本書は、大学における経営学概論の講義ノートとして書かれたものであり、現代の企業経営を論ずる際に、予め知っておくべき基本的なことがらを、体系的かつ具体的に解説してあります。経営学を初めて学ぼうとする学生・一般社会人にとって最適の書です。●目次●自由主義経済と企業／組織の基礎構造／企業の情報システム／経営管理と計算制度／財務管理の基礎／人事管理の基礎／生産管理の基礎／マーケティング／利害者集団の理論／国際経営の展開／企業の社会的影響　1990年発行。

コーポレート・ガバナンス(企業統治)の向上は20年近く前から叫ばれてきましたが、多くの企業にとって努力目標の域を超えず、株主重視の是非を問う論争に終始するのがほとんどでした。しかし、相次ぐ会社法の改定、コーポレート・ガバナンスコード制定、統合報告書制度などによって、日本企業もこの問題を直視し、体制を作らざるをえなくなっています。社外取締役の増加もその現れです。コーポレート・ガバナンスは単なる経営学の特殊領域から、多くのビジネスパーソンにとって必須の知識とされる時代になっているのです。 本書は、経営者をどのように規律付けるか、企業(株式会社)をいかに統治すべきか、を解説するコーポレートガバナンスの初の体系的テキスト。本書によって、企業や金融機関等に勤務する場合に必要となるコーポレート・ガバナンスに関する知識や考え方を修得することができます。また現在非常に人数が増えている社外取締役にとって格好の手引き書となるとともに、将来、経営者あるいは投資家として企業経営に関わる人々にとっても参考となります。 筆者は、金融実務で株主・市場・企業の関係を理解し、ハーバードビジネススクールで経営学をマスター、東京大学で組織運営とガバナンスの実務を担ってきた。本書は東京大学経済学部・一橋大学商学部で行ってきた講義の書籍化。著者は、そのキャリアを評価され、一橋大学で教鞭を執るとともに社外取締役として実践にうつしています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、会計の世界にある天動説や地球平面説をあぶりだそうという、とてつもなく不届きなことを狙ったものです。会計の論理とか会計の基準とかいっても、多くは実務をルーツにしたものであり、少し冷静に考えてみると、その論拠も怪しげであったり、あちこち、矛盾するものであったりしています。本書のねらいは、そうした論理性のない実務や矛盾をあばきだして、会計の理論を構築するための、素朴な会計観をうち立てようとするものです。

製造業DXに欠かせないのは、体系的な知識よりも「現場感」 多種多様な製造業9社のDXの取り組みから模索する自社だけのDX！ 旭化成、三菱自動車工業、堀場製作所、IHI、日本ペイントグループ、荏原製作所、トクヤマ、太陽ホールディングス、キッツ ・自社に合うDXの進め方がわからない 少子高齢化、設備の老朽化、人件費の高騰、不安定なサプライチェーンなど、製造業は様々な問題に直面しています。そうした中、DX推進は喫緊の課題ですが、思うように進んでいないのが実情です。 DXに関する本は多数出版されてはいるものの、１つの方法が自社に合うとは限らず、社風や文化、方針の違いもあります。 そこで複数の現場の事例をまとめて紹介するのは意味があると考え、多種多様な製造9社のDX事例を１冊にまとめました。DXを進めるための手順、目的、導入したITなども、各社ごとに異なります。 様々な事例の中から、自社に合うDXのヒントを見つけていただければ幸いです。 ・DX推進を成功に導いた秘訣とは？　経営と現場、両方の進め方がわかる デジタル部門の責任者の声だけでなく、現場担当者にも取材しているため、経営と現場がどのような形でDXを進めてきたかがわかります。 ホストである横河デジタルの鹿子木宏明社長がデジタル部門の責任者と対談し、どのような形でDXを進めてきたか、苦労した点などを伺っています。また、これからDXを進めようとしている企業へのアドバイスなどにも言及。 さらに、その対談で触れられたDXについて、より詳しく話を伺うために現場担当者に取材しており、経営陣とはまた違った側面で知ることができます。 ・9つの視点でDX視点を解説 9社各社のあとには、コラムでさまざまなDXの視点を紹介。「教育から始めるDX」、「基幹システムの刷新から始めるDX」、「テクノロジーによるDX」、「海外の動向を見極めたDX」、「経営戦略としてのDX」など、最新動向を交えて製造業DXの切り口に触れています。 ・「DX TODAY」とは　 「DX TODAY」は、製造業のDX推進に有益な情報を顧客に提供するため、横河デジタル株式会社が作成・配布している季刊誌です（非売品）。横河デジタルの鹿子木社長と製造業各社のDX責任者による対談、DXを推進している現場への取材のページなどで構成しています。 第1章 旭化成のDX 第2章 三菱自動車工業のDX 第3章 堀場製作所のDX 第4章 IHIのDX 第5章 日本ペイントグループのDX 第6章 荏原製作所のDX 第7章 トクヤマのDX 第8章 太陽ホールディングスのDX 第9章 キッツのDX 第10章　横河のDX　その始まり

「会計を知らずに経営はできないと喝破したのは」稲盛和夫氏ですが、経営戦略と会計の融合を目指しているはずの管理会計のテキストの多くは未だに会計の世界の流儀に縛られ、その目的を果たせていないのではないでしょうか。 本書は、通常の会計のテキストとはまったくことなる経営の視点から会計(数字)をいかに使うか、を伝える、自分の周りのさまざまなシステムを管理会計的視点で見られるようになる本です。 伊丹氏は経営戦略の大家として著名ですが、学者人生のスタートは管理会計なのです。伊丹氏が会社数字をどのようにとらえているのかは、多くのビジネスパーソンにとっても興味を引くことまちがいありません。 本書では、管理会計システムの本質として、人は測定されるとなぜ行動を変えるのかを主眼に置きます。その典型例である京セラは通常の企業の利益管理、原価管理とは異なり、付加価値ベースのユニークな管理システムを独自開発しています。その仕組みを解明するなど一般ビジネス書としても興味深い内容になっている。 多くの経営者が抱く「利益はもっとも管理会計でよく使われる業績指標だが限界があるのでは」「勘定合ってゼニ足らず、とよく言うが、キャッシュはどこまで重要なのか」「不確実なアウトプットが本質である研究開発活動を管理できるか」など、従来の会計書ではなされなかった本質的な問いかけにも答えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 教育の現場の自由を活かしつつ，組織全体での教育の質を保証するには？ 学生・生徒の学びのデータを現場でどう活かす？ かつて「何もしない大学」とまで言われた国立大学で，社会の変化や国の政策の大波小波を乗り越える中で生まれた，現場が動きだす大学教育のマネジメントとは―― 「学生の自己評価こそが質保証のカギ」 「教員の悩みから始まる授業評価」 「学修データを教員の査定に使うな」 「ディプロマ・ポリシーは役に立つ」 「データは弱く活用すべし」 各方面で高い評価を受ける茨城大学型の教育の質保証システムが誕生するまでの試行錯誤のエピソードと，そこから導き出された「現場が動きだす大学教育のマネジメント」の10のポイントを紹介。 これを読めば，現場にやさしい，教育の質保証の新しい可能性が見えてくる！？

世界各地でデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）による効率化と高付加価値化が進められるなか、日本には旧弊に囚われて変革を進められないでいる企業や行政組織が多い。そこに新型コロナウイルスが追い打ちをかけ、抜本的な業務改革が求められている。 そこで注目を集めているのがＲＰＡ（Ｒｏｂｏｔｉｃ　Ｐｒｏｃｅｓｓ　Ａｕｔｏｍａｔｉｏｎ）、つまりコンピュータで行なう作業を自動化するツールである。プログラミングの知識がなくても利用でき、既存のさまざまなＩＴシステムを置き換えなくとも＂つないで＂いくことができるため、短期間・低コストで導入可能な上、適用範囲が広いことが大きな特長である。 ２０１９年１１月時点で日本におけるＲＰＡの導入率は３８％、大企業では５１％に達している（ＭＭ総研調査）ものの、大規模・本格的に活用している企業は極めて少ない。年間３５０万時間＝１７５０人分の業務をＲＰＡで代替し、余った人員を対人交渉や新規商品開発などに振り向けているＳＭＦＧのような例も出てきている。 さらに、ＲＰＡとＡＩを組み合わせることで、単純業務だけでなく、条件分けや判断を伴うような高度で複雑な業務の自動化も始まっている。実は、このような動きは、日本企業における煩雑な業務をＲＰＡで代替させようとする努力の中から世界に広まっていったものだ。 本書は、日本企業・社会が抱える課題に対して、ＲＰＡとＡＩがいかに効果的に活用できるかを、導入専心企業経営者等との対談も含めて、わかりやすく解説していく。キーとなるメッセージは、ＲＰＡは業務の自動化・効率化を大きく進めるだけでなく、人間の仕事を変えていく、つまり、人間がする必要のない仕事はＲＰＡに任せ、人間は人間にしかできない仕事に専念できるようにしていくという点である。

ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）というキーワードがビジネスの世界で語られ初めて久しいが、いまだにＤＸの必要性や実践の方法についての記事や書籍が世の中には溢れている。それは、実際に改革がなされていない、改革することが困難だからである。ビジネスのデジタル化に関して、欧米諸国のみならずアジアにおいても日本は著しく出遅れており、その差を埋めることができないでいる。個人の世界においては、あらゆる年代がスマートフォンやタブレットを駆使し、日常のあらゆることがデジタル化されているのに、なぜビジネスの世界ではそれが難しいのだろうか。 本書の著者であり、ＲＰＡで日本市場をリードするＵｉＰａｔｈ株式会社の長谷川康一氏は「粘土層」と「経路依存」が改革を妨げていると語る。どちらも旧態依然の日本企業に染み付いた、変化を嫌う体質である。 では、いかにしてその体質を打破し、デジタル化に舵を切れるのか。単にシステムを導入するのではなく、「人を育てる」ことだ。それこそが本当の意味でのＤＸを実現できるのである。 本書は、ＵｉＰａｔｈ社が取り組んできたＲＰＡｘＡＩの導入実例、様々な業界の有識者との対談など、ＤＸ実践のためのヒントを満載、トップダウンでなく、現場発信型改革が進む環境の作り方を提示する。 変革はテクノロジーだけでは起こせない。 それを使いこなす人財を育てることが第一歩である。

日立の家電事業買収を発表したノジマの経営の秘密に迫る 人的資本の重要性などがうたわれる中、長らく成長できなかった日本企業の在り方・間違いについて、 日立の家電事業買収を発表したノジマの野島社長が「経営企画部はいらない」など直言する。 経営だけでなく、人生において学びのある1冊。 ≪目次≫ 序章　「夢なき者に成功なし」～製造業への新たな挑戦　2025年 ＶＡＩＯ買収 第1章　「数字・量は追わない」～５つの経営理念で再建　2015年 ＩＴＸ買収 第2章　「経営企画部も、予算もいらない」～トップダウンよりもボトムアップ　2023年 コネクシオ買収 第3章　「経営は人の目利きと育成が重要」～私の原点と２つの大失敗　1990年 ノジマ“クーデター”事件 第4章　「事業拡大の礎は信用」～金融業へのチャレンジ　2020年 スルガ銀行と資本・業務提携 第5章　「タブーなしで領域拡大」～積極的な投資で10兆円企業へ　2010年以降のＭ＆Ａ 第6章　「現場主動経営への道」 ～ノジマ流を実現する“船中八策” 第7章　「日本の産業発展のために汗をかく」～これからのノジマ チームの姿

役員を目指す! 「経営者の目線」を手にしたい人へ 実践できる <アカウンティング思考> の決定版! 経済紙(誌)を読めば必ず登場する「キャッシュ・フロー経営」「連結決算」「M&A」「税効果会計」「減損」「のれん」「新会計基準」といった言葉たち。 これらはマネジメントにも必須の知識ですが、経理・財務担当者以外の人には、大企業でも苦手とする人が多いのが実際のところです。 しかし最近は、時価会計の考え方が浸透したり、収益認識の方法が変わってきたりと、専門職でない方にとっても、避けて通れない「必須の教養」と言えるものになってきました。 一方で、こうした財務会計の知識を学ぶ手頃な書籍はまだまだ少なく、とりわけ営業現場などで使うレベルの知識をまとめた書籍はほとんど見当たりません。 そこで本書は、主に現場のマネジメントリーダー層に向けて、現場レベルで知っておくべき会計知識に絞って解説を試みたものです。 本書では、いささか難しい会計の理解を助けるために、事例を豊富に盛り込んだことも特徴です。 例えば、キャッシュ・フロー会計の解説ではアマゾン・ドット・コムやフェイスブック、M&A会計ではライザップ、税効果会計ではジョイフル本田、減損・資産除去会計では東芝など、事例をもとに学んでいきます。 本書を読むことで、毎日の経済ニュースや株式投資に向き合う姿勢に深みが増すことはもちろんのこと、経営層や顧客、そして部下に対しても、非常に説得力ある発言ができるようになるでしょう。 不祥事を防ぐ「守り」にも、適切に攻めていく「武器」としても使える、『現場で使える会計知識』をぜひ身につけてください。 ◎目次 第1章 「教養」から「武器」になる会計知識 第2章 現場で使える キャッシュ・フロー会計 第3章 現場で使える 連結会計 第4章 現場で使える M&A会計 第5章 現場で使える 税効果会計 第6章 現場で使える 減損・資産除去会計 第7章 現場で使える 新会計基準

突然ですが、皆さんは「決算書」、使いこなしていますか。 たとえば、取引先や投資先、あるいは同業他社、そして自社のことをもっと知りたいと思った時に、真っ先に決算書を見るようにしているでしょうか。 決算書は、その会社の経営成績そのものです。 どんなことをやってきたのか、つまびらかにわかってしまうものだからです。 でも肝心の、どこを、どのように読んだらそれが読み解けるのか、なかなかわからないのも事実でしょう。 ところで、一般に「決算書」を解説する本は、知識として「学ぶ」ためのものばかりで、「現場で使う」ための指南書が少ないことに気づきます。 そこで本書は、経理職などの専門職ではない方を対象に、決算書のどこを、どのように読み解いたら「使える」ようになるのか、その勘所をまとめた一冊になります。 とはいえ、決算書には、読む人の立場や目線によって、それぞれに違った勘所があります。 そこで本書では、銀行の立場・目線で見た場合の決算書の勘所、経営者のそれ、そして投資家のそれと、3つに分けて解説しています。 具体的には、銀行の目線ではその企業の「安定性」を評価し、経営者目線では「収益性・成長性」を、そして投資家目線では「資本効率性」を見る力をレクチャーします。 このような三者三様の「目線」は、総合すると（広義の）経営者に必要な『決算書思考力』になります。つまりあなたは本書を読むことで、経営者目線を手にすることができる、と言えるわけです。 本書の特長は、必要なことに限定した知識を提供すること、そして、事例が豊富なことにあります。 第一に、専門職ではない読者の皆さんには、事細かな知識は不要です。したがって、必要と思われる知識に絞った説明を試みています。 第二に、実際例を豊富に取り上げ、「どのように読み解いたらいいのか」を丁寧に説明しました。私たちは、理屈で理解しただけでは、なかなかイメージがわかないものです。だからこそ、「この会社の、ここの部分が、このように評価できる」といった読み方を提示することに努めました。 決算書に裏付けされたあなたの言葉は、格段に説得力を増し、リーダーシップ力の向上に直結するでしょう。 ぜひ本書で、企業の戦略・戦術・異常をいち早く察知する決算書思考＝最強のマネジメントスキルを身につけてください！

ファイナンス知識を現場で使うためには「 10%」の理解で良い！ マネジメントリーダー層に向けて 説得力のある戦略を作り出すための 「武器としてのファイナンス知識」を伝授します！ ここ10年の外国人投資家の影響力の高まりとともに、ファイナンスがマネジメントに必須の知識へと変わってきています。 一方で、ファイナンス知識を身につけようとしても 専門部署でない人にとっては どこまで深堀していくべきなのか、どうやって実際の業務に落とし込んでいけば良いのか、判断が難しい分野でもあります。 本書は、そのような悩みを抱える方々に向けて 現場レベルで知っておくべき知識に絞って解説しました。 さらに、日々の業務にファイナンス目線を入れ込むための方法も教えます。 本書を読むことで、経済ニュースや他社情報から、必要な情報をすぐに見抜き、、非常に説得力ある戦略を寝ることができるようになります。 ■目次 第１章 なぜファイナンスはマネジメントに必須の知識になったのか？ 第２章 投資家目線を身につける ファイナンス思考 第３章 企業価値評価のベースとなる 「B/S（バランスシート）」 第４章 ここだけ読めば使える！ファイナンスの基本 第５章 意思決定に役立つ 投資家目線の会計指標 第６章 最高の結果を出す ファイナンス知識の活用法 計算方法の補足 ■著者略歴 経営コンサルタント/米国公認会計士。 1964年生まれ、大阪府出身。 同志社大学工学部卒業。大手電子部品メーカーで自動車用機能性材料の研究開発、北米市場での販売と現地工場の経営補佐、経営企画を担当。エネルギー関連のベンチャー企業で新事業責任者のちに社長室長を経て、2007年夏、経営コンサルティングとビジネス教育を行うリエゾン株式会社を設立。 その後、フリーランスコンサルタントとして、大手メーカー、テクノロジー系ベンチャー企業への経営戦略・財務戦略のアドバイザリーサービスを行う一方で、オリジナルコンテンツを用いて会計、コーポレートファイナンスのノウハウを知識ゼロの人に伝えるなどのビジネス教育を行った。 クライアントであった外資系保険会社へ勤務後、2018年より徳島県海陽町にて妻と料理旅館を営む。 著者に『直観でわかる企業会計』（2009年）、『「読まずに」わかる会計の本』（2010年、共に東洋経済新報社）がある。

現場で使えて、自分の仕事を強化する「会計力」はビジネスパーソンに必須となっている。しかし、安心してほしい。勘所さえ押さえてしまえば、理解は簡単なのだ。簿記の知識も不要だし数式なども暗記する必要はない。早速始めてみよう！

【日本にはどのような仕組みが合っているのか？】 社会や組織の中で活動するには避けては通れないのに、常識で片づけられていて、意外と深く知られていないのが人の評価。本書は、組織における人の評価の問題を、多角的な視点で掘り下げるもの。「能力vs運」という社会的問題からはじめて、奈良時代の評価、昔話から読み解く評価の考え方、絶対評価と相対評価のメリット・デメリット、評価の甘辛、東洋と西洋の評価の特徴、ジョブ型雇用の下での評価のあり方、80・20の法則が評価に与える影響などを題材に、心理学的、脳科学的、経営学的、経済学的、歴史的視点を盛り込んで解説する。 【目次】 第１章 社会の価値観が評価を決める 第２章 人の評価とその中身 第３章 評価にかかわる根本問題 第４章 人事評価の歴史を巡る 第５章 賃金はどのように決まるのか 第６章 評価におけるメンバーシップ型・パフォーマンス型・ジョブ型 第７章 絶対評価と相対評価を見極める 第８章 人事評価のスタンダード――図式評定 第９章 目標で評価する制度（ＭＢＯ） 第10章　職場の姿を映し出す三六〇度評価（コンピテンシー評価） 第11章　１on１ミーティングによる一対一のコーチング 第12章　人事評価の悲観論 第13章　評価はどこまで甘いのか 第14章　本人の全体的印象は正しいのか、誤りなのか 第15章　評価の認知科学 第16章　人を見る目を養う 第17章　評価の質を高めるために人事部ができること 第18章　評価は組織の「鏡」 第19章　評価の質を高める評価者訓練 第20章　人事評価からパフォーマンス・マネジメントへ 第21章　評価の前提が揺らぐ社会 第22章　人事制度の未来図

●ハラスメントの「グレーゾーン」への対応を具体的に解説！ ○2019年5月の通常国会で「改正労働施策総合推進法」が成立、大企業では2020年4月から、中小企業でも2022年4月からパワハラ防止措置が義務化される。 ○これまでのように、上司のコミュニケーションスキルの拙さで処理される話ではなくなり、組織対応が必須の重要な経営課題となった。 ○本書は現場レベルと組織レベルでの対応を個別に解説、組織対応でなければ解決しない課題が多くあることを示し、具体的な処方箋も示す。 ○働き方改革による仕事量と人員のアンバランス、労基法違反につながりかねない混在型パワハラ――ハラスメント問題を正しく理解し、部下を正しく指導・育成するための指南書。

前著『なぜ、おばちゃん社長は価値ゼロの会社を１００億円で売却できたのか』の第３弾。取引先ゼロ、キャッシュフローもほぼ無し、金融機関からの融資拒否など、まさに四面楚歌の経営状態にあった鍛造工場を創業者の父から引き継ぎ、社長となった著者。手元資金、従業員、取引先、信用など経営改善に必要なパーツがないなか、工場におけるあらゆる危険や無駄をなくすことで、数年で世界品質の鍛造品を圧倒的なスピードで生産することを可能にし、利益を大幅に増加させた。本書は、著者が取り組んだ二つの現場改善のうちの一つである「無駄の根絶」について解説していく。機械の最新知識に疎いゆえに人力で無駄に時間を浪費する、もったいないからと効率無視で古い機械を稼働し続ける、デジタルの時代なのに手書きのデータ入力作業をやめないなど、あらゆる作業の無駄を効率的にする実例や、エピソード漫画なども織り交ぜつつ、なぜ作業効率改善が利益大幅増につながるのかが腹落ちでき、誰もが実践できるような一冊にしていく。

退職をめぐる広範なトラブルについて、（１）退職に至るまで、（２）退職時、（３）退職後と時系列に整理の上、実務上の対処方法を解説。具体的事例を想定したQ&Aや、トラブルを未然に防ぐための規定例等も収録

数々の困難を乗り越え「はやぶさ2」「こうのとり」は栄光をつかんだ! 日本の宇宙開発チームに学ぶ、チャレンジできる組織の原点 2020年12月、小惑星リュウグウ探査の任務を無事に務めた「はやぶさ2」が帰還し、カプセルを分離した後、再び宇宙に旅立つ。また、11月には、野口聡一飛行士を乗せたアメリカの民間宇宙船の運用1号機が国際宇宙ステーション(ISS)にドッキングした。2020年代に入った今、宇宙開発は新たな局面を迎え、同時に、日本の技術と人に世界の注目が集まっている。 本書は、長く日本の宇宙開発チームの一員としてスペースシャトル利用計画、ISS計画、国産ロケット計画、宇宙探査計画など自主開発の苦闘時代と世界の最前線を見てきた筆者が、様々な困難を伴う巨大プロジェクトの裏側で、それを支える人と組織がどのように動いてきたかを、様々なエピソードとともに描く、ビジネスノンフィクション。

OJTを属人化、形骸化させないために！ ■OJTを機能させるために重要な「仕組み」を、 　 現場での豊富な経験とノウハウを持つ 　 コンサルティングのプロが分かりやすく解説 ■現場で使えるOJT実践記録シートなど、 　 購入者特典ダウンロード付き 第1章　OJTの考え方 第2章　OJTの現状と課題 第3章　OJTの仕組みの構築と運用 第4章　OJT担当者の育成、OJT対象者への教育 第5章　OJTを効率的・効果的に進める工夫 付録資料

「オペレーション」という言葉の意味は広く、業界によってもニュアンスは異なる。しかし、全てに共通しているのは「オペレーション」を担うのは「現場」だということ。どんなに優れた経営戦略を立てても「オペレーション」、すなわち戦略の実行を担う「現場」が弱ければ意味がない。戦略と実行は一体だという認識が不可欠だ。本書は計18回の講義で構成され、毎回、具体的な企業の「現場」を取り上げながら「現場力」の本質に迫る！

１５万部のベストセラー『現場力を鍛える』待望の第２弾。現場力という言葉は浸透したものの「掛け声」「計画倒れ」で終わりがちな組織に、その処方箋やさらに具体的な実践方法を説く。

ロングセラーの増補改訂版『現場力を鍛える　増補改訂版』と最新刊『新しい現場力』が、２冊セットの電子書籍オリジナル合本版になって新登場！ ◆◆【現場力を鍛える　増補改訂版】◆◆ ◎20年間読まれる必読書 ◎36刷＆17万部のロングセラーを大幅加筆＆全面改訂 ◎新章「どうすれば現場力をものにできるのか」を約30ページにわたって新たに描き下ろし ＜＜強い現場には「成功の方程式」がある＞＞ ◆◆【新しい現場力】◆◆ ◎「もう一度、強い組織を作る」ための必読書 ◎「チーム・組織を強くしたい」すべての人へ 36刷＆17万部のベストセラー『現場力を鍛える』から２０年！ ついに世に問う最新刊！ 日本の現場を殺した ・４つの「なし」 ・３つの「過剰」 ・２つの「放置」 から脱却し、「串団子モデル」で復活する！ 「働く人の価値観」「経済環境」そして「テクノロジーの大変化」…… 「新たな環境」に適合するには 「現場力のアップデート」が必要だ！

◎20年間読まれる必読書 ◎36刷＆17万部のロングセラーを大幅加筆＆全面改訂 ◎新章「どうすれば現場力をものにできるのか」を約30ページにわたって新たに描き下ろし ＜＜強い現場には「成功の方程式」がある＞＞ 【著者からのメッセージ】 新たなビジョンや戦略を打ち出しても、 それが実行されず、結果を出せない企業は山ほどある。 そうした企業は、「経営を考える発想そのもの」を根本的に変える必要がある。 「実行性」を考える際に必要なのは「逆ピラミッド」の発想だ。 ビジョンや戦略自体に「実行性」は担保されていない。 戦略を「正しくやりきる」主役はあくまで現場。 現場こそが「価値を生み出す主役」である。 「価値を生み出すのは現場」という経営の本質は永遠に変わらない。 【増補改訂版に際して】 増補改訂版にあたって、問題は、この本に「何を追加するか」である。 「新しい現場力」については新著『新しい現場力』で詳しく触れているので、その内容とはダブらせたくはない。 そこで、私が考えたのが「現場力の実践」である。 つまり、「どうすれば現場力をものにできるのか」について触れておきたいと思うようになった。 「現場力」という考え方を否定する人は少ない。 「現場力」とは企業競争力の根幹で、最強の模倣困難性のひとつだ。 しかし、それを組織内に広げ、浸透させ、定着させることはきわめて難しい。 経営と現場が一体となり、粘り強く取り組む、つまり「現場力をものにする」ための「実践的方法論」が必要不可欠である。 この増補改訂版がきっかけとなり、「現場力」をものにする企業が増えることを願っている。

早稲田大学ビジネススクールの人気講座「現場学」を単行本化。トヨタ、花王、ドン・キホーテなど「強い企業」は皆「強い現場」を持つ企業だった！　その現場力の実践的な鍛え方を伝授。

企業はもはや社員を型にはめることはできない。個々の社員の力を最大限に引き出すことが必須だ。 命令せず、強調し、違いを活かすオーケストラ型のマネージメントがリーダーの最大のスキルになる。 男性的な“強いリーダー”(α型リーダー)のもと、軍隊型のトップダウンで現場を率き、目標達成する―。もはや、そんな一本調子な組織と人材では社員をまとめることができず、企業としても生き残れない。 本書は、動物行動・心理・社会学などの知見を活かし、「企業人類学」という独自の切り口で、新しい組織 のリーダーシップとキャリア形成の在り方について提案する。

ケーススタディ、コーチング、スキル解説、解説ノートの四つのステップでポイントがつかめる！管理職研修の副読本としても最適。

33刷15万部のベストセラー&ロングセラー『現場力を鍛える』の衝撃から10年。 その後の全エッセンスが詰まった10年間の集大成、遂に発売! 【1】「現場」と「現場力」の正体を突き止める ●現場には「3つのレベル」がある────「非凡な現場」「平凡な現場」「平凡以下の現場」 ●現場力は「3つのプロセス」で進化する─────「保つ能力」→「よりよくする能力」→「新しいものを生み出す能力」 ●現場は「天使」にもなれば「悪魔」にもなる─────だから「理」と「情」のマネジメントが必要 【2】「非凡な現場」の実践例をわかりやすく解説! ●デンソー、ヤマト運輸、良品計画など「6つのケース」を徹底解説!────「非凡な現場」はここが違った! ●マザーハウス、コープさっぽろなど「15のミニ事例」も満載!────マネできるヒントがここに! ●「第I部・第II部エッセンス」のまとめ付きで、大事なポイントが一目でわかる! 本書を読めば、どの現場も必ず強くなる。 現場に関わるすべての人に、必ず役に立つ。 全ビジネスパーソンの知りたいすべてが、この1冊に凝縮。 渾身の書き下ろしで、『現場力を鍛える』『見える化』に続く「新たな代表作」が遂に誕生! 【主な内容】 <第I部　現場と現場力の「正体」を突き止める【論理編】> 第1章　現場とは何か　 第2章　競争戦略論と組織能力 第3章　現場力とは何か 第4章　「非凡な現場」をつくる　 第5章　「合理的な必然性」とは何か 　 <第II部　「非凡な現場」をどのようにつくるか【実践編】> 第6章　現場力を進化させる道筋　 第7章　「合理的な仕組み」とは何か 第8章　ナレッジワーカーを育てる　 第9章　経営者の役割

現場を離れて久しい経営者・マネジャーや現場を知らない人でも、製造現場の状況がわかり適切なアドバイスができるポイントを、「ひとこと質問」の形に凝縮し、チェックシート化しました。正しい現場マネジメントのための１０８のポイントをわかりやすく解説しているので、御社の現場もあっという間に「見える化」されます！

東京電力・福島第一原子力発電所の事故発生から２年半ちかくが経過した。同原発近くの港では、海水の放射性物質の汚染濃度が原因不明のまま上昇し、事故収束のメドは一向に立たないなか、全国の原発が再稼働に向けて動き出した。 　安倍政権が成長戦略の柱の１つとして推進する原発輸出政策も問題含みだ。年内をメドにエネルギー基本計画を策定するとしているが、安倍政権が原発を将来的にどう位置づけるのか、方向はまだ見えない。中小企業は電気代値上げに苦しみ、事故収束に当たる労働者の不足も懸念される。３・１１後、原発に起因する問題は何一つ解決したとはいえないだろう。 　７月に投開票が行われた参議院選挙の争点の一つは原発再稼働の是非だったが、残念ながら論戦が深まったとは言いがたい。５つの争点を軸に、原発と東電をめぐる問題点を徹底検証した。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ともに現物資産が移転する資本取引である現物出資と現物分配の理論と計算を整理し、税制適格要件、消費税の課税、繰越欠損金の控除制限など、税務の取扱いを明らかにする。

8年目を迎えたゲーテの大好評・秘書特集。ゲーテ2月号に登場する、才色兼備の秘書12名の素顔をおさめた、豪華スピンオフ企画がついに実現！　エレベーターのドアを押さえながら待っていてくれる秘書。天気がいい日、会社の外でランチ中の秘書。美脚がまぶしい、タクシーから颯爽(さっそう)とおりる秘書。バス待ち中、ふわっとこぼれる笑顔の秘書。はたまた、ボスからの電話を受けてクールな表情を見せる秘書。ツンデレな表情をのぞかせる秘書などなど、お仕事モードとプライベートモードの両面を、余すところなく収録。また、どうしてもボスに尽くしてしまう性分や、秘書というお仕事の魅力、独自の健康法や集中力アップの食べ物、一生のドジ？　や、彼女たちの心の中？　を深く知ることができるインタビューもたっぷり掲載！　あたなだけに見せる、とっておきのゲーテ秘書の素顔をご覧ください。

ITの力で、人や組織の行動が変わる。 顧客や従業員、特定のコミュニティの人々がそれぞれの目標を達成できるように力を与える最先端手法「ゲーミフィケーション」。 その正しい理解と導入方法を、米国や日本の最新の成功事例を元に解説するガイドブック。

思いついたことの98％は実行せよ！営業、流通、採用・育成・評価…本物のリーダーは仕組みを変える。業界平均数倍の利益を上げて成長するネスレ日本100年の歴史のなかで、史上初の生え抜き日本人CEOに就任した著者が明かす、世界に通用する日本的経営とは。

ゲームは課題解決のための「価値」の宝庫だ。 体験から行動をデザインするメソッド満載！ ❝これが読みたかった！本能に刺さる体験づくりの手法が、どんどん整理されていく。「楽しい」「ハマる」を生むためのノウハウが凝縮された大辞典。考える時に手元に置いておきたい。❞『アフターデジタル』シリーズ著者　藤井保文推薦（株式会社ビービット日本リージョン代表） 本書は、ゲームに使われてきた理論や技術をゲーム以外の分野に応用する従来の「ゲーミフィケーション」にとどまらず、現代社会が直面する複雑な課題解決のために進化した「ゲームフルデザイン」を提唱します。「ゲームフルデザイン」とは、行動科学や欲求理論、CXデザイン、UXデザイン、ビヘイビアデザインといった学問的・実践的な手法を融合させ、「やりたくなる」を生み出すデザインの新たなアプローチです。 効率性や合理性だけでは解決が難しい課題が増加する現代において、本書が提唱する「ゲームフルデザイン」は、ユーザーとの深い接点を築き、エンゲージメントを高め、持続可能な価値を生み出す強力なツールとなります。 本書では、「ゲームフルデザイン」の基本概念や設計・実装の具体的な方法、さらに実際の事例を詳しく解説。読者が自身の分野で応用できる具体的なヒントとインスピレーションを提供する一冊です。 〈目次〉 第1章　正しいだけでは解決できない課題にあふれる現代社会 第2章　人間の行動に着目し課題を解決する行動中心設計のアプローチ 第3章　「ついやり続けたくなる」体験を生み出す習慣UX 第4章　ゲームフルデザインの社会実装 第5章　ケーススタディ 〈こんなニーズに応えます〉 □商品やサービスの顧客体験を向上させ、ブランドロイヤリティを高めたい（→プロジェクトマネージャー・マーケティング担当者） □ユーザーエンゲージメントを高め、競争力のあるプロダクトを設計したい人（→製品サービスの開発者） □生徒や学生の学習意欲を高め、効果的な教育体験を提供したい（→教育者） □防災、教育、健康促進などの分野で、行動変容を促進する仕組みを導入したい（→社会課題に取り組む人） □新しいデザインアプローチを学び、自身の作品やプロジェクトに応用したい（→デザイナー・クリエイター） ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

強みが凝縮された「一品」が会社を変えた──。年間20億円でヒットといわれるスナック市場において40億円の売り上げを叩きだした「湖池屋プライドポテト」。国産じゃがいもをはじめとする素材、安売り競争下での高価格設定、自立式のパッケージデザインなど、あらゆる面で革新的な「プライドポテト」を起爆剤に、次々とヒット商品を生み出す「新生・湖池屋」、その舞台裏では何が起きているか。 商品開発・マーケティングの世界における名うてのヒットメーカー佐藤章が湖池屋社長に就いて最初に取り組んだのは創業者の精神に立ち返り、日本におけるポテトチップスのパイオニアとしての誇りを取り戻すこと。そんな老舗のブランディング戦略はいかに磨かれ、実践されてきたか。デパ地下やコンビニのホットスナックなど、中食市場が拡大していく中で、スナックの進化形をどのように見据えているか。新生・湖池屋の軌跡をたどりながら、独自のマーケット論、経営戦略を説く。

自治体職員が大局的な視点をもって財務書類の意味内容を読み解き、財政改革の方針決定に役立つ財務分析を行い、予算の作成・資産の管理・職員の意識改革に公会計を活用する方法を身に付けることができる。

総務省研究会メンバーとして統一的な基準の制度設計に貢献した著者が、実務経験を生かした複式簿記変換の方法を解説！

授業や研修はなぜ退屈なのか？ 従来の講義中心の教え方は、こま切れの知識を複製して詰め込むだけの「工場モデル」と言える。学ぶ意欲を削がれ、一割程度しか身につかないのも当然だろう。本書は、「学び」のプロセスを解き明かし、学習者がより活発に効率よく学ぶ方法論を提示する。「ロールプレイ」「シミュレーション」「ランキング」など、ユニークで効果的な具体的手法を紹介。特に、今まで見過ごされてきた応用練習や生活・仕事での実践を重視、「学習者に役立つ」教え方を追究する。教師から上司まで、指導者のための教科書。「仕事への応用」や「役に立つ」学びをつくりだすためには、継続的なフォローアップやサポートが不可欠。従来のような「やりっぱなし」の研修や授業では、5～10パーセントのレベルでしか使いこなせないのに対して、練習やサポート、フォローアップが提供されると80～90パーセントに伸びる。（「おわりに」より）

どうして「優秀」と呼ばれる社員、「高学歴」社員が、組織をダメにし、会社を潰してしまうのか？　著者は、そのような組織を滅ぼす「高学歴社員」の特長を、次のように喝破する。何も考えず、ただひたすら「対昨年比」で無理な計画を要求するので、現場が疲弊の極みとなる。半人前の管理職を量産するだけの人事ローテーションで、利益を生み出せぬ「情報弱者」の経営陣ばかり育て上げる。成果主義の誤ったインセンティブ設計で、モラルダウンと不正ばかりが横行する。本来、日本の「現場」は優秀なのに、あまりに「脆弱なマネジメント」にブチ切れて、やがて反乱へと至る……。「あるある」と笑いつつ、やがて背筋が寒くなり、目からウロコが落ちて、そして最後に勇気が湧いてくる「最強の組織論」！

大工は超エリートだ！　IQの高い若者こそ大工になれ！不況真っ只中にある建設業界で一人気を吐く建設会社がある。『カンブリア宮殿』でも話題になった平成建設だ。建築の全工程を外注せず、完全内製化している平成建設は業界の異端児と呼ばれているが、東大をはじめとする一流大学・大学院生が大工になりたいと入社を希望してくるのだ。このままでいくと日本に大工はいなくなる。日本建築のすばらしさを世界に、そして後世に伝えていくために会社をつくったという秋元久雄が、大工育成だけでなく、「部長は部下の選挙で決める」「社員が社長を査定する」など、不況をものともしない驚異の組織力のすべてを書き尽くした。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 官から民へ!公的事業・サービスの新展開。民間の知恵やマネジメント力を導入して、公的事業のコスト削減や行政サービスの効率化・向上を図る方策をさぐる。日本型官民連携のあり方を求めて、企業・自治体の先進事例や新しい取り組みなども紹介。

社会へ利益を還元し、 地域の基幹産業となる—— 社会福祉法人の理事長が語る 万年赤字を脱却するための正しい経営とは ------------------------------------------------------ 社会福祉法人は、障がい者、高齢者、生活困窮者などに向けた福祉サービスを提供し、地域の安心・安全な生活を支える重要な存在です。人々が快適な生活を送るうえで欠かすことのできない地域の基盤ではあるものの、2021年度の福祉医療機構の調べによると、全国の社会福祉法人の約3割が赤字経営を続けています。 著者は、障がい児・障がい者並びに高齢者向けなどの25の施設を経営しています。そのなかで、多くの社会福祉法人の赤字経営の背景には「奉仕の精神」を建前にして、従業員の待遇を無視した利用者ファーストな働き方にあると考えるようになりました。こうした自己犠牲に頼る経営では、従業員の離職が相次ぎ、サービスの質が低下する悪循環に陥ってしまいます。 また、赤字であっても国や地方公共団体からの補助金に頼ることで経営自体が成り立つことも多くあります。加えて、放漫経営によるずさんな施設管理も重なることで、ますます経営は悪化してしまうのです。 著者はこうした状況を打開するために、ヒト・モノ・カネという3つのポイントを重視した改革を実行しました。まず、待遇の改善によって従業員が働きやすい環境づくりに励み、さらに施設の拡充や、徹底的なコスト管理に努めた結果、黒字化を実現しています。 本書では、多くの社会福祉法人が赤字経営に苦しむなかで、黒字経営にこだわり、事業拡大と地域への再投資を続ける著者の取り組みをまとめています。赤字経営を脱却したいと考える社会福祉法人の経営者にとって必読の一冊です。

個人の経験や勘に基づく方法論でなく、成果を上げているチームからのアンケートやg年場の管理職からのインタビューで得た膨大なデータを収集・分析し、“科学的にチーム力を上げるための仕組み”にアプローチ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 巨大企業が市場と技術を独占する論理、それを支える国家の市場介入。新自由主義と株主資本主義は、いかにして「強み」を「弱み」に変えたのか。 アメリカ製造業の象徴であるボーイングが、グローバル市場における技術競争力を獲得し、喪失しつつある理由を、新自由主義や株主資本主義を背景とする政治経済環境と企業経営の変化、国家の認証制度との関係で明らかにする。また、航空機を「つくる」段階には達する日本航空機産業が、「うる」段階だけでなく、「とばす」段階にも到達できない理由と課題を展望する。本書は、産業立国の根幹をなす品質管理や安全性で問題を抱える日本のモノづくりにも教訓を示す。

航空業界の歴史から、プライシングやレベニューマネジメント、データベースマーケティング等の航空会社の最新の戦略まで詳細に解説する、貴重な一冊。 特に、この第２版では、まさに日々グローバルに進化し続けている昨今の航空業界の現状と課題に対して、その最前線に立つ著者たちならではの視点で、各航空会社の取り組みに焦点を当てる形で内容を再構成し、分析し、解説を加えており、現代の航空産業の課題と挑戦について、より一望できるような内容になっている。 　なかでも、航空業界の自由化の進展によりLCCなどの新規航空会社の設立が進む一方、日本航空やスカイマークの経営破綻に見られるように航空会社の経営リスクも露わになってきていること、またLCCが国内においても認知される中、その経営手法について従来の航空会社との比較・対象により経営スタイルの違いについても言及するなど、今後の航空産業における課題やビジネスモデルを考えるうえで最適の書。

誕生日データを元に個人の性格や相性を判断する「個性學」。その提唱者・石井憲正が企業経営者向けに「後継者の選び方」を説く本。どのような人物を選べば企業は発展するのかを事例とともに解説する。

日本経済の根幹を支えるのは、この国の全企業数の99％を占める中小企業である。 その中小企業で事業継承の問題が深刻化してから久しい。 本書の著者は、九州北部で躍進を続ける物流企業の２代目であり、すでにその長男に社長の座を託し終え、業績も右肩上がりで推移している。 ロジテム九州ではなぜ、後継者問題がスムーズに解決したのか。 その秘密と著者の後継者問題についての分析は、事業継承に悩む中小企業経営者にとって必読である。 ※QRコードを読み込むには、専用アプリ（QRコードリーダー）が必要です。（機種によっては最初からインストールされているものもございます。） QRコードの載った画像をQRコードリーダーで読み込み、閲覧ください。 読み込みづらい場合は、表示画像を拡大し、カメラが画像を読み込みやすいよう調整してから再度お試しください。 【著者プロフィール】 末永浩毅（すえなが・ひろき） 株式会社ロジテム九州　会長。1945年５月、福岡市生まれ。 福岡県立修猷館高校卒業、九州大学工学部を卒業し、1970年にロジテム九州の前身・末永通商に入社。 1976年にブラジルに移住。10年間の牧場経営を経て帰国。 1986年末永通商の代表取締役社長に就任。 1999年にロジテム九州への社名変更とあわせて、ISO9001の認証取得。 2016年、創業60年を機に長男の末永浩司氏が社長に就任。 自身は代表取締役会長に就任。現在は会長として、創業100周年に向けた長期事業構想など現社長をサポートしている。 発行：ワニ・プラス 発売：ワニブックス

「○○人のエントリーがあって良かった」「今年は、いい子が入ってくれた……」 それは、新卒採用の“本質”ではありません。 “新卒採用・育成”こそが、会社を変える。これこそが“本質”です。 新卒採用は、“何人採用できるか？”“優秀な学生が採用できるか？”という指標だけでなく、「既存の社員活性化」「組織理念・ビジョン浸透」に寄与できる点に、中途採用にはない長所があります。 多くの会社が「補充」の採用に焦り、その山を越えたら「ルーティン」の採用に安住しがちです。しかし、次の時代の見据えた企業は、「戦略的・新卒採用」を行っています。また、日々、採用施策に変化を加えています。 本書では、 1.新卒採用を全社で行う 2.選考過程で既存社員を育成する 3.たったひとりの採用で、会社の風土を変える 4.組織力を最大化する経営者になるためのヒントと、実例を紹介しています。 売り手市場、人口減少時代という外部環境を憂いていても何も始まらない。 経営者ひとりの知恵だけでなく、全社の「集合知」をまとめるときが、いまこのときです。 全社で新卒採用に取り組んでみてください。社員のみなさんが元気になりますし、愛社精神も高まります。 新卒採用は必ず“プラス”を生む。そのことを、実感できるはずです。 書籍限定特典もあり！

人は「自分には向いていない」「今さら変わらない」といった思い込みで自らにブレーキをかけ、気づかぬうちに可能性を狭めてしまう。しかも本人には、それが自分でかけたブレーキだとはなかなか気づけない。可能性は自分一人だけで見出すことは難しく、人との関わりや、日々の暮らしの中で受け取る小さなきっかけの積み重ねによって育まれ、長い時間をかけて開花していくものである。本書は、心理学や脳科学、行動経済学など世界の研究知見と、著者が年間400回以上の講演・研修を通じて3,000社を超える企業現場で培ってきた実践の両面から、人にかかったブレーキをどう外し、可能性をどう活かすかを具体的に解き明かす一冊である。

業務遂行に必要な費用として支出される交際費は、支出した金額が税務上の「交際費等」に該当するか否かにより、租税負担に大きく影響がする。本書は、法人が支出する種々の費用が交際費等に該当するかを、具体的な事例をもとにわかりやすく解説した実務書。前版（H28.6月刊）以降の改正に対応！

企業力格差は「モチベーション」に起因する! 疲弊していく組織や離職率の高い会社に共通して見られる“あるある”を反面教師とし、その改善策を心理的アプローチとともに解説。

組織の「変われない」を終わらせる 本書は、組織変革の最前線で実践されたマネジメント手法を紹介する一冊です。著者の山下浩史氏は、ニコトモ株式会社の代表取締役社長として、現場から会社を変革してきた経験を持ちます。「変われない」組織の壁を打ち破るための具体的な方法論が詰まっています。トップダウンの呪縛を超えるブレイクスルーは現場から生まれるという視点で、組織論、ジレンマと構造的欠陥、弱みの共有、若手の即戦力化、成長社員の見分け方、個性を引き出す手法など、現場のリアルな課題に対する実践的なアプローチを解説しています。経営層だけでなく、現場のマネージャーやリーダーにとっても、組織変革の起点を探し出すための貴重な指針となるでしょう。変化の時代に対応できる強い組織づくりを目指す方に最適な一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営幹部候補生に特化した知的武装シリーズ（『経営戦略の実戦』）の第１弾。 151の成功ケース、101の失敗ケースに学ぶ、実戦の戦い方。 14の戦略パターンと30の戦略バリエーションを抽出。使える選択肢を手に入れる。 ポーター、ミンツバーグを超える、戦略論の決定版！ このシリーズの特徴 １、単一ケースでなく、ケース群に学ぶ 　　理論にあてはまる特定のケースでなく、多数のケースから浮かび上がる理論に学ぶ ２、「優良企業」という漠然とした基準の排除 　　利益率、成長率、占有率、と戦略の標的を切り分けて、それぞれを引き上げるための必要十分条件を探る ３、特定の場所に橋をかけようとする人に、世界で最もすぐれた橋の姿を解説するようなことはしない 　　当事者のアクションを終着点とし、どういう順番で何に手をつけるか、という問いに向き合う ４、自社・新から世の中・新へ 　　自社で手がけていない事業を「新規」と呼ぶのでなく、「世の中から見て」新規かどうかという視点を貫く ５、実践から実戦へ 　　計画策定段階では想定しなかった新たな現実に適応するところに、戦略の使命がある。 　　経営者が繰り出した手を黙々と検証していくことで、立ち上がってくるパターンを見極める

今、ブームの「工場見学」。味の素社の工場見学の評価・改善に携わってきた産学のメンバーが「工場見学」を運営側の視点で捉え、そのノウハウとデータ、分析結果をあますところなく伝える決定版です。 見学者の声を集めるには、どんなアンケートがいいのか？ 案内クルーや見学スタッフの技能向上には何をすればいいのか？ 効果はどうやって測るのか？等々。 工場見学こそが、その企業のファンをつくることができる、その重要性と必然性を説いています。

企業にとっても、そこで働くすべての人たちにとっても、メンタルヘルス対策、職場の環境改善対策は「取り組む必要がある課題」となる。「アンガーマネジメント」や高ストレス社員を守る「怒りのコントロール術」など、企業担当者の視点から役立つ情報と具体的な対処法をわかりやすく紹介する。

トラブルを防ぎ、会社を発展させる事業承継のノウハウをお教えします！ 事業承継は、役所に何枚かの書類を提出すれば終わりというものではありません。 本文で詳しく説明していきますが、先代が長い時間をかけてつくりあげた“会社”を丸ごと引き受けることになるのですから、相応の時間と労力が必要となる長い旅路です。 ぜひ本書を、そのガイドブックとして役立ててください。

これからの小売業・サービス業に求められるのは、「顧客満足」を超えた「顧客感動」。月間1万3000店舗以上の覆面調査から明らかになった、優良企業に共通する「感動創出」のための精神と技術が学べます。

環境変化に適応し、成長を続けている企業に共通する 「物の見方、考え方、行動習慣」とは ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ 「経営は狂気」 まさにその通り！ 大注目のコンサルトップによる必読の一冊 ――早稲田大学ビジネススクール　入山章栄教授 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■■ ITバブルやリーマン・ショック、少子高齢化に伴う人口減少、デフレの長期化、 新興国の台頭などの荒波を受け、過当競争の中で多くの日本企業が売り上げを減らす中、 「高成長が止まらない企業」がいる。 本書では2000年から2023年までの日経平均株価を形成する東京証券取引所上場の 代表的日本企業のうち、この期間のデータが揃う184社日本企業の業績を分析。 高成長が止まらない企業を、数多くの企業現場をつぶさに見てきた著者の コンサルティング経験にも照らしながら、持続的高成長企業の共通点を見いだし、 それを体系化することに挑戦した。 どうすれば高成長体質の企業へと転換できるか、 その解として、「5つの核心」についてそれぞれ解説している。 1 必要なのは危機感ではなく狂気 2 変化を目的にする 3 スピードが変化を生む 4 易きに逆らうエネルギーを与える 5 朝令暮改する、大胆にやめる さらに13人の変革派CxOにインタビューを敢行。 彼らが取った共通のアクションも明らかにする。

これからは、想像力を超えた「構想力」へ 不正相次ぐ大企業、掛け声だけの働き方改革、かみ合わないデジタル化… 日本の問題は、想像力の欠如に起因する構想力の欠乏にある。 これからの時代、目先の課題より 世界的な視野で社会全体の在り方を見据え、 方向性を考えるべきだ－－ 野中郁次郎氏、紺野登氏が贈る新世代へのメッセージ。 「この本は知識創造理論を基礎にして、いかに構想力を「次代の知力」として 身に付けられるか。その方法論がテーマです。 構想力を高めるヒントやメソッド、儲け方などについて書かれた ノウハウ本ではありません。構想事例（ケース）集でもありません。 それらを期待する読者をがっかりさせるかもしれません。 経営の世界だけでなく、社会的活動や研究活動など何らかの構想や 構想力を求められる読者も想定しています。本書が構想力について 関心を持ち、実践していくための「知的資源」となれば幸いです。」 （「はじめに」より）

伸び盛りの数々のベンチャー企業の顧問として活躍する著者が高校新卒社員の働きぶりを調べたところ、めきめき成長し離職率も低く、大卒社員と変わらず活躍する社員が目立ちました。 成長企業には高卒社員を積極採用しているところが多く、業務のほとんどを高卒社員が支えている企業、実力次第で学歴に関係なく同様の業務を担当させている企業、若いうちから就業させることで風土になじませたいと考える企業など様々。学歴構成だけでなく、業種や人事戦略により、高卒社員の活躍する姿は多彩であることがわかったのです。 本書は、そんな高校新卒社員の採用・活用の一部始終を、豊富な事例と共にまとめました。 サッポロライオン、西武鉄道、イーストボーイ、菓匠三全、東京鋪装工業、北日本石油、敷島製パン、ヤマト運輸など、成長企業21社の高校新卒者の採用実態、さらにそれぞれの企業で働く高卒社員に直接インタビュー、彼らの仕事に対する誇りや希望も収録しています。 大卒採用と高卒採用は、その方法、取り組み方も違います。高卒就職者の現状、高卒採用・就職の最前線、高卒就活の専門家のアドバイスを通して、真の企業成長のための人材戦略を指南します。 企業経営者、人事・採用担当者の方だけでなく、学校の進路指導担当者、就職を考えている高校生、保護者の方にもおすすめの１冊です。

広大地評価の拠り所として、主に財産評価基本通達、国税庁からの情報等があるが実際に評価を行う上で判断に迷うケースは珍しくない。そこで、過去及び最近の裁決・判例等を読み比べることで、どのようなケースで納税者の主張が認められ、また、最近の傾向といったものも感じとることができる。本書では、最新の裁決、判決等を含め、過去に問題となった広大地の評価について裁決、判例を多く収録し、分かりやすく解説している。

本書は、高知という地方都市のバス会社が、日本初の「寝台バス」（フルフラットシート搭載バス）を実現するまでの、30年にわたる試行錯誤および挑戦を描いた物語である。 夜行バスの「眠れない」「疲れが取れない」という不満に着目した著者は、1990年代に中国で体験した寝台バスを原点に、日本でも快適に横になって移動できるバスを走らせたいと構想する。しかし、制度や前例の壁は厚く、地方の一企業にとって実現は容易ではなかった。それでも、地元高知のラジコン工房や機械メーカーなどとの協業によって独自のフルフラットシート「ソメイユプロフォン」を開発。 2025年、ついに「ソメイユプロフォン」、略して「ソメプロ」を搭載した高速バス「フラットン」の運行が、高知-東京間でスタートした。

本書は、1人1時間あたりの付加価値生産性を高めて、「高収益化」と「高賃金化」を一気に達成する方法を教える本です。 ▼ キーエンスの付加価値経営から学んだ、稼ぐ人と儲かる組織のつくり方 「世界的に見て、日本人の給与は低過ぎる」 「日本では、ここ30年間ほとんど賃金が上がっていない」 とよく言われますが、これは、今の日本社会における非常に深刻な問題と言わざるをえません。 その問題の原因は、いったいどこにあるのでしょうか？ 結論から言うと、大きな原因の一つとして、日本の会社は「1人1時間あたりの付加価値生産性」が低いことが挙げられます。 給与を上げるには、最終的に「1人1時間あたりの付加価値生産性」を高め、会社として収益をアップさせることが必須条件となります。 しかし、それは容易なことではありません。 なぜなら、そのためには個々の社員、幹部クラスの人たち、そして経営者がそれぞれの立場で考え行動し、全社一丸となって取り組まなくてはならないからです。 決して個々の社員のみが、または経営者だけが頑張って実現できることではないのです。 そこで本書では、「1人1時間あたりの付加価値生産性」を高めるために何をしたらいいのかを、 ・個人やチームとして取り組むべきこと ・組織として構造改革しなければならないこと という両面から考えていきます。 「経営者の方々」にとっては、会社の高収益化と高賃金化の両方を達成するコンセプトと仕組みを学んでいただき、社員も自分自身も幸せになるために。 「会社で働くあなた」にとっては、もっと多くの給与をもらって、経済的にも精神的にも豊かな人生を送れるようになるために。 ぜひ、本書を役立てていただけたら幸いです。

【内容紹介】 あいおいニッセイ同和損保において テレマティクス保険に切り替えた顧客は。 一般的な自動車保険に加入した顧客と比較して 切り替えから3年後には約20％の低減効果を確認できている （あいおいニッセイ同和損保調べ2020～2023年加入契約データ） 従来の自動車保険は、事故が起こった後に損害を補償するもので、 事故を防ぐ性質はない。 保険の歴史が始まって以来、交通事故を未然に防ぐことができる保険。 それがテレマティクス保険だ。 保険会社の評価は会社の規模ではなく、社会に尽くしたかどうかだ。 その基準を適用すれば、つながる保険は社会のためになり 人が事故に遭うリスクを減らした。 同書は、あいおいニッセイ同和損保を中心に 交通事故を無くすために努力する 自治体、学校、企業、そして実際に交通事故にあった被害者にも 取材し、交通事故を無くすためにはなにをすればいいか。 自動車販売店、保険会社、ユーザーの立場から 交通事故ゼロとそれを防ぐべく開発された 「テレマティクス保険」の中味に迫ったノンフィクションである。 【著者紹介】 ［著］野地 秩嘉（のじ・つねよし） 1957年東京都生まれ。早稲田大学商学部卒業後、出版社勤務を経てノンフィクション作家に。人物ルポルタージュをはじめ、食や美術、海外文化などの分野で活躍中。『トヨタの危機管理 どんな時代でも「黒字化」できる底力』『高倉健インタヴューズ』『キャンティ物語』『サービスの達人たち』『一流たちの修業時代』『ヨーロッパ美食旅行』『京味物語』『ビートルズを呼んだ男』『トヨタ物語』『伊藤忠 財閥系を超えた最強商人』『伊藤忠商人の心得』『豊田章男が一番大事にするトヨタの人づくり』『東映の仁義なき戦い　吹けよ風、呼べよ嵐』など著書多数。『TOKYOオリンピック物語』でミズノスポーツライター賞優秀賞受賞。最新刊は『セカストの奇跡、逆襲のゲオ』 【目次抜粋】 第1章：ロンドン 第2章：自動車事故と交通事故 第3章：タテシナ会議　交通事故ゼロが目標 第4章：交通事故の真因は自分の行動にある 第5章：テレマティクス保険の開発 第6章：交通事故とテレマティクス保険 第7章：保険を支える人々 第8章：地域の交通事故を減らすために 第9章：自動車販売店と保険の見守り 第10章：販売店とつながる保険 第11章：ユーザーが考える交通事故死ゼロ 第12章：新商品が変えたあいおいニッセイ同和損保 第13章：交通事故死はゼロになると信じるために

横浜市はなぜ官民連携が定着した組織に変わることができたのか？ 21世紀となり四半世紀が過ぎた今日、社会は大きく変化し、複雑で予測困難な状況に公共のみで対応していくことはきわめて困難と言わざるをえず、公共と民間が異なる立場で知恵を出し合い幅広く連携し解決策を導いていく「官民連携」の必要性は高まっている。 一般に公的組織は、硬直的で、「官尊民卑」という表現に代表されるように官と民を上下関係で捉える風潮がある。長年にわたって染み付いたこのような組織慣行や風土を変え、官と民が対等なパートナーシップを構築する官民連携を根付かせていくことは難しい。一方、官民連携事業の増加は、少数の地方公共団体が複数の官民連携事業を実施する―いわば事業のリピーターとなる―ことでもたらされている可能性が大きい。そこで、自律的に官民連携を実施するメカニズムが組織内部に定着するメカニズムを探求しようという問題意識が、本書の出発点となる。 本書の事例となる横浜市は、官民連携を推進する組織が変革型リーダーシップ（ トランスフォメーショナル・リーダーシップ)によって立ち上げられ、様々な官民連携事案を成功に導き、その後リーダーやメンバーが変わっても継続的に官民連携事業の実績を上げ続ける組織として定着し、官民連携の先進自治体と評価されている。 本書は、この横浜市の変革プロセスに着目し、最新の組織変革理論に依拠したうえで、公的組織のような慣性が強く変わりづらい組織を根本的に変革し新たな枠組みに変えていく、ラディカルな変革の起動・継続・定着プロセスの解明を目指す。この際、必ずしもトップマネジメントの関与を必要とせず、むしろボトムアップの動きに着目する最新の変革理論に依拠し、組織変革プロセスを検討する。 官民連携の実務経験が豊富な筆者が、わが国のPFI等の官民連携事業の基礎知識・現況・課題について解説したうえで、定性・定量研究から導き出した変革メカニズムの起動・継続・定着プロセスは、公的組織の変革や官民連携推進に資するのみならず、これまでなかなか変えることのできなかったセクショナリズムの弊害に悩む組織をはじめとした「組織の変革」にひとつの方向性を示すものである。変革を志す者にとって有意義な示唆を与える一冊となるだろう。 【主要目次】 序　章　本書の目的と構成 第１章　我が国の官民連携の発展の要因とその課題 第２章　組織変革に関する先行研究と本書の研究課題 第３章　ラディカルな変革の実現プロセス－横浜市の単一事例研究― 第４章　ラディカルな変革を起動するリーダーシップ―横浜市とX市の比較事例研究― 第５章　連続的創発プロセス起動メカニズムの実証―定量的検討― 終　章　公的組織にイノベーションをもたらすラディカルな変革メカニズム

これからのビジネス現場での必須の教科書 英語でも異文化理解でもなく、大切なのは「教え方」だった!! シリーズ累計40万部となる『教える技術』の最新刊!!! 本書では「外国人と働く」編をお伝えします。 ======================== 以下、はじめにより抜粋―― 日本政府観光局の発表によると、2018年の訪日外国人旅行者数は3千万人を突破。 2003年の訪日旅行者は約520万人ですから、15年間で6倍に増えました。 そして今現在、都内のコンビニエンスストアで外国人スタッフがいない店舗を探すほうが難しいくらい。この本では、今現在、外国人を採用してみたが、“どのように教えればいいのかわからない”“伝わらない”などで悩む方々、また、外国人採用に目を向けることの重要性に気がついてはいるけど、なかなか実行できていない方々に向けたものです。 一番の気になる点は、言語そして文化の違いかと思います。もちろん、言語や文化の違いも大切な要素ではありますが、一番は「教え方」の問題です。 本書では、「教える技術」を実践しながら外国人スタッフを積極的に活用している企業の例をいくつか挙げています。外国人スタッフに関わるエピソードなども交えながら、「言葉」と「文化・習慣の違い」の問題をクリアするための配慮の仕方や、具体的なアイデアなどをご紹介しつつ、いちばん重要な「外国人と働くための 教える技術」のポイントをお伝えしていきます。また、最後の章では、若手の指導の仕方も紹介しています。 一冊読み終わる頃には、外国人と一緒に働くことに対する不安が解消されるだけでなく、外国人採用が企業の成長とリーダーのマネジメント能力向上につながることがおわかりいただけると思います。

一人ひとりが活き活きと働き、全体としてはどこにも負けない競争力を持つ そんな理想の組織はどうすればできるのか。 その答えは、行動分析学に裏打ちされた人と組織のマネジメントにある。 組織変革や人材マネジメントで注目を集める行動マネジメントを、基礎からビジネスへの落とし込みまでをコンサルタントと行動分析学の専門家が実例に基づくストーリーを通じて具体的に解説。 行動分析学を用いた個人の成長、組織活性化の具体的手法を解説。

将来に見込みのない自転車操業の経営は、破綻の道を突き進む。それより廃業、倒産を検討してはどうか。倒産を経験し、復活を遂げた著者が解く、あるべき会社の最期とは。 【主な内容】 はじめに　会社をたたんで未来を切り開く道もある／第１章　なぜ日本の経営者は、最後の最後までがんばるのか／第２章　企業再生と、再生を妨げるもの／第３章　倒産はゼロ地点からの出直し／第４章　従業員や連帯保証人を、どうやって救うか／第５章　倒産後をどう生きるか／第６章　復活を遂げるには、どうしたらいいか／おわりに　倒産を恐れず、早めに“負け”を認めよう

税務によるスタートアップ支援で新たなキャリアの扉を開く！ 単調な税務から脱却し、創造的な仕事で社会貢献と自己成長を実現する！ 急速なデジタル化により、会計・税務の世界も大きな変革期を迎えています。監査業務や税務申告といった定型業務はAI技術の進化によって自動化が進み、公認会計士や税理士が従来型の業務だけに依存していては、将来的な活躍の場が限られる可能性があります。また、「監査業務は単純作業の連続でやりがいが感じられない」「節税の相談ばかりで世の中の役に立っている実感がない」といった悩みを抱え、将来のキャリアに不安を感じている会計士や税理士も少なくありません。こうした状況の中、会計専門家の新たなキャリアとして注目されているのが「スタートアップ支援税務」です。これは従来の会計・税務サービスの枠を超え、ベンチャー企業の成長を総合的にサポートする専門分野です。 この税務が注目を集めているのは、政府の「スタートアップ育成5か年計画」の推進により、2023年には全国で過去最多となる15万2860社の新設企業が誕生し、大学発ベンチャーも3782社と増加の一途をたどっていることが背景にあります。この成長市場における会計・財務の専門家へのニーズは拡大しており、会社設立時の最適な資本構成の助言、投資ラウンドごとの税務戦略の立案、上場に向けた内部統制の整備、グローバル展開時の税務リスク管理など、企業の発展段階に応じた高度な支援が求められています。これらの業務は経営判断と密接に関わるため、会計人の専門知識が直接企業価値の向上につながる領域といえます。 著者は公認会計士として大手監査法人勤務後、税理士法人での国際税務、スタートアップ企業CFO、ベンチャーキャピタルでの投資業務を経験し、スタートアップ支援税務に特化した事業へと転身しました。2016年以降、「HEROZ」「AVILEN」「Creema」など30社超のIPOに関与した実績を持ち、スタートアップのライフサイクル全体を通じた税務支援のエキスパートとして活躍しています。 本書では、著者の豊富な経験をもとに、スタートアップが直面する財務・税務の課題に対する支援業務を具体的事例とともに紹介しています。変化の激しい時代において、会計専門家が自身の知識を戦略的に活かし、社会的意義とやりがいを両立させながら新たなキャリアを築くための実践的なロードマップが詰まった一冊です。

はじめに １章　幸福学が経営を変える 第１節　なぜ幸福を研究するのか ■ＳＮＳで“炎上”した、幸福に関するひとつの質問 ■「それ、何の役に立つの？」――科学技術の進歩に疑念 ■幸せの姿は多様でも、幸せに至るメカニズムは共通 第２節　知っておくべき幸福学の基本 ■幸せの定義 ■幸せを測る ■何が人を幸せにするのか――地位財と非地位財、フォーカシング・イリュージョン 第３節　幸福になるメカニズム――幸せは４つの因子から ■因子分析とは何か ■やってみよう！ありがとう！なんとかなる！ありのままに！ ■大切なのはバランスと全体 第４節　社員を幸福にする「ホワイト企業」の秘密とは ■働く人の幸せこそ企業や社会の成長の源泉 ■ＥＳは時代遅れ!?業績は社員幸福度に比例する ■やりがいという“幸せの青い鳥”を探して ■いきいき、のびのび、すくすく――ホワイト企業の３つの因子 ■ホワイト企業はブラック企業よりも儲かるのか ２章　働く人の幸せを追求する　ホワイト企業大賞受賞企業の物語 ■西精工株式会社（徳島県徳島市） 社員の幸せを追求した大家族主義的経営で 「人生最後の日まで出社したい」と思われる会社に ■ぜんち共済株式会社（東京都千代田区） 「社長はいてもいなくても同じ」と言われるほどの オープンでフラットな風通し経営 ■有限会社アップライジング（栃木県宇都宮市） 「人の成長が何よりうれしい」 会社は家族に誇れる人間力大学校 ■ダイヤモンドメディア株式会社（東京都港区） 人が本来持つ力を引き出す 上司も部下も理念もないホラクラシー経営 ３章　これまでの経営学　これからの経営学 第１節　経営学とはどんな学問か ■経営学の出発点　「テーラーイズム」 ■経営学の系譜 ■経営学が生んだ３つの病 第２節　これからの経営学はどこに ■存在を掘り下げる経営 ■利を追わない経営 ■苦悩を味わう経営 ■これからの経営学に向けた４つのヒント ４章　ホワイト企業への道　――The White Company Way 第１節　ホワイト企業とは ■ホワイト企業大賞の発足 ■ホワイト企業を目指して歩き続けるために 第２節　日本型経営の再発見 ■自由闊達だったソニーがアメリカ流合理主義的経営で凋落するまで ■フロー経営を生んだ日本型経営 ■日本型経営の本質をとらえたアベグレン ■日本独自の経営を探求し、世界をリードしていく 第３節　ホワイト企業大賞の概要 ■ホワイト企業への道をともに歩む、ホワイト企業大賞の活動 ■第１回から４回までのホワイト企業大賞　表彰企業 むすび

物質主義や拝金主義に辟易した生活者が増える中、求められているのは「どうすれば儲かるのか」ではなく、「どうすれば幸せになれるのか」を問う「幸福のマーケティング」である。データや理論ではなく、心理に重きを置いた新しいマーケティング。

「工法革命」により、世界の建設を変える株式会社技研製作所。本書は、建設業界の既成概念を打破する「地球を掴む」技術を利用した無振動・無騒音杭打機「サイレントパイラー」の開発を中心とする同社の歴史と著者・北村氏が考える建設業界の現状と当面の課題、将来的な建設の「あるべき姿」について、著したものである。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

初動対応、メディア対応、記者会見……、広報の対応によって、企業価値を損なうケースは少なくありません。 そこで、広報戦略の立て方、ニュースリリースのポイント、メディアとの付き合い方、SNS活用、取材対応、記者会見、ネット炎上との向き合い方…平時と有事の攻めと守りの広報の仕事を、 リクルート、カルチュア・コンビニエンス・クラブをはじめ企業広報歴40年のプロフェッショナルが解説します。 全広報パーソン必読の「危機広報マニュアル」付き。 「危機広報マニュアル」には、記者会見での「揺さぶり質問への対処法」や「絶対に言ってはいけない／やってはいけない集」も掲載しており、著者ならではの視点がリアルで、 いざというときの対応力が格段に変わります（下記、本文の一部抜粋）。 ◇「揺さぶり質問への対処法」 【同じことを何度も聞く】 ・ わざと同じ質問を、何度も繰り返す →「（同じ答えをする）」　※真摯に丁寧に、同じ答えを何度も返す。「ですから」とか「さきほどもお答えしたように」などの感情的念押しの枕詞は禁句 【結論を迫る】 ・「 操作ミスをしたのか、していないのか」 → 「目下、原因究明に全力を挙げているところであり、それを踏まえて改めてご説明させてください」 　※「 していないと思う」「していないと信じている」など“解釈”を語っても揚げ足を取られるだけ ◇「絶対に言ってはいけない／やってはいけない集」 【責任転嫁・保身】 ・「私は知らなかった」 ・「見解の相違だ」 【感情爆発】 ・ポーズだけ謝罪する ・土下座する ・「ですから……」 【逃げ】 ・「調査中です／確認中です」を連発する ・質問に答えずに、ただただ謝る 広報パーソン、広報マネージャー、広報責任者、広報担当役員、経営者、経営幹部……。 広報に関係するさまざまな立場によって、それぞれの「悩み」や「迷い」は異なりますが、 この本の持ち味は、すべての立場に通じる「本質の理解」にあります。 本質をつかんでいる人には、ブレない軸があり、それを基点に広く応用を利かせることができます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうしてあれほど楽しそうに仕事ができるのか？ 銀座に１号店がオープンしてから今年で30年、右肩上がりに店舗を増やしているスターバックス。 今や１万人を超えるパートナー（従業員）が笑顔で楽しそうに働く背景には、緻密な組織システムと、 その土台として機能する「価値前提の経営」～スターバックスエクスペリエンスという確固たる信念が細部まで息づいている。 スターバックス中興の祖、ハワード・シュルツ元CEOはそのビジネスを「ピープル・ビジネス」と定義した。 スターバックスの崇高なミッションをパートナーたちが共有し、そのミッションに基づき、マニュアルを超えた自律的な運営が熱狂的なファンを惹きつけて離さない。 そんな唯一無二の組織文化を築いた、具体的かつ深遠な経営・人材マネジメントの実際を本書では紐解いていく。 世界屈指の成功を収めた企業のケーススタディであると同時に、業種業態を問わず、すべてのリーダー、経営者に贈る「次世代型人材マネジメント」のバイブルとなる一冊です。

弁護士を筆頭にエリート職業である「士業」。しかし激変の波が襲っている。キーワードは「コンサルティング」。今や弁護士も会計士もコンサルを含めた提案を行わないと立ちゆかなくなっている。こうした中、コンサル業界は、経営戦略だけでなくDXなどデジタル案件も取り込むことに成功し、今やエリートたちの頂点に立つ。「コンサル・監査法人」「弁護士」の現状と課題を浮き彫りにしていく。 本誌は『週刊東洋経済』2022年11月5日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

中小企業の小売業に特化し、ITを活用した具体例を中小企業診断士の視点でわかりやすくまとめた一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 小商圏時代に求められる変革のカギ リテールの最新トレンドを徹底解説 　日本の小売業は変革の時を迎えています。少子高齢化に伴って商圏、商圏人口ともに縮小し、これまでの店づくりは限界に来ています。この変化にどう対応し、新しいリテールを構築していくか。そのためのキーワードを最新事例から紡ぎ出し、これからの店舗と小売りの経営判断、施策立案に役立つヒントになるよう最新トレンドを解説したのが本書です。 　3つの軸からキーワードを分類しました。まず第1特集は「[売れる]を実現する店づくりの最新トレンド」として、店舗フォーマット、品ぞろえ、陳列・棚割などの見せ方のトレンドを取り上げます。接客、決済、サービスカウンターなどにもITを活用した新しい波が来ています。 　2つ目の軸は「売り場を支える仕組みの最新トレンド」。これを第2特集で取り上げました。新しい店舗には、うまく回していくための新しい仕組みが必要です。新規客に自店を選んでもらい、リピートにつなげていくための、マーケティングの新しい取り組みを紹介します。人材確保が難しいなか、従業員の教育にも変革が必要です。採用した人材を育てて戦力にしていく、最新の取り組みもご覧ください。 　3つ目の軸はデータ活用です。第3特集では「データ活用の最新トレンド」として、データ活用のための基盤整備、最新ポイントプログラム戦略、顧客ID活用の最新事例を紹介します。 　リテール企業のこれからを決める戦略・施策の立案、店舗の先頭に立っての販売推進といった業務に携わる皆さんはもちろん、小売業に飛び込んだばかり、あるいはこれから業界に足を踏み入れようという人にも役立ちます。

【内容紹介】 アマゾン一強時代のサバイバル小売論 リアル小売不振の元凶とされるアマゾンだが、アメリカでも小売全体におけるアマゾンの売上げは1割に満たない。 本当の問題は小売業界がAIやVRなどのテクノロジーを買い物体験の革新に活かしきれていない現実だ。 消費者はもうお店にものを探しにくるのではない。もっといえば、買いにくるのでもない。 消費者に「ワクワク」「わたしだけ」「期待以上」を届けるためのイノベーションの起こし方とは? 【著者紹介】 Doug Stephens ダグ・スティーブンス 世界的に知られる小売コンサルタント。リテール・プロフェット社の創業社長。 人口動態、テクノロジー、経済、消費者動向、メディアなどにおける メガトレンドを踏まえた未来予測は、ウォルマート、グーグル、セールスフォース、 ジョンソン&ジョンソン、ホームデポ、ディズニー、BMW、インテルなどの グローバルブランドに影響を与えている。 【目次抜粋】 はじめに 第1部 小売はもう死んでいる 第2部 メディアが店舗になった 第3部 店舗がメディアになる 第4部 小売再生戦略 原注

【内容紹介】 リアル店舗は、感動する体験を提供せよ――グーグル、ウォルマート、IKEA、BMW、エスティローダーなどのグローバルブランドの戦略策定に関わった世界的な小売コンサルタントの最新作。アフターコロナに生き残る店舗経営とは？ 「アフターコロナ時代はますますアマゾンやアリババなどのメガ小売の独壇場となっていくだろう」 「その中で小売業者が生き残る方法は、消費者からの『10の問いかけ』に基づく『10のリテールタイプ』を追求することだ」 「『自分たちはどのタイプで戦うのか』を正しく知る小売業者だけが生き残る」 と本書の著者ダグ・スティーブンス氏は説きます。 小売業界がパンデミックに打ち勝ち、さらに繁栄するための最新情報と戦略、そしてリーダーシップについて語った、次世代小売のロードマップです。 【本書で展開される10の「リテールタイプと消費者の問いかけ」】 1「ストーリーテラー」型→自分を奮い立たせてくれるブランドはどれ？ 2「活動家」型→自分の価値観と一致するブランドはどれ？ 3「流行仕掛け人」型→新しくてクールなものは、どこに行けば手に入る？ 4「アーティスト」型→一番充実した体験が味わえるのはどこ？ 5「透視能力者」型→自分のことを一番理解してくれているのは誰？ 6「コンシェルジュ」型→最高水準のサービスはどこで受けられるの？ 7「賢者」型→一番いい助言がもらえるのはどこ？ 8「エンジニア」型→最高に作り込まれた商品はどこで手に入るの？ 9「門番」型→必要な商品はどこで手に入るの？ 10「背教者」型→この商品が欲しいけれど、もっと買いやすくしてくれるのは誰？ 【著者紹介】 [著]ダグ・スティーブンス（Doug Stephens） 世界的に知られる小売コンサルタント。リテール・プロジェクト社の創業社長。人口動態、テクノロジー、経済、消費者動向、メディアなどにおけるメガトレンドを踏まえた未来予測は、ウォルマート、グーグル、セールスフォース、ジョンソン＆ジョンソン、ホームデポ、ディズニー、BMW、インテルなどのグローバルブランドに影響を与えている。著書に『小売再生 リアル店舗はメディアになる』（プレジデント社）など。 [訳]斎藤 栄一郎（さいとう・えいいちろう） 翻訳家・ジャーナリスト。山梨県生まれ。早稲田大学社会科学部卒。主な訳書に『ビッグデータの正体 情報の産業革命が世界のすべてを変える』『1日1つ、なしとげる！ 米海軍特殊部隊SEALsの教え』『イーロン・マスク 未来を創る男』（以上、講談社）、『小売再生 リアル店舗はメディアになる』『センスメイキング』『イノセントマン ビリー・ジョエル100時間インタヴューズ』『TOOLS and WEAPONs テクノロジーの暴走を止めるのは誰か』（以上、プレジデント社）、『データ資本主義 ビッグデータがもたらす新しい経済』（NTT出版）などがある。 【目次抜粋】 序章　握手とハグが当たり前だった日々 第1章　“基礎疾患”のあるブランド 第2章　異世界へのタイムトンネル 第3章　食物連鎖の頂点に立つ怪物たち 第4章　大きな獲物が狙われている 第5章　新しい時代を生き抜くリテールタイプ 第6章　小売りの技を極める 第7章　ショッピングモールの再生 第8章　小売の未来

日本の小売業の基本をつくったダイエー・中内氏が開いた流通科学大学が選んだ980の流通用語をわかりやすく解説。流通業界を志す学生向けの基本用語から、流通業界の第一線で活躍する実務家が必要とする最新用語までを網羅。いつでも、どこでも、気軽に取り出せる、引ける「新書サイズ」。仕事の現場から教育・研修の場にも使える。 （※本書は2016/2/22に発売し、2021/5/15に電子化をいたしました）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働者の５人に１人は高齢者の時代となり、高齢社員を戦力化する人事管理が求められている。仕事、評価、賃金等を設計する際の指針となる人事管理モデルを提示する。

介護福祉の現場では夜間、介護士1人が20人の高齢者を介護している！この現実が高齢化社会の真の危機である。高齢者介護ビジネスで成功した著者が業界の実態を赤裸々に告白。黒字経営者だった著者がなぜ業界と決別したのか。国、行政、業者、そして介護福祉に無関心な日本人を斬る！介護福祉業界を取り巻く人間の主義、思考は極端に歪んでいる！“高齢者需要”を当て込み、利益追求主義で参入している事業者が増えた結果、高い志を持って福祉の世界に入った事業者が翻弄さている――。社会的弱者を助ける「慈善事業」と己の利益しか考えない「偽善事業」の分別がなされていない現状を憂いる著者が、全日本人に問いかける「人間の本質」とは。“信念”をもって邁進する“生き様”が伴って初めて夢は叶うのだ。

江戸時代から現代にいたるまで、日本の経営は常にイノベーションを起こしてきた。その歴史をたどれば、日本企業が持つ“強み”が浮かび上がってくる。三井高利、石田梅岩、渋沢栄一、安田善次郎、中上川彦次郎、石橋正二郎、松下幸之助……。時代を代表する著名な経営者から、知る人ぞ知るキーマンまで。逆境に挑んだ企業家たちの姿を丹念に描き出すことで、日本の経営の神髄に迫る。経営史研究の大家が人物エピソードを交えて解説するビジネス教養講話。　【主な内容】三井越後屋にみる革新と存続／「長者教」から「石門心学」へ／天保生まれの前衛的企業家たち／一人一業の専門経営者／不運な昭和期の財界人／気概を持っていた通産省の課長たち／トヨタ伝統の生産システムの誕生／日本の経営と現代の諸問題

『ザ・ゴール』（ゴールドラット）が描いた「全体最適」の先にある戦略とは何か？　コカ・コーラ（日本）で４年間で１０００億円の戦略効果を上げた、合併でもなく業務提携でもない協業モデル（＝大きな財布で全体最適を実現する「割り勘モデル」）を、中核会社のCFOとしてモデルの構築・運用を主導した著者が明らかにする。 　「自分たちの小さな財布を持ち寄って、その外側に大きな財布を作って、大きな財布でガッチリ儲けよう。それをみんなで分けてハッピーになろう」が合い言葉だ。 【主な内容】 ＰＡＲＴ１　「ビッグ・ウォレット戦略」とは何か；第１章「ビッグ・ウォレット戦略」＝「ウィン－ウィン」モデル / 第２章　コカ・コーラのビジネスモデルの強みと弱み / 第３章　コカ・コーラが実現した「ビッグ・ウォレット戦略」；ＰＡＲＴ２　「ビッグ・ウォレット戦略」を実現させる五つの要件；第４章　「協業利益」の見極め──成功要件１ / 第５章　経済合理性に基づく意思決定基準──成功要件２ / 第６章　「割り勘会計」のルール──成功要件３ / 第７章　独立した機能統合組織──成功要件４ / 第８章　全体と個のウィン－ウィン関係──成功要件５ / ＰＡＲＴ３　「ビッグ・ウォレット戦略」の限界と可能性；第９章　「ビッグ・ウォレット戦略」の限界 / 第１０章　「ビッグ・ウォレット戦略」の可能性

「い・ろ・は・す」をヒットさせ、途上国の隅々まで販売網を築いたコカ・コーラの成長戦略とは？市場が日々激変するなか、コカ・コーラが勝ち続けられるのはなぜ？　大企業の経営から少人数のチームワークまで応用できる、「成長をデザイン」する手法とは？　コカ・コーラ社に「デザイン革命」を起こした著者がすべてを明かす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 子会社配当の非課税措置と子会社株式の譲渡を組み合わせた税務上の譲渡損失を創出する租税回避への対応として、令和2年度税制改正において、子会社配当の額につき益金不算入とされた金額相当額を子会社株式の帳簿価額から減額する特例（子会社株式簿価減額特例）が創設されました。 子会社株式簿価減額特例（以下「本特例」ということがあります）は、租税回避に対応する観点から設けられた制度ではありますが、規定の文言上、法人において租税回避目的があることがその要件とされているものではありません。すなわち、経済実態を伴わない税務上の損失が創出されるような場面を念頭に、具体的な要件が規定されており、それらの要件が満たされる場合には、原則として、本特例が適用される仕組みとなっています。そのため、1事業年度に一定規模の配当を受けた場合には、租税回避目的の有無にかかわらず、本特例の要件を検討することが必要となります。 また、配当が、支配関係発生後に生じた利益を原資とすると考えられるような場合などには、本特例を不適用とし、また、配当のうち支配関係発生後に生じた利益を原資とすると認められる部分については、本特例の対象から除く仕組みが設けられている一方で、グループ法人間の操作により、本特例の適用を回避するような場面を念頭に、様々な適用回避防止規定が設けられており、本特例の適用があるか否かの検討や、本特例の適用がある場合の処理は、難解で複雑なものとなっています。 本書は、近年、重要な改正が行われている国際的な配当をめぐる税務を理解するための一助となることを願って、〈1〉外国子会社配当益金不算入制度、〈2〉子会社株式簿価減額特例、〈3〉外国子会社配当に係る外国源泉税の取扱いの各テーマについて、条文を整理し、詳細な解説を加えました。 脱稿後の令和3年12月10日に、「令和4年度税制改正大綱」が公表されました。本書に関連する内容については、「令和4年度税制改正大綱」と題するサブ・セクションを設けて解説していますが、政令公布前の情報に基づく解説となりますことをご了承ください。

『新・観光立国論』のデービッド・アトキンソン氏が推薦！ 「人口減時代を生き抜くために こんな中小企業が増えれば 日本の未来は明るい」 和歌山県の老舗酒蔵・平和酒造の4代目が 倍率1000倍企業の組織改革、人材育成を明かす 上意下達の旧態依然とした組織が いかに「個が立つ組織」へと変化を遂げたか 1972年以降、市場規模が３分の１に縮小した日本酒業界で 持続的成長を続けた酒蔵の改革とは

アマゾンを震撼させた!?全米のマスコミ、ブロガー、ツイッター、SNSで絶賛されるインターネット時代の感動のサービス。追随をゆるさないサービスの土台となる強烈なブランド、理念、企業文化ができるまでを、全米一のフォロワー数を持つ若きCEOの半生を通じて描く。

超人気コンサルタント直伝――「営業センス」の磨き方！ 読んですぐ使える実務や現場でのヒント満載！ 不況でにっちもさっちもいかない中小企業や地域企業も、やり方次第で活路はある。日本の各地には本当にすばらしいものづくりの技術や、伝統の志を受け継いでいる企業が多い。しかし一方で、独自の技やこだわりの商品づくりに取り組みながらも、その良さを上手にアピールできていない、顧客に知られていない企業が多い。 その「特長」と「強み」をもっと有効活用できれば、あるいは、この企業の技と強みを、他の企業の良いところと組み合わせれば、新しい商品やサービスを生み出すことができる。顧客に役立つものづくりを支援し、それを世の中に広く知らせるための支援をするのが法人営業担当者の役割だ。 本書では、マーケティングコンサルタントとしてその名を知られた著者が、法人営業を「かかりつけ医」と位置づけ、毎日相手の様子をきちんと見て、欲するものをすくい上げ、価値を創造するという法人営業のプロセスを豊富な事例と共に紹介します。

【内容紹介】 ★ウォールストリートジャーナルのベストセラー！　 ★世界で最も影響力のある経営思想家「Thinkers50」に2回選出されたティファニー・ボバが、顧客体験（CX）と従業員体験（EX）、双方の「エクスペリエンス」を同時に向上させ、前例のない収益成長を実現するためのガイドを提供。　 顧客獲得戦争において、企業は顧客体験を向上させるために莫大な資金を投入する。 配達を迅速化し、新製品を大量に生産し、アプリのユーザーインターフェースを際限なく刷新するため、従業員に大きな負担をかける。 しかし、従業員への影響を考慮せずに顧客体験のみを重視する取り組みは、実際には長期的な成長を妨げる。従業員こそがビジネスの中核であり、今日の市場で競争力を維持したいのであれば、人材への投資こそが鍵となる。 最も成功している企業は顧客体験と従業員体験、双方を強化する「エクスペリエンス マインドセット」を採用して、「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」をテコ入れすることで、その向上を同時に実現する。 本書は、数千人の従業員と経営幹部を対象とした２つの独自調査に基づき、企業が「エクスペリエンス・マインドセット」を大規模に導入する利点と方法を詳しく説明。大手企業のケーススタディと大規模研究を土台に、以下を伝える。 ・「人」「プロセス」「テクノロジー」「企業文化」が従業員体験（EX）と顧客体験（CX）の好循環に、どのように貢献するか ・なぜ先進企業が従業員の労力だけでなく顧客の労力も最小限に抑えるプログラムを持っているのか ・従業員は顧客と同じように、シームレスなテクノロジーを望んでいる。それをどのように展開するか ・EX、CX、そして２つの効果を合わせて測定するために使用できる指標 【目次】 第１章　顧客体験（CX） 第２章　従業員体験（EX） 第３章　大規模調査で裏付けられたこと 第４章　エクスペリエンス・マインドセット 第５章　従業員：ビジネスの核心 第６章　プロセス：従業員を責めてはいけない。責めるなら仕組みを責めよ 第７章　テクノロジー：生産性と経験――コインの裏表を成すもの 第８章　企業文化：経験の時代 第９章　CXとEXを理解し、改善するために用いられる指標 第10章　事例：メディアをにぎわせた１件

顧客志向経営を目指す、すべてのビジネスリーダーへ 「見えない顧客」と「見えない知識」。 企業が直面するこの2つの課題を解決するのが、 「大量のテキスト情報を自在に分析するテキストマイニング」である。 この技術の本質は、「人とシステムとのコラボレーション」にあり、 その基本的概念とVOC分析～最新の知識生成に至る発展の歴史を 豊富な事例と共に解説する。 本書は、企業のコールセンターやホームページ、各種アンケートに寄せられる膨大な量の「顧客の声」を驚くほどの早さで分析を行い、顧客データの全体像だけでなく、少数意見までをもすくい上げ、顧客の要望や苦情を見える化できる「テキストマイニング」のすべてを紹介します。 苦労して集めた「顧客の声」を集めるだけで終わらせることなく、「顧客の声」を戦略的に経営に利用し、的確できめ細かい対応を実現する「テキストマイニング」の技術を実務に即して解説。企業にとってのリスクの予兆を的確に把握し、新たな課題を見つけ出し、まったく新しい商品開発をも生み出すことができる「テキストマイニング」は、Web時代の企業経営の中核を為す重要な実務で、企業が勝ち残るために必要な戦略です。 本書は「テキストマイニング」の基本コンセプトから、その仕組み、活用の仕方、効果の分析など、トータルな解説書として最適です。

【顧客も気づかないニーズに応える企業の着眼点】 ドン・キホーテ、キーエンス、アップル、星野リゾート、アイリスオーヤマ、 ワークマン、ファーストリテーリング、クボタ、スノービーク――。 顧客も無自覚な未知のニーズをうまく射止めた企業は、そこに至るまでの過程でいかにしてそのニーズを学び取っているのか。この問いを分析することによって、顧客ニーズを学ぼうとする際に持つと効果的な視点やフレームワークを仮説的ながらも示すことはできないだろうか。本書は、これまでマーケティング研究者が取り組むことが多かったテーマに、経営戦略研究者が具体的な事例に基づいて論理を組み立てるものである。 【目次】 序　章　いかにして顧客ニーズを学ぶか 　第１部　どのようなニーズを誰から学ぶのか 第１章　顧客ニーズの全体像を見る目 第２章　お得意様から深掘りすべきニーズを学ぶ 第３章　意外な顧客から思わぬニーズを学ぶ 第４章　障壁と闘う顧客から逸脱ニーズを学ぶ 　第２部　学び方をどう工夫するのか 第５章　良質情報の発生場所にアクセスする 第６章　ニーズの推定精度を高める工夫 第７章　妄想からニーズを掘り当てる工夫 　第３部　学習精度を高める「伝達の連絡船」 第８章　積荷を載せて往来する連絡船 第９章　運航システム全体のマネジメント

大型店の安売り攻勢をはねのけてタップリ儲ける小さな電器店、 デフレ下で最高の業績を更新する日本一の自転車店チェーン、 残存者利益を拾い集める日本最後のリヤカー職人集団など、 常識をくつがえす企業の「顧客獲得の王道」を徹底解明。

これまでサービスで大成功を収めてきた経営者は、ほとんどが天才であった。しかし、サービスの論理が明確になれば、誰でも一流のサービス企業を実現し、仕組みによる顧客満足の向上が可能である。見えないサービスの改善には、サービスサイエンスが力を発揮する。分類、分解、モデル化の手順で迫れば、問題点や改善点が見え、目指すべきサービスの姿が明らかになる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 CS推進担当を命ぜられたTさんは猛勉強をしながら、現場の社員を説得するための教育プログラムを作り、着々と成果を上げてきた。様々な難問に苦悶しながら実践してきた担当者のノウハウをビジュアルに解説。

顧客満足は、どんなビジネスでも非常に重要なことです。多くのビジネスパーソンが顧客満足度を上げるために、毎日いろいろな工夫を行ない、努力をしています。しかし非常に重要であるにも関わらず意外と抜け落ちてしまう要素があります。それがスピードです。本書では、スピードが顧客満足度にとってどのように重要であるかを説明すると同時に、読者の皆様に、ご自身のビジネスでスピードを上げるべきところを見つける手助けをします。主には、ネットショップ、飲食店、交通機関を題材に考えております。あなたにとって自分の時間は非常に大切だと思います。同じようにお客様も時間が大切なのです。 まえがき どんなビジネスでも重要な顧客満足度。 本書は顧客満足度を高めたいと考えている人の本だ。 多くの人が顧客満足度を上げるために、いろいろな努力をして、工夫をしている。しかし、意外ともっとも基本で、確実に顧客満足度を上げられる要素をないがしろにしている場合がある。 それがスピードだ。 多少乱暴な言い方だが、早ければ、顧客満足度は上がる。飲食店でも、デパートでも、交通機関でも、早いことは付加価値であり、満足度の源泉になりうる。 本書ではスピードの重要性と何を早めるべきかを考察していく。 本書を読むことにより、あなたのビジネスの盲点、スピードを上げるべきことが一つでも見つかれば幸いだ。 それはお客様によろこばれるはずだ。

ロングセラー『組織力を高める』の著書、待望の第２弾。顧客と一体化しヒントを取り込み、売れる商品を作り続ける力が顧客力。マーケティング脳と場の構築力から、その高め方を伝授。 【主な内容】 第１章　「顧客力」とは何か／第２章　「顧客力」が発揮しにくい理由／第３章　「マーケティング脳」を鍛える／第４章　顧客と企業が共有する「場」を構築する／第５章　「顧客力」を「マーケティング組織力」にまで高める

バーチャル・フェンス・マーケティングの衝撃。津田大介氏推薦！「あなたが知ってるつもりのIT技術はもうすでに時代遅れです。白書や雑誌を読む前に本書を読んで衝撃を受けましょう」見えてきたトップ企業の戦略、必要な人材、新たな脅威――ビッグデータ＋ジオフェンシングが生み出す新ビジネスと、その問題点を、第一人者の著者が詳細に描き出します！

キャピタルゲインの課税逃れを防止するため平成27年度税制改正で創設された「国外転出時課税制度」、「国外転出（相続）時課税制度」及び「国外転出（贈与）時課税制度」は、制度として複雑な上に、3つの制度の内容や手続に異なる部分があることから一層煩雑なものとなっている。納税猶予制度、課税の取消制度、取得価額の洗替制度など、制度ごとの相違点は申告後の手続や制度の譲渡所得等の計算に影響が及ぶものもあり、実務に当たっては制度の十分な理解が求められる。本書は、第1章で「国外転出時課税制度」、第2章で「国外転出（相続）時課税制度」、第３章で「国外転出（贈与）時課税制度」について、解説編、手続編、質疑応答編に分けて、わかりやすく解説。また第4章では、申告等に使用する様式や申告書の作成例を掲載し、実務に役立つよう編集。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 今、最も熱い資格 英文簿記BATIC で確実にキャリアアップ 翔泳社のEXAMPRESSより、東京商工会議所主催の「国際会計検定　BATIC:バティック(Bookkeeping and Accounting Test for International Communication)」の資格書が登場します。 グローバル化が急速に加速している今、海外に事業所を持つ企業との取引、外資系企業との競合や提携、海外からの資金調達、国際的なM&A…。外資系企業のみならず、国際会計を導入しようとしている企業や、海外市場で生き残りを模索しようとする企業でも国際会計を英語で理解できる人材の需要は急速に高まっています。また、日本では会計基準の国際的基準への統合が進んでいることもあり、各企業も対応に追われています。こうした中で、国際的なビジネスの共通言語である会計知識を身に付けた人材がいる企業は、大きな飛躍のチャンスをつかむでしょう。国際会計スキルを持つ人材のニーズがますます高まることは明らかです。 当シリーズでは、国際会計検定資格取得講座を試験のスタート時から長年続けている講師をむかえ、出るところだけを効率的に学んで確実に高得点を取得できる内容としました。 “難しいんじゃないか”と危惧する方のために、とことんわかりやすく解説し、章の導入部には漫画を用いました。簿記がわからなくても大丈夫、英語が不得意でも大丈夫、自信を持ってお薦めする“完全攻略テキスト&問題集”です。 あなたの受験対策を強力にサポートします。 過去に出た問題と解答をすべて分析→　出るところばかりを学べます。 イラストと図が満載で理解しやすい→　章のはじめはマンガです。 章末にはチャレンジ問題→　学習の到達度を確認しながら確実に得点力をアップします。 巻末には模擬試験1回分→　本試験の体験ができます。 国際会計検定(BATIC:バティック)とは? 東京商工会議所が主催する国際会計検定試験による資格で、TOEICのように点数取得制(1000点満点)の資格試験。入門レベルの知識を問う「Subject 1」=初級と、その応用的な知識である国際会計理論の理解度を問う「Subject 2」=中・上級がある。試験は年に2回行われ、受験者は増加中、今後さらに増えていくことは必至。問題はマークシート方式による選択問題、及び記述問題が英語で出題される。合否はなく、受験者全員に点数の認定を行う。 Subject1(英文簿記):合計400点 ※全受験者必須 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。