダードな戦略が学べる入門書。

2024年11月に米国大統領選を控え、米ロ関係に関心が集まっています。監修者佐藤優が第一次世界大戦から、第二次世界大戦、冷戦時代、ポスト冷戦に至るまでの米ロ関係史を100年分、一気に紹介。宗教を補助線として、外交史、地政学から米国とロシアの関係を読み解きます。冷戦時代、冷戦構造崩壊後と、旧ソ連およびロシアで外交官を務めた佐藤優が、米ロ対立100年史をわかりやすく解説します。 【目次】 第一次世界大戦とロシア革命 　　──無神論国家の誕生 2章　第二次世界大戦 　　──「敵の敵は味方」協調の時代 3章　冷戦下の熱い戦い 　　──社会主義（計画経済）vs資本主義（自由主義経済） 4章　冷戦終結へ 　　──無神論の敗北 5章　新・帝国主義の台頭 　　──パックス・アメリカーナの終焉 【監修者プロフィール】 佐藤 優 （さとう・まさる） 作家・元外務省主任分析官。1960年、東京都生まれ。同志社大学神学部卒、同志社大学大学院神学研究科修了（神学修士）。1985年に外務省入省。英国の陸軍語学学校でロシア語を学んだ後、モスクワの日本国大使館、東京の外務省国際情報局に勤務。2002年5月に鈴木宗男事件に連座し、東京地検特捜部に逮捕、起訴される。無罪を主張し、争うも2009年6月に執行猶予付き有罪が確定。2013年6月に執行猶予期間を満了し、刑の言い渡しが効力を失った。『国家の罠』『自壊する帝国』（ともに新潮社）、『甦る怪物 私のマルクス ロシア篇』（文藝春秋）など著書多数。