DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

バリューチェーンの強さで勝負してきた従来型企業は、どうすればデジタル・エコシステムの柔軟性で勝負する新しい企業に変身できるか。戦略マネジメントの専門家である著者が、さまざまな企業のケース分析を通じて、新しい競争戦略を構築する方法を説明する。 取り上げられている企業は、自動車メーカー、家電メーカー、製薬会社、建設機械メーカー、寝具メーカー、ラケットメーカー、シューズメーカー、電動歯ブラシメーカー、医療機器メーカー（喘息用吸入器、点滴ポンプ）、保険会社、銀行、テレビ局、新聞社まで多岐にわたる。 ありとあらゆる企業が、業界の垣根を越え、企業の垣根を越えて、自社の製品やサービスをデジタル・プラットフォームへと拡張すべくしのぎを削る時代。良質のデータを確保し、それを他社と共有することでネットワーク効果を生み出し、新しいデータドリブン・サービスと顧客体験を提供することが生き残りの鍵だ。そんな新しい競争のパラダイムに対応する経営マインドを説き、ステップ・バイ・ステップのプレーブックを提示する。

ＩＭＤ教授とＮＴＴ ＤＡＴＡが総力を結集して、経営の最新理論が１冊に！『デジタル競争戦略』電子無料試読版！ センサーやＩｏＴが作り出す「インタラクティブ・データ」が、競争の場を「業界」から「エコシステム」に変える。 競争のバリューチェーンの強さで勝負してきた従来型企業は、どうすればデジタル・エコシステムの柔軟性で勝負する新しい企業に変身できるか。戦略マネジメントの専門家である著者が、さまざまな企業のケース分析を通じて、新しい競争戦略を構築する方法を説明する。 ありとあらゆる企業が、業界の垣根を越え、企業の垣根を越えて、自社の製品やサービスをデジタル・プラットフォームへと拡張すべくしのぎを削る時代。良質のデータを確保し、それを他社と共有することでネットワーク効果を生み出し、新しいデータドリブン・サービスと顧客体験を提供することが生き残りの鍵だ。そんな新しい競争のパラダイムに対応する経営マインドを説き、ステップ・バイ・ステップのプレーブックを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 デジタルネイティブを惹きつけるキャンペーンの作り方 本書はこれからのデジタルキャンペーンでリーダーシップを発揮したい人/発揮しなければならない人に向けた、プロジェクトの企画や進め方などのノウハウをまとめたものです。これまでのメディア(広告)中心キャンペーンから脱却し、デジタルプラットフォーム上でキャンペーンを行うために必要となるアイデアやマインド、行動、アプローチなどの形を、わかりやすいビジュアルやイメージをふんだんに用いて説明します。変化の波に乗り、新しい時代のキャンペーンをひっぱっていくための道しるべとしておすすめの一冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書 ◆aaS（as a service）化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築？ ◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案 ◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか？ ◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する？　そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言 前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

見える化、働き方改革、フェアネス・・・ 業界の異端から主流へ！ 知られざる先進企業の全貌！！ 　設計、施工の請負業態が一般的になっている日本の建設業界。その建設業界では、形のない仕事に報酬を払う「フィービジネス」は、なかなか定着しにくい風土があります。そこにITを駆使する独自の経営方針で切り込んだのが、明豊ファシリティワークス。発注者側に立ち、建築プロジェクトの遂行を支援するコンストラクションマネジメント（CM）業務を開拓してきました。 　「“効率良く”は目標にするが、“要領良く儲ける”はタブー」を企業の指針とし、ＣＭビジネスの市場で勝ち抜いてきた、明豊ファシリティワークス。知られざる先進企業の強さの秘密に迫ります。 ■目次 序　章　高まるＣＭ導入の機運 第１章　品質・工期・コストの管理を支援 第２章　フェアネスと透明性を旗印に顧客主義を貫く 第３章　「明朗会計」を打ち出し、異端から主流へ 第４章　発注者支援業務をフィービジネスとして確立 第５章　「見える化」でサービス品質と生産性を上げる 第６章　ワクワク感で優秀な人材を呼び込む 第７章　社会へ定着させる道筋 終　章　代表取締役社長・大貫美氏に聞く

先進ＩＴ技術の進展とともに、ＣＦＯ及びファイナンス部門の仕事にも大きな変化が訪れている。本書は、この領域の仕事に従事している方々に向け、先進ＩＴテクノロジーの動向と組織運営、人材開発への影響について概要を整理し、便覧的に提供する企画である。具体的には、【1】次世代型ＥＲＰ、【2】ＲＰＡ技術、【3】人工知能、【4】ブロックチェーン、【5】クラウド、【6】ビッグデータの６つのキーテクノロジーを中心に、今後の展望と、対応策をまとめ、デジタル時代のファイナンス部門及びＣＦＯの在り方を論じるものとする。

CX（顧客体験）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、EX（従業員体験）を一挙に実現する！　 カスタマーサービスは、もはや顧客からの問合せに対応する「企業の一部門」ではない。マーケティング＆セールス、デザイン＆プロダクション、財務＆アドミニストレーションと並び、企業を支える４つ目の柱として位置づけるべき活動である。カスタマーサービスを戦略的に捉え直すこととは、競合他社には簡単に真似のできない真の競争力としてサービスを再定義することであり、当然そのプロセスだけでなく、人材、テクノロジー、リーダーシップのあり方も同時に再定義する必要がある。本書は、デザインから運用、テクノロジー活用、組織設計と収益化まで、半世紀にわたって数多くのグローバル企業の指南役を務めた伝説のコンサルタントによる「顧客起点」の企業変革の方法論である。

SNS利用者は人口の半数以上！ SNSマーケティングの定番書が新しくなって登場 【本書の特徴】 「やさしい」 本書は、いきなりSNS担当に任命されたような初心者の方でもわかるように説明しています。 SNSの選択の仕方、効果的な投稿内容、写真や動画の使いどころなどがわかるようになります。 「あたらしい」 Facebookなど1つのSNSに絞って使い方を説明した本は多くあります。 しかし、本書ではFacebook、Twitter（X）、Instagram、LINE、YouTube、TikTok、さらには音声プラットフォームまでを取り扱い、ツールごとの使い方ではなく、SNSを活用した効果的なマーケティングのやり方がわかるようになっています。 「つかえる」 SNSアカウントのコンサルティング・運営支援を行ってきた著者が、事例を示しながら、すぐに使える知識を提供します。 【こんな要望にお応えします】 ・商品・サービスのファンを増やしたい ・「いいね！」やコメントを増やしたい ・顧客の本音を聞きたい ・SNSの使い分けを知りたい ・データを正しく集めたい ・企業の最新事例を知りたい ※本書は、2020年7月に刊行された『デジタル時代の基礎知識『SNSマーケティング』第2版』(翔泳社)に新たな原稿を加えた改訂版です 【目次】 Introduction：デジタル時代のSNSマーケティング Chapter 1：基本知識と目標設定 Chapter 2：つながりを生むコンテンツのつくり方 Chapter 3：コンテンツの分析方法 Chapter 4：ファンとつながるコミュニケーション Chapter 5：注目を集めるSNS広告 Chapter 6：炎上予防と対策 Chapter 7：運用効率を上げるおすすめツール ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

SNS利用者は人口の半数以上！ これからの時代に欠かせないSNSマーケティングの新バイブル 【本書の特徴】 「やさしい」 本書は、いきなりSNS担当に任命されたような 初心者の方でもわかるように説明しています。 SNSの選択の仕方、効果的な投稿内容、写真や動画の使いどころ などがわかるようになります。 「あたらしい」 Facebookなど1つのSNSに絞って 使い方を説明した本は多くあります。 しかし、本書ではFacebook、Twitter、Instagram、LINE、YouTube、TiKTokの 6種類を取り扱い、ツールごとの使い方ではなく、 SNSを活用した効果的なマーケティングのやり方が わかるようになっています。 「つかえる」 SNSアカウントのコンサルティング・運営支援を 行ってきた著者が、事例を示しながら、 すぐに使える知識を提供します。 【こんな要望にお応えします】 ・商品・サービスのファンを増やしたい ・「いいね！」やコメントを増やしたい ・顧客の本音を聞きたい ・SNSの使い分けを知りたい ・データを正しく集めたい ・企業の最新事例を知りたい ※本書は、2018年2月に刊行された 『デジタル時代の基礎知識『SNSマーケティング』』(翔泳社)に 新たな原稿を加えた改訂版です ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「あ、これ欲しい！」を引き出すインサイト型の企画が求められている！ モノがあふれ、SNSなどのプラットフォームの変化が速い時代に、 革新的なアイデアにはなかなか巡り合えませんし、 大きな損失を被るリスクもあります。 そこで本書では、 汎用性があり、どんな時代にも高確率で売れるインサイト型の企画 をオススメします。 マーケティング的な視点で、 消費者の購買動機であるインサイトを探り、企画を立てましょう。 日本コカ・コーラや西友などでマーケティング関連の職務を歴任してきた著者が、 初心者の方にもわかるように、事例や具体例を交えながら説明します。 ●このような要望をもつ企画者にオススメです！ ・企画立ての基本を身につけたい ・企画の成功率を高めたい ・正しい値付けの方法を知りたい ・他社商品との差別化を図りたい ・企画立てに使える分析手法を知りたい 【章立て】 INTRODUCTION　デジタル時代の商品企画 CHAPTER1　企画の基本 CHAPTER2　情報収集・調査でインサイトを探る CHAPTER3　アイデアを企画に変換する CHAPTER4　テストマーケティングをする CHAPTER5　販売から企画戦略を考える CHAPTER6　発売後の検証と修正のサイクルをつくる ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「伝える」から「伝えてもらう」時代へ 【本書の特徴】 「やさしい」 従来のPRは専門的な領域だったため、レベルの高い書籍が多いですが、 本書は新人でもわかるようにイチから説明しています。 「あたらしい」 テレビや新聞だけでなく、SNS、YouTube等々、 新たなメディアにも対応したPRのあり方を解説しています。 「つかえる」 「感情トリガー」「PR IMPAKT」「エクリプスモデル」等々 電通グループが練り上げたオリジナルの PRメソッドを紹介しており、実務に役立つヒントが満載です。 【こんな要望にお応えします】 ・PRの基本を学びたい ・PRの新しい潮流が知りたい ・みんなが「伝えたくなる」メソッドが知りたい ・とにかく自社製品を世に広めたい 【目次】 Introduction： 「PR 思考」で明日から仕事が変わる！ 第1章：PRって何だろう？ ～米国におけるPRの歴史社会学～ 第2章：PR思考に必要なメソッド１ エクリプスモデル 第3章：PR思考に必要なメソッド２ PR IMPAKT 第4章：PR思考に必要なメソッド３ 感情トリガー 第5章：PR思考の活用例 成功事例アレコレ 第6章：PR手法のキホンのキ 第7章：デジタル時代のPR手法 第8章：「PRマスター」になるための心得 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

◆デジタル時代に弱ってしまった会社の基盤を強くするには？◆ 「社員の3割が挨拶を無視」「内定者が100名辞退」「離職率が20％超に」 効率が上がるはずのデジタル化で、なぜ問題が起きたのか？ 「人を活かす経営」を50年以上・4万社超に伝え、デジタルを使い倒してたどりついたマネジメントの実践知を集大成。 ・オンラインで面談→リアルで「つながり」を作る ・ツールで問題を察知×空気を読みながら対話 ・毎年100人以上の新入社員と社長がランチ ・1300人全員参加でコアバリューを策定 ・グループ全員を1300坪のワンフロアに 効率化の取り組みに血を通わせ、効果を出すノウハウがわかる。 「デジタルツールでコミュニケーションがよくなった気がしない」 「若い社員が主体的に動いてくれない」 「部下のホンネがわからない」 そんな悩みを抱える方に。 ■1つでも当てはまる会社は本書をチェック □うちの社員は会釈するだけで、目を見て声を出す挨拶はしていない □社内で声をかける際は「〇〇ちゃん」やあだ名で呼んでいる □デスクまわりは書類や飲みかけの缶やペットボトルが散乱している □外出している営業マンがどこに行ったか・いつ帰ってくるか不明だ □日報は1日のスケジュールや業務内容の記載だけである ■目次 ●第1章 完全リモートワークでわかった「オンラインの弊害」 ～コロナ禍で失った「カルチャー」 ・挨拶がなくなった。執務デスクが汚くなった ・「みなさん、パソコンばかり見ているんですね」 ・オンラインで「本音がむき出し」に ・オールデジタルで生産性は本当に上がったのか？ ・クライアントに提供できる価値が下がった！ ……ほか ●第2章 「OS改善」には「カルチャー改革」が不可欠 ・根っこは「創業者精神」 ・1300人でおこなった「コアバリュー策定」 ・創業者の考えを今の時代に合わせた「パーパス」 ……ほか ●第3章 カルチャーの定着は“直接の働きかけ”から ・3分の1の社員が、受付での挨拶を無視！ ・「朝礼を取り戻す」ためのアナログ施策 ・5つの朝礼の「バージョン」を定義 ・パーパスの浸透度と朝礼のバージョンはリンクしていた ・朝礼が始まる前の「ショートタイム清掃」で当事者意識を高める ……ほか ●第4章 ベタなアナログ施策が人の「気持ち」をつなぐ ・離職率を激減させた、上司ではない専門人材による「1on1」対話 ・「部門異動」という選択肢を知るだけでも、人は辞めなくなる ・優れた人材やチームをさまざまな角度から表彰する ・女性コンサルタントのロールモデルより学ぶプロジェクト ・飲み会で格差を生まない。昼間の業務時間内におこなう「コミュニケーションデー」 ……ほか ●第5章 社員100人からの人的資本経営 ・人的資本経営は中堅・中小企業も必須事項に ・人的資本経営に必要な3つの要素 ・中小企業は「社長で99.9％決まる」 ・中堅企業のステージで考えるべき「ヒューマンキャピタル」 ……ほか ●第6章 「会社のリアル」を計測し、数字で把握する ・組織の状態を数字で捉える「組織SANBO」 ・組織に対する経営者と従業員のベクトルは合っているか？ ・年代別、性別、入社年次別、役職別、部署別で確認する ・結果を全従業員が集まる全体会議で共有する ・「経営者が気づいていない情報」が、やはりたくさんある ……ほか ●第7章 究極のアナログ戦略であり投資「オフィス」の拡大移転 ・創業以来の大投資、2024年のオフィス移転 ・この10年、日本で最も大きく変わるエリアで ・エントランスでお出迎えする「和のオフィス」 ・こだわった「グループ会社のすべてが一堂に会する」 ……ほか ■著者プロフィール 株式会社船井総合研究所：中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「DX支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することをミッションとする。現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動はさまざまな業種・業界経営者から高い評価を得ている。

これからの企業・組織の盛衰は「デジタル人材」が握っている！ 「with コロナ」を生き抜く人事戦略の決定版、待望の刊行 SAP、サイバーエージェント、コニカミノルタ、大日本印刷など主要企業の事例を紹介 日本企業は経営・事業のグローバル化や低成長経済下における事業構造改革の各局面において、抜本的な人材マネジメントモデル変革を先送りしてきた。その結果、IT やデジタルに限らず優秀人材の獲得・リテンションについては、グローバルIT プラットフォーマーや魅力的な仕事を提供する国内スタートアップ企業に対しても大きく劣後する結果となってしまった。 本書は、デジタル時代を迎え、日本企業が立ち向かうべき、人事・人材マネジメントの変革を先進企業の取り組み事例を交えながら紹介をしていく。日本型人材マネジメントモデルを維持してきた日本企業が、今後デジタル化を進める上でどのように人事・人材マネジメントモデル変革を進めていくのかを、コンサルティングの経験も交えて示していきたい。 20 ～30 年間その会社でキャリアを重ねないと一人前と見なされない、といったような日本型マネジメントモデルはあらゆる業種・業界におけるグローバル競争において苦戦を強いられている日本企業の状況と無縁ではない。逆に言えば、デジタル時代の到来はこれまで日本企業が何度も挑戦し跳ね返されて来た日本型人材マネジメントモデル変革の絶好の機会となる。今こそ、人事・人材問題を先送りした過去の経営からは決別すべきである。（序章より抜粋）

令和5年10月1日から始まる「消費税インボイス制度」について、中小企業経営者・経理税務担当者向けに、制度の概要からバックオフィス業務の抜本的な転換の可能性もある電子インボイスの動向まで、本制度の重要点を解説。 さらに、消費税の実務の急所として、インボイス制度以外の近年の改正で実務上注意すべきことや控除対象外消費税額等の処理など、間違えやすい実務を整理して収録。経理税務担当者が悩む消費税のポイントを幅広く１冊で網羅。

近年、デジタル化とＤＸという二つの言葉が耳目を集めています。デジタル化とは、狭義ではここ数年で次々と登場した人工知能やＩＯＴ、ブロックチェーンといった技術の活用を指し、広義ではＩＴ化を含む情報システム化全般を指す言葉です。またＤＸとは、デジタル･トランスフォーメーション（Digital Transformation）の略で、デジタル技術を活用して、これまでにない商品･サービスを生み出したり、業務プロセスを変革したり、さらには企業のビジネスを変革することの総称です。デジタル化とＤＸは、グローバルな視点でみれば日本企業は周回遅れと言われており、それが国家をあげての課題となっています。デジタル人材を巡る現状を俯瞰すると、大きく二つの問題があることが分ります。量と質の問題です。量の問題とは、デジタル人材の総数が足りないという問題です。質の問題とは、デジタル人材のレベルが低い、または必要な分野の専門家が足りないといったミスマッチの問題です。 本書は、東京海上日動火災保険で三〇年にわたりＩＴ戦略や業務プロセス改革といった仕事をし、働きながら大学で経営戦略やＩＴ戦略の研究を続けた著者が、日本が持つこれらの課題に対する解決策を提示します。研究の一環としてユーザー企業のＩＴ部門の方々に対して延べ数百時間に及ぶインタビューを実施し、運輸、製造、小売など、様々な業界の声に耳を傾けてきたなかで得た事例や情報も多数紹介します。

今、求められるのは、個人の力で未来を切り拓き、未来を創造し続ける「未来経営力」 生命知を大きな柱としたうえで、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を「人間組織・社会」「デジタル技術による社会変革」「商売の日本史からみた経営戦略」という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示する意欲作。 一橋大学大学院　野中郁次郎名誉教授との特別鼎談も掲載!! 本書は、デジタル社会の未来、生命知と日本文化の関係、デジタルと生命知がもたらす未来経営について、科学技術と経営戦略の両側の視点からまとめた「未来経営論」です。 生命知を大きな柱としたうえで（序章）、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を、人間組織・社会（第一部）、デジタル技術による社会変革（第二部）、商売の日本史からみた経営戦略（第三部）、という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示します（第四部）。 【目次】 　序章　混沌とした世界に秩序を与える生命知 第一部　生命知がもたらすデジタル時代の組織変革 　第1章　混沌とした世界を生き抜く生命知と組織の力 　第2章　停滞した組織に宿す生命知 　第3章　デジタル変革を実践する生命知 第二部　生命知がもたらすデジタル社会の人間らしさ 　第4章　デジタル変革による秩序がもたらす人間らしさ 　第5章　デジタル変革の歴史が見落とす身体と創造性 　第6章　デジタル技術が切り拓く身体と創造性への新たな可能性 　第7章　身体による創造性を発揮する未来経営 第三部　生命知の観点から商売の日本史を紐解く 　第8章　生命知なき競争戦略の限界と顧客起点の経営戦略の台頭 　第9章　江戸期の商人たちの経営哲学にみる生命知と持続可能性 　第10章　商人の生命知に学ぶ持続可能な事業創造 　第11章　デジタルテクノロジーの開発・活用事例に学ぶべきこと 第四部　デジタル×生命知がもたらす未来経営 　第12章　デジタル×生命知がもたらす豊かな循環社会 　第13章　デジタル×生命知がもたらす経営戦略 　第14章　デジタル×生命知がもたらす人間らしい未来 　第15章　デジタル×生命知がもたらす未来経営の実現に向けて 　終章：特別鼎談　「知的な真剣勝負」で本質をつかめ～野中理論に問う未来の創り方 　　　　　　　　　野中郁次郎×松田雄馬×浅岡伴夫

世界的な規模と、地域の独自性を両立する「ルースカップリング」を提唱 アップル、ユニリーバ、ナイキ、バーバリーが実践するデジタル技術を最大限活用した「新グローバル経営戦略」の本質を捉える 本書は、デジタル技術が企業のグローバル戦略をどのように加速させているか、そして分断化が進む世界でグローバル展開を成功させるためにデジタル技術をどのように活用すべきかについて、独自の視点で体系的に書かれた類を見ない書籍です。 今後、グローバルな市場で勝ち抜くためには、既存事業の規模の拡大ではなく、既存の強みを活かして世界の最先端の知識・技術を取り込むことが重要です。積極的なM&Aも含めたグローバル戦略の再策定が求められ、各地域・国の特性を考慮したマネジメントに加え、新規事業の創出という新たなマネジメントが必要であり、経営者は複雑性が増すなかで事業を遂行し、成長させていかなければなりません。 さらに、コネクト化、ソフトウェア化する製品の普及や生成AI・AIエージェントに代表されるAI技術の発展など、今後も新たなデジタル技術が次々と登場し、経済・経営に大きなインパクトを与えていくでしょう。 サティッシュ教授の包括的なフレームワークは、このような環境変化に対応するために、グローバル戦略をどのように再策定すべきかの議論に役立つでしょう。また本書では、欧米のみならずインド・中国発の企業の事例も多く紹介されており、新たに成長している海外企業のグローバル戦略から、多くの示唆を得ることができるのではないでしょうか。（「訳者まえがき」より）

デジタルトランスフォーメーション（DX）はすでに多くの企業にとって当たり前の取り組みとなっている。しかし、国内外を見渡しても本当の意味で「DX」に成功している企業は少ない。本書は、「DX」によるあらゆる経営課題の解決を支援するPwC Japanグループが、組織を継続的に進化させ、企業変革を成功へと導く1冊である。 突発的なゲームチェンジが余儀なくされるアフターコロナの新世界。 生き残りをかけて、あらゆる企業がまずやるべき経営課題は「デジタル対応」であり、「DX」の本質を正しく理解し、成功させることだ。 そんななか、新たな時代に素早く適応し、組織を進化させ、ビジネスモデルに革命を起こした数少ない企業がある。 それが、「デジタルチャンピオン」だ。 本書の目的は、不確実性の高い時代を勝ち抜くため、今こそ「DX」の本質と基本のメカニズム、そして成功事例をお伝えし、あらゆる企業を真のチャンピオン、そして成功へと導くことである。 激化する競争環境への適応、突発的なゲームチェンジに継続的に対応していく「変革力」を手に入れる指南書である。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

マーケティングツールのデジタル化は、企業と個々のユーザーが直結することを可能にした。 無数のユーザーのさまざまな行動が「可視化」されたことで、企業の採りうる戦略はどう変わったのか？ ＪＡＬ、アスクル、三井住友カード……、業界を問わず各社が取り組むデジタル・トランスフォーメーションとはなにか？ 緻密な取材で最新の経営課題とその解決策をわかりやすくリポートする。

真のDX化とは、 新規事業の創出である デジタル・トランスフォーメーション（以下、DX）の 成功率はたったの16％だと言われています。 多くの企業がDX成功の糸口を見つけられずにいるのです。 DXを成功させるには、既存事業の「強化」と破壊を 両立する必要があり、成功要因が大きく異なる この2つを取り持つ「ジレンマ」が存在するのです。 本書は、DXを成功させるためのロードマップです。 多くのDX関連書籍が「なぜ行うのか？」を中心に書かれているのに対し、 「どのように実行するのか？」を中心に解説しています。 ミシュラン、ドイツ鉄道、ネスレ、世界経済フォーラムなど 100件以上のインタビューをもとに生まれた 独自のフレームワークと、多数のケーススタディを掲載。 真のDX企業になるための方法を伝授します。 【対象読者】 ●DXで自社を変革したい人。 経営者、役員、企業内アントレプレナー、製品責任者など。 経営／ITコンサルタントなど、DX化を指示する人。 ●プロジェクトとして担当する人。 システム開発会社の経営者、営業、PM、SEなど。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

｢簿記･会計･監査事務の仕事は98％の確率で自動化｣ （－－オックスフォード大学　マイケル・Ａ・オズボーン准教授） 経理財務部門は従来の業務から開放され、より創造的な仕事に取り組むことになる。 財務情報と非財務情報を結びつけ、深い洞察力をもって、CEOや他部門に適時・適切にアドバイスを行うことが存在価値になる。 本書にはデジタル化が経理財務部門にもたらすもの、そして、将来のあるべき姿が描かれている ・少数精鋭の財務部門の作り方 －情報収集と処理に手間のかかる財務・経理的な予測・分析が自動化 －IFRSなどの国際基準とローカル基準（日本あるいは進出国）、それぞれへの対応が自動化 －財務情報と非財務情報を融合し、分析を高度化 経理財務部門を中心に、AI、RPA、VR、ブロックチェーン、セキュリティ対策、クラウド型ERP・EPMが経営をどう変えていくかを解説。経理のテクニカルなことを記載する専門書ではなく、今後の経理財務のあるべき組織像や人物像、期待される仕事を提言。

本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。 ▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？ Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。 「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。 クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。 中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。 本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。 その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。 本書は大きく2つのパートに分かれている。 第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。 第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。 「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。 また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。 時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。

デジタルは既存ビジネスの効率化と新しい事業立地の探索を実現するが、それを混同すると中途半端な成果しか生まない。デジタルプロジェクトを顧客価値を再創造する「特区」として専門化し、人財とマネジメントの両面から成功する戦略を示すとともに、そこで得たスキルや手法、風土を全社の変革に活かすための方法を示す。

現在、企業に求められるのはＤＸを通じたデジタルのコンピテンシーだけではない。目立ちはしないが、地に足の着いたモノづくりや物流などのフィジカルなコンピテンシーも、規模の大小を問わずいまも企業の成功に欠かせない。 スタンフォード大学ビジネススクール経営学講師で、シリコンバレーを拠点とするベンチャー投資家でもある著者は、デジタルを「脳力」、フィジカルを「筋力」にたとえ、企業が競争優位を獲得するには、脳力と筋力両方の長所を相互補完させた戦略を構築する必要があると唱える。 本書では、分析力、創造性、共感力、リスク管理、内製とアウトソーシングのバランスという５つの脳力と、ロジスティクス、モノづくり、企業規模の活用、エコシステムの管理、持久力（事業の継続化）という５つの筋力に関し大企業とスタートアップの事例を用いながら実践的に説明し、経営者がデジタル・フィジカル双方の能力を持つ「システムリーダー」になるための条件を提示する。 ダイムラー、ＡＢインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大企業から、アライン・テクノロジー、トゥエンティースリー・アンド・ミー、スティッチ・フィックスといった急成長を遂げたスタートアップまで、さまざまな企業の脳力と筋力を診断する。 本書を読めば、個人も組織も従来の考え方にとらわれることなく、筋力が強い既存型の大企業は脳力のコンピテンシーを大幅に向上させ、逆に脳力に優れたスタートアップは筋力を高める可能性の扉を大きく開くことができる。

江戸時代も21世紀も、新しいことは辺境から生まれる 変化が激しく先行きが不透明な時代、企業は既存事業と並行して新しいビジネスをつくる必要に迫られています。 新規事業開発やDXの名のもと、組織に変化を生む取り組みが行われていますが、組織内の因習にとらわれて成功しづらい事態に、各社直面しています。 そこで本書では「出島組織」という変革専門チームの実践知を紹介します。 出島組織とは、長崎の出島のように、「本体組織から何かしらの形ではみ出して、新しい価値を生む組織」のことです。 本体組織から切り離すことで、利益や数値目標に過度にしばられずにチャレンジングな活動を展開できるのが、出島組織ならではの特徴といえます。 ハウス食品、JR東日本スタートアップ、ONE、みんなの銀行、東京都庁 、北海道大学、パーソルキャリアなど出島組織の成果を本体組織へうまく還元した20のチームが教える日本初の変革のヒント集です。 閉塞感のある現代で次のような課題をもつビジネスパーソンに最適な一冊といえるでしょう。 ・何かを変えないといけないと思っている経営者 ・新規事業開発を命じられたマネージャー層 ・新しいプロダクトやサービスを開発中のリーダー層 ・組織からはみ出して新しいことにチャレンジしたいビジネスパーソン 【目次概要】 1　新規事業部タイプ 2　新会社タイプ 3　外部連携タイプ 4　研究所・総研タイプ コラム　長崎市学芸員による紙上出島ガイド 5　集合体形成タイプ 6　自治体タイプ 7　大学タイプ 8　伝統工芸タイプ 9　ひとり出島タイプ 【著者紹介】 倉成英俊 株式会社クリエーティブプロジェクトベース代表取締役／出島組織サミット実行委員会副会長 2014年、本業以外に個人的な側面（B面）を持つ社員で「電通Bチーム」を組織。 鳥巣智行 株式会社Better代表取締役／出島組織サミット実行委員会会長 2014年から電通Bチームに所属。2019年から長崎市の広報戦略アドバイザーとして長崎市に深く関わるようになる。 中村直史 株式会社五島列島なかむらただし社代表取締役／出島組織サミット実行委員会監事 「価値を再発見して、みんなのものにする」をモットーに企業や自治体の価値の言語化に取り組んでいる。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

2020年でオープンから24年目を迎えたステーキハウス『ミスターデンジャ―』（東京都墨田区立花）。 今や行列が絶えない人気店だが、狂牛病騒動、リーマンショック、新型コロナウイルスなど予期せぬピンチの連続で、ここに至るまでの道のりはデスマッチよりも危険だった！ どんな非常事態も創意・工夫で乗り越えてきた元プロレスラーで、“ミスター・デンジャー”の異名を馳せた店長の松永光弘氏が初めて明かす、固定概念をブチ壊すサバイバル哲学!! 「コロナ禍のような緊急事態下こそ、大きな決断を即座に下せるかどうかが、ビジネスを進めていく上で、とても大事なことだと思っている。 もちろん、これは私が何度となくビジネス上で失敗を繰り返し、そこから学んだことでもある。 いまとなっては、あんなにたくさんの危機に直面してきたのに、よく店を23年も存続させ続けることができたな、としみじみ思う。 そうやって体験してきたこと、学習してきたことも、この本ではすべて書いていこう」（著者より） 【目次】 序章　コロナとの闘いは「デスマッチ」にしてはならない 第１章　ステーキ店はどんなデスマッチよりも辛かった！ 第２章　狂牛病騒動をも撃退した『どうしよう？』即『こうしよう！』 第３章　『金』よりも『人』を大事にすれば、いつかは救われる！ 第４章　倒れてもカウント10までに立ち上がれば生き残れる！　 最終章　令和２年春、コロナと向き合った繁盛店が下した『ふたつの決断』 【著者プロフィール】 松永光弘　（まつなが　みつひろ） ステーキハウス『ミスターデンジャー』店長／元プロレスラー 愛知県知多郡出身。 日本初の『有刺鉄線デスマッチ』を行う。 “ミスター・デンジャー”の異名を欲しいままにし、プロレス界での地位を確立した。 1997年にステーキハウスをオープン。

本書の目的は、「デフレーミング」という概念でデジタル化がビジネスや経済に与える本質的な影響を明らかにすることです。 「デフレーミング」とは、枠（フレーム）が崩壊するという意味の造語。デジタル技術が社会経済に与える影響を理解するための共通的なフレームワークとして、ビジネスモデル、企業のビジネス戦略から、私たちの働き方、キャリア設計、学び方にいたるまで、あらゆる変化をとらえる鍵となります。 デフレーミング戦略とは、伝統的な製品、サービス、組織などの「枠」を越えて、それらの内部要素をデジタル技術で組み直すことで、ユーザーにより最適化されたサービスを提供できるようにすること。従来の「サービス」や「組織」といった「枠」がなくなる時代に、万人に受けるパッケージ化されたものから、ユーザーに個別最適化されたものに転換させ、企業という枠で仕事を受発注するのではなく、個人のスキルやリソースを個別に特定して取引するビジネスの考え方です。 本書では、その様々な現象や事例を通じて、今後のビジネスやサービスの変化を考察するとともに、近年クローズアップされている「デジタル・トランスフォーメーション」（DX）についても、それが社会に与える深い影響を、明らかにします。 【本書に出てくるトピック、キーワード】 ・デフレーミングというフレームワーク ・デジタルトランスフォーメーション ・GAFAの今後の展開 ・中国　アリババ、テンセント、Line，WeChat、インスタグラム、美団、ZOZO ・個人の信用経済と決済、電子マネー ・プライバシー問題 など ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために必読の書！ デューク大学フクア経営大学院の関連組織であるデューク・コーポレー ト・エデュケーション（デュークCE）は、あらゆるレベルのリーダーを育成 するためのリーダーシッププログラムを企業に提供している世界有数の教育機 関。デュークCEは20年間にわたって、『フィナンシャル・タイムズ』紙の世界ランキングでトップ3に入りつづけている。 『Dialogue』は、イギリスのLIDパブリッシングが発行しているデュークCEの機関誌で、リーダーシップとマネジメント考察のためのグローバルメディアプラットフォームとしての役割を果たしている。同誌はデュークCEの世界的なネットワークを通じて、「リーダーシップ」「戦略」「イノベーション」「財務と金融」「マーケティング」という、マネジメントに関する５つのテーマに焦点を当てたグローバルリーダーシップ論を全世界100万人の読者に届けている。マネジメントに関する最先端の英知やアイデアを手に入れられる『Dialogue』は、世界の第一線で活躍する経営幹部たちが、「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために欠かせないマネジメント誌（年4回発行）となっている。 本書には、デュークCEの執筆陣が寄稿している『Dialogue』から厳選された、ビジネスリーダーにとって特に重要な記事が掲載されている。

在庫なし、高い粗利の最強ビジネスモデル！ デリヘルはなぜ儲かるのか？ 「在庫なし、低コスト、高い粗利益」……そこには、世の経営者が求めてやまないビジネスモデルの一つのあり方が確かに存在している。その顧問税理士である著者が太鼓判を押す、正しい風俗営業の合法経営術！　一般企業にも参考になる経理のヒントも満載！　本書を読めば、風俗営業の裏の裏まで見えてくると同時に、法律にのっとった正しい風俗営業の起こし方が学べます。

過去20年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、3つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。再び大きな試練の時を迎えた電機業界はどう戦っていくのか。大手8社（ソニー、パナソニック、シャープ、日立製作所、東芝、三菱電機、ＮＥＣ、富士通）だけではなく、半導体製造装置や電子部品など、日本企業が強さを発揮できそうな分野もある。各社の課題とともに分析していく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年6月20日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のもので、新型コロナウイルス感染症による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

簡単にさまざまなことをネット検索できる昨今は、 業界・会社の「負の状況」が求職者に知られ、 知らず知らずのうちに求人応募が敬遠されることが少なくありません。 また、独立志向の高まりにより、「勤めたい人」は減る一方。 さらに、誰もが知る有名企業、大企業は、人事部などの専門部署で情報収集をし、 中小企業が知らないうちに、人材の囲い込みを行っています。 そんな中で、中小企業が採用を成功させるのは至難の業……と 思われるかもしれませんが、そんなことはありません。 我々は社労士としてさまざまな中小企業の採用のお手伝いをしていますが、 実感として、「採用」をしっかり行っている中小企業は少ないのが実情です。 「応募が来ない」とは言っていますが、 まだまだ「できることがたくさんある」のです。 できることを可能な限り行う会社なら、採用活動は必ずよい方向へ向かいます。 本書では「今すぐできる」ことを中心に、採用ノウハウを包み隠さずに伝えています。 ぜひ、できることから、一つずつ実践してみてください。 ★今すぐ使える５つの読者特典つき★ 特典１　面接時の態度チェックシート 特典２　面接の流れ＆質問テンプレート 特典３　身元保証人へのお礼の文例 特典４　不採用となった方へのお手紙の文例 特典５　持病等に関する申告書 ●本書で紹介していることの一例● ・自社に合った求人が集まる原稿の作り方 ・検索率がアップする職種名の書き方 ・求人媒体の使い分け方 ・専任の採用担当者なしで採用活動を進める方法 ・採ってはいけない人の見極め方 ・面接での聞きづらい質問（健康状態、家庭環境など）の聞き方 ・採用後のミスマッチを減らす面接のコツ ・人材の定着につなげる採用前後のケア ●本書はこんな人におすすめ● ・求人を出しても募集が来なくて、困っている。 ・部署内に欠員が出たので求人募集することになり、 管理職の自分が採用を任されたが、 自分の通常業務もあるので何をしたらいいのかわからない。 ・採用したものの、思った以上に仕事ができない社員で、困っている。 ・はじめて人を雇おうと思っているが、何をしたらいいかわからない。 ＞＞電子書籍限定特典 応募者からの反応が良くなる求人の小ネタ48選付！ 本書とあわせてお楽しみください。

今から取り組む中小出版社のミソ帳 つくるタイミングは 制作を頼むのに、何が必要 電子書籍に取次はあるのか、必要か デザインはどうする 電子図書館はどうなってる 印税・契約はどうする 資料協力＝電子書籍情報まとめノート／カーリル

法人税・地方法人税・消費税の電子申告対応が迫られる企業に、実務経験豊富な税理士・公認会計士が、制度の概要、登録手続の進め方などを分かりやすく解説。システム活用によるコストダウン・省力化の実例も掲載。電子申告による経理作業・申告作業の効率化（コストダウン・省力化）というメリットについても、事例を交えて解説！

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

思い通りに育たない部下を抱えて、指導を諦めてしまっていないか――？　本書は、リクルート、ソフトバンクで20数年間、営業リーダーとして最前線に立ち続けた著者が、経験で培った人材育成の要諦をまとめたもの。「人を育てることの概念」から「営業経験を通して、新入社員、女性社員、ミドル社員、定年間近の社員を成長させるノウハウ」までを、さまざまな事例を紹介しながら解説する。著者はいう。「部下育成に大事なのは、部下の行動をよく観察し、性格を理解し、ベストのタイミングで適切なアドバイスをすることだ」と。エース級の部下でも調子を落とすときはある。そのときリーダーは、タイミングを図って小さな助け舟を出し、結果を出させる。それがますますその部下の成長を促すのである。過去の成功体験が役に立たなくなり、「上から教える」のではなく、「互いに学び合い教え合う」ことで組織を成長させていく時代に生きるリーダーの、人材育成の必読書。

部下を持つとはどういうことか。人を育てるうえでの心得とは。部下のタイプによってどう接し方を変えればよいか。外資企業トップを歴任してきた著者が半世紀近くに及ぶ自らのビジネス人生の集大成としてまとめた「リーダーシップの授業」。個人のスキル磨きばかりが議論される今だからこそ、忘れてほしくない人育ての本質。

「どのようにしてチームを束ねれば結果が出るのですか？」 「なかなか組織が纏まらないのは、自分に問題があるのでしょうか？」 ―山形大、国際教養大、滋賀大、同志社大、龍谷大、モンゴル大……日本だけでなく世界でも開催された「伝説の講義」。「大学では学べないけど、社会では直ぐに求められる知識と実学」をテーマに開催された講演の中でも、特に反響の大きかった「マネジメントの流儀」について電子書籍化。 コーヒー1杯分（300円）の授業料で、本当に役立つ「マネジメントの流儀」を一緒に学びましょう。

財務諸表は数字がいっぱいで、難しくて、どこをどう見たらいいのかもわからない。それでも大丈夫、本書は「なぜ、そうなっているのか」という決算書の考え方を、根本から説明。本当に使える数字の読み方を自然に身につけることができる。見方や計算方法を暗記するのではない、自分で考えられるようになるための入門書

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 わが国には歴史性や文化性に富んだ伝統産業がある。IT・インターネット時代になればなるほど、その価値は高まる。若くて元気で新しい地域文化産業として甦るためには、伝統を破壊するほどの積極的・創造的活動が求められる。とりわけ多様な伝統産業が多数存在する東北地域の今日的課題と活性化戦略を探る。

大手企業の地方進出、異業種からの参入、安価なサービスの増加…… 業界を取り巻く環境の激変でディスラプトされる地方の葬儀業者—— 家業の葬儀会社を継いだ３代目が、生き残りをかけて伝統産業の変革に挑む。 ---------------------------------------------------------- VUCAの時代、企業が生き残っていくためには、スピード感をもって変化に対応していく必要があります。 著者は、家業の三代目として大分にある葬儀会社を引き継ぎました。 地方の葬祭業者の多くは、長い間地域の葬祭需要だけで経営が成り立ってしまっていたことから、 事業モデルやマーケティングなどの点において、ほとんど変化しない状態が続いてきました。 しかし、昨今は大手企業の地方進出や異業種からの参入などの環境変化により、 シェアの低下と価格競争が起こりその未来は決して明るいとは言えません。 著者の会社も例外ではなく、ほんの数年前まで 「収入源は地域の葬儀と法要のみ」という古い体質のままの状況でした。 葬祭業を進化させていく必要性を感じた著者は、 「葬祭サービス」という観点で自分たちにできることを探し、変革を推し進めていきます。 生前からの葬儀の相談やの相続、保険、遺品整理の相談、お墓がなくても供養ができる海洋散骨、 樹木葬、宇宙葬などの新しい葬儀の形を取り入れるなど、 従来の業界の概念を覆すサービスを次々と確立していったのです。 本書では、旧態依然とした地方の中小企業が業界の慣習やタブーに臆することなく 変革に取り組んできた軌跡をまとめています。 葬祭業はもちろんのこと、地方の伝統産業などの要素をもつ企業が、 レガシーな体質から脱却し新たな成長の一歩を踏み出すためのヒントとなる一冊です。

幸福度調査でトップ3常連国である「北欧の幸せな国」デンマークは、2022年・2023年と2年連続で「国際競争力1位」に選ばれた。千葉県よりも人口の少ない北欧の国が、なぜ世界と肩を並べるビジネス国に成長できたのか。デンマーク在住の著者がビジネスパーソンを取材してわかったのが、その生産性の高さ。DXを活用し、圧倒的スピードでプロジェクトをこなす一方で、午後4時に退社して家族との時間を過ごす。高い生産性とワークライフバランスを実現させる要因は、「ムリしない、させない」時間の使い方と職場の人間関係にあった。デンマーク人は職場や家庭で生じる人間関係のイライラ・モヤモヤを自然なかたちで排除している。本書は、国際競争力が2年連続1位でありながら、仕事への満足度も幸福度も高いデンマーク人の働き方・コミュニケーション方法・仕事やキャリアに対する考え方を明らかにし、日本人も使える楽しい「働き方」を提案する。現地のビジネスパーソンへの取材から働き方78のポイントを抽出、巻末には「デンマーク人から学ぶ『働き方のコツ』」リスト収録。

加速度的に変化する電力・エネルギー事業を取り巻く環境を解説。新たな時代を読み解くキーワード、最近よくニュースになるあの話題の論点など、計20の“Talking Points”を読み解く。 ＜目次＞ １．原子力と司法 ２．パリ協定 ３．エネルギー規制体制の変化 ４．ガス二重導管問題 ５．電力取引の活性化 ６．特定重大事故等対処施設 ７．原子力損害賠償制度 ８．新電力の姿 ９．仮想発電所事業（ＶＰＰ） 10．原子力検査制度見直し 11．全面自由化後のトラブル（１）東電ＰＧ、電気使用量の通知遅れ 12．全面自由化後のトラブル（２）計画の不整合 13．全面自由化後のトラブル（３）インバランス料金 14．「もんじゅ」の在り方巡る議論 15．託送料金の抜本見直し 16．改正ＦＩＴ制度 17．新たな再処理運営体制 18．ガス小売り全面自由化 19．ＪＥＲＡの行方 20．再び注目集める東電経営

電力システム改革、再生可能エネルギーの普及、原子力政策の転換など激動の転換期を迎えた電力ビジネス。その最前線を追う「電力新生記」シリーズ第1弾。 「第1部　変わる電気のサービス」ではスマートメーター、HEMS、デマンドレスポンス、スマートコミュニティーなど、電力小売り全面自由化を前に動き出す新たなビジネスの最前線をレポートする。(2014年6月連載の記事をもとに制作) 目次 1.「選ぶ意識」を育てる 2.動き出す東京電力 3.顧客8000万件を囲い込め 4.電気に付加価値を付ける 5.スマートコミュニティーの可能性-北九州実証から 6.供給力としての「ネガワット」 7.メーカーの戦略 8.スマートハウス--住宅業界の3度目の挑戦 9.ビッグデータに熱い視線

さらば勘と経験！データドリブンで急成長を実現したノウハウを公開。 ★変えたことはたった一つ。データドリブン経営に舵をきり、売上右肩上がりの急成長。「一休.com」では具体的に何が行われていたのか？本邦初公開！ ★「思い込み」で意思決定する前に、徹底的にデータと向き合ったと自信を持って言えますか？　データに素直に従った方が正しくありませんか？ ★データドリブンはビジネスの話。データ分析はあくまで手段で、分析結果を役立てて業績向上につなげることが最重要。 ★「Consumer is Boss（顧客がボスである）」はビジネスにおける普遍の法則。ただ、顧客データがあふれる現在においては「DATA is BOSS（データがボスである）」に変わってませんか？ 数字やデータの扱いが苦手でも、本書を通してエンジニアやデータサイエンティストに、やりたいことを適切に伝えるエッセンスを習得できるため、データドリブン経営への第一歩が踏み出せる！ 対象読者 ・データドリブン経営を実行したい経営層 ・従来型の経験に頼りがちな文系の経営・マネジメント層 ・データに基づいた意思決定に関心が高い、次世代を担うビジネスパーソン ・ビジネス部門の思考を理解したい、エンジニア・データサイエンティスト ●目次概要 はじめに 「DATA is BOSS」の意味 序章　まず知ってほしい「データドリブンは、ビジネスの話」 第1章　データを制するものがビジネスを制す 第2章　「掛け声だけ」で終わっている日本型データドリブン 第3章　データドリブン経営の本質 第4章　データドリブン経営の実装 第5章　データドリブン施策の具体例 おわりに　AIの進化が何をもたらすか 読者特典　顧客行動の見える化レポート10選 ■著者：榊󠄀淳 株式会社一休 代表取締役社長。慶應義塾大学大学院理工学研究科修了後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）にて金融工学を駆使したトレーディング業務に従事。2003年に米国スタンフォード大学院のサイエンティフィック・コンピューティング学科修士課程を修了後、約10年間コンサルタントとして活躍。2013年、株式会社一休へ入社し、2016年には代表取締役社長に就任。2023年からはLINEヤフー株式会社 執行役員 コマースカンパニー トラベル統括本部長も務める。ほかにも、「国際医療ボランティア団体」特定非営利活動法人ジャパンハート 理事や株式会社じげん 社外取締役を務める。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX化時代のデータ監査ツール「ActiveData For Excel」の機能を網羅的に解説した国内初の書籍! 本書は、「ActiveData For Excel」の基本的な操作方法から実務で役立つコマンドまでをわかりやすく図解した1冊です。ActiveData For Excelとは、膨大な会計データでも正確に・効率的に分析できるDX化時代のデータ監査ツールです。Excelのアドインツールとして使えるため、Excelを使い慣れている方にとっては、スムーズに導入できる点が大きな魅力です。 また、特に難しい設定を必要とせず、いくつかの簡単なステップでデータを分析できるので、誰でも気軽に使い始めることができます。 【本書の特長】 ●国内初! 豊富なデータ活用例と機能解説を掲載 ActiveData For Excel日本語版の共同制作元である監査法人だからわかる、実際の業務に即した具体的な活用例を多数掲載しています。ActiveData For Excelのほぼすべての機能解説を集約した書籍は、本書が国内初です。 ●データ分析の基本的なトピックを各章に分けて紹介! 本書を手掛けた監査法人で実際に利用されてきた手法を元に、クレンジング、集計、抽出などを各章に分けて紹介しており、自分の必要なトピックから学ぶことが可能です。たとえば、あるコマンドの使い方を忘れてしまった場合でも、簡単に参照できるようになっているので、効率よく学習を進められます。 ●各章に演習問題を掲載! 各章には、トピックに沿った演習問題とそのやり方が掲載されているので、 実際に手を動かしながら、実践的に学べます。 ●特典にサンプルデータつき! ActiveData For Excelの利便性が体感できるサンプルデータが特典としてつきます。 本書によってActiveData For Excelのスキルを身につけることで、監査業務がより効率的に進められるようになります。 データ分析の新しい世界に一歩踏み込んで、監査業務のスピードと精度を向上させましょう!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 売上カードを回収し、DC/POSで単品データをシステム化した講談社の事例をもとに、データを活用した売上・商品管理と、新しい販売促進の道筋を具体的に提示、同時に書店のマーケティング戦略とその展開を明解に描く。

DX・生成AI・データ分析・カスタマーエクスペリエンス・VOC分析を1項目5分で理解できる！ いまさら他人には聞けない、データドリブン経営のすべて DXブームのあと、生成AIの登場でますますテクノロジーと経営が融合せざるを得ない状況になっています。技術革新のスピードがますます速くなっているため、それをキャッチアップするだけでも大変な時代に突入しているといえます。 本書では、DX化に今一歩乗り遅れてしまった、または、導入したけどうまくいっていない経営者のかたに向けて、その情報をコンパクトにまとめています。 いまや、経営にかかわる、あらゆることがDXと関係しないものはないほどになっています。とくに、人材採用は、とりわけ深刻な社会問題となっています。本書にヒントが書かれています。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

【データに基づく議論・意思決定が生み出す競争戦略】 「データで話す組織」づくりを通じて、その先にあるDXを実現するための基礎を解説していきます。本書では、データを活用したいと考える組織が備えるべきケイパビリティを課題発見力、人材力、データ力、施策実行力の4つに整理して、それぞれ解説します。 また、一足飛びにAIやデータサイエンスに取り組んでも、基礎ができていない／用意ができていないために、うまくいかないことがあります。データ活用を考える組織はデジタル化、データ分析、AI・データサイエンスの3つのフェーズを一段ずつ越えていくことをおすすめします。 ■こんな方におすすめ - 事業会社のDX・データ活用プロジェクトの担当者 - 会社にデータドリブンな文化を持ち込みたい経営層・マネージャ層 ■目次 第1章 データで話す組織づくり 　　1-1 一歩ずつデータ活用力を上げる長期スパンでの文化醸成 　　1-2 「データで話す組織」を追求する戦略的意義 　　1-3 「データで話す組織」づくりのアプローチ 　　1-4 予算・リソースに応じたプロジェクトの進め方 　　1-5 データ活用による価値創出と継続の重要性 　　コラム タクシー業界でのデジタル化とデータ分析技術の活用 　　コラム ワークマンでのデータ活用の軌跡 第2章 現状把握とデジタル化 　　2-1 社内業務の把握 　　2-2 意思決定プロセスの把握 　　2-3 事業課題の把握 　　2-4 アクションのための情報収集 　　2-5 情報システム部門の把握 　　2-6 ステークホルダーの把握 　　2-7 外部人材の活用 　　2-8 情報セキュリティの把握 　　2-9 社内システムの把握 　　2-10 データの把握 　　2-11 システムによる課題解決の実践 　　2-12 いつでも振り返れるように現状を整理 第3章 データ分析チームの組成 　　3-1 分析テーマの選定 　　3-2 類似事例の調査と比較 　　3-3 ビジネスフレームワークの活用 　　3-4 データ分析チームを構成する人員 　　3-5 兼任担当者から専任へ 　　3-6 データ理解とデータ整備 　　3-7 定常モニタリングとBIツールの用途 　　3-8 データの伝え方 　　3-9 効果の計測 　　コラム データ分析組織の継続 　　コラム データ基盤の重要性 第4章 AI・データサイエンスの応用 　　4-1 統計・AIモデルでできること 　　4-2 統計・AIモデルにおける課題設定 　　4-3 データ分析人材のスキルセットと獲得戦略 　　4-4 育成のためのしくみづくり 　　4-5 評価体系の構築 　　4-6 AI・統計モデルのためのデータ選定 　　4-7 モデルの評価 　　4-8 MLOps 　　コラム 中央集権型かデータの民主化か ■著者プロフィール 大城 信晃：NOB DATA株式会社 代表取締役。データサイエンティスト協会九州支部 支部長。主に地方のインフラ企業にてDX推進という文脈で各社に自走できる分析チームの立ち上げに関する伴走支援を、東京エリアを中心とする企業にてChatGPT等のLLM技術を応用したサービス開発・業務活用支援を行っている。 油井 志郎：株式会社ししまろ CEO（代表取締役）。金融、医療、製薬、製造メーカー、IT、観光、運送、小売などの様々なデータ分析・AI関連などの分析全般を伴走型で支援を行っている。 小西 哲平：株式会社biomy 代表取締役社長。がん微小環境のAI解析を通して個別化医療の実現を目指す。秋田大学大学院医学系研究科博士課程(病理学)、理化学研究所に研究員としても在籍。 伊藤 徹郎：Classi株式会社 プロダクト本部 本部長。徳島大学 デザイン型AI教育研究センター 客員准教授。Classi株式会社にて、データ組織の立ち上げからエンジニア組織の統括。2023年8月よりプロダクト開発に関わるすべての職能を統括した部署の本部長に就任し、奮闘するかたわら、大学にも籍を置く。 落合 桂一：大手通信会社R&D部門　データサイエンティスト。東京大学大学院工学系研究科 特任助教。位置情報、端末ログなどのモバイル関連データに対する機械学習の応用に関する研究開発に従事。また、自らの経験を活かし大学で社会人ドクターの研究を指導。国際的なデータ分析コンペKDD Cupにおいて2019年の1位をはじめ複数回入賞。 宮田 和三郎：株式会社カホエンタープライズ CTO。業種業態を問わず、様々な組織におけるデータ利活用の支援を行なっている。経営や組織の観点でのデータ利活用に深い興味を持つ。

統計学の第一人者、西内啓が 企業のマーケター、経営層のために 初めて書き下ろしたデータ分析・活用の実践書 ビッグデータの活用やデータサイエンスの重要性が語られてきましたが、実際に企業の現場の実務者がどのような方針でデータを収集し、整理して活用するかについてはまだまだ難しいのが現状です。 一方、AIやデータ分析ツールの発達によりデータ分析の専門家ではなくても、基本的な理解があれば分析や活用が可能になる「市民データサイエンス」の時代とも言われます。 この本は、企業のマーケターをはじめとするビジネスリーダーの方々が、「何から始めるか」「どのようにデータを集めるか」という段階からはじめ、「リサーチデザイン」など、調査データの設計や方針の策定や、外部からのデータの調達について解説するとともに、著者の会社「データビークル」のツールを通じて、データの前処理、分析方法、効果測定やROIの最大化について紹介する内容です。 【対象読者】 企業のマーケター、プランナー、経営層 【目次】 序章：データを活かせる組織を作るために 1章：業務のためのデータを活用可能なデータへ 2章：価値ある分析のためのリサーチデザイン 3章：リソース配分の予測問題―統計学と機械学習の使い分け 4章：ターゲティングの因果推論 5章：データサイエンスを「プロダクト」にするために 終章：社内政治を乗り越えろ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

物的資産やアナログプロセスからデータを集める動きが活発化し、データ・ドリブン・エコノミーが到来しつつある。リアルデータが生産性を高めることで、ビジネスや社会はどう変わっていくのか。これからの時代に新たな価値を生み出す視点とは何か。東京大学教授の森川博之氏が事例を交えながら詳しく解説する。

高い金を払って新しい分析ソフトを入れたのに・・・ AIも導入したのに・・・・・ せっかくデータサイエンティストを雇ったのに・・・ ＤＸ推進部まで作ったのに・・・・ なぜ、組織が変わらず、ビジネスにも生かせないのか？ あなたの会社、勘違いしていませんか？ いまやどの企業でも、データドリブンで仕事を進める、組織を変えていくというのは大きな課題といっても過言ではない。データ基盤にも多くの投資。しかしそれで組織が変わり、ビジネスに役立っている企業はどれくらいあるだろう？　 社内外に何重にもそびえる壁をどのように乗り越え、あるいは壊して進んでいくのか？　 実際に変革を進めるキーパーソンたちに話を聞くことで見えてきたデータドリブン・カンパニーへの道。 著者は、かつて大阪ガス（株）ビジネスアナリシスセンターを率い、同センターを日本一有名なデータ分析組織につくりあげ「データサイエンティスト・オブ・ザ・イヤー」を受賞。現在は滋賀大学データサイエンス学部教授として、ビジネス・データサイエンティストを養成。 企業との連携も深い著者だからこそ生まれた日本企業の明日を照らすヒント満載の一冊。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているコンサルティング企業がデータドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』の続編である。2冊目の本書では、企業が実際にデータドリブン経営を実践するときに必要なノウハウについて、その具体的手法を紹介する。 「データ活用の重要性はわかるものの、何から始めたらいいのかわからない」 「目的の立て方がわからず、社内でのDX推進がうまくいかない」 データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者全員が必見。 データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたい１冊だ。

SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する１冊。

日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。「脱」炭素なのです。企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。（「はじめに」より） 来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。 エネルギー生産性（EP）、炭素生産性（CP）といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。 現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 モダン・データサイエンスを用いて売上を伸ばしたり業務の効率化を行いコスト削減を実現するAIドリブン企業こそ、今後の企業経営を支えます。本書は、シリコンバレーでデータ解析の現場とチーム運営のベストプラクティスを体験した著者が、組織がデータ解析に取り組む際の注意点やデータ分析チームの作り方をわかりやすく解説します。大企業だけでなく、中小企業やスタートアップでも活用可能です。リブセンスなど日米の成功事例も掲載！

データ分析のインプットとアウトプットが1冊で学べる！ 本書は、データ利活用のために必要なデータ分析の基礎知識をわかりやすく解説し、自社のビジネスに活かす知識と実践方法を習得することを目的としています。 多くの企業でデータ利活用が急務となった今、新たな問題が発生しています。人材不足により、データサイエンティストやデータアナリストに代表される専門家に頼ることが難しくなりました。各企業は内製化に向けて動き出し、社内にプロジェクトを立ち上げ、IT部門と業務部門双方から人材を登用して組織を作り、組織横断型の体制でデータ利活用に取り組むようになってきています。 しかし、ここでまた問題が発生しています。数々のコンテンツにより分析手法を習得したエンジニアでも自社のビジネス視点での分析知識が足りず、業務担当者は自社のビジネスの知識はあってもデータ分析についての知識が十分ではありません。さらに、課題設定～分析設計～データ分析を体系的・実践的に整理した書籍・外部研修が少なく、データ活用人材の内製化が思うように進まない状況です。 そこで本書では、データ利活用プロジェクトに関わるIT部門、業務部門の双方のメンバーが「共通知識」「共通言語」として身につけておくべき「データ分析の基礎知識」を、「データとビジネスをどうつなぐか」という視点を踏まえて解説しています。特定のツールやプログラミング言語によらない、これからずっと通用する内容です。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でビジネスに活用できるデータ分析の知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・業務でデータ分析の知識が必要になった、データ利活用の担当者 ・IT部門、業務部門を問わずデータ利活用プロジェクトのメンバー ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラス 【本書の構成】 第1章　DX時代のデータ利活用 第2章　「データ分析」ステップの全体像 第3章　【STEP1&2】解くべき問いの明確化・分析ストーリー作成 第4章　データ分析に必要なビジネス知識（前半） 第5章　データ分析に必要なビジネス知識（後半） 第6章　【STEP3】データ収集・前処理 第7章　【STEP4】データの比較を通じた解釈・考察 第8章　【STEP4】データ分析の幅を広げる「統計解析」 第9章　【STEP5】レポーティング＆プレゼン 第10章　AI・機械学習の基礎理解 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 データ分析プロジェクトの最前線で大手から中小までの現場を知る執筆陣だからこそ書ける問題解決の思考方法のエッセンスが凝縮。

「データ利活用」の知識を体系的に整理した1冊！ 本書では、データ活用を「今あるデータを活かすこと」、データ利活用を「（既存の データを問わず）利益になるようにデータを用いて活かすこと」と捉えています。 DXを背景に、企業に蓄積されたデータをビジネスに活用する動きが活発です。しかし、 「思うほどビジネス成果に結びついていない」とお悩みの方が多いのではないでしょうか。 成果が出ていないのは、データ活用に留まっているせいかもしれません。 本書は、データ利活用の知識を体系的にまとめた基本書です。データ利活用のステップ ごとに必要なビジネス知識・スキルを整理し、データ利活用と関連づけて説明しています。 図解と具体例を多く用いて、「利益を生み出すために、データをビジネスに活かす」方法 を紹介しています。 筆者は、独自に構築した自社パネルを強みに、意識データや購買データなど、様々な 生活者のデータを用いて国内年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミル。 社内に蓄積された知見を活かしながら、企業のデータ利活用支援事業として コンサルティングサービスも展開しています。 【こんな方におススメします！】 ・データ利活用の業務に関わるビジネスパーソン ・組織としてデータ人材を育成・底上げしたいと考えているマネジメント層 ・ビジネスサイドの発言が理解できず困っているデータアナリストやエンジニア、 　データサイエンティスト ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「IoT（インターネット・オブ・シングズ）を導入してみたが、見るべき成果が出ない」「AI（人工知能）を活用したいが、何に使ってよいのか見当がつかない」。そんな悩みを抱える経営者やIT担当者が増えています。 　本書は悩みにDX（デジタルトランスフォーメーション）の第一人者がずばり答える待望の一冊。AIやIoTといった手段に惑わされず、経営上の目的の実現に向けデータを活用する「データレバレッジ」の発想を学びましょう。 　データレバレッジは、経営意志の達成や経営課題の解決に向けた取り組みをデータ収集・分析により加速させる方法論。経営視点で何のために、どんなデータを、どこで活用するのかを整理し、そのうえでAIやIoTなどの適切なツールを活用する。これにより従来の場当たり的な施策と違い大きな成果が得られるはずです。 　本書では、ビジネスで必要となるデータの本質や、データレバレッジの方法論の体系に加えて、すぐに実践できる具体的なアクションも詳しく解説しました。さらに基幹系などレガシーシステムからデータを解放して活用するための施策などにも言及しています。 　膨大なデータの活用により猛威を振るうGAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）の強みや事業戦略を分析し、日本企業の戦い方についても豊富な事例を基に解説しました。 　データレバレッジはDXを推進するためにも、強力な武器となります。前著の『デジタルトランスフォーメーション』『デジタルトランスフォーメーションの実際』と併せてお読みになれば、DXとデータ活用への知見をさらに深めることができるでしょう。

“とある弁当屋”を舞台に、いま話題のデータサイエンティストが活躍するユニークな統計の入門書! 本書では、物語風に統計解析の目的と方法を解説します。具体的には、最近注目を浴びている「データサイエンティスト」を主人公にみたて、顧客であるお弁当屋さんの売上向上を目指して活躍するという筋立てです。主人公が、お店の看板娘に解説するという形式で、統計の基礎概念、方法論、また応用について懇切丁寧に解き明かします。通勤通学の電車の中でも通読できるよう、できるだけ単純化した説明を試みました。そこで、机に向かってじっくり本書の内容を復習したいという読者には、サポートサイトを用意する予定です。統計学なんかまるで縁がなかった、習ったかもしれないけどもう忘れたという社会人や大学生、数学Iの「データの分析」がわけ分からんという高校生に贈ります。

経営戦略の実現を支援しているか？　人材の競争力を強め、人的資本の価値を高めているか？　ここに、本格的な「等級制度」の本“初登場”！初めて人事分野の実務を担当する人や等級制度を深く理解したい人事担当者のために、等級制度の基本知識からその特徴、人事制度における等級制度の位置づけ、制度の内容、これまでの等級制度の変遷からこれからの等級制度のあり方までを体系的に網羅して解説！

日替わり弁当のみで年商70億円 ビジネスモデルがスタンフォード大学MBAの教材に！ ■中小企業の課題をことごとく解決 ・日本の企業のうち97%を中小企業が占めている。昨今、中小企業の黒字廃業が問題となっているが、その大きな理由は後継者不足。 そんな中、中小企業の課題ともいえる「スムーズな事業継承」をし、先代から引き継いだ弁当屋の年商を20年で7.5倍に拡大させたのが、「玉子屋」の二代目社長だ。 日替わり弁当1本で年商70億円、パーティや冠婚葬祭などの仕出しを請け負う工場も設立し、年商90億と業界最大手に育て上げた。 東京の15区と、神奈川のごく一部に配達する1日の食数は最大7万食。朝電話注文を受けて、昼までにどうやって7万食を配達するのか。なぜ日替わり弁当1本でそこまで事業を大きくできたのか。原価率53%、廃棄率0.1%という驚異の数字を維持できるのはなぜか。そこには中小企業ならではの、フレキシブルな面白経営哲学がある。 ・1日最大7万食を午前中に配達する、「言われてみればなるほど」の配達方法 ・社是は「事業に失敗するこつ12箇条」 ・営業マンは存在せず、配達のドライバーが弁当容器回収時に味や好みなどマーケティングリサーチをし、営業も行う。 ・暴走族や地元の札付きの子らを積極的に採用 ・一つの班を一つの子会社とみなし大幅権限委譲(下克上も日常茶飯事) ・初めての客とはすぐに契約しない ・全国展開、フランチャイズ化お断り ・世界経済フォーラム(通称ダボス会議)のフォーラム・メンバーズに選出 こうした破天荒な経営哲学により、米名門スタンフォード大学からも視察が訪れ、MBAの教材となっている。 日本から中小企業が消えていく中、「華麗なる中小企業」を看板として成長している玉子屋さんの経営スタイルは、全国の中小企業事業者に ヒントと勇気を与えるはずだ。 元気のいい中小企業の経営戦略のお手本として読み続けられた話題書の新書化！ 新書化にあたって、コロナ禍による打撃など2018年以降の事情については新規にあとがきを加筆しました。 ※このコンテンツには一部カラーページが含まれております。

技術経営戦略学専攻講義―企業とは何か、自分達に何が期待されているのか、入社したら何をすることになるのか、を学ぶ講義。

東京ディズニーリゾートの経営戦略を本格的に詳細に検証。 東京ディズニーリゾートの強さの秘密はキャストの良さだけではない。戦略的にここまで成長してきた。 1960年の創業時3人の会社は世界屈指のテーマパークに成長した。同社の経営戦略が分かる一冊。 ビジネスマンと経営学部･観光学部の学生必読。

競争か？　共創か？ 生成AIに頼るバカ　使わないアホ 日常生活の問題解決から、ビジネスのさまざまなフェーズ、そして、人生と自己成長まで。シンクタンクのコンサルタントの問題解決の技法とその本質を、「問うて書く思考法」として、統合・体系化。さらに生成AIを組み入れ、解決を加速化する実践的技法を初公開する本書は、シンクタンクのコンサルタントとして様々な問題解決に挑んできた著者の半生の経験、知見の集大成でもある。 AIとともに考えるための15の問い、すなわち、 気づきを生み出す3つの問いと問題解決までの12の思考プロセスに沿った12の問い は、巷に出回るプロンプト集とは全く次元の異なる、まさに、汎用性と普遍性をもつ、日常生活から大きなビジネス案件、人生の課題まで、どんなにAIが進化しても古びることのない、一生モノの「思考のフレームワーク」である。 本書の構成 第一部では、著者が編み出したもっともシンプルでもっとも強力な問題解決思考法である 「問うて書く思考」の基本を丁寧に解説する。 第二部では、「問うて書く思考」にＡＩを組み込み、その実践と応用について述べる。 まず、問うて書く思考にＡＩを組み込むことで生まれる意義やその仕組みを扱う。 次に、本書で紹介するフレームワークである「問いの型」を実際、どのように使うのか、ビジネスケースを例に、ＡＩと対話しながら、解決策を作っていく様子を再現する。 第一部と第二部を通して、いますぐこれを見本に使えるだけでなく、ＡＩとの｢共創｣で引き出される自身の新たな力を実感できる。 なお、巻末の補講では、AIの罠として、なぜ、ハルシネーションが起こるのか、どうすれば的確な返答が得られるのか等を、ＡＩのそもそもの仕組みから解説している。 そして、さらには、AIが高度化するほど重要になる人間の役割と能力、そしてその磨き方を記す。 もくじ 第1部 考える技術　問題解決の思考を設計する 第１章 問題解決の出発点としての考える技術 　問題解決におけるよくある困りごと 　問うて書くことにより思考が前に進む 　考えることは才能ではなく技術である 　第１章のまとめ 第２章 問いと書くこと 思考を前に進める技術 　問いが思考を導く 　書くことで考えが整理され、前に進む 　考えることを陰で支える自分を客観視する力 　問うて書く思考を支える四つの心構え 　第２章のまとめ 　Column 細部に入り込まないための大枠から捉える姿勢 第３章 書くことで思考を進める 思考法の実践 　問うて書く思考で問題を解くことの実践例…… 　やってみるとわかるメリット 　よくあるつまずきと乗り越え方 　第３章のまとめ 　演習問題 問うて書く思考で自分の困りごとを解決 第４章 問いの構造化 思考を導く技法 　気づきを得る問い：思考の停滞を突破する第一歩 　迷わず考えるための思考プロセスと問い 　第４章のまとめ 　Column　問いの裏にある設計思想 第２部 ＡＩとの融合と実践　問うて書く思考をＡＩと共にさらに進化させる 第５章 問うて書く思考にＡＩを組み込み、思考を加速する 　ＡＩとの共創がもたらす新しい思考のかたち 　ＡＩという思考のブースター 　 三つの壁を越える力 　ＡＩとの共創を実践に落とし込む七つのステップ 　第５章のまとめ 　Column　問うて書く思考とＡＩが生む相乗効果 第６章 気づきを生み出す問いの実践 　気づきの問い❶本質を理解する 　気づきの問い❷違和感を言語化する 　気づきの問い❸自分の考えへのフィードバックを得る 　第６章のまとめ 第７章 問題解決の地図 　思考プロセス別の問いの実践 　問題設定パート 　思考プロセス1-1　曖昧な問題を明確にする 　　思考プロセス1-2　問題の原因を捉える 　　思考プロセス1-3　問題の優先順位を明確にする 　　思考プロセス1-4　別の視座から問題を捉え直す 　問題設定パートのまとめ 　解決策パート 　　思考プロセス2-1　解決策のたたき台をつくる 　　思考プロセス2-2　解決策の仮説の絞り込み 　　思考プロセス2-3　解決策の要素分解と詳細化 　　思考プロセス2-4　解決策を多面的に広げる 　　思考プロセス2-5　解決策の構造化 　　思考プロセス2-6　解決策の代替案を考える 　解決策パートのまとめ 　Column　段階的思考と枝刈り 　評価・意思決定パート 　　思考プロセス3-1　評価軸の整理 　　思考プロセス3-2　評価軸を用いた選択肢の評価　　 　評価・意思決定パートのまとめ 　第７章のまとめ 第８章 ＡＩとの共創を実践する際の注意点と工夫 　ＡＩを信じすぎる罠の回避策と批判的姿勢の重要性 　問うて書く思考とＡＩを上手に使いこなすためのヒント 　第８章のまとめ 第９章 問う・書く・ＡＩとの共創で自分を磨き続ける 　ＡＩとの共創思考により自己成長を加速する 　考えることリストで思考を習慣化する 　第９章のまとめ 第10章 ＡＩが高度化する時代に問われる人間の力 　ＡＩが高度化するほど重要になる人間の役割とは 　将来も揺るがない問う力と書く力 おわりに 　補講❶ＡＩの仕組みと問いの密接な関係 　補講❷欲しい答えに近づけるためのプロンプトの工夫 　補講❸プロンプトの各要素が問いの意味を明確にする効果の違い 　本書で紹介した問いの一覧表

★連続起業家・投資家　家入一真氏、推薦！！　★「読むと勇気が出る」の声、続々！！　失敗しても、人生は終わりじゃない。コロナ禍や不況の時代にあっても、なかなか語られることのない、倒産した時の話。倒産したら、何が起きるのか？　破産したら、どうなってしまうのか？　本書では、多様な経歴や輝かしい業績を持つ8人の倒産社長たちに、起業から成功、そして倒産から現在に至るまでの詳細なインタビューを実施しました。赤裸々に語られるエピソードを通して、「失敗の原因」や「倒産・破産したらどうなるか」のみならず、「失敗・挫折を資産にし、再び立ち上がるためのヒント」を知ることができます。また、本書では家入一真氏をはじめとして、経済産業省近畿経済産業局の『再チャレンジ起業家ガイドブック』担当者、倒産案件を多く扱う弁護士など、様々な立場の専門家によるコラム・対談も多数掲載。全ての挑戦する人の背中を押し、不安と戦う人たちの大きな支えになる一冊です。

どんなに努力していても１円円高で２０００万円がパー、ドイツメーカーからある日突然代理店契約打ち切り、生後３日で双子の死、４７歳で大腸がん、奥さんに内緒で６億円の個人保証……経営破綻から２５の修羅場を乗り切り２５年連続黒字化、売上３倍、自己資本比率１０倍、純資産２８倍！なぜ瀕死の企業は蘇ったのか？

凡人で臆病だから再建できた！ 老舗製薬メーカーの5代目経営者が、 「借金13億円・退職者続出」からのⅤ字回復で貫いてきたことを一挙公開 ◎稲盛和夫氏が率いた「盛和塾」で 　関西ブロック２０００社の中から代表企業２社に選出 ◎「Forbes JAPAN 100」に選出され 　「Forbes JAPAN SMALL GIANTS AWARD2021」の全国大会で 　「関西・中国・四国ブロック大賞」を受賞 　 ――数々の実績からメディアでも紹介されてきた 　「アトツギ経営者の星」初の著書！

債務超過を抱え、倒産寸前の弱小出版社だった鎌倉新書が、今後も間違いなく拡大を続けるエンディングビジネスの着目。「出版社」から「情報加工会社」への劇的なDX業務転換を果たし、終活・供養関連のポータルサイトのトップランナーへと成長。東証一部に上場、注目企業となるまでの、苦闘と決断の記録。「幸せの再生産」という経営哲学を掲げ、終活のインフラたるべく、さらなる挑戦を続ける経営者とチームの物語。

中小企業経営者の必読書！ コロナ禍でも驚異的な業績アップをさせ続ける現役の経営コンサルタント、生粋の叩き上げの『企業再生のスペシャリスト』である著者が、これまでに携わった再建の成功例、また失敗例などを踏まえ、ピンチをチャンスに変える経営スキル、モノの見方、考えるヒントが満載！ 資金繰り改善の着眼点、銀行との付き合い方、信用調査機関を利用して自社の信用を上げるテクニック…etc

「あの時」気づいていれば…… 第一線の企業信用調査会社、帝国データバンクが見た、 どこにでもある「普通の会社」の末路。

企業価値創造に向けた企業行動のあり方が活発に議論され、投資家と企業の対話を促進する様々な取組みが行われている。その対話のツールとして注目される「統合報告」について、背景や概念、企業が取り組むべきポイントを掲載し、投資家と企業との対話の強化促進や、「統合報告」を理解できるよう解説。

自分の店を持ちたい。でも資金面やリスクを考えると踏み出せない……。そんな方でも資金やリスクを最小限に、独自の店舗づくりができる。それが、店舗づくりに必要な内装・設備付きの新装店舗を定額家賃で貸す「店舗銀行システム」だ。４０年、全国３，０００店舗以上の実績を持つ、あえて所有しない飲食店経営法。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

債務超過ギリギリの攻防、「リストラの嵐」が吹き荒れる東芝。かつての「名門」は如何に没落したのか。東芝粉飾問題リポートの最終章。

原子力事業の巨額損失で経営は暗転。原発ビジネスから撤退も時間の問題か？。原子力分野の米子会社（ウエスタンデジタル）によるストーン＆ウェブスター（Ｓ＆Ｗ）買収の重要な争点を読み解きながら、名門企業、東芝に残された選択を探る。 本誌は『週刊東洋経済』２０１７年２月４日号掲載の２５ページ分を電子化したものです。

東芝の不正会計問題が新局面に入った。 上場廃止の恐れのある「特設注意市場銘柄」の解除審査で緊迫した状況が続く中、 旧経営トップの刑事責任を問う調査が大詰めを迎えている。 大規模リストラ、過去最大の赤字計上を経て、 今年6月に就任した綱川智社長は、創業以来の危機を乗り切れるのか。 東芝再生に立ちはだかる難題に迫る。 『週刊ダイヤモンド』（2016年11月12日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 ＊本誌の電子版も販売しています（最新号は毎週月曜日配信）。 詳しくは「週刊ダイヤモンド」で検索ください。

年末も押し迫った2016年12月27日の夜６時。東京・浜松町の東芝本社で、綱川智社長の緊急記者会見が開かれた。2015年春に不正会計が発覚して以来、この本社では何度も緊急記者会見が行われてきた。ただ、翌16年5月に急な社長交代会見があって以来、緊急記者会見はなく、7カ月ぶりだった。 　普通のサラリーマンや公務員であれば２８日の仕事納めを翌日に控え、年内の仕事の追い込みも終わろうとする時期だ。そうした時に綱川社長が発表したのは、「原子力事業で数千億円の損失が発生する可能性がある」という、衝撃の内容だった……。 　日本経済史上空前の規模の巨額損失を発表することになった東芝。巨額損失の舞台になった子会社の米原子力大手ウェスチングハウスに対する東芝経営陣の内部統制がまったく働いていなかった、とする見方は強い。不適切な会計処理が発覚し、さらなる巨額損失が判明するなど混迷を続けている。解体、そして“消滅”の危機に直面した背景や現状をリポートする。ベストセラー「東芝不正会計　底なしの闇」の第３弾。 　 ＜内容＞ ・「原発で数千億円損失？」東芝またも債務超過の危機 ・「資産査定が大甘？」東芝・原子力事業のアリ地獄 ・「２７５億円の買収で東芝損失数千億円？」の大疑問 ・米原発数千億円損失なら今度こそ“東芝解体”か　 ・債務超過回避へ巨人東芝 再度の大リストラへ ・米テロ対策と福島原発事故で暗転した東芝原子力事業 ・福島事故とシェールガス革命で傾いた東芝米原発事業 ・東芝だけじゃない 三菱重に賠償請求６６億ドルの衝撃など

「パソコンのバイセル取引」「原子力事業の減損問題」「企業結合の会計処理」「取得価格配分手続」・・・全てが明らかに。 東芝の不正会計が、日本のどの会社でも起きるようなものだとすると、この事件の本質――会計や監査上の問題点――を理解しなければ、他山の石になりません。ただ、会計や監査の知識が乏しいビジネスパーソンにとっては、この事件は理解は困難です。 東芝事件は会計や監査に関する様々な問題を提起しましたが、この事件の特徴は、東芝から発表された情報のほか、関係者による通報などで、ほぼリアルタイムで事件が進行した点にあります。しかし、専門家でない読者はもちろん、メディアの報道でも曖昧な(平易すぎる)記述になっていることが、この事件に対するさらなる誤解を招く要因でした。 本書は、会計士の著者が、事件の発端から現在までを分析、平易な言葉で事件の本質を解説するもの。そこから、会計や監査の諸問題を明らかにしていきます。過去の経緯を振り返り、会計・監査面から様々な決算・財務情報を正確に分析、東芝事件の総決算を行います。

東芝事件から学ぶ、失敗を繰り返さない企業不祥事防止の仕組み作りの必要性と、「見抜けなかった」では済まされない監査役・公認会計士等に警鐘を乱打すると共に、企業統治における、「守りのガバナンス」（必要条件）と「攻めのガバナンス」（十分条件）は車の両輪であることを力説。４つの提言を織り込み説いた不祥事防止の書。

2023年12月20日　東芝　上場廃止 その背景には何があったのか？ 財務担当副社長も経験した著者は東芝から巨額の損害賠償を求められたが、2025年3月東京高裁は一審を覆し賠償請求を退けた。米国原発事業の莫大な工事損失と、第三者委員会報告書の闇。当事者だからこそ持ち得る視点と資料から、経営不祥事の深層に迫る。 2023年12月20日、東芝は上場廃止となり株式上場74年の歴史に幕を下ろした。1875年の創業以来、これが東芝の歴史上最大級の不祥事であることは間違いないだろう。 上場廃止の直接のきっかけは、2006年に買収した米国原子力発電機器メーカー・ウェスチングハウス社（WEC）の経営の失敗と、それに大きな影響を与えた2015年に発覚した「東芝不適切会計」への曖昧な対応である。 「東芝不適切会計」では、当時の社長3人と私を含む執行役財務担当2人が東芝から訴えられた。 裁判は信じられないほど長期化した。私は当初、裁判になれば事実や真実が明らかになるはずと楽観していた。しかし、2023年3月28日東京地裁判決で負けてしまった。裁判で潔白が明らかにならないのなら、出版で真実を訴えたいと思ったのが、この本を書いた一つの理由である。 さらに東芝上場廃止の最大の原因であるWEC案件は、裁判でも第三者委員会報告書においても一切核心が明らかになることはなかった。むしろ東芝や第三者委員会はWEC案件の巨額な工事損失を表沙汰にしないようにしたとすら思える。この東芝が曖昧に終わらせようとしているWEC案件を明らかにすることがもう一つの理由である。（本文より）

不正会計の発覚から7年。迷走を重ねた東芝が株式非公開化への一歩を踏み出した。モノ言う株主たちに経営を翻弄された末の決断だ。本誌ではさまざまな角度から、この創業150周年を目前とする名門企業の末路を描き出す。取締役会は同床異夢が続き、ガバナンス不全は重篤化、インタビュー取材に応じた島田太郎新社長の描く新戦略にはすでに3つの懸念が浮上している。混迷の長期化で30代は見限り新卒学生からは敬遠されるなど、グループ12万人組織で進む人材先細りの現状についても迫った。その深まる混迷とは？ 本誌は『週刊東洋経済』2022年8月27日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

２０１５年７月に創業１４０年を迎えた東芝で、過去数年にわたる不適切会計が発覚し、決算不能という異常事態に陥った。日本を代表する名門企業に何が起きているのか－－。会計士や証券アナリスト、信用調査マンなどが徹底分析した。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年７月21日号で掲載された特集「東芝の闇」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに ・リーマン危機と「３・11」が招いた決算不能と予算必達の呪縛 ・アナリストの視点　電力と半導体事業の深淵 ・覆面座談会　試される企業統治改革の本気度 ・不適切会計の舞台裏　生き残りかけ巧妙化する粉飾 　　“粉飾”の見抜き方３カ条　信用調査マンは不正をこう見抜く ・東芝「不正会計」の呪縛 　　全社的に利益１５１８億円水増し　名門企業歴代３トップ引責辞任

暴かれる「名門」の正体。「チャレンジ」という魔の言葉で始まった粉飾。歴代トップと監査法人の責任は? 隠蔽された米原発子会社「減損」の意味は......。 リーマン・ショックと福島原発事故が直撃、チャレンジ=利益水増し強要、大リストラ、トップの激しい抗争、米原発子会社ウェスチングハウス1600億円減損、監査法人の節穴監査、赤字額5500億円の衝撃・・・・・・。あなたの会社は大丈夫か? <目次> 序 発端 第一章 緊迫の株主総会 1 株価急落 /2 「役員は全員去れ! 」株主の怒りの声/3 「納得できず」株主あきれ顔/4 証券取引等監視委員会への内部告発? 第二章 「チャレンジ」魔の言葉 1 第三者委員会の報告書/2 たった3日で119億円利益水増し/3 過剰なまでの利益至上主義/4 「私は指示していない」田中社長の辞任会見 第三章 第三者委報告書が明かさなかった三つの謎 1 西田、佐々木両氏の激しい対立/2 ウェスチングハウスの経営問題/3 監査法人の責任問題 第四章 迷走をはじめた「室町体制」 1 財務制限条項/2 「消去法社長」室町氏/3 有価証券報告書の提出を再延長/4 2度目の株主総会 第五章 広報に丸投げした歴代社長提訴の説明 1 土曜午後の決算発表/2 苦しみに歪んだ広報担当者の表情/3 役員責任調査委員会の報告書 第六章 ウェスチングハウス1600億円減損の驚きと疑問 1 隠蔽された子会社の減損/2 東証の開示義務違反/3 社外取締役も知らなかった?子会社損失隠し/4 「原発46基受注」東芝バラ色の予測/5 海外では通用しない「二重基準」 第七章 残された困難な課題 1 監査法人の「節穴監査」を厳しく断罪/2 第三者委員会の報告書の「罪」 第八章 赤字額5500億円の衝撃 1 年末の株価急落/2 残されたアキレスけん/3 東芝の再生に向けて あとがき

何がトップを隠蔽に駆り立てたのか 原発子会社の赤字隠しをスクープした 「日経ビジネス」の記者が徹底取材で明らかにする不正会計の構図 「時間がないんだよ。今月はどうするの。160に対する施策を出してくれ」 「施策が出せないなら（社内カンパニーの）社長に直接そう言えよ、アンタがやるって言ったんだから。あと1週間で160を積むって約束したでしょ。ふざけてるのか」…… 上司の厳しい叱責が続く会議の様子。これは、雑誌「日経ビジネス」に持ち込まれたICレコーダーに録音されていた音声だ。ほかにも800人以上の東芝の現役社員やOBらの関係者から多くの情報が寄せられた。 本書は、これらの内部情報と取材班の徹底取材をもとに、なぜ、東芝が不正会計に手を染めることになったのか、その根本的な原因に斬り込む。 東芝は、真の意味で「新生」したと言い切れるのだろうか。 企業の“けじめ”のつけ方を問う。

2018年10月、日本取引所グループの清田瞭ＣＥＯは、同グループが傘下に持つ東証の市場区分見直しに着手すると会見の場で表明した。1部上場は信用のブランドであり、取引先との関係構築でも有利だ。 その東証1部上場企業は19年2月時点で2126社（外国会社除く）。そこに勤める社員はおよそ371万人に上る。「1部上場」の看板を失うとなれば、グループ企業の従業員を含め、この何倍もの人たちに関わる問題といえる。 この先、新1部の選定基準がガラリと変わり「天国と地獄」ほどの差を生み出しかねない新しい基準の中身を見ていこう。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月2日号掲載の23ページ分を電子化したものです。

投資・運営・教育・シェア・金主・人材不足に悩めるビジネスマンよ、刮目せよ。利益率を上げるために必要なのは「感情」と「戦略」だ。年間500人を超える経営者へセミナーや講演を行う藤田氏。―ふと経営者としてこのままで良いのか？と考える事があります。ノウハウが分かれば売上を上げる事はできる。でも、納得いく経営をするのは難しい。そんな問題を野村監督は解決してくれました。「褒めるとか叱るとかの根底にあるのは愛情なんだよ」 中小企業だからこその経営の悩みを根本から解決策まで、分かりやすく解説。野村克也の成功に至るまでの苦悩や、人の使い方、オーナーとの確執…貧乏でも、知名度がなくとも、天才でなくとも、1番になった男の「ぼやき」が明日の活力へと変わる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業倫理やコンプライアンスの確立は、わが国の企業のあいだで急速な広がりをみせている。本書では、難解になりがちなコンプライアンスの話を、著者自身がビジネスを通して得てきた経験や実感から、45のテーマに分け、整理してわかりやくひも解く。コンプライアンスの実用入門書。

「企業」の原点は「軍」にあり。軍隊の統率方法をいかに、企業経営に応用するか。軍隊で行われている組織統率の方法を紹介し、過去の戦史、戦略、戦術のなかから企業改革に参考となるアイデアを展開する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サービスとはお客を満足させるものと思われている。しかし、その本質は、客と提供者がお互いを試し、見極める「闘い」であると主張。サービスの概念に一石を投じた意欲作。

35万部「東大ノート」シリーズ 『フェルミ推定ノート』 『ケース問題ノート』 『ディスカッションノート』 の東大ケーススタディ研究会、最新刊。 ★戦略系コンサルファーム内定率、驚異の82％！★ 門外不出の「伝説の講座」を書籍化！ 答えのない問題を「広い視野」「深い考察」で解決する思考法と、 そのトレーニング法を体系化。 厳選されたケース問題を通じて、誰でも「論理思考の達人」になれる！ ★論理思考にまつわる「疑問」がいっきに解決！★ ・「論理的な思考」「そうでない思考」を分ける客観的な基準とは？ ・どうすれば「十分に深く考えられた」と判断できるのか？ ・どうすれば「十分に広い視野で考えられた」と判断できるのか？ →「3ステップ」で、誰でも「広く・深い・論理的な思考」が身につく！ ★著者からのメッセージ★ 筆者は、東大ケーススタディ研究会の初期メンバーの１人です。 新卒で経営コンサルタントとして就職し、これまでの約9年間、経営コンサルタントとして働いてきました。 それと並行して、学生や新社会人に向けて、論理思考に関する個別指導を続けてもきました。 最初のころは、どのような指導が効果的なのか手探りでしたが、 次第に効果的な指導方法を見出すことができ、直近の4年間は継続的な指導を受けた73％の方が、 外資の戦略系ファームから経営コンサルタントとして内々定をもらえるようになりました （国内系の戦略系ファームまで含めると、82％にのぼります）。 本書では、その指導から得た知見、特に「なぜ論理思考でミスをするのか」 「どうすれば、ミスを自力で回避できるのか」に関するエッセンスを、あますところなく紹介していきます。 本書で解説する3つのステップを通じて、「広く」かつ「深く」思考する、 経営コンサルの実務でも十分通用するレベルの論理思考力を身につけていただければと思っております。 ――「はじめに」より

現役東大生が教える、ニュースの裏がわかる決算書の読み方！ 東大・京大生協で第１位獲得のベストセラー著者による待望の新刊。東芝、電通、DeNA、ソフトバンクなど、ニュースな企業の裏側を決算書から読み解く。社会人、必携の書!! 【あなたの会社は[“東芝”にならない!? 不祥事企業は決算書で見破れる!】 【東大・京大生協第1位著者による誰でもわかる「決算書の読み方」】 ★経済・投資の達人が大推薦!! 素直な頭脳で「会社」を読む! 一生モノの方法論だ。――山崎元氏(経済評論家) 「気になるあの銘柄」が分かるだけじゃない、調べるポイントまでわかる、企業分析の決定版!――やまもといちろう氏(個人投資家) ★大手経済新聞記者でさえ財務諸表は読めない! ビジネスパーソンや就活生は毎日、さまざまな企業のニュースを目にします。しかし、その中には印象論で語られたものも多く、大手経済新聞の記者でさえ大半は財務諸表を読めずきちんと数字の裏付けがされていない場合が多々あります。 ★ビジネスマンに必要な企業分析のスキルが身につく! 本書では、ネットに公開されている有価証券報告書を読むだけで、我々が知る企業の「意外な」事実がわかり、経済情報に強くなるためのテクニックを紹介しています。これを身につければ、ビジネスマンとして出世することも可能です。 ★正しい企業分析術を現役東大生の著者がわかりやすく伝授 自分の会社が将来どうなるのか? これからの時代を生き抜くための正しい企業分析術を、東大・京大生協でベストセラーとなった現役東大生の著者が誰でもわかるよう優しく伝授します。 ★本書で意外な実態が明らかにされている企業の一部 ■「PCデポ」利益10倍ビジネスが陥った罠■広告界のガリバー「電通」の危機■崖っぷち「シャープ」は立ち直れるか?■DeNA「WELQ」問題の根源■「三菱自動車」不正燃費問題と広告宣伝費■ヒット連発の「東宝」に見る、儲けの構造■「カドカワ」が迎える経営の曲がり角■黒船「ネットフリックス」独立運営に黄色信号?■「サイバーエージェント」の堅実経営■ゲーム業界の王様「任天堂」の憂鬱■イギリスの金の卵を買収した「ソフトバンク」■「ツイッター」の本当の経営状態■「LINE」と「クックパッド」の世界戦略■「財務諸表」を読めば企業の不正は見抜ける! ――シャープ、東芝、江守グループHD■「DLE」の決算書から