過去１００年の経営環境の変化を振り返れば、企業成長は技術の進歩とグローバル化、それらに伴う需要・消費の拡大がもたらしたものであり、企業成長が世界経済を牽引していることは紛れもない事実である。人々は企業の発展が人類にとって「善」（利潤の還元や生活水準の向上など）と「悪」（公害や労働問題など）の両面を併せ持つことを承知したうえで企業成長を歓迎した。それが世界的経済成長を導き、自分たちの生活を豊かにしてくれたからである。 ところが、２１世紀に入ってからは、格差拡大、地球環境問題、洪水などの大規模災害、そして世界を震撼させた新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）という世界共通の危機が顕在化したことで企業経営が揺さぶられ、「信頼される企業」の姿が大きく変わりつつある。 たとえば、労働環境の劣悪さを理由に従業員が一斉に退職した米ファストフード・チェーン、従業員２万人の新型コロナウイルス感染の公表に躊躇したため安全性軽視と非難された米ＩＴ企業など、「企業に対する信頼」が一夜にして崩れる例は後を絶たない。だからこそ人々は、事業の運営と継続を追求する企業を信頼する。企業戦略、事業戦略、組織運営、社会課題の解決などの課題がこれまで以上に包摂的かつ複雑に絡み合ういま、企業経営は「信頼に足る行動を伴うかどうか」で判断されるのだ。 「信頼できる企業」と認めてもらうには、「あまねくステークホルダーの期待に応えるための事業運営ひいては企業経営を行う」というきわめてシンプルな原則を組織に浸透させるしかない。 そこで本書は、戦略、事業モデル、顧客接点、サプライチェーン、ファイナンス、ＩＴ・デジタル、組織・人材などの機能別に、「信頼される企業経営」を導くための方法を６０点に及ぶチャート共に解説する。

この30年、日本企業はグローバルでの存在感を徐々に失っていきました。 「GAFA」に代表される米国企業、「BAT」に代表される中国企業。 後塵を拝している日本企業ですが、今、新たに活躍の場が生まれています。 それが、「DeepTech(ディープテック)」です。 東南アジアをはじめとする新興国は、成長の過程で生まれる多くの課題を抱えています。 そして、その課題から目を背けることなく、対峙する起業家たちが次々と生まれています。 先端技術だけでなく、枯れた技術も応用しながら、直面する課題に対し、中長期的な視点に立って解決を目指していく。 Deep Issue(ディープイシュー)をテクノロジーで解決していこうという取り組みを「ディープテック」と呼びます。 日本は戦後、製造業を中心に技術を磨き、世界でも有数の経済大国へと成長しました。 磨いてきた多くの技術はテクノロジーの進化の過程で、過去のものになりつつあります。 しかし、それらの「枯れた技術」が、もし新興国の課題解決につながるとしたら? 新たな市場創造につながるとしたら? ディープテックの領域では、必然的に投資期間は長くなるものの、解決したときの社会的インパクトはとてつもなく大きいものになります。 しかも、日本企業が本来、得意としてきたすべてが活きてくる世界でもあります。 日本のディープテックの始祖ともいえるリバネス代表取締役グループCEOの丸幸弘氏、『ITビジネスの原理』や『アフターデジタル』などのベストセラー本を通じて日本が進むべき道を照らし続けるフューチャリストの尾原和啓氏が、ディープテックの世界を描きます。

日本ディープラーニング協会　監修 ディープラーニングをビジネスに生かす知識を問われる 同協会のG検定(ジェネラリスト)　推薦図書 松尾豊・同協会理事長による「ディープラーニング技術年表」収録 ディープラーニングは確かに実際のビジネスに溶け込み、商品やサービスでの活用が始まっています。 それによって業績を向上させた企業もあれば、社会課題の解決に結びつけている会社も実在します。 その最先端の実践的な事例を紹介しました。本書に「実践編」と付したのはこうした理由からです。 本書の最大の特徴の1つが、「ディープラーニングビジネス活用アワード」の受賞6プロジェクト全てを子細なケーススタディで紹介していることです。 日本ディープラーニング協会と一緒に、2019年春から準備を進めてきたものです。 エントリーはやや大手企業に偏重したきらいはありましたが、まさに腕自慢の実力派ぞろいでした。 受賞6事例を含めた計26事例を、本書ではディープラーニング活用の効果で4つに分けました。 「商品開発・業界構造を変える」「消費者のデマンドに応える」「働き方を改革する」「不正・異常を検知、社会課題を解決する」。 また資料的価値が高い、日本ディープラーニング協会理事長の松尾豊氏がまとめた「ディープラーニング技術年表」そして「インターネットでいうと1998年」も収録。 全編にわたって同協会の理事が一文字ずつ、とりわけ技術的な側面からアドバイスしてくれた貴重な書である。 ぜひご覧になっていただきたい。

世界で躍進を続けるAmazon。その日本法人アマゾンジャパンのトップであるジャスパー・チャン社長が、これまでの成長の軌跡と、目指している企業としてのあり方を余すところなく語る一冊。Amazonの事業が急速に成長・発展する中で、創業者のジェフ・ベゾスが社員に対して示した言葉が「Day 1（デイ・ワン）」だ。日本語では「毎日がはじまりの日」といった意味合いを持ち、Amazonの掲げるミッションである「地球上で最もお客様を大切にする企業になること」を実現するために大切にしている姿勢ともいえるものだ。本書で、「Day 1」であるために社員がどのような考え方で仕事に取り組んでいるかについてと、すべてをお客様を起点として発想・思考する企業文化、そして全員がリーダーであるという考え方のもとで行動指針としてまとめられた「リーダーシップ・プリンシプル」についてなど、チャン社長がアマゾンジャパンの経営の要諦を初めて公開する。

倒産寸前まで追い詰められた会社の再建に取り組み、５０歳を過ぎてから従業員数を１００倍、売上高を１０００倍にした立石一真。制御機器大手・オムロンの創業者である。その生涯は、「『できません』と言うな。どうすればできるか、工夫してみろ」という言葉を自らにも課す、“不可能”への挑戦の連続であった。

【内容紹介】 ◆「せっかくいい人材を育てても、すぐに辞めてしまう」 ◇経営者共通の悩みを解決する「新しい人材」を発見！ ◆２年にわたる大規模調査が解明した ◇「ガッカリ」な職場を「イキイキ・ワクワク」に変える人事戦略 「育てがいのある人材が集まらない」、また、「せかっくいい人材を育てても、すぐに辞めてしまう」――経営者や人事担当者が持つ共通の悩み。 社員の自律性を高めると、希望と異なる職種や業務に配置したときに、簡単に辞められてしまう。 「自律型人材」は、自ら仕事を作り出していくので、やりたいことが社外にあれば、簡単に会社を辞めてしまう。 だが、ここに、「個人が自律性を持ちながらも、組織に一体感を持っている人材」がいることがわかった。 仕事にも組織にもエンゲージメントが高く、イキイキ/ワクワクと仕事をして、組織の成果をあげている「シン・自律型人材」。 電通総研と脳科学者・枝川義邦教授が、２年間にわたる独自の調査のもとに解明する「シン・自律型人材」の育て方。 「ガッカリ」の職場を「イキイキ/ワクワク」の職場に変える新しい人事戦略とは――。 【著者紹介】 ［著］安松 亮（やすまつ・りょう） 株式会社電通総研 コンサルティング本部 シニアマネージャー 1978年神奈川県生まれ。2002年東京工業大学工学部卒、2004年同大学院理工学研究科修了。ソニー株式会社のR&D部門を経て現職。モチベーション・エンゲージメントを軸に、人と組織の在り方に関するソリューションを様々なクライアントに提供している。日本の人事部主催HRカンファレンスでの基調講演や日本経営システム学会での発表など、精力的に発信も行っている。 ［著］高橋 舞（たかはし・まい） 株式会社電通総研 コンサルティング本部 シニアエキスパート 1976年神奈川県生まれ。1999年慶應義塾大学理工学部卒、2014年UC San Diego MBA修了。大手銀行システムアナリスト経験、大手自動車会社コーポレート戦略立案経験を経て、株式会社電通にて企業における人組織の変革・成長支援を担当。2023年より電通総研のコンサルティング本部に出向中。23年10月、電通グループのHRプログラム「HR for Growth」をリリース。 ［著］枝川 義邦（えだがわ・よしくに） 立命館大学 大学院 テクノロジー・マネジメント研究科 教授 東京大学大学院博士課程修了（薬学博士）、早稲田大学ビジネススクール修了（MBA）。早稲田大学理工学術院教授等を経て現職。脳科学の視点を取入れた人材育成、組織開発、消費者行動等を研究。2015年度早稲田大学ティーチングアワード総長賞受賞、2017年にユーキャン新語・流行語大賞を睡眠負債で受賞。著書に『「脳が若い人」と「脳が老ける人」の習慣』（明日香出版社）など。 【目次抜粋】 ■第1章｜人が辞めない会社とは　　安松 亮 ■第2章｜これからの企業が求める自律型人材　　安松 亮 □経営と脳科学の接点 Ch.2｜シン・自律型人材の育て方　　枝川義邦 ■第3章｜シン・自律型人材に必要な要件とは　　安松 亮 □経営と脳科学の接点 Ch.3｜行動変容を加速する三段階モデル　　枝川義邦 ■第4章｜シン・自律型人材の育成ステップ　　安松 亮 □経営と脳科学の接点 Ch.4｜守・破・理で読み解くキャリア発達　　枝川義邦 ■第5章｜「働きがい」のある職場のつくり方　　高橋 舞 □経営と脳科学の接点 Ch.5｜働きがいのデザイン　　枝川義邦 ■第6章｜「働きがい」を高める人事制度・人事施策とは　　高橋 舞

「できる社員」が育つ会社と育たない会社、その違いは何か？　トップ経営コンサルタントが、企業の実例を交えながら要諦を説く。「勝てる組織」をつくるため、リーダーがやるべきこと。

経理部長として「経費効率化委員長」を務めていた私は、「コピー枚数の節減案」を社長に提出したところ、呼び出しを受けました。 「君は経営をなんと心得ている？」 ……なぜ、私は「できる社長」に叱られたのでしょうか？ 「できる社長」の ●お金の生み出し方 ●お金の使い方 ●「給料」の考え方 ●「経理・財務」部門の使い方 ●数字の読み方 …そして、ビジネスマンは「経理・財務」部門とどうつきあうべきか？ こんな会社は要注意！？ □社長がせっかちで「朝令朝改」が多い □利益につながりそうな投資に躊躇する □お土産のネクタイ一本を選ぶのに5日もかける □会社のお金は運用して増やす □一円にもならないことでも頭を使う □成果主義を取っていて、終身雇用には否定的 □お金をかけて防災シェルターをつくった □経理・財務部門が2人しかいない □歴代社長が経理・財務出身者ばかりだ □経理・財務部門が社長の言いなりになっている □逆に、経理・財務部門に権限が集中している □事業部門の社員にも経理・財務の知識を求める □年間の売上予算を立てている □決算書に表れる数字だけで経営判断をする □取締役会で経理・財務担当役員がいちばん叱られる →「経理の第一人者」の答えは？

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社の「お値打ち」って、どうやって決まるの?なぜ、あの会社は長く続いているのか?決算書からは分からない本当の「企業価値」って何?なぜ、資本金は会社の「金庫」に無いのか?伝説の「プロ会計マン」が「会計の作法とコツ」を完全伝授。『儲けが残らない原因』はココにあった。社長以外の人ほど知っておきたい「会計のツボ」を一挙公開。純資産のカギは「5つの説明」と「10の価値」。

経営には「これだけは社長がやらなければいけないこと」があります。世の中には、そのことを理解しないまま、「本当にやるべき仕事」に集中できていない社長が、意外に多い。例えば、目についた仕事や、社内外から次々に求められる仕事の山の中に埋没し、経営の最も大事な部分に注力できなくなってしまっている状況がよく見受けられます。本書を手に取られたあなたはどうでしょうか。情熱を持って頑張っていても、それが正しい努力の仕方でなければ、結果につながらず、「残念な社長」になってしまいます。だからこそ、限られた時間のなかで、「社長にしかできない仕事」に集中し、正しい頑張りをすることこそが、「できる社長」に求められていることなのです。トップとして、これだけは社長自身が絶対にやらなくてはいけないことは何か。本書では、経営の本質に集中できるようにする考え方やコツをご紹介していきます。

人手不足は依然として続いており、取り負ける中小企業が多い状況にあります。 実は、こうした中小企業の多くが、自社の魅力をうまく求職者に伝えられていません。 本書は自社の長所をいかに伝えていくか、つまり中小企業に「採用ブランディング」の考えを広め、 人材を確保しやすくするための教科書です。採用ブランディングを活用して採用難を乗り越えたり、 克服しつつある会社のケースを元に、写真とともに分かりやすく解説しています。 さらに、これまで目が向けられてこなかった「外国人」「高齢者」「障がい者」という人材に注目することで、 この局面を乗り切っている会社もあります。「給与」「残業」「休暇」を工夫して人材を集めているところも。 実際に採用活動に臨んだ若手による座談会では、あえて中小企業に苦言を呈してもらっています。 人材不足に頭を痛めている経営者の皆様に読んでいただきたい一冊です。

せっかく採用した新人を、一流に育てない手はありません。優秀な新人ほど、「この会社では成長できない」と思ったら他社へと逃げていきます。会社の命運は、新人を一流に育てられるか否かにかかっています。ところが現実は、OJTという名の「放置」。そして、「やっぱり今どきの新人は……」という偏見。それでは会社の成長は見込めません。今どきの新人は、彼らの上司や先輩とは違う傾向を持っていますが、優秀であることに変わりはありません。その傾向を知って躾ければ、立派に育っていくのです。新人育成は、上司や先輩にとっても重要なことです。新人育成のできる人こそがキャリアを築いていけます。本書では、有名企業各社で研修を手がける人材育成のプロが、やる気があり、実際にやりさえすれば、誰にでもできる新人育成法を実践的に解説しています。できるか、できないか、ではありません。やるか、やらないか、です。

クラウド会計の導入の必要性を感じながらもメリット等がわからずに導入を迷っている税理士や、クラウド会計に業務が奪われると思い導入に抵抗感のある税理士向けに、必要とされる基礎知識や導入前に税理士が抱える不安や疑問点をやさしく解説する。

スタッフの離職率が高いお店は、スタッフのモチベーションが低いという共通点があります。逆にいえば、スタッフのモチベーションを上げることが得意な店長こそ「できる店長」です。著者は、10年間で4万名近くのスタッフと、人材不足で悩む店長を指導してきた実績があります。本書では、スタッフのモチベーションを上げて離職を防ぎ、人材を成長させるノウハウをわかりやすく解説します。

●ベストセラー「これしかやらない」シリーズ　●自己主張が苦手な人も、細かいことを気にしすぎる人も、仕組みで「できる店長」になれる！　●人の育て方から売上の上げ方、利益の出し方までを1冊で解説　「人がどんどん辞めてしまう…」「頑張っているのに利益が出ない…」店長の悩みは、コロナ禍でますます深まっている。それに対して著者は、「個々の能力に頼っていては、一部の特別に能力の高い人しか活躍できない。能力ではなく『勤勉』に集中した仕組みを作れば、誰でも活躍できる」と断言。著者は、人に仕事を任せられない「できない店長」だったにもかかわらず、仕組み化の重要性に気づいたことで変わり、上場企業から個人店まで、年間4000人、延べ5万人以上の店長の悩みに答えてきた。飲食・小売・サービス業など、店舗ビジネスに精通する人物である。本書では、スタッフの定着率アップ・育成法から、お店のファンの作り方、利益の出し方、「人」「物」「金」のリスクからお店を守る方法までを徹底指南。「自分は店長に向いていない…」と思っている人、必読！

さっと読めるミニ書籍です（文章量24000文字以上 32,000文字未満（30分で読めるシリーズ）=紙の書籍の50ページ程度） 【書籍説明】 「あなたのお店は良いお店ですか？」そう聞かれて、自信を持ってYESといえるでしょうか。 「仕事は楽しいですか？」と聞かれて、はい！といえますか？ 僕は、いえませんでした。お店の売上を前年比85％まで落とし従業員からバカにされ、上司からムシケラと呼ばれて、死ぬことを考えていたからです。 そんな僕が、本書でご紹介するメソッドを実践したところ、お店の売上は前年比124％（通年前年比117％）を達成しました。そして、優秀店長に名を連ね、独立も果たしたのです。 料理の味が、ちょっとした手間をかけることでガラッと変わるように、お店の売上もちょっとしたコツを覚えることで大きく飛躍します。 もし、あなたがいま、 ・売上が停滞している ・上司から圧力を受けている ・従業員とうまくいってない ・・・といった状態なら、あなたに伝えたいことがあります。 いいチームが作れば、上司からの圧力は消え、お客様の笑顔が増えます。そして、売上が上がり仕事も楽しくなるでしょう。 ムシケラと呼ばれた僕にもできました。ぜひ、あなたの周りにいる人たちを、僕がお伝えするメソッドで笑顔にしてあげてください。 【目次】 第1章　なぜ、繁盛店の店長は自信に満ちあふれているのか？ 第2章　なぜ、繁盛店はスタッフ教育が充実しているのか？ 第3章　売上どん底のすし屋を復活させた元店長の告白 第4章　笑顔が生まれるアファメーション 第5章　料理の質は1g単位まで徹底せよ！ 第6章　スタッフとの雑談はアイデアの宝庫 第7章　すべてのスタッフに伝えるべき経営の数字とは？ 最終章　「行動」のゴングを鳴らせ！ 【著者紹介】 宮本けんこう（ミヤモトケンコウ） 空飛ぶ出張寿司料理人・まぐろ解体師「出張笑顔寿司」寿司職人歴15年。 寿司店勤務時代、未経験最速の2年10カ月で店舗責任者となる。400人以上の従業員教育を経て、上海寿司店立ち上げにも携わる。 現在は、大手ゲーム会社・芸能プロダクション・東京湾クルージングなどのパーティーイベントや個人宅での出張寿司、大手メディア会社・番組制作会社・結婚式場などでのまぐろ解体ショーなど、年間300件近い会場に出張している。 そのほか、社外顧問やさいたま市鮨店総料理長、高級仕出し弁当のメニュー開発担当など、活動は多岐にわたる。 メディア出演はテレビ東京「TVチャンピオン極～寿司職人選手権～」ほか多数。

できるヤツだと期待したのにいつも裏切られる……。なぜそんなことが起きるのかといえば、「明るい」「話がうまい」といった仕事力とはまったく関係がない表面上の印象に引っ張られて、部下の能力を見誤ってしまうから。では、高い能力を秘めた本当に伸びる部下をどうやって見極め、育てればいいのか？その方法論を解説。

世界的ベストセラー! 50言語に翻訳 全世界で200万部突破! ! 1人でも部下ができたら読む本 旅行代理店、スーパーマーケット・チェーン、レストラン、カジノ、大学自治会など、 幅広い分野で30年を超えるマネジャー経験を持ち、 出版社を創設するやわずか4年で「イギリスで最も成功した出版社」と呼ばれるまでに育て上げた著者が、 リーダーがするべきこと、心がけるべきことを116項目にまとめました。 「リーダーになりたくなくても、なってしまった」 「マネジメントという仕事にまったく興味がないが、やらなければならない」 という若手ビジネスパーソンには、 とりあえず何をしたらよいかがすぐわかる実践マニュアルとして。 長年、リーダーをやってきたがもうひとつ成果が上がらないというベテランには、 自分がすべきことをしているかどうかのチェックリストとして。 1人でも部下がいる人必読です。 <目次> 第1章 チームをマネジメントする36のルール その仕事が社会にどう貢献するかを語る 部下にできるだけたくさん仕事を任せる 成功はすべてチームの功績にする …など 第2章 自分をマネジメントする70のルール 仕事を楽しむ 自分がすべきことを知る つねににフィードバックを求める …など 第3章 起業した人のための10のルール ビジネスと生活のバランスをとる 自分の弱みを自覚する 仕事を任せる …など

結局、チームを成長させるものは、リーダーの言葉しかない！　本書は、著者がリーダーとして「泥だらけ」「汗まみれ」になりながら、メンターや先人たちに学び、さらに実体験で知り得た、「やる気」「自信」を生み出し、必ず目標達成させる話し方について、その神髄をお伝えする1冊。　●「チーム員の心をつかむ、リーダーの話し方」　●「やる気を引き出す、リーダーの話し方」　●「自信を持たせる、リーダーの話し方」　●「チームをまとめ、成長させる、リーダーの話し方」　●「目標を達成させる、リーダーの話し方」など、チームが必ず変化する具体的な方法が満載。チーム員を「あなた色」に染める絵の具は、「あなたの言葉」。どうかこの本で、「リーダーとしての言葉づかい」を学び、チームを、素晴らしい「あなた色」に染めていってください。

忙しすぎるリーダー必読！　たったひと言で部下が自ら動き出す「魔法のフレーズ」。あなたは、こんなメンバーに悩んでいませんか？　●何をお願いしてもすぐに「無理です」と言って動こうとしない　●指示をすれば動いてくれるが、指示がないと何もしない　●ミスを指摘しても言い訳ばかりで改善しようとしない　かといって、ここで強い言葉を使ったら「パワハラ」と言われてしまうのが、現在の上司の辛いところ。では、どうすればいいのか。「たったひと言」でその状況を打開できるのが、本書で紹介する「76の言葉」。たとえば、　●すぐに「無理です」と諦めてしまう部下には「何があればできるかな」と問いかける。　●人のせいにしがちな人には「われわれができることで考えない？」と促す。　●何も決めようとしない人には「AとB、どちらが近い？」とやんわりと決断を迫る。　このようなフレーズで、やる気を削ぐことなく、自然と部下を前に向かせることができるのだ。その他にも、「気持ちよく引き受けてくれる頼み方」「刺さるほめ方」「嫌われない叱り方」「リスクをあぶり出す言葉」など、使えるフレーズが満載。　20万部ベストセラー著者が贈る、「今すぐ使えるフレーズ集」。

忙しすぎるリーダー必読！　「聞き方」を少し変えるだけで、メンバーが自主的に動き出す。あなたの仕事もグッとラクになる！　2019年に発刊された『できるリーダーは、「これ」しかやらない』は、「忙しすぎるリーダー」「仕事を抱え込んでしまう上司」の絶大な支持を受け、16万部のベストセラーとなった。本書はその内容をベースに、「聞き方・話し方」について深掘りし、1冊にまとめたもの。豊富な会話例を元に、指示・命令から雑談まで、あらゆる場面でのコミュニケーション術を説く。本書の最大の特徴は「聞くだけで問題が解決する」という「パワークエスチョン」を豊富に取り上げていること。上司はどうしても「具体的な指示をしなくては」と考えがちだが、それが間違いの元。「ひたすら聞く」ことで、部下は自主的に動き出し、問題もスムースに解決するのだ。部下とのコミュニケーションに悩むすべての上司に読んでほしい1冊。

たった「6秒」の工夫でチームが変わり、成果も変わります！近年、「オーケストラの名指揮者のような」リーダーを求める企業が増えてきました。多様な部下の「感情」を知り・選び・活用できる「心の知性」高きリーダーこそが、部下の能力を引き出し、チームの成果を高めることが認識されつつあるのです。本書は、EQ普及の世界的な組織・シックスセカンズの日本法人代表で、年間100本超の講演・研修をこなし、「研修後の人事考課を最も引き上げた講師」と高い評価を得ている著者が、EQを発揮する「できるリーダー」について、EQ理論に基づき解説し、今日から始められる多くの実践的な習慣や手法を伝授するものです。理論と実証から導かれた、たった「6秒」の工夫、それは――毎朝の見渡し点検をする部下の調子を分類する「考えさせる言葉」で質問するなど、今日から始められるものばかりです。本書は、あなたを「できるリーダー」に導きます。

今、お悩みの家主さんへ 空室に困っていませんか？ リフォームするかどうか迷っていませんか？ 下がり続ける家賃に困惑していませんか？ 考え方を変えるだけであなたの不動産は蘇ります。 これを読めば本当の賃貸経営とは何かがわかる！

iPadのプロトタイプはすでに1982年に存在していた! スティーブ・ジョブズに信頼され、アップル製品の一時代を築いた男が提言する 「デザイン主導のイノベーション」とは? デザインとは優れたビジネス戦略の一部であって、芸術ではない。「これは売れるか?」ではなく、「欲しいと思ってもらえる製品を、どのようにデザインしたらいいか?」だ。 世界的なクリエイティブデザイン・ファーム「フロッグデザイン」(frog design)の創始者、ハルトムット・エスリンガーが著した経営戦略の書。「いかにしてコモディティ化を防ぐか」「利益を生み出すビジネスモデルをどのようにつくるか」をインダストリアルデザイナーとして多くの有数企業の現場に携わった経験をもとに、デザイン戦略の視点で提示する。 ITで産業を管理し、製造業からODM(設計から製品開発までを担う)へとパワーシフトが起きている現在、カルト的でありながら誰もが求めるデザインを両立させるブランド構築をするにはどうすべきか。また、環境負荷やビジネスの“グリーン化”の問題など、今後どの企業も取り組まなくてはならない時代的な的を射たテーマにも言及する。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。

アップルやIKEAの製品が優れたデザインで世界的な成功を収める中、日本企業の多くが技術偏重でデザインを軽視しがちなのはなぜなのか。製品開発におけるデザインの重要性と、企業経営における可能性を、事例も踏まえつつ、マーケティングの視点から提示する。

電子版は本文中の写真を多数カラー写真に差し替えて掲載。 どれほど消費者調査をしても、人々が気付いていない未来のニーズは掘り起こせない。 だが、デザインにはそれが可能だ。 本書は、「デザイン経営とは何か」を解説し、デザインプロジェクト中心の経営とは何かを描く。 イタリア、アメリカ、中国、韓国、北欧、そして日本の先進的な企業を紹介し、アパレル、インテリア、家電、自動車など、多様な事例から、デザイン経営の類型と特長を解説し、日本の進むべき道を提示する。 ■□■□■目次■□■□■ はじめに 　　　デザインが企業価値を高める 　　　さまざまな「デザイン経営」 　　　デザインの３つの意味 第１章　デザイン経営とは何か １　デザインとは何か 　　⒜ビジネス上の問題解決 　　　⒝最終製品の“かたち”の決定 　　　⒞工学的設計 ２　デザイン経営の特徴 　　　中心は最高デザイン経営者（ＣＤＯ） 　　　将来ビジョンを構想する 　　　各国別の特徴 　　　デザイン経営という思想の誕生と変遷 　　　デザイン投資の経済効果 　　　デザイン経営の研究対象 第２章　美しいかたちが良い眺めをもたらす――イタリア １　友人を迎え入れる場となったキッチン――バルクッチーネの事例 　　　キッチンデザインの３つの軸 　　　美しい眺めのキッチン 　　　自分仕様のキッチン ２　階層から解放されるためのファッション――アルマーニの事例 　　　ユーザーはドラマチックに振る舞う俳優 　　　アルマーニテイストの確立 　　　スケッチから見る特徴 ３　市場調査に勝ったピニン・ファリーナ――フェラーリの事例 　　　自動車のフォルムは未完成 　　　フェラーリらしさとは ４　イタリアのデザインプロジェクトの全体像 　　　モデラー・デザイナー・企業家の協業 　　　⒜リサーチ局面 　　　⒝商品コンセプトの決定 　　　⒞試作（かたちの決定） 　　　⒟グッドテイストな商品の誕生 　　　⒠国際見本市への出展 第３章　ＩＴ技術でユーザーに寄り添った問題解決を行う――アメリカ １　ＥＶ専業・テスラのデザイン経営 　　　デザインは各ブランドを分ける最後のフロンティア 　　　モデルＳの開発 　　　ピックアップトラックと長距離トラック 　　　移動するリビングへ ２　トップダウンでデザイン経営を導入――ＩＢＭの事例 　　　デザインプログラム局の創設 　　　ユーザーインターフェースの統一 　　　セキュリティ製品やＡＩにも ３　ミニマリズムの美学――アップルの事例 　　　ジョブズ、ブルーナー、アイヴ 　　　iPhone の開発プロセス 　　　マルチタッチの優位性 　　　大きくなりすぎたデザイン部門 第４章　工学的な設計でメイド・イン・チャイナを牽引する――中国 １　マイクロ企業が牽引するデザイン経営――ハイアールの事例 　　　人単合一と市場連鎖（ＳＳＴ）管理システム 　　　Win-Win 付加価値計算書の事例 　　　製品のライフサイクルのループを閉じる ２　空撮文化の創造――ＤＪＩの事例 　　　エンジニアリング主導の空撮ジンバルの開発 　　　エンジニアの確保 ３　中国テイストの模索――奇瑞、吉利、長城汽車の事例 　　　奇瑞のQQme 　　　中国テイストを実現するピーター・ホーバリー 　　　難しかったレディースカーが成立 第５章　デザイン重視のトップがグローバル競争に乗り出す――韓国 １　自社の哲学を反映させる――サムスン電子の事例 　　　第１次デザイン革命宣言 　　　第２次デザイン革命宣言と４つの目標 　　　家電の布置によるデザインの違い 　　　“すっきり”とした見た目の実現 ２　韓国初のデザイン研究所――ＬＧエレクトロニクスの事例 　　　見えないエアコン、消えるテレビ 　　　１万３０００パターンの床材 ３　ファミリーフィーリングの構築――現代自動車グループの事例 　　　シュライヤーによる起亜自動車のデザイン 　　　現代自動車のテイスト 第６章　デザインプロジェクト中心の社風を創造する――日本 １　「造形係長」のＤＮＡ――ホンダの事例 　　　グッドデザインの審美眼 　　　Honda e のデザイン ２　地中海の風――バルミューダの事例 　　　テイストの２つの特徴 　　　ファンタスティックなプラスチックの用法 　　　空間ごとに異なる家電 ３　子どもの可能性をクリエイトする――ファミリアの事例 　　　ビジュアルプラットフォームの活用 　　　社史に描かれた将来ビジョン 第７章　自然と共生するエコロジカルな人間中心主義のデザイン――北欧 １　バイオ・デザインの先駆け――エレクトロラックスの事例 　　　製品サービスシステムを導入した家電 　　　ペットのような家電 　　　社内のチェックはパス ２　民主的な家具――イケアの事例 　　　イケアらしさの源泉 　　　スタイルと価格のマトリックス ３　ケアの哲学――ボルボの事例 　　　乗員・歩行者・環境に対する配慮 　　　ボルボらしさとは 　　　ソフトウェアで安全性を向上 終わりに――デザイン経営の展望 　　　日本が目指すデザイン経営とは 　　　デザイン企業家の使命 　　　工業デザイナーの役割 　　　うっとりする眺めを創るデザイン経営 　　　幸福な人生を目指して あとがき 注 参考文献

昨今、世界的企業であるアップル、ダイソンなどの名だたる企業が 「デザイン経営」を導入することで業績を伸ばしています。 一方で日本企業においては、「デザイン経営」を 導入している企業は約15%とまだ少ない現状です。 経済産業省は、2018年5月に「デザイン経営宣言」を発表し、 日本の経営者に対して、早急にデザイン経営を 事業の中核に導入することを促す動きを見せています。 このような未曾有の変革期において、 なぜ「デザイン経営」が注目されるでしょうか？ 本書ではその背景について解説していくとともに、 他社に先駆けていち早く「デザイン経営」に取り組み、 認知度アップ、生産性の向上、メディア掲載件数の激増などと 確実に成果を上げている著者の会社での 取り組みを明らかにしていきます。 不動産業界だけではなく、様々な業種、業界で実践できる 「デザイン経営」に関する方法を知り、 読者のビジネスの現場において活用して頂きたいと思います。

デザイン経営導入のステップを分かりやすく解説！ 前作『稼ぐ「デザイン力！」』では、デザインは企業経営に不可欠なものということをお伝えし、大きな共感を得ることができました。※ipad１位、kindle２位を獲得！ アップルやテスラ、ニンテンドー、ワークマン、スノーピークなど、デザインを重視する企業が躍進しているのはご存じのとおりです。今後は大企業よりも中堅・中小企業、ベンチャー企業こそデザインに力を入れるべきと考えています。ライバル会社との差別化を図ることが出来るからです。 本書では、デザイン経営をこれから導入しようと考えている企業の皆さんに向けて、デザイン経営導入の工程を7つのステップに分け、わかりやすく解説しています。 デザイン経営導入への近道は、すでに導入している企業の成功事例から学ぶことです。今回は６社のデザイン先進企業の経営者にインタビューを行い、各社の取り組みを詳しく解説しています。 （※本書は2023/5/17に日本橋出版株式会社より刊行された書籍を電子化したものです。）

企業経営の重要テーマであるDXを「デザイン思考」と「組織文化の変革」で解説！ 「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉が生まれてから16年。 日本でも、2018年度にはDX専門部署を設置していると回答した企業が 全体の三分の一を超えるなど、実践レベルでの取り組みが進んでいます。 ただ、DXという言葉の認知度はまだ全体の3割程度であり、 多くのビジネスパーソンにとってはまだ、 「聞いたことはあっても、実態のわからない言葉」の一つであると言えます。 実態がわかりにくい要素として強く存在するのが、 DXはAI、IoT、ブロックチェーンなどの先端の技術要素と結びついて、 極めて「技術中心」な取り組みとして考えられている点です。 本書では、その誤解を解消しDXを正しく理解する方法として、 「デザイン思考」と「組織文化の変革」を大きな柱として解説します。 DXの実現に必要となる人間中心の「デザイン思考」「組織文化の変革」について 理解を深めていただければ幸いです。 【目次】 序章：デジタル・チェンジ・エージェントとは何か 第一章：デジタルトランスフォーメーションは顧客体験起点の経営変革 第二章：デザイン思考のインストールが成功の第一条件 第三章：組織文化の変革が成功の第二条件 第四章：「心理的安全性」と「共創」の組織文化を構築する4つのステップ 【著者紹介】 根岸 慶 1975年生まれ。中央大学法学部卒業後、1999年に日本電信電話株式会社に入社し、 その後NTT再編に伴い、NTTコミュニケーションズ株式会社に転籍。 主に法人営業、新規事業開発を担当し、同期中最速で課長代理に昇進。 2006年にはベトナムでオフショア開発を運営する インディビジュアルシステムズ株式会社に参画、 日本担当役員として市場開拓に従事し、企業・事業規模拡大に貢献。 2014年、Tigerspike株式会社東京オフィスを単独で立ち上げ、 ナショナルクライアント（銀行、保険、自動車、航空等）との取引を開始。 2015年、同社日本法人の正式設立とともに、代表執行役員に就任。 デジタル時代に一人ひとりが本来持っている力を存分に発揮できる組織のあり方を、 タイガースパイクを通じて探求中。そこでの成果を他の企業にも広げるべく、 講演・執筆活動を精力的に行っている。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「イノベーション」は実は誰でも起こせる。これを商品開発はもちろん、製造、流通過程にまで広げ、さらには企業経営全体を刷新し、魅力溢れる商品を継続的に生み出す組織をつくり上げる。このコンセプトと手法が「デザイン思考」だ。GE、P&G、アップルなど海外の一流企業が続々成果を上げたノウハウの核を第一人者が徹底伝授。日本のモノづくりに革新をもたらした現場の教科書に、新章を増補した決定版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 あなたの課題を解決するツールが必ず見つかる 本書は、デザイン思考を実行に移すためのツール（メソッド）の解説書です。 グローバルな専門家たちによって集められた、世界で使用されていて価値ある60のツールを、「ウォームアップ」「理解」「観察」「視点の定義」「アイデア発想」「プロトタイプ」「テスト」「振り返り」といったフェーズに分類して解説します。各ツールは、手順解説、ヒント、テンプレートによってわかりやすく図解されていて、実装にすぐに役立ちます。 イノベーションに携わる、商品やサービス開発者、マネージャー・リーダー層、さらにデザイナーたち必携の一冊です。 ●本書の特徴 ・最高のデザイン思考ツールをすばやく包括的に理解できる ・適切なウォームアップ、ツールおよびメソッドが選択できる ・思考の新しい道を探ることができる ・さまざまなデザイン思考ワークショップのアジェンダを計画できる ・実用的なアプリケーションのヒントを入手できる ・イノベーションプロセスを習得できる ＊ベストセラー『THE DESIGN THINKING PLAYBOOK』に続く第二弾『THE DESIGN THINKING TOOLBOX』待望の邦訳！ ＊2019年刊行の邦訳『デザインシンキング・プレイブック』と併せてよむとなお、理解が深まります。 ●推薦文 「デザイン思考は熱いです！このツールボックスは、いくつの異なるクリエイティブなものを確認するのに役立ちます。新しい市場機会にアプローチする方法があります」 —MIRKO BOCCALATTE（COO、フェラーリF1チーム） 「デザイン思考のメソッドとツールのなかで、最も強力なものが紹介されおり、簡単に理解できます」 —PATRICKVAN DER PIJL（Business Models Inc.のCEO、『Design A BetterBusiness』の著者） 「企業の新しい考え方を開発するための実用的なハンドブックです。このクリエイティブなツールボックスからインスピレーションを得よう」 —YVES PIGNEU（ローザンヌ大学教授、『ビジネスモデル・ジェネレーション』共著者） ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

◆デジタル・ネイティブではない従来型企業が、デジタル技術を活用してデジタル変革を進めるためのステップを解説する。 ◆5年におよぶ、40社の企業トップとのインタビュー、27社のケーススタディー、171社の企業経営幹部への調査を実施した成果を解説します。技術解説がメインではなく、デジタル変革を構想する非IT部門(戦略企画、オペレーション、財務、人事など)向けに変革の進め方を解説。 ◆デジタル経済では技術とそれを使いこなす能力、さらには顧客ニーズも急速に変化するため、企業戦略は流動的にならざるを得ない。経営者にとっては効果的な企業デザインにより、新たな競争上の脅威や機会に対応して、迅速に対応することが求められる。企業デザインのデジタル化対応を成功させている企業では、従業員、業務プロセス、データ取得と活用、技術導入をどのように調和させ、革新的な顧客向けソリューションを見出しているかを探る。 ◆ケースとしてはレゴ、フィリップス、アマゾンなど日本でもなじみのある企業の他、DXの成功事例としてMITでの研究が進められているシュナイダー・エレクトリックやDBS銀行などを取り上げています。著者はDX研究の世界的な拠点であるMITCISRの研究者たち。2018年に刊行した『デジタル・ビジネスモデル』(Peter Weill他)の続編とも言える一冊です。

デザインマネジメントは、デザインを経営の根幹に据えた経営手法のこと。技術や販売手法を中核とする経営は広く見られるが、これにデザインを加えると顧客価値を探る多様な視点が得られる。欧米の成長企業であるアップルやグーグル、アウディ、ダイソンなどはデザインマネジメントを当然のこととして実施している。そのデザインマネジメントの本質や切れ味を、著者が実際に手掛けたエアコン、ノートパソコン、携帯電話、洋食器、ランドリー用品などの開発事例に沿って浮かび上がらせる。巻末に元・ホンダ経営企画部長の小林三郎氏との対談「本田宗一郎とスティーブ・ジョブズは究極のデザイナー」を収録。なお、電子書籍版は、紙面ではモノクロの画像をカラー化しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シリーズ第1弾！デザインマネジメントの第一人者デイビッド・ハンズ著、待望の翻訳。本領域を学ぶ初学者から実務者までもが学ぶことができる最良の教科書。「デザイン」と「マネジメント」を統合的に扱う非常に難しいテーマであるにもかかわらず、明快でわかりやすい内容と構成。ワークショップなどを重ねながら活用できるハンドブックとしても使用可能。

私は約15年間、広告会社のアートディレクターとして、様々な企業の広告制作やブ ランディングに関わってきました。その間に時代は大きく変化し、企業やブランドが 抱える課題もまた変化した、と肌で感じるようになりました。 　その変化の中で、試行錯誤しながら組み立ててきた、ブランディングデザインにつ いて体系化し、この本にまとめました。 　本書の目的は、「デザインで、ブランドの魅力を引き出すことができる」というこ とを、皆さまに知っていただくことにあります。 　デザインはビジネスに役立つ力なのですが、まだまだ十分に活用されていないのが 実情です。この問題を解決するためには、デザイナーがデザインの必要性や使い方を 論理的に説明し、プロジェクトに関わる全員が理解できるように伝える必要があるの だと気づき、本書の執筆に挑みました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルのICTとアナログの人間らしさを、よりバランスよく使うためには? 『アナログ=人間らしさ』を追求する中小企業たちの先進的ICT活用事例をご紹介。

世界最大級のコンサルティングファーム、アクセンチュア。その日本法人において、デジタル化とグローバル化という世界の大潮流をとらえ、最先端の知見をもって国境を問わず活躍するハイパフォーマー12人の活躍。就活人気で上位にランクインするコンサルティング企業、その最前線で奮闘するコンサルタントたちの実像。

日本でも導入が加速するインサイドセールスは、就業人口が激減する中、営業プロセスの一端を担うことにより、より効率的で効果的な営業活動を実現させる。本書では、インサイドセールス導入のノウハウをお伝えするとともに、法人営業をさらに強靭にする最新のテクノロジーを活用したデジタルインサイドセールスを紹介する。※ダイヤモンド社より配信されていた同タイトル作品と同じ内容になりますので重複購入にはご注意ください。

DXの一歩先を行く未来へ 　社内業務を対象にデジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業は多いものの、どこも期待したほどの成果を出せていない。原因は、企業の制度・ルールにメスを入れられず、組織のしがらみを断ち切れなかったために、単なる業務システムの改善で終わってしまっているからだ。この強固な壁を乗り越えるには、大胆な発想の転換が必要となる。 　業務について考えてみよう。従来は、「人(社員)」に業務知識、業務システムの使い方、制度・ルール、組織の論理などを教え込み、業務を回すのが当たり前のやり方である。「業務は人を中心に回す」という発想だ。 　この考え方を「Human-Oriented」とするなら、対極にあるのが「Digital-Oriented」である。人に教え込んでいた要素をすべて「デジタル側」に埋め込み、業務を自動で回そう、と発想転換するのだ。つまり、「業務はデジタルを中心に回す」ということ。この発想こそ、日本企業のDXのカギになる。 　Digital-Orientedの思想はデジタル領域にとどまらず、企業の制度・ルールや業務システムのあり方、組織の構造にまで大きな影響を及ぼす。デジタル化とセットで業務改革・組織改革を進めれば、企業はDXの一歩先を行く未来へと前進できる。

バリューチェーンの強さで勝負してきた従来型企業は、どうすればデジタル・エコシステムの柔軟性で勝負する新しい企業に変身できるか。戦略マネジメントの専門家である著者が、さまざまな企業のケース分析を通じて、新しい競争戦略を構築する方法を説明する。 取り上げられている企業は、自動車メーカー、家電メーカー、製薬会社、建設機械メーカー、寝具メーカー、ラケットメーカー、シューズメーカー、電動歯ブラシメーカー、医療機器メーカー（喘息用吸入器、点滴ポンプ）、保険会社、銀行、テレビ局、新聞社まで多岐にわたる。 ありとあらゆる企業が、業界の垣根を越え、企業の垣根を越えて、自社の製品やサービスをデジタル・プラットフォームへと拡張すべくしのぎを削る時代。良質のデータを確保し、それを他社と共有することでネットワーク効果を生み出し、新しいデータドリブン・サービスと顧客体験を提供することが生き残りの鍵だ。そんな新しい競争のパラダイムに対応する経営マインドを説き、ステップ・バイ・ステップのプレーブックを提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 デジタルネイティブを惹きつけるキャンペーンの作り方 本書はこれからのデジタルキャンペーンでリーダーシップを発揮したい人/発揮しなければならない人に向けた、プロジェクトの企画や進め方などのノウハウをまとめたものです。これまでのメディア(広告)中心キャンペーンから脱却し、デジタルプラットフォーム上でキャンペーンを行うために必要となるアイデアやマインド、行動、アプローチなどの形を、わかりやすいビジュアルやイメージをふんだんに用いて説明します。変化の波に乗り、新しい時代のキャンペーンをひっぱっていくための道しるべとしておすすめの一冊です。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書 ◆aaS（as a service）化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築？ ◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案 ◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか？ ◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する？　そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言 前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

見える化、働き方改革、フェアネス・・・ 業界の異端から主流へ！ 知られざる先進企業の全貌！！ 　設計、施工の請負業態が一般的になっている日本の建設業界。その建設業界では、形のない仕事に報酬を払う「フィービジネス」は、なかなか定着しにくい風土があります。そこにITを駆使する独自の経営方針で切り込んだのが、明豊ファシリティワークス。発注者側に立ち、建築プロジェクトの遂行を支援するコンストラクションマネジメント（CM）業務を開拓してきました。 　「“効率良く”は目標にするが、“要領良く儲ける”はタブー」を企業の指針とし、ＣＭビジネスの市場で勝ち抜いてきた、明豊ファシリティワークス。知られざる先進企業の強さの秘密に迫ります。 ■目次 序　章　高まるＣＭ導入の機運 第１章　品質・工期・コストの管理を支援 第２章　フェアネスと透明性を旗印に顧客主義を貫く 第３章　「明朗会計」を打ち出し、異端から主流へ 第４章　発注者支援業務をフィービジネスとして確立 第５章　「見える化」でサービス品質と生産性を上げる 第６章　ワクワク感で優秀な人材を呼び込む 第７章　社会へ定着させる道筋 終　章　代表取締役社長・大貫美氏に聞く

先進ＩＴ技術の進展とともに、ＣＦＯ及びファイナンス部門の仕事にも大きな変化が訪れている。本書は、この領域の仕事に従事している方々に向け、先進ＩＴテクノロジーの動向と組織運営、人材開発への影響について概要を整理し、便覧的に提供する企画である。具体的には、【1】次世代型ＥＲＰ、【2】ＲＰＡ技術、【3】人工知能、【4】ブロックチェーン、【5】クラウド、【6】ビッグデータの６つのキーテクノロジーを中心に、今後の展望と、対応策をまとめ、デジタル時代のファイナンス部門及びＣＦＯの在り方を論じるものとする。

CX（顧客体験）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）、EX（従業員体験）を一挙に実現する！　 カスタマーサービスは、もはや顧客からの問合せに対応する「企業の一部門」ではない。マーケティング＆セールス、デザイン＆プロダクション、財務＆アドミニストレーションと並び、企業を支える４つ目の柱として位置づけるべき活動である。カスタマーサービスを戦略的に捉え直すこととは、競合他社には簡単に真似のできない真の競争力としてサービスを再定義することであり、当然そのプロセスだけでなく、人材、テクノロジー、リーダーシップのあり方も同時に再定義する必要がある。本書は、デザインから運用、テクノロジー活用、組織設計と収益化まで、半世紀にわたって数多くのグローバル企業の指南役を務めた伝説のコンサルタントによる「顧客起点」の企業変革の方法論である。

SNS利用者は人口の半数以上！ SNSマーケティングの定番書が新しくなって登場 【本書の特徴】 「やさしい」 本書は、いきなりSNS担当に任命されたような初心者の方でもわかるように説明しています。 SNSの選択の仕方、効果的な投稿内容、写真や動画の使いどころなどがわかるようになります。 「あたらしい」 Facebookなど1つのSNSに絞って使い方を説明した本は多くあります。 しかし、本書ではFacebook、Twitter（X）、Instagram、LINE、YouTube、TikTok、さらには音声プラットフォームまでを取り扱い、ツールごとの使い方ではなく、SNSを活用した効果的なマーケティングのやり方がわかるようになっています。 「つかえる」 SNSアカウントのコンサルティング・運営支援を行ってきた著者が、事例を示しながら、すぐに使える知識を提供します。 【こんな要望にお応えします】 ・商品・サービスのファンを増やしたい ・「いいね！」やコメントを増やしたい ・顧客の本音を聞きたい ・SNSの使い分けを知りたい ・データを正しく集めたい ・企業の最新事例を知りたい ※本書は、2020年7月に刊行された『デジタル時代の基礎知識『SNSマーケティング』第2版』(翔泳社)に新たな原稿を加えた改訂版です 【目次】 Introduction：デジタル時代のSNSマーケティング Chapter 1：基本知識と目標設定 Chapter 2：つながりを生むコンテンツのつくり方 Chapter 3：コンテンツの分析方法 Chapter 4：ファンとつながるコミュニケーション Chapter 5：注目を集めるSNS広告 Chapter 6：炎上予防と対策 Chapter 7：運用効率を上げるおすすめツール ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

SNS利用者は人口の半数以上！ これからの時代に欠かせないSNSマーケティングの新バイブル 【本書の特徴】 「やさしい」 本書は、いきなりSNS担当に任命されたような 初心者の方でもわかるように説明しています。 SNSの選択の仕方、効果的な投稿内容、写真や動画の使いどころ などがわかるようになります。 「あたらしい」 Facebookなど1つのSNSに絞って 使い方を説明した本は多くあります。 しかし、本書ではFacebook、Twitter、Instagram、LINE、YouTube、TiKTokの 6種類を取り扱い、ツールごとの使い方ではなく、 SNSを活用した効果的なマーケティングのやり方が わかるようになっています。 「つかえる」 SNSアカウントのコンサルティング・運営支援を 行ってきた著者が、事例を示しながら、 すぐに使える知識を提供します。 【こんな要望にお応えします】 ・商品・サービスのファンを増やしたい ・「いいね！」やコメントを増やしたい ・顧客の本音を聞きたい ・SNSの使い分けを知りたい ・データを正しく集めたい ・企業の最新事例を知りたい ※本書は、2018年2月に刊行された 『デジタル時代の基礎知識『SNSマーケティング』』(翔泳社)に 新たな原稿を加えた改訂版です ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「あ、これ欲しい！」を引き出すインサイト型の企画が求められている！ モノがあふれ、SNSなどのプラットフォームの変化が速い時代に、 革新的なアイデアにはなかなか巡り合えませんし、 大きな損失を被るリスクもあります。 そこで本書では、 汎用性があり、どんな時代にも高確率で売れるインサイト型の企画 をオススメします。 マーケティング的な視点で、 消費者の購買動機であるインサイトを探り、企画を立てましょう。 日本コカ・コーラや西友などでマーケティング関連の職務を歴任してきた著者が、 初心者の方にもわかるように、事例や具体例を交えながら説明します。 ●このような要望をもつ企画者にオススメです！ ・企画立ての基本を身につけたい ・企画の成功率を高めたい ・正しい値付けの方法を知りたい ・他社商品との差別化を図りたい ・企画立てに使える分析手法を知りたい 【章立て】 INTRODUCTION　デジタル時代の商品企画 CHAPTER1　企画の基本 CHAPTER2　情報収集・調査でインサイトを探る CHAPTER3　アイデアを企画に変換する CHAPTER4　テストマーケティングをする CHAPTER5　販売から企画戦略を考える CHAPTER6　発売後の検証と修正のサイクルをつくる ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「伝える」から「伝えてもらう」時代へ 【本書の特徴】 「やさしい」 従来のPRは専門的な領域だったため、レベルの高い書籍が多いですが、 本書は新人でもわかるようにイチから説明しています。 「あたらしい」 テレビや新聞だけでなく、SNS、YouTube等々、 新たなメディアにも対応したPRのあり方を解説しています。 「つかえる」 「感情トリガー」「PR IMPAKT」「エクリプスモデル」等々 電通グループが練り上げたオリジナルの PRメソッドを紹介しており、実務に役立つヒントが満載です。 【こんな要望にお応えします】 ・PRの基本を学びたい ・PRの新しい潮流が知りたい ・みんなが「伝えたくなる」メソッドが知りたい ・とにかく自社製品を世に広めたい 【目次】 Introduction： 「PR 思考」で明日から仕事が変わる！ 第1章：PRって何だろう？ ～米国におけるPRの歴史社会学～ 第2章：PR思考に必要なメソッド１ エクリプスモデル 第3章：PR思考に必要なメソッド２ PR IMPAKT 第4章：PR思考に必要なメソッド３ 感情トリガー 第5章：PR思考の活用例 成功事例アレコレ 第6章：PR手法のキホンのキ 第7章：デジタル時代のPR手法 第8章：「PRマスター」になるための心得 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

◆デジタル時代に弱ってしまった会社の基盤を強くするには？◆ 「社員の3割が挨拶を無視」「内定者が100名辞退」「離職率が20％超に」 効率が上がるはずのデジタル化で、なぜ問題が起きたのか？ 「人を活かす経営」を50年以上・4万社超に伝え、デジタルを使い倒してたどりついたマネジメントの実践知を集大成。 ・オンラインで面談→リアルで「つながり」を作る ・ツールで問題を察知×空気を読みながら対話 ・毎年100人以上の新入社員と社長がランチ ・1300人全員参加でコアバリューを策定 ・グループ全員を1300坪のワンフロアに 効率化の取り組みに血を通わせ、効果を出すノウハウがわかる。 「デジタルツールでコミュニケーションがよくなった気がしない」 「若い社員が主体的に動いてくれない」 「部下のホンネがわからない」 そんな悩みを抱える方に。 ■1つでも当てはまる会社は本書をチェック □うちの社員は会釈するだけで、目を見て声を出す挨拶はしていない □社内で声をかける際は「〇〇ちゃん」やあだ名で呼んでいる □デスクまわりは書類や飲みかけの缶やペットボトルが散乱している □外出している営業マンがどこに行ったか・いつ帰ってくるか不明だ □日報は1日のスケジュールや業務内容の記載だけである ■目次 ●第1章 完全リモートワークでわかった「オンラインの弊害」 ～コロナ禍で失った「カルチャー」 ・挨拶がなくなった。執務デスクが汚くなった ・「みなさん、パソコンばかり見ているんですね」 ・オンラインで「本音がむき出し」に ・オールデジタルで生産性は本当に上がったのか？ ・クライアントに提供できる価値が下がった！ ……ほか ●第2章 「OS改善」には「カルチャー改革」が不可欠 ・根っこは「創業者精神」 ・1300人でおこなった「コアバリュー策定」 ・創業者の考えを今の時代に合わせた「パーパス」 ……ほか ●第3章 カルチャーの定着は“直接の働きかけ”から ・3分の1の社員が、受付での挨拶を無視！ ・「朝礼を取り戻す」ためのアナログ施策 ・5つの朝礼の「バージョン」を定義 ・パーパスの浸透度と朝礼のバージョンはリンクしていた ・朝礼が始まる前の「ショートタイム清掃」で当事者意識を高める ……ほか ●第4章 ベタなアナログ施策が人の「気持ち」をつなぐ ・離職率を激減させた、上司ではない専門人材による「1on1」対話 ・「部門異動」という選択肢を知るだけでも、人は辞めなくなる ・優れた人材やチームをさまざまな角度から表彰する ・女性コンサルタントのロールモデルより学ぶプロジェクト ・飲み会で格差を生まない。昼間の業務時間内におこなう「コミュニケーションデー」 ……ほか ●第5章 社員100人からの人的資本経営 ・人的資本経営は中堅・中小企業も必須事項に ・人的資本経営に必要な3つの要素 ・中小企業は「社長で99.9％決まる」 ・中堅企業のステージで考えるべき「ヒューマンキャピタル」 ……ほか ●第6章 「会社のリアル」を計測し、数字で把握する ・組織の状態を数字で捉える「組織SANBO」 ・組織に対する経営者と従業員のベクトルは合っているか？ ・年代別、性別、入社年次別、役職別、部署別で確認する ・結果を全従業員が集まる全体会議で共有する ・「経営者が気づいていない情報」が、やはりたくさんある ……ほか ●第7章 究極のアナログ戦略であり投資「オフィス」の拡大移転 ・創業以来の大投資、2024年のオフィス移転 ・この10年、日本で最も大きく変わるエリアで ・エントランスでお出迎えする「和のオフィス」 ・こだわった「グループ会社のすべてが一堂に会する」 ……ほか ■著者プロフィール 株式会社船井総合研究所：中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「DX支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することをミッションとする。現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動はさまざまな業種・業界経営者から高い評価を得ている。

これからの企業・組織の盛衰は「デジタル人材」が握っている！ 「with コロナ」を生き抜く人事戦略の決定版、待望の刊行 SAP、サイバーエージェント、コニカミノルタ、大日本印刷など主要企業の事例を紹介 日本企業は経営・事業のグローバル化や低成長経済下における事業構造改革の各局面において、抜本的な人材マネジメントモデル変革を先送りしてきた。その結果、IT やデジタルに限らず優秀人材の獲得・リテンションについては、グローバルIT プラットフォーマーや魅力的な仕事を提供する国内スタートアップ企業に対しても大きく劣後する結果となってしまった。 本書は、デジタル時代を迎え、日本企業が立ち向かうべき、人事・人材マネジメントの変革を先進企業の取り組み事例を交えながら紹介をしていく。日本型人材マネジメントモデルを維持してきた日本企業が、今後デジタル化を進める上でどのように人事・人材マネジメントモデル変革を進めていくのかを、コンサルティングの経験も交えて示していきたい。 20 ～30 年間その会社でキャリアを重ねないと一人前と見なされない、といったような日本型マネジメントモデルはあらゆる業種・業界におけるグローバル競争において苦戦を強いられている日本企業の状況と無縁ではない。逆に言えば、デジタル時代の到来はこれまで日本企業が何度も挑戦し跳ね返されて来た日本型人材マネジメントモデル変革の絶好の機会となる。今こそ、人事・人材問題を先送りした過去の経営からは決別すべきである。（序章より抜粋）

令和5年10月1日から始まる「消費税インボイス制度」について、中小企業経営者・経理税務担当者向けに、制度の概要からバックオフィス業務の抜本的な転換の可能性もある電子インボイスの動向まで、本制度の重要点を解説。 さらに、消費税の実務の急所として、インボイス制度以外の近年の改正で実務上注意すべきことや控除対象外消費税額等の処理など、間違えやすい実務を整理して収録。経理税務担当者が悩む消費税のポイントを幅広く１冊で網羅。

近年、デジタル化とＤＸという二つの言葉が耳目を集めています。デジタル化とは、狭義ではここ数年で次々と登場した人工知能やＩＯＴ、ブロックチェーンといった技術の活用を指し、広義ではＩＴ化を含む情報システム化全般を指す言葉です。またＤＸとは、デジタル･トランスフォーメーション（Digital Transformation）の略で、デジタル技術を活用して、これまでにない商品･サービスを生み出したり、業務プロセスを変革したり、さらには企業のビジネスを変革することの総称です。デジタル化とＤＸは、グローバルな視点でみれば日本企業は周回遅れと言われており、それが国家をあげての課題となっています。デジタル人材を巡る現状を俯瞰すると、大きく二つの問題があることが分ります。量と質の問題です。量の問題とは、デジタル人材の総数が足りないという問題です。質の問題とは、デジタル人材のレベルが低い、または必要な分野の専門家が足りないといったミスマッチの問題です。 本書は、東京海上日動火災保険で三〇年にわたりＩＴ戦略や業務プロセス改革といった仕事をし、働きながら大学で経営戦略やＩＴ戦略の研究を続けた著者が、日本が持つこれらの課題に対する解決策を提示します。研究の一環としてユーザー企業のＩＴ部門の方々に対して延べ数百時間に及ぶインタビューを実施し、運輸、製造、小売など、様々な業界の声に耳を傾けてきたなかで得た事例や情報も多数紹介します。

今、求められるのは、個人の力で未来を切り拓き、未来を創造し続ける「未来経営力」 生命知を大きな柱としたうえで、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を「人間組織・社会」「デジタル技術による社会変革」「商売の日本史からみた経営戦略」という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示する意欲作。 一橋大学大学院　野中郁次郎名誉教授との特別鼎談も掲載!! 本書は、デジタル社会の未来、生命知と日本文化の関係、デジタルと生命知がもたらす未来経営について、科学技術と経営戦略の両側の視点からまとめた「未来経営論」です。 生命知を大きな柱としたうえで（序章）、デジタル技術が著しく発展し続ける現代社会を、人間組織・社会（第一部）、デジタル技術による社会変革（第二部）、商売の日本史からみた経営戦略（第三部）、という観点で多角的にとらえ、デジタルと生命知の両輪によって「未来を経営する」ための具体的な方法と道筋を提示します（第四部）。 【目次】 　序章　混沌とした世界に秩序を与える生命知 第一部　生命知がもたらすデジタル時代の組織変革 　第1章　混沌とした世界を生き抜く生命知と組織の力 　第2章　停滞した組織に宿す生命知 　第3章　デジタル変革を実践する生命知 第二部　生命知がもたらすデジタル社会の人間らしさ 　第4章　デジタル変革による秩序がもたらす人間らしさ 　第5章　デジタル変革の歴史が見落とす身体と創造性 　第6章　デジタル技術が切り拓く身体と創造性への新たな可能性 　第7章　身体による創造性を発揮する未来経営 第三部　生命知の観点から商売の日本史を紐解く 　第8章　生命知なき競争戦略の限界と顧客起点の経営戦略の台頭 　第9章　江戸期の商人たちの経営哲学にみる生命知と持続可能性 　第10章　商人の生命知に学ぶ持続可能な事業創造 　第11章　デジタルテクノロジーの開発・活用事例に学ぶべきこと 第四部　デジタル×生命知がもたらす未来経営 　第12章　デジタル×生命知がもたらす豊かな循環社会 　第13章　デジタル×生命知がもたらす経営戦略 　第14章　デジタル×生命知がもたらす人間らしい未来 　第15章　デジタル×生命知がもたらす未来経営の実現に向けて 　終章：特別鼎談　「知的な真剣勝負」で本質をつかめ～野中理論に問う未来の創り方 　　　　　　　　　野中郁次郎×松田雄馬×浅岡伴夫

世界的な規模と、地域の独自性を両立する「ルースカップリング」を提唱 アップル、ユニリーバ、ナイキ、バーバリーが実践するデジタル技術を最大限活用した「新グローバル経営戦略」の本質を捉える 本書は、デジタル技術が企業のグローバル戦略をどのように加速させているか、そして分断化が進む世界でグローバル展開を成功させるためにデジタル技術をどのように活用すべきかについて、独自の視点で体系的に書かれた類を見ない書籍です。 今後、グローバルな市場で勝ち抜くためには、既存事業の規模の拡大ではなく、既存の強みを活かして世界の最先端の知識・技術を取り込むことが重要です。積極的なM&Aも含めたグローバル戦略の再策定が求められ、各地域・国の特性を考慮したマネジメントに加え、新規事業の創出という新たなマネジメントが必要であり、経営者は複雑性が増すなかで事業を遂行し、成長させていかなければなりません。 さらに、コネクト化、ソフトウェア化する製品の普及や生成AI・AIエージェントに代表されるAI技術の発展など、今後も新たなデジタル技術が次々と登場し、経済・経営に大きなインパクトを与えていくでしょう。 サティッシュ教授の包括的なフレームワークは、このような環境変化に対応するために、グローバル戦略をどのように再策定すべきかの議論に役立つでしょう。また本書では、欧米のみならずインド・中国発の企業の事例も多く紹介されており、新たに成長している海外企業のグローバル戦略から、多くの示唆を得ることができるのではないでしょうか。（「訳者まえがき」より）

デジタルトランスフォーメーション（DX）はすでに多くの企業にとって当たり前の取り組みとなっている。しかし、国内外を見渡しても本当の意味で「DX」に成功している企業は少ない。本書は、「DX」によるあらゆる経営課題の解決を支援するPwC Japanグループが、組織を継続的に進化させ、企業変革を成功へと導く1冊である。 突発的なゲームチェンジが余儀なくされるアフターコロナの新世界。 生き残りをかけて、あらゆる企業がまずやるべき経営課題は「デジタル対応」であり、「DX」の本質を正しく理解し、成功させることだ。 そんななか、新たな時代に素早く適応し、組織を進化させ、ビジネスモデルに革命を起こした数少ない企業がある。 それが、「デジタルチャンピオン」だ。 本書の目的は、不確実性の高い時代を勝ち抜くため、今こそ「DX」の本質と基本のメカニズム、そして成功事例をお伝えし、あらゆる企業を真のチャンピオン、そして成功へと導くことである。 激化する競争環境への適応、突発的なゲームチェンジに継続的に対応していく「変革力」を手に入れる指南書である。

ITによる企業変革、待ったなし！ Uber、Airbnb、FinTechベンチャー ディスラプター（破壊者）は突然やって来る！ 本格的なデジタルの時代に突入し、ITを活用した新しいサービスや企業が次々と生まれています。代表的プレイヤーはアップルやグーグル、ウーバーなどのIT企業です。既存の産業に対して新しいビジネスモデルを持ち込み、破壊的インパクトを与えるためデジタルディスラプター（デジタルによる破壊者）とも呼ばれています。 デジタル化の影響は既に日本企業にも及んでおり、“王国”とまで言われた日本の家電産業は壊滅状態に陥りました。最強の自動車産業もIT企業の挑戦を受け、将来にわたり磐石とは言えなくなりつつあります。既存の大企業といえども、自らのビジネスをデジタル化し変革していかない限り、明日は保証されないのです。 本書は、こうしたデジタルトランスフォーメーション（デジタルによる変革）に取り組む企業のために具体的な処方箋を提供します。デジタル戦略は、誰が、どのように立案し実行すべきか。必要な経営機能（担当役員）、推進組織とは？ そして既存のIT部門の役割は？ 全ての解決策がこの1冊の中にあります。

マーケティングツールのデジタル化は、企業と個々のユーザーが直結することを可能にした。 無数のユーザーのさまざまな行動が「可視化」されたことで、企業の採りうる戦略はどう変わったのか？ ＪＡＬ、アスクル、三井住友カード……、業界を問わず各社が取り組むデジタル・トランスフォーメーションとはなにか？ 緻密な取材で最新の経営課題とその解決策をわかりやすくリポートする。

真のDX化とは、 新規事業の創出である デジタル・トランスフォーメーション（以下、DX）の 成功率はたったの16％だと言われています。 多くの企業がDX成功の糸口を見つけられずにいるのです。 DXを成功させるには、既存事業の「強化」と破壊を 両立する必要があり、成功要因が大きく異なる この2つを取り持つ「ジレンマ」が存在するのです。 本書は、DXを成功させるためのロードマップです。 多くのDX関連書籍が「なぜ行うのか？」を中心に書かれているのに対し、 「どのように実行するのか？」を中心に解説しています。 ミシュラン、ドイツ鉄道、ネスレ、世界経済フォーラムなど 100件以上のインタビューをもとに生まれた 独自のフレームワークと、多数のケーススタディを掲載。 真のDX企業になるための方法を伝授します。 【対象読者】 ●DXで自社を変革したい人。 経営者、役員、企業内アントレプレナー、製品責任者など。 経営／ITコンサルタントなど、DX化を指示する人。 ●プロジェクトとして担当する人。 システム開発会社の経営者、営業、PM、SEなど。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

■あなたの会社はどのようなデジタルトランスフォーメーションをどれぐらいまで目指せばよいのか? 6つの問いを自社にあてはめて考えながら読み進めるうち、デジタル化の成功モデル4類型のどれを目標とすべきかがわかる。斯界の大御所でMITの教授を務める著者が、豊富な企業事例に基づき、一般向けにわかりやすく解説。 ■6つの質問とは以下の通り。 1.脅威:あなたの会社のビジネスモデルに対して、デジタル化がもたらす脅威はどれほど大きいか 2.モデル:あなたの会社の未来には、どのビジネスモデルがふさわしいか 3.競争優位:あなたの会社の競争優位は何か 4.コネクティビティ:「デバイスやヒトとつながって(コネクトして)学びを得る」ために、モバイル技術やIoTをどのように使いこなすか 5.能力:将来のためのオプションに投資するとともに、必要な組織変革の準備をしているか 6.リーダーシップ:変革を起こすために、すべての階層にリーダーとなる人材がいるか? ■デジタルビジネスモデルの成功モデルをフレームワークによって4つの類型に分けると以下の通り。 1.サプライヤー:他の企業を通じて販売する生産者(例:代理店経由の保険会社、小売店経由の家電メーカー、ブローカー経由の投資信託) 2.オムニチャネル:ライフイベントに対応するための、製品やチャネルを越えた顧客体験を創り出す統合されたバリューチェーン(例:銀行、小売、エネルギー企業) 3.モジュラープロデューサー:プラグ・アンド・プレイの製品やサービスのプロバイダー(例:ペイパル、カベッジ) 4.エコシステムドライバー:エコシステムの統括者。企業、デバイス、顧客の協調的ネットワークを形成して、参加者すべてに対して価値を創出する。特定領域(例えばショッピングなど)において多くの顧客が目指す場所であり、補完的サービスや、時にはライバル企業の製品も含め、よりすばらしい顧客サービスを保証する(例:アマゾン、フィデリティ、ウィーチャット) ■本書で挙げる企業事例は、エトナ、アマゾン、BBVA、オーストラリア・コモンウェルス銀行(CBA)、DBS銀行、ダンキンドーナツ、フィデリティ、ガランティ銀行、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ペイパル、P&G、シュナイダーエレクトリック、セブン-イレブン・ジャパン、USAA、ウールワースなど

｢簿記･会計･監査事務の仕事は98％の確率で自動化｣ （－－オックスフォード大学　マイケル・Ａ・オズボーン准教授） 経理財務部門は従来の業務から開放され、より創造的な仕事に取り組むことになる。 財務情報と非財務情報を結びつけ、深い洞察力をもって、CEOや他部門に適時・適切にアドバイスを行うことが存在価値になる。 本書にはデジタル化が経理財務部門にもたらすもの、そして、将来のあるべき姿が描かれている ・少数精鋭の財務部門の作り方 －情報収集と処理に手間のかかる財務・経理的な予測・分析が自動化 －IFRSなどの国際基準とローカル基準（日本あるいは進出国）、それぞれへの対応が自動化 －財務情報と非財務情報を融合し、分析を高度化 経理財務部門を中心に、AI、RPA、VR、ブロックチェーン、セキュリティ対策、クラウド型ERP・EPMが経営をどう変えていくかを解説。経理のテクニカルなことを記載する専門書ではなく、今後の経理財務のあるべき組織像や人物像、期待される仕事を提言。

本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。 ▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？ Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。 「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。 クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。 中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。 本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。 その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。 本書は大きく2つのパートに分かれている。 第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。 第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。 「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。 また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。 時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。

デジタルは既存ビジネスの効率化と新しい事業立地の探索を実現するが、それを混同すると中途半端な成果しか生まない。デジタルプロジェクトを顧客価値を再創造する「特区」として専門化し、人財とマネジメントの両面から成功する戦略を示すとともに、そこで得たスキルや手法、風土を全社の変革に活かすための方法を示す。

現在、企業に求められるのはＤＸを通じたデジタルのコンピテンシーだけではない。目立ちはしないが、地に足の着いたモノづくりや物流などのフィジカルなコンピテンシーも、規模の大小を問わずいまも企業の成功に欠かせない。 スタンフォード大学ビジネススクール経営学講師で、シリコンバレーを拠点とするベンチャー投資家でもある著者は、デジタルを「脳力」、フィジカルを「筋力」にたとえ、企業が競争優位を獲得するには、脳力と筋力両方の長所を相互補完させた戦略を構築する必要があると唱える。 本書では、分析力、創造性、共感力、リスク管理、内製とアウトソーシングのバランスという５つの脳力と、ロジスティクス、モノづくり、企業規模の活用、エコシステムの管理、持久力（事業の継続化）という５つの筋力に関し大企業とスタートアップの事例を用いながら実践的に説明し、経営者がデジタル・フィジカル双方の能力を持つ「システムリーダー」になるための条件を提示する。 ダイムラー、ＡＢインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大企業から、アライン・テクノロジー、トゥエンティースリー・アンド・ミー、スティッチ・フィックスといった急成長を遂げたスタートアップまで、さまざまな企業の脳力と筋力を診断する。 本書を読めば、個人も組織も従来の考え方にとらわれることなく、筋力が強い既存型の大企業は脳力のコンピテンシーを大幅に向上させ、逆に脳力に優れたスタートアップは筋力を高める可能性の扉を大きく開くことができる。

江戸時代も21世紀も、新しいことは辺境から生まれる 変化が激しく先行きが不透明な時代、企業は既存事業と並行して新しいビジネスをつくる必要に迫られています。 新規事業開発やDXの名のもと、組織に変化を生む取り組みが行われていますが、組織内の因習にとらわれて成功しづらい事態に、各社直面しています。 そこで本書では「出島組織」という変革専門チームの実践知を紹介します。 出島組織とは、長崎の出島のように、「本体組織から何かしらの形ではみ出して、新しい価値を生む組織」のことです。 本体組織から切り離すことで、利益や数値目標に過度にしばられずにチャレンジングな活動を展開できるのが、出島組織ならではの特徴といえます。 ハウス食品、JR東日本スタートアップ、ONE、みんなの銀行、東京都庁 、北海道大学、パーソルキャリアなど出島組織の成果を本体組織へうまく還元した20のチームが教える日本初の変革のヒント集です。 閉塞感のある現代で次のような課題をもつビジネスパーソンに最適な一冊といえるでしょう。 ・何かを変えないといけないと思っている経営者 ・新規事業開発を命じられたマネージャー層 ・新しいプロダクトやサービスを開発中のリーダー層 ・組織からはみ出して新しいことにチャレンジしたいビジネスパーソン 【目次概要】 1　新規事業部タイプ 2　新会社タイプ 3　外部連携タイプ 4　研究所・総研タイプ コラム　長崎市学芸員による紙上出島ガイド 5　集合体形成タイプ 6　自治体タイプ 7　大学タイプ 8　伝統工芸タイプ 9　ひとり出島タイプ 【著者紹介】 倉成英俊 株式会社クリエーティブプロジェクトベース代表取締役／出島組織サミット実行委員会副会長 2014年、本業以外に個人的な側面（B面）を持つ社員で「電通Bチーム」を組織。 鳥巣智行 株式会社Better代表取締役／出島組織サミット実行委員会会長 2014年から電通Bチームに所属。2019年から長崎市の広報戦略アドバイザーとして長崎市に深く関わるようになる。 中村直史 株式会社五島列島なかむらただし社代表取締役／出島組織サミット実行委員会監事 「価値を再発見して、みんなのものにする」をモットーに企業や自治体の価値の言語化に取り組んでいる。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

2020年でオープンから24年目を迎えたステーキハウス『ミスターデンジャ―』（東京都墨田区立花）。 今や行列が絶えない人気店だが、狂牛病騒動、リーマンショック、新型コロナウイルスなど予期せぬピンチの連続で、ここに至るまでの道のりはデスマッチよりも危険だった！ どんな非常事態も創意・工夫で乗り越えてきた元プロレスラーで、“ミスター・デンジャー”の異名を馳せた店長の松永光弘氏が初めて明かす、固定概念をブチ壊すサバイバル哲学!! 「コロナ禍のような緊急事態下こそ、大きな決断を即座に下せるかどうかが、ビジネスを進めていく上で、とても大事なことだと思っている。 もちろん、これは私が何度となくビジネス上で失敗を繰り返し、そこから学んだことでもある。 いまとなっては、あんなにたくさんの危機に直面してきたのに、よく店を23年も存続させ続けることができたな、としみじみ思う。 そうやって体験してきたこと、学習してきたことも、この本ではすべて書いていこう」（著者より） 【目次】 序章　コロナとの闘いは「デスマッチ」にしてはならない 第１章　ステーキ店はどんなデスマッチよりも辛かった！ 第２章　狂牛病騒動をも撃退した『どうしよう？』即『こうしよう！』 第３章　『金』よりも『人』を大事にすれば、いつかは救われる！ 第４章　倒れてもカウント10までに立ち上がれば生き残れる！　 最終章　令和２年春、コロナと向き合った繁盛店が下した『ふたつの決断』 【著者プロフィール】 松永光弘　（まつなが　みつひろ） ステーキハウス『ミスターデンジャー』店長／元プロレスラー 愛知県知多郡出身。 日本初の『有刺鉄線デスマッチ』を行う。 “ミスター・デンジャー”の異名を欲しいままにし、プロレス界での地位を確立した。 1997年にステーキハウスをオープン。

本書の目的は、「デフレーミング」という概念でデジタル化がビジネスや経済に与える本質的な影響を明らかにすることです。 「デフレーミング」とは、枠（フレーム）が崩壊するという意味の造語。デジタル技術が社会経済に与える影響を理解するための共通的なフレームワークとして、ビジネスモデル、企業のビジネス戦略から、私たちの働き方、キャリア設計、学び方にいたるまで、あらゆる変化をとらえる鍵となります。 デフレーミング戦略とは、伝統的な製品、サービス、組織などの「枠」を越えて、それらの内部要素をデジタル技術で組み直すことで、ユーザーにより最適化されたサービスを提供できるようにすること。従来の「サービス」や「組織」といった「枠」がなくなる時代に、万人に受けるパッケージ化されたものから、ユーザーに個別最適化されたものに転換させ、企業という枠で仕事を受発注するのではなく、個人のスキルやリソースを個別に特定して取引するビジネスの考え方です。 本書では、その様々な現象や事例を通じて、今後のビジネスやサービスの変化を考察するとともに、近年クローズアップされている「デジタル・トランスフォーメーション」（DX）についても、それが社会に与える深い影響を、明らかにします。 【本書に出てくるトピック、キーワード】 ・デフレーミングというフレームワーク ・デジタルトランスフォーメーション ・GAFAの今後の展開 ・中国　アリババ、テンセント、Line，WeChat、インスタグラム、美団、ZOZO ・個人の信用経済と決済、電子マネー ・プライバシー問題 など ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために必読の書！ デューク大学フクア経営大学院の関連組織であるデューク・コーポレー ト・エデュケーション（デュークCE）は、あらゆるレベルのリーダーを育成 するためのリーダーシッププログラムを企業に提供している世界有数の教育機 関。デュークCEは20年間にわたって、『フィナンシャル・タイムズ』紙の世界ランキングでトップ3に入りつづけている。 『Dialogue』は、イギリスのLIDパブリッシングが発行しているデュークCEの機関誌で、リーダーシップとマネジメント考察のためのグローバルメディアプラットフォームとしての役割を果たしている。同誌はデュークCEの世界的なネットワークを通じて、「リーダーシップ」「戦略」「イノベーション」「財務と金融」「マーケティング」という、マネジメントに関する５つのテーマに焦点を当てたグローバルリーダーシップ論を全世界100万人の読者に届けている。マネジメントに関する最先端の英知やアイデアを手に入れられる『Dialogue』は、世界の第一線で活躍する経営幹部たちが、「次に何が起きるのか」を理解して未来に備えるために欠かせないマネジメント誌（年4回発行）となっている。 本書には、デュークCEの執筆陣が寄稿している『Dialogue』から厳選された、ビジネスリーダーにとって特に重要な記事が掲載されている。

在庫なし、高い粗利の最強ビジネスモデル！ デリヘルはなぜ儲かるのか？ 「在庫なし、低コスト、高い粗利益」……そこには、世の経営者が求めてやまないビジネスモデルの一つのあり方が確かに存在している。その顧問税理士である著者が太鼓判を押す、正しい風俗営業の合法経営術！　一般企業にも参考になる経理のヒントも満載！　本書を読めば、風俗営業の裏の裏まで見えてくると同時に、法律にのっとった正しい風俗営業の起こし方が学べます。

過去20年ではＩＴバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災と、3つの大きな危機を経験し、人員削減や事業構造の見直しなどを進めて乗り越えた電機業界。そこへ、世界的なコロナ禍が直撃。再び大きな試練の時を迎えた電機業界はどう戦っていくのか。大手8社（ソニー、パナソニック、シャープ、日立製作所、東芝、三菱電機、ＮＥＣ、富士通）だけではなく、半導体製造装置や電子部品など、日本企業が強さを発揮できそうな分野もある。各社の課題とともに分析していく。 本誌は『週刊東洋経済』2020年6月20日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のもので、新型コロナウイルス感染症による、その後の経済や社会への影響は反映されていません。

簡単にさまざまなことをネット検索できる昨今は、 業界・会社の「負の状況」が求職者に知られ、 知らず知らずのうちに求人応募が敬遠されることが少なくありません。 また、独立志向の高まりにより、「勤めたい人」は減る一方。 さらに、誰もが知る有名企業、大企業は、人事部などの専門部署で情報収集をし、 中小企業が知らないうちに、人材の囲い込みを行っています。 そんな中で、中小企業が採用を成功させるのは至難の業……と 思われるかもしれませんが、そんなことはありません。 我々は社労士としてさまざまな中小企業の採用のお手伝いをしていますが、 実感として、「採用」をしっかり行っている中小企業は少ないのが実情です。 「応募が来ない」とは言っていますが、 まだまだ「できることがたくさんある」のです。 できることを可能な限り行う会社なら、採用活動は必ずよい方向へ向かいます。 本書では「今すぐできる」ことを中心に、採用ノウハウを包み隠さずに伝えています。 ぜひ、できることから、一つずつ実践してみてください。 ★今すぐ使える５つの読者特典つき★ 特典１　面接時の態度チェックシート 特典２　面接の流れ＆質問テンプレート 特典３　身元保証人へのお礼の文例 特典４　不採用となった方へのお手紙の文例 特典５　持病等に関する申告書 ●本書で紹介していることの一例● ・自社に合った求人が集まる原稿の作り方 ・検索率がアップする職種名の書き方 ・求人媒体の使い分け方 ・専任の採用担当者なしで採用活動を進める方法 ・採ってはいけない人の見極め方 ・面接での聞きづらい質問（健康状態、家庭環境など）の聞き方 ・採用後のミスマッチを減らす面接のコツ ・人材の定着につなげる採用前後のケア ●本書はこんな人におすすめ● ・求人を出しても募集が来なくて、困っている。 ・部署内に欠員が出たので求人募集することになり、 管理職の自分が採用を任されたが、 自分の通常業務もあるので何をしたらいいのかわからない。 ・採用したものの、思った以上に仕事ができない社員で、困っている。 ・はじめて人を雇おうと思っているが、何をしたらいいかわからない。 ＞＞電子書籍限定特典 応募者からの反応が良くなる求人の小ネタ48選付！ 本書とあわせてお楽しみください。

今から取り組む中小出版社のミソ帳 つくるタイミングは 制作を頼むのに、何が必要 電子書籍に取次はあるのか、必要か デザインはどうする 電子図書館はどうなってる 印税・契約はどうする 資料協力＝電子書籍情報まとめノート／カーリル

法人税・地方法人税・消費税の電子申告対応が迫られる企業に、実務経験豊富な税理士・公認会計士が、制度の概要、登録手続の進め方などを分かりやすく解説。システム活用によるコストダウン・省力化の実例も掲載。電子申告による経理作業・申告作業の効率化（コストダウン・省力化）というメリットについても、事例を交えて解説！

競争をやめると利益が生まれる! 高収益企業に共通する最強のビジネスモデルを提示。 ◆営業利益率10%が当たり前の企業たち 日本企業の大きなテーマとなったROE。そのもとになるのは利益=稼ぐ力で、アベノミクスの最重要課題でもあります。多くの企業が営業利益率10%(日本の平均は5%)を目指すなか、驚異の50%超を誇るキーエンス、35%超のファナックを筆頭に、20%超のエーワン精密、村田製作所、SMC、ヒロセ電機、10%超の日東電工、日本電産、堀場製作所など、日本には電子部品を中心にきら星のごとく超高収益企業が並んでいます。 ◆強さの秘密は競争しない戦略(=賢明な寡占)にあり! なぜこれら企業は高収益なのか? 人気アナリストとして企業分析に携わり、コンサルタントとして数多くの経営を見てきた筆者は、共通する経営戦略として「ニッチ=競合や他人と違うこと=競争しない」ことをあげます。利益とは他と違うことに対して支払われる対価であって、これら企業はいずれもが、人と違うことをする(=競争しない)ことにより、「賢明な寡占」状態をつくり出していることに注目します。 ◆圧倒的な直接取材と情報収集・分析 筆者の最大の強みである直接取材と情報収集力をもとに、あえてマーケットの小さい分野に特化して圧倒的寡占状態をつくったファナック、電源用部品のカタログ販売という他社とは違う土俵で勝負するコーセル、小口対応の短納期という最も不効率と思われていた生産方式で標準品の利益率を上げたエーワン精密など、具体例を豊富に盛り込みながら、「賢明な寡占経営」の強みを解説。コストでは敵わない新興国との競争で疲弊する企業が将来を考えるヒントを提供します。

思い通りに育たない部下を抱えて、指導を諦めてしまっていないか――？　本書は、リクルート、ソフトバンクで20数年間、営業リーダーとして最前線に立ち続けた著者が、経験で培った人材育成の要諦をまとめたもの。「人を育てることの概念」から「営業経験を通して、新入社員、女性社員、ミドル社員、定年間近の社員を成長させるノウハウ」までを、さまざまな事例を紹介しながら解説する。著者はいう。「部下育成に大事なのは、部下の行動をよく観察し、性格を理解し、ベストのタイミングで適切なアドバイスをすることだ」と。エース級の部下でも調子を落とすときはある。そのときリーダーは、タイミングを図って小さな助け舟を出し、結果を出させる。それがますますその部下の成長を促すのである。過去の成功体験が役に立たなくなり、「上から教える」のではなく、「互いに学び合い教え合う」ことで組織を成長させていく時代に生きるリーダーの、人材育成の必読書。

部下を持つとはどういうことか。人を育てるうえでの心得とは。部下のタイプによってどう接し方を変えればよいか。外資企業トップを歴任してきた著者が半世紀近くに及ぶ自らのビジネス人生の集大成としてまとめた「リーダーシップの授業」。個人のスキル磨きばかりが議論される今だからこそ、忘れてほしくない人育ての本質。

「どのようにしてチームを束ねれば結果が出るのですか？」 「なかなか組織が纏まらないのは、自分に問題があるのでしょうか？」 ―山形大、国際教養大、滋賀大、同志社大、龍谷大、モンゴル大……日本だけでなく世界でも開催された「伝説の講義」。「大学では学べないけど、社会では直ぐに求められる知識と実学」をテーマに開催された講演の中でも、特に反響の大きかった「マネジメントの流儀」について電子書籍化。 コーヒー1杯分（300円）の授業料で、本当に役立つ「マネジメントの流儀」を一緒に学びましょう。

財務諸表は数字がいっぱいで、難しくて、どこをどう見たらいいのかもわからない。それでも大丈夫、本書は「なぜ、そうなっているのか」という決算書の考え方を、根本から説明。本当に使える数字の読み方を自然に身につけることができる。見方や計算方法を暗記するのではない、自分で考えられるようになるための入門書

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 わが国には歴史性や文化性に富んだ伝統産業がある。IT・インターネット時代になればなるほど、その価値は高まる。若くて元気で新しい地域文化産業として甦るためには、伝統を破壊するほどの積極的・創造的活動が求められる。とりわけ多様な伝統産業が多数存在する東北地域の今日的課題と活性化戦略を探る。

大手企業の地方進出、異業種からの参入、安価なサービスの増加…… 業界を取り巻く環境の激変でディスラプトされる地方の葬儀業者—— 家業の葬儀会社を継いだ３代目が、生き残りをかけて伝統産業の変革に挑む。 ---------------------------------------------------------- VUCAの時代、企業が生き残っていくためには、スピード感をもって変化に対応していく必要があります。 著者は、家業の三代目として大分にある葬儀会社を引き継ぎました。 地方の葬祭業者の多くは、長い間地域の葬祭需要だけで経営が成り立ってしまっていたことから、 事業モデルやマーケティングなどの点において、ほとんど変化しない状態が続いてきました。 しかし、昨今は大手企業の地方進出や異業種からの参入などの環境変化により、 シェアの低下と価格競争が起こりその未来は決して明るいとは言えません。 著者の会社も例外ではなく、ほんの数年前まで 「収入源は地域の葬儀と法要のみ」という古い体質のままの状況でした。 葬祭業を進化させていく必要性を感じた著者は、 「葬祭サービス」という観点で自分たちにできることを探し、変革を推し進めていきます。 生前からの葬儀の相談やの相続、保険、遺品整理の相談、お墓がなくても供養ができる海洋散骨、 樹木葬、宇宙葬などの新しい葬儀の形を取り入れるなど、 従来の業界の概念を覆すサービスを次々と確立していったのです。 本書では、旧態依然とした地方の中小企業が業界の慣習やタブーに臆することなく 変革に取り組んできた軌跡をまとめています。 葬祭業はもちろんのこと、地方の伝統産業などの要素をもつ企業が、 レガシーな体質から脱却し新たな成長の一歩を踏み出すためのヒントとなる一冊です。

加速度的に変化する電力・エネルギー事業を取り巻く環境を解説。新たな時代を読み解くキーワード、最近よくニュースになるあの話題の論点など、計20の“Talking Points”を読み解く。 ＜目次＞ １．原子力と司法 ２．パリ協定 ３．エネルギー規制体制の変化 ４．ガス二重導管問題 ５．電力取引の活性化 ６．特定重大事故等対処施設 ７．原子力損害賠償制度 ８．新電力の姿 ９．仮想発電所事業（ＶＰＰ） 10．原子力検査制度見直し 11．全面自由化後のトラブル（１）東電ＰＧ、電気使用量の通知遅れ 12．全面自由化後のトラブル（２）計画の不整合 13．全面自由化後のトラブル（３）インバランス料金 14．「もんじゅ」の在り方巡る議論 15．託送料金の抜本見直し 16．改正ＦＩＴ制度 17．新たな再処理運営体制 18．ガス小売り全面自由化 19．ＪＥＲＡの行方 20．再び注目集める東電経営

電力システム改革、再生可能エネルギーの普及、原子力政策の転換など激動の転換期を迎えた電力ビジネス。その最前線を追う「電力新生記」シリーズ第1弾。 「第1部　変わる電気のサービス」ではスマートメーター、HEMS、デマンドレスポンス、スマートコミュニティーなど、電力小売り全面自由化を前に動き出す新たなビジネスの最前線をレポートする。(2014年6月連載の記事をもとに制作) 目次 1.「選ぶ意識」を育てる 2.動き出す東京電力 3.顧客8000万件を囲い込め 4.電気に付加価値を付ける 5.スマートコミュニティーの可能性-北九州実証から 6.供給力としての「ネガワット」 7.メーカーの戦略 8.スマートハウス--住宅業界の3度目の挑戦 9.ビッグデータに熱い視線

さらば勘と経験！データドリブンで急成長を実現したノウハウを公開。 ★変えたことはたった一つ。データドリブン経営に舵をきり、売上右肩上がりの急成長。「一休.com」では具体的に何が行われていたのか？本邦初公開！ ★「思い込み」で意思決定する前に、徹底的にデータと向き合ったと自信を持って言えますか？　データに素直に従った方が正しくありませんか？ ★データドリブンはビジネスの話。データ分析はあくまで手段で、分析結果を役立てて業績向上につなげることが最重要。 ★「Consumer is Boss（顧客がボスである）」はビジネスにおける普遍の法則。ただ、顧客データがあふれる現在においては「DATA is BOSS（データがボスである）」に変わってませんか？ 数字やデータの扱いが苦手でも、本書を通してエンジニアやデータサイエンティストに、やりたいことを適切に伝えるエッセンスを習得できるため、データドリブン経営への第一歩が踏み出せる！ 対象読者 ・データドリブン経営を実行したい経営層 ・従来型の経験に頼りがちな文系の経営・マネジメント層 ・データに基づいた意思決定に関心が高い、次世代を担うビジネスパーソン ・ビジネス部門の思考を理解したい、エンジニア・データサイエンティスト ●目次概要 はじめに 「DATA is BOSS」の意味 序章　まず知ってほしい「データドリブンは、ビジネスの話」 第1章　データを制するものがビジネスを制す 第2章　「掛け声だけ」で終わっている日本型データドリブン 第3章　データドリブン経営の本質 第4章　データドリブン経営の実装 第5章　データドリブン施策の具体例 おわりに　AIの進化が何をもたらすか 読者特典　顧客行動の見える化レポート10選 ■著者：榊󠄀淳 株式会社一休 代表取締役社長。慶應義塾大学大学院理工学研究科修了後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）にて金融工学を駆使したトレーディング業務に従事。2003年に米国スタンフォード大学院のサイエンティフィック・コンピューティング学科修士課程を修了後、約10年間コンサルタントとして活躍。2013年、株式会社一休へ入社し、2016年には代表取締役社長に就任。2023年からはLINEヤフー株式会社 執行役員 コマースカンパニー トラベル統括本部長も務める。ほかにも、「国際医療ボランティア団体」特定非営利活動法人ジャパンハート 理事や株式会社じげん 社外取締役を務める。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX化時代のデータ監査ツール「ActiveData For Excel」の機能を網羅的に解説した国内初の書籍! 本書は、「ActiveData For Excel」の基本的な操作方法から実務で役立つコマンドまでをわかりやすく図解した1冊です。ActiveData For Excelとは、膨大な会計データでも正確に・効率的に分析できるDX化時代のデータ監査ツールです。Excelのアドインツールとして使えるため、Excelを使い慣れている方にとっては、スムーズに導入できる点が大きな魅力です。 また、特に難しい設定を必要とせず、いくつかの簡単なステップでデータを分析できるので、誰でも気軽に使い始めることができます。 【本書の特長】 ●国内初! 豊富なデータ活用例と機能解説を掲載 ActiveData For Excel日本語版の共同制作元である監査法人だからわかる、実際の業務に即した具体的な活用例を多数掲載しています。ActiveData For Excelのほぼすべての機能解説を集約した書籍は、本書が国内初です。 ●データ分析の基本的なトピックを各章に分けて紹介! 本書を手掛けた監査法人で実際に利用されてきた手法を元に、クレンジング、集計、抽出などを各章に分けて紹介しており、自分の必要なトピックから学ぶことが可能です。たとえば、あるコマンドの使い方を忘れてしまった場合でも、簡単に参照できるようになっているので、効率よく学習を進められます。 ●各章に演習問題を掲載! 各章には、トピックに沿った演習問題とそのやり方が掲載されているので、 実際に手を動かしながら、実践的に学べます。 ●特典にサンプルデータつき! ActiveData For Excelの利便性が体感できるサンプルデータが特典としてつきます。 本書によってActiveData For Excelのスキルを身につけることで、監査業務がより効率的に進められるようになります。 データ分析の新しい世界に一歩踏み込んで、監査業務のスピードと精度を向上させましょう!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 売上カードを回収し、DC/POSで単品データをシステム化した講談社の事例をもとに、データを活用した売上・商品管理と、新しい販売促進の道筋を具体的に提示、同時に書店のマーケティング戦略とその展開を明解に描く。

AIも、IoTも、ビッグデータも 法律の知識なくして成功なし！ AIもIoTもビッグデータも、すべて「データ」活用ビジネスです。「データ」は法律で守られているので、法務的観点から検討すべきポイントはたくさんあります。にもかかわらず、日本企業は上場企業でも法務部門が1人という会社があります。そうした体制では十分な検討が行われず、「法務が軽視されている」のが実情です。 世界企業は違います。数百人もの弁護士がデータ活用ビジネスに携わる企業があります。欧米の企業は契約交渉する際、事業部門・システム部門・法務部門が連携してデータ関連の条項について粘り強く交渉し、自社に有意な契約を勝ち取っています。「攻めのビジネス」を支えるのは法務なのです。 本書に登場する法律は、個人情報保護法、マイナンバー法、特定商取引法、特定電子メール法、犯罪収益移転防止法、外為法、電気通信事業法、医療法、薬機法、銀行法、金商法、e文書法、電子帳簿保存法などです。法律を扱っていますが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。 データ戦略を進める上で、本書の法律知識は欠かせません。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。

「データは法律で守られている」 ビジネスパーソン必読の法務書 　DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めれば、ビジネスは「データ」基点になります。ここで押さえておかねばならないのは、「データは法律で守られている」ということです。個人情報保護法だけではありません。欧州のGDPRや特定商取引法、特定電子メール法など、合計10以上の法律が関係します。それらすべてに目を配り、法律を味方につけてこそビジネスを有利に展開できるのは間違いありません。データ戦略を進める上で、法律の知識は欠かせない時代なのです。 　法務には「攻め」と「守り」の両面がありますが、本書の特徴は「攻めのビジネス」に力を入れていることです。法律に従うのは当然ですが、守り重視の姿勢では世界と伍して戦えません。ネットに国境はなく、このままでは外国企業が日本のデータビジネスを支配する日が来ないとも限りません。 　こうした現状に危機感を抱いた著者陣（多くは弁護士）が立ち上がり、本書を執筆しています。法律を扱った本ですが、事業部門やシステム部門の人を想定して書いています。Q＆A形式ですので、無理なく読み進めることができるでしょう。データ活用を推進するビジネスパーソン必携の１冊です。 （本書は2018年に発行した『データ戦略と法律　攻めのビジネスQ＆A』の改訂版で、2018年以降に改正された各種法律に対応しています。）

【データに基づく議論・意思決定が生み出す競争戦略】 「データで話す組織」づくりを通じて、その先にあるDXを実現するための基礎を解説していきます。本書では、データを活用したいと考える組織が備えるべきケイパビリティを課題発見力、人材力、データ力、施策実行力の4つに整理して、それぞれ解説します。 また、一足飛びにAIやデータサイエンスに取り組んでも、基礎ができていない／用意ができていないために、うまくいかないことがあります。データ活用を考える組織はデジタル化、データ分析、AI・データサイエンスの3つのフェーズを一段ずつ越えていくことをおすすめします。 ■こんな方におすすめ - 事業会社のDX・データ活用プロジェクトの担当者 - 会社にデータドリブンな文化を持ち込みたい経営層・マネージャ層 ■目次 第1章 データで話す組織づくり 　　1-1 一歩ずつデータ活用力を上げる長期スパンでの文化醸成 　　1-2 「データで話す組織」を追求する戦略的意義 　　1-3 「データで話す組織」づくりのアプローチ 　　1-4 予算・リソースに応じたプロジェクトの進め方 　　1-5 データ活用による価値創出と継続の重要性 　　コラム タクシー業界でのデジタル化とデータ分析技術の活用 　　コラム ワークマンでのデータ活用の軌跡 第2章 現状把握とデジタル化 　　2-1 社内業務の把握 　　2-2 意思決定プロセスの把握 　　2-3 事業課題の把握 　　2-4 アクションのための情報収集 　　2-5 情報システム部門の把握 　　2-6 ステークホルダーの把握 　　2-7 外部人材の活用 　　2-8 情報セキュリティの把握 　　2-9 社内システムの把握 　　2-10 データの把握 　　2-11 システムによる課題解決の実践 　　2-12 いつでも振り返れるように現状を整理 第3章 データ分析チームの組成 　　3-1 分析テーマの選定 　　3-2 類似事例の調査と比較 　　3-3 ビジネスフレームワークの活用 　　3-4 データ分析チームを構成する人員 　　3-5 兼任担当者から専任へ 　　3-6 データ理解とデータ整備 　　3-7 定常モニタリングとBIツールの用途 　　3-8 データの伝え方 　　3-9 効果の計測 　　コラム データ分析組織の継続 　　コラム データ基盤の重要性 第4章 AI・データサイエンスの応用 　　4-1 統計・AIモデルでできること 　　4-2 統計・AIモデルにおける課題設定 　　4-3 データ分析人材のスキルセットと獲得戦略 　　4-4 育成のためのしくみづくり 　　4-5 評価体系の構築 　　4-6 AI・統計モデルのためのデータ選定 　　4-7 モデルの評価 　　4-8 MLOps 　　コラム 中央集権型かデータの民主化か ■著者プロフィール 大城 信晃：NOB DATA株式会社 代表取締役。データサイエンティスト協会九州支部 支部長。主に地方のインフラ企業にてDX推進という文脈で各社に自走できる分析チームの立ち上げに関する伴走支援を、東京エリアを中心とする企業にてChatGPT等のLLM技術を応用したサービス開発・業務活用支援を行っている。 油井 志郎：株式会社ししまろ CEO（代表取締役）。金融、医療、製薬、製造メーカー、IT、観光、運送、小売などの様々なデータ分析・AI関連などの分析全般を伴走型で支援を行っている。 小西 哲平：株式会社biomy 代表取締役社長。がん微小環境のAI解析を通して個別化医療の実現を目指す。秋田大学大学院医学系研究科博士課程(病理学)、理化学研究所に研究員としても在籍。 伊藤 徹郎：Classi株式会社 プロダクト本部 本部長。徳島大学 デザイン型AI教育研究センター 客員准教授。Classi株式会社にて、データ組織の立ち上げからエンジニア組織の統括。2023年8月よりプロダクト開発に関わるすべての職能を統括した部署の本部長に就任し、奮闘するかたわら、大学にも籍を置く。 落合 桂一：大手通信会社R&D部門　データサイエンティスト。東京大学大学院工学系研究科 特任助教。位置情報、端末ログなどのモバイル関連データに対する機械学習の応用に関する研究開発に従事。また、自らの経験を活かし大学で社会人ドクターの研究を指導。国際的なデータ分析コンペKDD Cupにおいて2019年の1位をはじめ複数回入賞。 宮田 和三郎：株式会社カホエンタープライズ CTO。業種業態を問わず、様々な組織におけるデータ利活用の支援を行なっている。経営や組織の観点でのデータ利活用に深い興味を持つ。

統計学の第一人者、西内啓が 企業のマーケター、経営層のために 初めて書き下ろしたデータ分析・活用の実践書 ビッグデータの活用やデータサイエンスの重要性が語られてきましたが、実際に企業の現場の実務者がどのような方針でデータを収集し、整理して活用するかについてはまだまだ難しいのが現状です。 一方、AIやデータ分析ツールの発達によりデータ分析の専門家ではなくても、基本的な理解があれば分析や活用が可能になる「市民データサイエンス」の時代とも言われます。 この本は、企業のマーケターをはじめとするビジネスリーダーの方々が、「何から始めるか」「どのようにデータを集めるか」という段階からはじめ、「リサーチデザイン」など、調査データの設計や方針の策定や、外部からのデータの調達について解説するとともに、著者の会社「データビークル」のツールを通じて、データの前処理、分析方法、効果測定やROIの最大化について紹介する内容です。 【対象読者】 企業のマーケター、プランナー、経営層 【目次】 序章：データを活かせる組織を作るために 1章：業務のためのデータを活用可能なデータへ 2章：価値ある分析のためのリサーチデザイン 3章：リソース配分の予測問題―統計学と機械学習の使い分け 4章：ターゲティングの因果推論 5章：データサイエンスを「プロダクト」にするために 終章：社内政治を乗り越えろ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

物的資産やアナログプロセスからデータを集める動きが活発化し、データ・ドリブン・エコノミーが到来しつつある。リアルデータが生産性を高めることで、ビジネスや社会はどう変わっていくのか。これからの時代に新たな価値を生み出す視点とは何か。東京大学教授の森川博之氏が事例を交えながら詳しく解説する。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

本書は、SAP導入企業のデータ活用基盤構築を長年専門に行っているコンサルティング企業がデータドリブン経営のあるべき姿について語った『データドリブン経営の不都合な真実』の続編である。2冊目の本書では、企業が実際にデータドリブン経営を実践するときに必要なノウハウについて、その具体的手法を紹介する。 「データ活用の重要性はわかるものの、何から始めたらいいのかわからない」 「目的の立て方がわからず、社内でのDX推進がうまくいかない」 データの活用に悩む経営者や管理職、プロジェクトの担当者全員が必見。 データドリブン経営に携わるすべての人が手元に置いておきたい１冊だ。

SAP導入企業のデータ活用基盤構築を永年専門に行っているコンサルティング企業が、データドリブン経営のあるべきについて語る。昨今、DXの進展とともに企業のデータ活用が急務とされるなか、システムを導入しても効果的な活用に至らず、その恩恵にあずかれていないケースがほとんどである。これらの多くは「システム導入ありき」の考えで始まり、そもそものビジョンがないがしろにされていることが原因であると考えられる。本来、データドリブン経営は企業変革であり、人や組織、ITシステム、資金などリソースを総合的に投下しないと実現できないものである。企業が目指すべきデータドリブン経営とはいかなるものか。その本質を探るべく、過去に手がけた管理会計システムや経営管理システムの案件を考察し「真のデータドリブン経営の方法論」を提示する１冊。

日本企業にも本格的な「脱炭素経営」を採り入れる時代が到来しました。これまでの中途半端な「低」炭素ではありません。「脱」炭素なのです。企業が自らの事業を通じて排出する温室効果ガス・CO2を限りなく「ゼロ」にする事業構造に変革していくことです。（「はじめに」より） 来たるカーボンニュートラル時代、投資家や消費者に評価され生き残ることができるのは、自社事業の脱炭素化と成長の両立を実現できる企業。 エネルギー生産性（EP）、炭素生産性（CP）といったエネルギー効率指標に着目し、DXのその先を見据えた経営変革の方策を示す。 現場レベルでの具体的な施策を早急に開始したい経営者、次世代を担う経営者に必読の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 モダン・データサイエンスを用いて売上を伸ばしたり業務の効率化を行いコスト削減を実現するAIドリブン企業こそ、今後の企業経営を支えます。本書は、シリコンバレーでデータ解析の現場とチーム運営のベストプラクティスを体験した著者が、組織がデータ解析に取り組む際の注意点やデータ分析チームの作り方をわかりやすく解説します。大企業だけでなく、中小企業やスタートアップでも活用可能です。リブセンスなど日米の成功事例も掲載！

データ分析のインプットとアウトプットが1冊で学べる！ 本書は、データ利活用のために必要なデータ分析の基礎知識をわかりやすく解説し、自社のビジネスに活かす知識と実践方法を習得することを目的としています。 多くの企業でデータ利活用が急務となった今、新たな問題が発生しています。人材不足により、データサイエンティストやデータアナリストに代表される専門家に頼ることが難しくなりました。各企業は内製化に向けて動き出し、社内にプロジェクトを立ち上げ、IT部門と業務部門双方から人材を登用して組織を作り、組織横断型の体制でデータ利活用に取り組むようになってきています。 しかし、ここでまた問題が発生しています。数々のコンテンツにより分析手法を習得したエンジニアでも自社のビジネス視点での分析知識が足りず、業務担当者は自社のビジネスの知識はあってもデータ分析についての知識が十分ではありません。さらに、課題設定～分析設計～データ分析を体系的・実践的に整理した書籍・外部研修が少なく、データ活用人材の内製化が思うように進まない状況です。 そこで本書では、データ利活用プロジェクトに関わるIT部門、業務部門の双方のメンバーが「共通知識」「共通言語」として身につけておくべき「データ分析の基礎知識」を、「データとビジネスをどうつなぐか」という視点を踏まえて解説しています。特定のツールやプログラミング言語によらない、これからずっと通用する内容です。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でビジネスに活用できるデータ分析の知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・業務でデータ分析の知識が必要になった、データ利活用の担当者 ・IT部門、業務部門を問わずデータ利活用プロジェクトのメンバー ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラス 【本書の構成】 第1章　DX時代のデータ利活用 第2章　「データ分析」ステップの全体像 第3章　【STEP1&2】解くべき問いの明確化・分析ストーリー作成 第4章　データ分析に必要なビジネス知識（前半） 第5章　データ分析に必要なビジネス知識（後半） 第6章　【STEP3】データ収集・前処理 第7章　【STEP4】データの比較を通じた解釈・考察 第8章　【STEP4】データ分析の幅を広げる「統計解析」 第9章　【STEP5】レポーティング＆プレゼン 第10章　AI・機械学習の基礎理解 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 幅広いQと実務的なA。 データで組織を変えるために 手元に置いておきたい一冊！ --滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫氏 推薦！ 本書は、データを活用し組織を変えたい人向けの データ分析プロジェクトの「攻略本」です。 「まずどこから手を付けるべき？」 「関心低い上司を説得するには？」 プロジェクトの検討段階から社内への浸透・活用まで、 企業内外で起こる複雑な課題にQ&A形式で答えます。