『アントレプレナーシップ教育部門』不動の全米1位！ 優れた起業家を生み出し続ける、バブソン大学のユニークな演習を体験しよう 【内容紹介】 日本では起業家そのものが少ないことが課題になっており、その原因の1つにアントレプレナーシップ教育を受ける機会が少ないことがあげられます。 そこで、本書ではバブソン大学で実際に行われている、5つのテーマに沿った日本でも取り入れやすい演習を紹介。 すでに受講生によって身につく効果が実証されており、不確実性や曖昧性の高い状況下でも行動を起こす自信と勇気を得られるアントレプレナー的思考を身につけていくことができます。 演習は内容説明や目標に加え、細かいタイムプランや参考文献、受講者・指導者それぞれで注目すべき点などを詳細に解説。 指導や受講が初めての人でも、迷わず進められます。 また、SDGs・ジェンダー感覚のテーマやオンライン対応など、現代の環境に即したものも収録しています。 そのため、学校や企業、スタートアップ環境など様々な場所で取り入れやすい構成です。 【こんな人におすすめ】 ・アントレプレナーシップ教育を行いたい指導者、経営者 ・実践的で取り入れやすい方法を探している人 ・アントレプレナーシップの思考や養うべきポイントを掴みきれない人 【演習例】 ・『パズルと物語』オンラインでジグソーパズルを完成させる。その後、1つの単語から物語を想起し、完成させる →【効果】マネジャー思考とアントレプレナー思考の探求 ・『着席バケツ玉入れ』椅子に座ったままテニスボールをバケツに入れる →【効果】様々な状況への対応やチームワークの取得 ・『サプライチェーンのイノベーションによって生態系への影響を軽減する』新製品を考え、その製品の影響を推定する →【効果】設計力やデザイン思考 【バブソン大学とは】 アントレプレナーシップ分野で、世界的に高い評価を得ているアメリカの大学。US News & World Report の分野別ランキングで、30年連続アントレプレナー部門でナンバーワンを記録（2023年現在）。 日本人の卒業生にトヨタ自動車の豊田章男会長やイオンの岡田元也社長がいる。 【目次】 第1章　『世界一のアントレプレナーシップ育成プログラム』へのはしがき 第2章　アントレプレナー的な指導をしているか―自己評価 第3章　「遊び」の実践演習 第4章　「共感」の実践演習 第5章　「創造」の実践演習 第6章　「実験」の実践演習 第7章　「省察」の実践演習 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「長引く経済的な低迷から脱却するために、日本のビジネスパーソンが今こそ読むべき一冊」 ――ノースウエスタン大学ケロッグ経営大学院マーケティング学名誉教授　フィリップ・コトラー氏 「心でつながる企業の業績は、『ビジョナリー・カンパニー』をも上回るという。経営者の迷いを晴らし、前に進む力を与えてくれる本」 ――星野リゾート代表　星野佳路氏 ―――――― 〔「愛される企業」の７つの特徴〕 ・業界の常識を疑ってかかっている。 ・ステークホルダーの利害関係を調整し、価値を創造している。 ・従来のトレードオフの考え方を解消している。 ・長期的観点で事業をおこなっている。 ・「本業による自律的成長（オーガニック・グロース）」を目指している。 ・仕事と遊びをうまく融合させている。 ・従来型マーケティングモデルを当てにしていない。 多くの経営者にとって、これらの特徴は「当たり前のこと」かもしれない。 しかし、実際には、「高収益をあげている限りは」「業績がいいならば」など 「条件付き」であることがほとんどだ。 わたしたちが実証したのは、まったく逆の成功法則である。 ７つの特徴を満たしているから、高収益や好業績につながり、 すべてのステークホルダーが幸せになり、 世の中が大きく変化しても成長し続けることができる。 「愛される企業＝世界屈指の高収益企業」72社に共通する経営の本質とは？ いまの日本にもっとも必要な経営書の決定版！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 なぜ工場が儲からないのか？ 原価で解き明かす！ 多くの経営者が悩む「原価」の問題をわかりやすく解説するシリーズ、「基礎編」に続く「実践編」。 実践編では、設備の大きさや無人・有人加工による原価の違い、段取時間短縮など、中小企業経営者が頭を悩ませるポイントについて具体的に解説します。また、原価の視点から現場の問題点を把握する方法も紹介します。 本書は2020 年に発売された『個別製造原価の手引書』（【基礎編】【実践編】）』を全面的に改訂した新版となります。本書の特徴は以下の3点です。 ●会計の知識がなくてもわかる、わかりやすい内容 ●中小企業が使えるシンプルな手法 ●自動化、検査費用、不良損失など具体的な事例を数字で解説 第1章　製造原価の計算方法 第2章　難しい原価計算を分かりやすく解説 第3章　原価を活かした工場管理 第4章　原価を活かして見えない損失を発見する 第5章　意思決定への原価の活用 巻末資料1　モデル企業の詳細 巻末資料2　計算の詳細

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 わかりやすく丁寧な、意思決定論入門の決定版。 意思決定論は、「どのように意思決定をするのか？」「どのような意思決定をすべきか？」について研究する学問分野です。意思決定論を学ぶと、どのような点が、どうして難しいのか、そしてどこまでは合理的に考えられるのか、ということの理解が深まります。意思決定がすんなりいかない場合でも、論理で対処できる部分については、意思決定論を学ぶことで改善できます。 本書は、幅広い意思決定の理論やモデルを網羅しつつ、基礎となる考え方を、わかりやすい例を通して丁寧に解説する入門書です。本書で展開する意思決定論の大部分は、数学でつまずかないよう、四則演算と簡単な確率計算を用い、論理の積み重ねや図解で理解できるように構成しました。また、各章の数学的補足では、高校数学程度の数式で本文の内容を整理し、意思決定の数理の基礎が学べるようにしています。 章末には演習問題と参考になる文献のガイドを掲載し、独習に、また大学の学部における意思決定論の講義の教科書としても、使いやすいようまとめました。 第1章　はじめに－意思決定の問題と構造 　1.1 意思決定とは 　1.2 意思決定のプロセス 　1.3 意思決定問題の要素 　1.4 意思決定問題の複雑化要因?様々な意思決定の状況 　1.5 モデルで考える 　1.6 意思決定と情報、予測、データ分析 　1.7 合理的な意思決定 　1.8 意思決定研究のアプローチ 　文献ガイド 第2章　不確実性下の意思決定 　2.1 不確実性下の意思決定とは 　2.2 利得表による表現 　2.3 狭義の不確実性下の意思決定基準 　2.4 リスク下の意思決定基準 　2.5 情報の価値 　2.6 決定木 　2.7 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第3章　戦略的意思決定 　3.1 戦略的意思決定とは 　3.2 戦略形ゲーム 　3.3 ナッシュ均衡 　3.4 混合戦略 　3.5 展開形ゲーム 　3.6 部分ゲーム完全均衡 　3.7 ゲームにおける情報の価値 　3.8 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第4章　多目的意思決定 　4.1 多目的意思決定とは 　4.2 利得表による表現 　4.3 多目的意思決定の意思決定基準 　4.4 階層化意思決定法 　4.5 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第5章　集団意思決定 　5.1 集団意思決定とは 　5.2 いくつかの集約方法 　5.3 アローの不可能性定理 　5.4 戦略的操作 　5.5 絶対評価の集約 　5.6 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第6章　数理最適化 　6.1 数理最適化とは 　6.2 線形計画問題 　6.3 グラフによる解法 　6.4 ソルバーによる分析 　6.5 感度分析 　6.6 数学的補足 　演習問題 　文献ガイド 第7章　合理的意思決定・再考 　7.1 期待効用とリスク 　7.2 意思決定におけるバイアス 　演習問題 　文献ガイド

「相続時精算課税と暦年課税の見直し」「インボイス制度開始に伴う負担軽減措置」「研究開発税制の拡充」「グローバル・ミニマム課税への対応」「NISAの抜本的拡充・恒久化」「電子帳簿保存法に関する見直し」など、今改正の重要ポイントを網羅。改正前の規定の概要も掲載し、どこが、なぜ、どのように変わったのか、図表を豊富に用いて分かりやすく解説。

◎ 人事力検定『目標管理入門』公式テキスト ◎ MBO,OKR,KPI…「目標管理」の基礎から実践のポイントをわかりやすく解説 ◎ Q&Aと図解で気になるところからすぐに読める! ◎ 目標設定ワークシート「MOK4シート」付き 「個」が夢をもってイキイキと働き、 その結果として「組織」の業績が上がり、 「世の中」がどんどん良くなっていく。 そんなサイクルを起こす鍵は目標管理にある。 個と組織がともに勝つ、この一冊。 ドラッカーが「マネジメントの哲学」と呼んだMBOの真髄をとらえ、 OKR、KPIという手法との関係も明快。　 この本は日本の目標達成のシーンを変える1冊になる。 　――ドラッカー学会　共同代表理事　佐藤等氏 【目次】 Chapter 1. MBO： P.F.ドラッカーのマネジメント哲学であるMBO（Management by Objectives and Self-control）について解説します。 Chapter 2. OKR： インテル社のアンディ・グローブ元CEOによるMBOの実践手法、OKR（Objectives and Key Results）をメルカリ社の事例とともに紹介します。 Chapter 3. KPI： 事業成功の鍵を握る先行指標KPI（Key Performance Indicator）について。 リクルート社で確立されたリクルート流KPI の方法論を紹介します。 Chapter 4. 目標管理： MBOが日本企業に目標管理として導入された経緯と、実態調査の結果から目標管理の現状を解説します。 Chapter 5. 目標設定： 目標を設定する目的と方法、そして目標設定ワークシート「MOK4」の使い方を説明します。 Chapter 6. 夢： すべての創造的な仕事は、個の主観的な想いからはじまります。 どうすればより主観を自覚して表現することができるのか、あなたの主観の磨き方を学びます。 Chapter 7. 強み： 成果は強みの上に築かれます。 どうすれば客観的にあなたの強みを知り、才能をひらくことができるのか、その方法を学びます。 Chapter 8. 業績： 組織において業績は前提です。 客観的に業績があがっていなければ他のどんなことも行うことができません。 あなたの組織が業績をあげる方法について学びます。 Chapter 9. 使命： 組織の主観に共感できない場合、どんなに業績があがっても社員は幸せになれません。 理念を浸透する方法をデンソー社の事例とともに説明します。 Chapter 10. スパイラルアップ： 個と組織、主観と客観の4象限に好循環を起こす理想状態を探ります。 そして統合を促進する事例としてアカツキ社のジュニア研修を紹介します。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆◆人事力検定『目標管理入門』公式テキスト◆◆ 本書を公式テキストとし「目標管理」に関する基礎知識のスピーディな習得・確認・証明につながる検定です！！ ◎読むだけに終わらせず知識を定着させたい方 ◎これまでの経験で培った「人事力」を試し証明したい方 ◎人事領域でキャリアチェンジ、キャリアシフトしたい方 検定を目指すことで学習効果が高まる＆合格者には認定証を発行＆履歴書等に記載可能！ 【受検期間】 年4回（3月・6月・9月・12月） 【申込受付】検定開始日の１カ月前から検定最終日まで 【受検方法】オンライン受検／CBT多岐選択式50問 詳細＞＞「人事力検定」公式サイトへ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

１９２２年の創刊以来、戦略、マーケティング、リーダーシップ、人材育成など、各分野で新たなコンセプトを提示し、世界のリーダーに読み継がれてきた『ハーバード・ビジネス・レビュー』。その１００年の歴史を踏まえ、「これからの１００年」を生き抜くための普遍的な論点や考え方をセレクトしお届けする。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★未来を背負う、すべての新規事業開発者へ ★事業開発者×研究者×クリエイターの共創を生む、オープンイノベーション術 ・気象データを基に3Dフードプリンターで調理する「サイバー和菓子」 ・室内の感情を栄養にして育つデジタル植物「ログフラワー」 ・世界のトレンドからプレイリストを生成するラジオ「モーメントチューナー」 ・市民から脳波データを自動で買い取り、唯一無二の絵画を生成する「脳波買取センター」 ・・・etc 共創を通した「未来体験」のプロトタイピングを得意とする、越境型クリエイティブ集団「Konel（コネル）」。テクノロジーを用いた未来の妄想を発信する、イノベーションメディア「知財図鑑」。両社を率いる著者・出村光世による、オープンイノベーション術が新体系「DUAL-CAST（デュアルキャスト）」としてまとめられた一冊。 情熱をもった人材がチームを組み、ひとたび視点を変えることで、飛躍的な未来の「妄想」を描くことができる。そして、その「妄想」を可視化し、共創を促すことで、推進力が高いプロジェクトをデザインし「具現」へと導くことができる。

世界の輝かしいビジネスリーダーたちに共通する「マインドセット」と「6つの行動習慣」とは？　21世紀のCEOに不可欠な「卓越性＝エクセレンス」の正体が明らかに！　ニューヨーク・タイムズ、ウォールストリート・ジャーナル　ベストセラー　ベストなCEOを他と分かつものとは？　21世紀のトップリーダーに不可欠な「CEOエクセレンス」のすべてが詰まった究極のビジネス書。「……本書は上場、非上場、非営利にかかわらず、どんな組織のリーダーにとっても有用な指南書になりうると考えている。さらに、本書で紹介している成功につながるマインドセットと行動習慣の多くは、自身のベストを目指したい若き将来のリーダーたちの成功を下支えすることは間違いない。この本のすべての読者が、自ら誇りに思え世界から感謝される、伝説的なリーダーシップを身につけるべく、本書から知識と刺激を得られることが、私たちの最大の願いである」――本文より

異質な視点が知りたかった未来を教えてくれる。 行先の見えない時代で未来を見出すために、一体何に取り組めばいいのだろう。 未来を予測をすること、未来を描くこと、未来をつくること。 その全てにつながる一歩目は、 一見関係ないことに目を向ける「反集中」という態度にあった。 建築、投資、宇宙、自然、地域、メディア、組織、教育、デザイン・・・。多様な領域で活躍する起業家、経営者、研究者たちの異なる視点と問いから未来を見出す。 行先の見えない時代を拓く、視点と問いとは。 「時代にとっての問いを問う」 このテーマとともに22名のインタビュー に取り組んだ3年間の軌跡をお届けする一冊

ワークショップのファシリテーションとは「問い」と「対話」を戦略的にデザインすること。問題の本質をどう見抜くか。固定観念をいかに壊すか。どうすれば課題が自分事になるか。商品開発・組織変革・学校教育・地域活性等でファシリテーターに必要な思考とスキルを解説。メンバーを本気にさせ、チームの創造性を引き出す極意。

従来の「資産」に意味はない。 成長も、期待も、正しく計上せよ。 【内容紹介】 近年の新ビジネスの価値は、従来の会計手法では 正しく測定できません。 無形資産（イノベーション、ビジネスモデル、人材、 社内文化など）に利益の源泉があるためです。 本書では、イノベーションになるか、まだわからない 新事業の価値を正しく測定するための新しい会計手法 「イノベーション・アカウンティング」を解説します。 無形資産を定量化する指標を導入することで、 イノベーションを起こしやすい組織へと 変化することができます。 組織として、適切な意思決定を叶えるための 実践的なガイドブックです。 【本書のポイント】 ・イノベーション会計に焦点を当て、詳細に解説した唯一の1冊。 ・著者のコンサル経験に基づいた実践的な考え方や判定基準を掲載。 ・誤った測定方法のまま、「すぐに利益を生まない」と言う理由で、 　成長途上の新事業を止めてしまう大企業が多いため、解決策となりうる。 【対象読者】 ・大企業でイノベーションの推進、管理、実行に携わる役員や管理職、担当者など。 ・イノベーションを起こしたい人、イノベーションを管理・推進したい人。経営コンサルタント。 ・イノベーションや会計に興味のあるビジネスパーソンや、イノベーションを実践する人。 【海外ビジネス書大賞　受賞！】 Axiom Business Book Awards 2022 ビジネス・インテリジェンス／イノベーション部門 ゴールドメダル ※本書は、 Dan Toma, Esther Gons "Innovation Accounting", BIS Publishers, 2021 の邦訳です。 【目次】 イントロダクション 第1章　イノベーションの定義 第2章　イノベーションと会計の対立 第3章　イノベーションの定量評価に関する迷信と原則 第4章　戦術的イノベーション会計 第5章　管理的イノベーション会計 第6章　戦略的イノベーション会計 第7章　スタートアップ企業との協業の定量評価 第8章　イノベーション人材の能力の定量評価 第9章　イノベーション文化の定量評価 第10章　CFOと株主のためのイノベーション会計 第11章　明日からはじめよう ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

【内容紹介】 フレッド・ライクヘルドがネット・プロモーターを開発して約20年。ネット・プロモーター・システム（NPS）は、アップル、アマゾン、T－モバイル、エンタープライズ・レンタカー、コストコ、ワービー・パーカー、ペロトン、ファースト・リパブリック・バンクといった顧客を愛し、愛される数多くの企業に導入されている。それらNPSスター企業に共通することは、顧客や従業員、投資家に親切、寛容、愛情をもって接することで、高い利益を得て持続的成長を続けているということだ。 だが、NPSを単に顧客満足度を示す指標の1つと誤解している人はまだまだ多い。そこで本書では、デジタル時代に合わせて成長し、進化するNPSを正しく理解するための最新の考え方とベスト・プラクティス、そしてNPS3.0を構成する基本的な考え方と中核的な要素である「ネット・プロモーター（顧客資本主義）宣言〔マニフェスト〕」を紹介する。 【著者紹介】 [著]フレッド・ライクヘルド（Fred Reicheld） ネットプロモーター経営システムの考案者であり、ベイン・アンド・カンパニーのロイヤリティ事業の創設者であり、ニューヨークタイムズのベストセラー「The Ultimate Question 2.0」を含む5冊の著書を持つ。現在、1977年から勤務しているベインのフェロー兼シニア・アドバイザリー・パートナーを務める。ハーバードカレッジ（1974年学士号）、ハーバード・ビジネススクール（1978年MBA）を卒業。 [著]ダーシー・ダーネル（Darci Darnell） ベインのカスタマープラクティスのグローバルヘッドで、ベインの顧客戦略、ロイヤルティ、コマーシャル・エクセレンス、プライシング、マーケティングなどの顧客ソリューションを担当。ダートマス大学タック・スクールでMBAを、ワシントン大学セントルイス校で会計学の理学士号を取得。 [著]モーリーン・バーンズ（Maureen Burns） ベインのカスタマープラクティスのシニアパートナー。ネットプロモーターシステムとカスタマー・ロイヤリティに関するベインの第一人者。ベインで最も注目されるデジタル変革のいくつかを主導し、クライアントがテクノロジーとデータを活用してカスタマー・ロイヤリティを獲得できるよう支援している。ジョージタウン大学外交学院を卒業、ハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得。 [監訳・解説]大越 一樹（おおこし・かずき） 東京オフィス パートナー 東京オフィスにおける顧客戦略プラクティスのリーダー。通信・テクノロジー、自動車、金融などの幅広い業界において、全社戦略、顧客ロイヤルティ（NPS®）向上を中心とした顧客戦略・マーケティング、営業改革、アフターサービス戦略等、多岐にわたるテーマのプロジェクトに携わる。『ネット・プロモーター経営――顧客ロイヤルティ指標NPSで「利益ある成長」を実現する』（プレジデント社）でも監訳を務め、多数の講演実績に加え主要ビジネス誌で論文が掲載されている。 [監訳・解説]髙木 啓晃（たかぎ・ひろあき） 東京オフィス アソシエイト パートナー 東京オフィスにおける顧客戦略プラクティスの主要メンバー。金融、商社、不動産、消費材等の業界を中心に、顧客ロイヤルティ（NPS®）向上の支援に注力するほか、全社変革、事業ターンアラウンド、PMIなど多岐にわたり支援。 [訳]鈴木 立哉（すずき・たつや） 金融翻訳者 一橋大学社会学部卒。米コロンビア・ビジネス・スクール修了（MBA）。野村證券などを経て2002年に独立。訳書に『ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現』（英治出版）、『ビッグミステイク　レジェンド投資家の大失敗に学ぶ』（日経BP）、『FUZZY-TECHIE（ファジー・テッキー）　イノベーションを生み出す最強タッグ』（東洋館出版社）など。著書に『金融英語の基礎と応用　すぐに役立つ表現・文例1300』（講談社）がある。 【目次抜粋】 イントロダクション　パーパスを知る 第1章　愛をもって導く 第2章　偉大さを目指す 第3章　顧客を愛する 第4章　チームにやる気を起こさせろ 第5章　投資家を尊敬する 第6章　黄金律を重んじる 第7章　期待を超えた感動を届ける 第8章　こだわり続ける 第9章　謙虚であれ 第10章　日本企業も「顧客愛」で成長を遂げられる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 グローバリゼーションの進展とともに、国際物流の重要性が高まっている。国連が掲げるSDGsの実現、AI・自動化・DXの進行など、いま、国際物流は新たな時代を迎えている。国際物流の基礎から、持続可能な発展、物流DXの概要・課題・導入例まで、新時代に即した「国際物流論」の最適なテキスト。

本書は、経営に貢献できる工場を造るために、深く理解をしておくべきことを解説した工場長のための教科書です。工場長や製造部長といった生産拠点を経営するトップ層はもちろん、製造課長や技術課長など、工場において重要な位置を占める工場マネージャーのための教科書でもあります。また、近い将来に工場を統括する職責に就くべき人にも向けています。 今の日本の製造業は、どこも限られたヒト・モノ・カネの経営資源の中で四苦八苦しています。中でも苦しんでいるのが、ヒト。特に工場経営を担うべき中核人材の育成です。必要な知識やスキルがないままにOJT（オン・ザ・ジョブトレーニング）と称していきなり工場経営の任に就いても、期待通りの経営成果を出すことが難しいのは言うまでもありません。本書は、あくまでも現場視点に立った上で、経営に貢献できる工場を経営できる工場長や工場マネージャーに必要なスキルを網羅した内容になっています。 経営に貢献しつつ、世界レベルで戦える強い工場を造り上げるために重要なのは、工場としてやるべきことの本質を深く理解し、そしてやるべきことを確実に行い、かつ工場を含めたサプライチェーン全体を俯瞰して考えるスキルです。本書では、工場管理の基本、サプライチェーンを通してきちんと造るための条件、改善活動を通して品質をより良くするための条件、原価管理を通してきちんと儲（もう）けるための条件といった、世界で戦える工場長に必須のスキルの習得を狙っています。 机上の議論ではなく、実際にグローバル市場で戦っている企業の人材育成の現場で、何度も議論を重ね、練りに練られた内容になっている実務者必携の１冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ものづくりの関連業務を志す人に必要な材料技術、加工技術、図面の読み方の知識を、実務に密着した視点から見やすく解説 業種を問わずものづくりでは、どの材料を使い、狙いの形をどの加工法でつくりあげるのか、またこれらのものづくり情報をいかに前工程から後工程に正確かつスムーズに流すのかがポイントになります。 それを理解するための基礎知識が「材料知識」「加工知識」「図面知識」の3つになります。これは開発部門だけに必要な知識ではありません。品質管理部門であれば、図面の情報どおりに過不足なくつくるしくみづくりが使命であり、資材購買部門も図面を読んで適切な加工先に依頼を出さなければなりません。 営業担当者も顧客の求めに対して、どのように応えていくのかを考えるうえで、上記の3つの知識がとても強力な武器になります。本書はこれら基礎知識として「知っておくべきこと」をまとめたテキストです。 ※本書は専門情報誌『日経ものづくり』に2019年4月号から2022年2月号まで連載された「ものづくり基礎再入門」を大幅に加筆修正し、1冊の本にまとめたものです。

現在の厳しい競争社会で生き残るためには、イノベーション(顧客の課題解決や価値創造に貢献できる新しい行動を実行すること)に挑戦する「人」をマネジメントの力で育成し、かつイノベーションに挑戦する「組織(人の集合体)」をシステムの力で醸成していくことが必要です。これを実現するには「人を操るのではなく、感激させてやる気を起こさせる」ことが重要です。 　著者は、数々のイノベーションで知られる3Mで、30年以上にわたり研究開発や業務改革に取り組んだ経験と、脳科学の視点から人間の本質に根差したメンタリングやコーチングが人のやる気を引き出すために有効であることを見いだし、自ら実証してきました。 　人間には、イノベーションに挑戦するやる気を引き出すことに対してポジティブに働く本質とネガティブに働く本質があります。前者の出現を強化し、後者の出現を抑制することで、組織・人のモチベーションを高める実践手法が本書で紹介する「ニューロマネジメント」です。 第Ｉ部　イノベーション・マネジメントの基本 第II部　イノベーションを創出させるマネジメント 第III部　イノベーションを育む企業（組織）文化を構築する仕組み 第IV部　変わらないトップマネジメントの姿勢 第Ｖ部　イノベーションに強い人材の育成 第VI部　イノベーション・マネジメントの悩みを解く鍵 ★本書は、2017年9月発行の書籍『3Mで学んだニューロマネジメント』の内容に、新たに、第VI部　ニューロマネジメントを実践する具体例「ニューロマネジメントの迷いを解くカギ」を追加した増補改訂版です。

取り残された人々に成長の鍵がある。 　インドの成長力が脚光を浴びていますが、人口の約 7 割、9億人以上は未だ農村に暮らしており、行政サービスや民間企業の活動から取り残されています。この取り残された農村にこそビジネスチャンスが眠っているのです。大手民間企業に加え、農村が抱える社会課題に焦点を当てた社会的企業や NPO が、創意工夫を凝らして持続的なビジネスの実現に挑んでいます。本書は、これまで日本では伝えられてこなかった農村ビジネスの実態やラストワンマイルの克服方法、また、困難を乗り越えた起業家らの活動をインタビューや写真で活写。インド進出を目指す中小も含めた日本企業にとって、SDGs 達成にも貢献する新たなビジネス構築に大きなヒントを与えます。 　筆者は2021年8月末までJICAインド事務所長として都会から農村まで現場を歩き回り、本書ではその最新の成果をもとに記述しています。日本企業目線で解説しており、情報性の高い内容となっています。

初めて人事を担当する方や、部下に人事部の基本的な役割や仕事を教えたい方のために編集した入門書。人材を確保する入り口の「採用」から、「退職」に至るまでの人事管理業務の全般を網羅。各業務ごとに仕事の進め方やポイントをわかりやすく解説しています。

本書では「マクロ実証会計研究(Macro-Accounting)」と呼ばれる研究を紹介する。「マクロ実証会計研究」では、個別企業の会計情報をそのまま分析せずに、実証分析に入る時にまず平均や合計等の方法で国内の上場企業すべての会計情報をひとまとめに「集約」する。 例えば、国内の上場企業の利益率を平均すれば、それは国内上場企業全体の経営状態を表す情報となる。上場企業の平均利益率が高まれば、それは上場企業の業績が一般に改善していることを示すからである。また、国内の上場企業の利益率の標準偏差を取れば、それは国内上場企業の業績格差を表す情報となる。 このように企業の会計情報を個別に見るのではなく、一国の上場企業を総体としてとらえる情報を作ることで、会計研究者が財務会計の機能としてあまり想定してこなかった使い方もできるようになる。その代表例が、上場企業の会計情報を用いたマクロ経済研究である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 組織内会計士として十数年実務に携わった著者ならではのノウハウがいっぱい！予算作成から月次分析、ＫＰＩの管理だけでなく、インフラづくりのポイントまで平易に解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 原価計算は単価と数量を使って製造工程をモデル化すること。その原価数値を全社共通認識で使ってこそ、経営に意味がある。基本を押さえて設例で応用力をチェックしよう。

相続税の実務では頻出の小規模宅地等の特例は、適用要件が複雑で適用の可否が納税額に大きな影響を与えます。本書は令和元年度改正で適用範囲の見直し等が行われた特定事業用宅地等への適用や個人版事業承継税制との関係、また、令和2年4月から施行・適用される配偶者居住権が設定されている場合の面積調整などを織り込み改訂。近年、多様化する居住様式・所有区分などをパターン別に分け、219問のＱ＆Ａにより、本特例の適用可否について分かりやすく解説しています。

自治体職員が大局的な視点をもって財務書類の意味内容を読み解き、財政改革の方針決定に役立つ財務分析を行い、予算の作成・資産の管理・職員の意識改革に公会計を活用する方法を身に付けることができる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 法務担当者が効率的に英文Ｅメールを作成するための実用書。文例には法務特有の英単語やフレーズが入り、現場での使い方が分かります。アポ取りから契約書ドラフトまで幅広く網羅！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■すべての企業経営者・人事・保健スタッフ必読 ●「健康経営」が注目を集めています。「企業が従業員の健康に配慮することによって、経営面でも大きな成果が期待できる」という理念のもと、健康管理を経営的視点から戦略的に実践するものです。 ●従業員の健康管理・健康づくりの推進を成長戦略として位置づけることで、医療費削減、生産性、従業員の創造性、企業イメージの向上など多くの効果が得られるだけでなく、新たな企業ブランドも生み出します。 ●一方、過労死やメンタルヘルス不調、自殺が後を絶たない状況に対して、企業や役員の賠償責任を認める司法判断も下されています。従業員の健康を軽視した経営優先の企業が何を問われたかを労働判例で明らかにし、「従業員の健康は企業の財産」という視点から「健康経営」に向けた転換の重要性を喚起する一冊。

HRテクノロジーの可能性と法的留意点を、政府、学識者、コンサルタント、弁護士が多角的に徹底解説。先進企業のデータ活用事例・提供サービス事例も豊富に掲載。「勘と経験」から「データ分析・活用」へと人事の変革をサポートする1冊！

FinTech業界の法律本として不動の地位を確立した『FinTechの法律』最新版。最新の法改正に対応。 　FinTechを一時的な潮流と見る動きは影を潜め、中長期的に取り組むべき経営課題にすえる金融機関が後を絶ちません。金融庁、経済産業省が強力にFinTech業界を牽引し、金融機関のみならず、スタートアップ企業やITベンダー、異業種からの参入などで依然としてFinTech業界の盛り上がりが続いています。 　こうした非金融分野の企業・組織がまず直面するのが、法律(金融規制)の分かりにくさ。法律の数が多く、条文も複雑で、理解するのにもひと苦労です。これから始めようとするFinTechサービスが、どの法律に関係するのかを特定するのも容易ではありません。しかも、法律は時代に合わせて常に変化します。2016年に引き続き、2017年もまた銀行法改正が成立するなど、FinTech業界の変遷のスピードに合わせて、法律もまた改正を続けています。 　本書『FinTechの法律』は、法律の専門家ではない実務家の方を主な対象として、資金決済法、割賦販売法、貸金業法、金融商品取引法、銀行法など、FinTechに関わるほぼすべての法律について、概要や背景、課題や今後の方向をやさしく説明しています。金融庁や経済産業省、内閣官房など、行政がFinTechに対してどのような施策を推進しているかも解説しています。 　本書はFinTechの入門書としてもご活用いただけます。Q＆A形式で読めるFinTechの基礎知識に加え、豊富な具体例で平易に説明しています。

2016年1月運用開始！パート、契約社員を含む全従業員が対象に！給与・社会保険の書類提出ごとに本人確認が必要！情報漏えい等に関する罰則厳格化。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 全国百貨店や人気ショッピングセンターを徹底調査。競争ひしめく販売現場で目を引いた100以上のブランドからひときわ目を引き、売れるパッケージを実際に買い集めたパッケージデザイン事例集です。

税法と会計の接点を意識した教材を求める声に応え、法人税務の留意点が実務目線で学べる基本書。平成30年度税制改正を踏まえた最新の制度解説に加え、各取引の税務上、会計上の相違点、消費税の取扱いを織り込んで編集。具体的な仕訳例、計算例を使って、実務上の即戦力を身につけたい方におすすめ。大学における税務会計の教科書、税務初学者のための研修テキストとして好評。

わかりやすい解説と豊富な図表で、賃金・賞与の基礎知識と設計の考え方を指南。人材マネジメントの中核となる賃金制度の変遷と基本を学び、企業の発展を支えるこれからの賃金政策を考えるために

急増するメンタルヘルス不調者にいかに対応するか？経営上の人材リスクを最小化し、不調者の回復を支える対応ルールとステップを解説したマニュアル。

「利益を3割増やしたい…」 「コストを1割下げたい…」 などクライアントのお金の悩みを、1枚の図で一気に解決! 経営判断に直接に関わる「特別なコンサルタント」への道、教えます! 読者のみなさんはコンサルタントとして、あるいは税理士や社労士などの士業として、すでに顧客がいて専門分野をお持ちだと思います。つまり、すでに相応の収入を得て、それなりのやりがいも感じていることでしょう。 一方で、「この程度では満足できない」「自分はもっとやれるはず」という漠然とした“飢餓感”も抱いているのではないでしょうか。それを埋めるため、セミナーや講座で新たなスキルやノウハウを習得しようとしつつも、その空白が埋まらないまま時間だけが過ぎている、という人も少なくないようです。 “飢餓感”の正体、それは「今の専門分野の他に、もう1つ、柱となる武器を持ちたい」という欲求ではないでしょうか。本書ではそれを授けたいと思います。 その武器になるのが、「お金のブロックパズル」というツール。「売上」「粗利」「固定費」「利益」など、たった7つの要素から構成されるもので、著者が20年近くにわたり活用し、クライアントの業績を次々にアップさせてきた、視覚的なアプローチ法です。 お金のブロックパズルを使えば、クライアントの社長が抱える問題の解決のため、さまざまなシナリオ(具体策)を提案することができます。さらに、社長が気づかない課題を浮き上がらせて、成長につながる次のテーマを示すことも可能です。 その結果、クライアントは先手の経営ができるようになり、コンサルタントの存在価値も上がって、高額報酬と長期契約を同時に手にすることができるのです。 数字が苦手な人にも、必ず「答え」は見つかります。 本書のノウハウを活用すれば、あなたはクライアントにとって「離れられない存在」になることでしょう。

世界の経営学の叡智は、この１冊で完璧に得られるいまこそビジネスパーソンに求められる「思考の軸」を手に入れよ！　　　　　　　　　　　　　史上初！世界の主要経営理論３０を完全網羅した解説書　　　　　　　　　　　　　　　　　　　圧倒的なわかりやすさと面白さで、驚くほど一気に読める！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 第4版ではCFOに求められる戦略という視点も加え、経営課題を解決するための手法・理論・実務を解説。IFRSなど制度改正も反映した全面改訂版。 【主な内容】 まえがき 本書の用語について 第1部:経営財務戦略 第1章　経営財務の5つの基本命題 第2章　企業を取巻く環境の変化 第3章　第1命題　――必要自己資本額と財務の健全性 第4章　第2命題　――株主へのリターンと資本のコスト 第5章　第3命題　――企業価値と割引キャッシュフロー 第6章　第4命題　――リスクの計測 第7章　第5命題　――唯一の経営指標 第2部:価値創造経営の実践 第8章　価値創造経営のための前提条件 第9章　国際会計基準の概要と企業経営への衝撃 第10章　エコノミック・キャピタルの計測 第11章　エコノミック・キャピタル経営 第12章　事業投資と子会社管理 第13章　M&A 第3部　企業財務の実務 第14章　金融市場と金融機関 第15章　資本調達 第16章　資本調達のコスト 第17章　格付け 第18章　デリバティブ 第19章　外国為替と貿易 第20章　財務分析 補章　企業財務のための基本知識 付録　用語集 参考文献ほか 索引

令和４年税理士法改正により、令和６年４月１日以降は「税理士法第３３条の２第１項に規定する書面」の名称が「申告書の作成に関する計算事項等記載書面」に変更となり、資産税の様式が新たに制定。新様式制定にともない、相続税申告書にしっかりとした書面添付を実施できるよう書面添付の実務面を解説。

データ分析のインプットとアウトプットが1冊で学べる！ 本書は、データ利活用のために必要なデータ分析の基礎知識をわかりやすく解説し、自社のビジネスに活かす知識と実践方法を習得することを目的としています。 多くの企業でデータ利活用が急務となった今、新たな問題が発生しています。人材不足により、データサイエンティストやデータアナリストに代表される専門家に頼ることが難しくなりました。各企業は内製化に向けて動き出し、社内にプロジェクトを立ち上げ、IT部門と業務部門双方から人材を登用して組織を作り、組織横断型の体制でデータ利活用に取り組むようになってきています。 しかし、ここでまた問題が発生しています。数々のコンテンツにより分析手法を習得したエンジニアでも自社のビジネス視点での分析知識が足りず、業務担当者は自社のビジネスの知識はあってもデータ分析についての知識が十分ではありません。さらに、課題設定～分析設計～データ分析を体系的・実践的に整理した書籍・外部研修が少なく、データ活用人材の内製化が思うように進まない状況です。 そこで本書では、データ利活用プロジェクトに関わるIT部門、業務部門の双方のメンバーが「共通知識」「共通言語」として身につけておくべき「データ分析の基礎知識」を、「データとビジネスをどうつなぐか」という視点を踏まえて解説しています。特定のツールやプログラミング言語によらない、これからずっと通用する内容です。 筆者は、年間3000社超の企業のマーケティング支援を行うマクロミルに長年在籍し、現在はそのグループ会社のエイトハンドレッドで企業のデータ利活用の推進、人材育成支援などに従事している渋谷 智之氏。 この1冊でビジネスに活用できるデータ分析の知識と実践方法を習得できます。 【こんな方におススメします! 】 ・業務でデータ分析の知識が必要になった、データ利活用の担当者 ・IT部門、業務部門を問わずデータ利活用プロジェクトのメンバー ・データ利活用プロジェクトを統括する立場にある管理職クラス 【本書の構成】 第1章　DX時代のデータ利活用 第2章　「データ分析」ステップの全体像 第3章　【STEP1&2】解くべき問いの明確化・分析ストーリー作成 第4章　データ分析に必要なビジネス知識（前半） 第5章　データ分析に必要なビジネス知識（後半） 第6章　【STEP3】データ収集・前処理 第7章　【STEP4】データの比較を通じた解釈・考察 第8章　【STEP4】データ分析の幅を広げる「統計解析」 第9章　【STEP5】レポーティング＆プレゼン 第10章　AI・機械学習の基礎理解 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

人的資本経営でも、また過ちを繰り返すのか。 はやりの人事制度に振り回された30年が、日本企業の競争力を奪った。 「日本の人事」を再生する方法を、現場を知るコンサルタントが明快に語る！ グローバル人事、コンピテンシーモデル、ジョブ型人事、そして昨今は人的資本経営。 この30年間、新たな「人事制度ブーム」が登場しては取り入れられてきた。 しかし、結果が出たとはお世辞にも言えない。 人事マネジメントの世界でも、やはり「失われた30年」だったのである。 なぜ、うまくいかないのか。 本書ではその失敗のメカニズムを明らかにし、新時代に対応できる人事システムの再構築について語る。 【本書で掲げる５つのアジェンダ】 １　ジョブ型ありきではない人材戦略 ２　お金だけではない人への投資 ３　会社の付加価値増につながる「報酬引き上げ」 ４　見えることではなく、「見るべきこと」を見える化する ５　人事部門を再活性化する

価値創出の仕組みをどう作るか？ 「モジュラー化」「フロントローディング」「アジャイル開発」 自動車、家電、航空機、産業機器などの事例から 進化のツールとプロセスが学べる「教科書」 【２つの軸で捉える製品開発の進化】 “モノ”視点の進化：擦り合わせ → メカニズム解明 → モジュラー化 “プロセス”視点の進化：フロントローディング → アジャイル開発 ソフトウエアの進化とDXがこれまでの開発の前提を崩す中で 変えるべきこととは何か。本当に必要なことは何か。 DXを意識した技術・製品開発の理想の進め方について まとめたものが本書となります。 【主要目次】 序　章　製品開発ＤＸが求められる背景 第１章　製品開発の進化のトレンド 第２章　製品開発DXのツールとプロセス 第３章　“モノ”視点の進化：モジュラー化 第４章　“プロセス”視点の進化：フロントローディング 第５章　“プロセス”視点のさらなる進化：アジャイル開発 第６章　情報活用を高度化する 第７章　ソフトウェア時代の製品開発ＤＸ

全国のNPO待望の「資金獲得ノウハウ本」改訂版。寄付者の心理と行動を時系列に示し、適切な対応を示す「寄付者ジャーニー」を紹介 全国10万超のNPOの最大の悩み「資金をどう獲得するか？」の答えを初めて示し、民間の非営利団体に「活動資金調達ノウハウ」の決定版と支持された必読書が、待望の改訂新版として生まれ変わりました。 改訂新版のポイントは、「寄付者が最初の寄付をするまでの過程」を分析し過程ごとに適切な対応を行うためのセオリーを示す「寄付者ジャーニー」という考え方を紹介したこと。また、設立したばかりの団体や小規模団体が取り組みやすい物品寄付、街頭募金、募金箱などの解説を加え、寄付集めのルールについても取り上げました。 現代社会が抱えるさまざまな課題を「民間の力で解決していこう！」と奮闘する人たちのために、活動資金を調達するためのノウハウをはじめ、経験豊かな著者がこれまで学んできたことをあますことなく提供します。 コロナ禍の中でも、思いやりと助け合いの精神をもって生活困窮者や高齢者、障がい者など社会的弱者への支援活動を続けた民間の非営利団体は、多くの人に笑顔と勇気と希望をもたらし続けました。この改訂新版が、社会を支える善意の資金循環の一助となることを願っています。

【チームの増加により発生するコミュニケーションコスト。その爆発的増大にいかに立ち向かうか】 スクラムは、今や数多くの現場で活用されています。しかし、スクラムは少人数での開発を想定しており、大規模開発で実践する際にさまざまな問題が発生します。そこで、大規模開発でスクラムを行うための手法がいくつか提唱されています。本書はその中の一つであるScrum@Scaleを解説する書籍です。Scrum@Scaleは、スクラム提唱者の一人であるJeff Sutherland博士によって作られました。 本書は、筆者が所属しているチームにScrum@Scaleを実際に導入した知見をもとにしています。Scrum@Scaleをどのように日々の開発に取り入れるのか、導入事例を交えながら具体的に解説します。 ■こんな方におすすめ ・規模の大きな組織にスクラムを取り入れたいと考えているマネージャーや経営者 ・ソフトウェア開発の組織設計に関わるマネージャーや経営者 ・大規模スクラムの実践例を知りたいスクラム実践者 ■目次 ●第1章：スクラムのスケーリングと大規模の難しさ 　　スクラムをスケールするとはどういうことか 　　さまざまなスケーリングスクラムのやり方 　　大規模スクラムの導入と組織文化 　　まとめ ●第2章：スクラムのおさらい 　　スクラムとは 　　スクラムにおける3つの作成物 　　スクラムチーム 　　スクラムにおける5つのイベント 　　まとめ ●第3章：とあるチームのScrum@Scaleでの1スプリント 　　チームの紹介 　　とあるチームのデイリースクラム 　　さまざまなデイリースクラム 　　プロダクトオーナーの活動 　　まとめ ●第4章：スクラムマスターサイクルとプロダクトオーナーサイクル 　　Scrum@Scaleの特徴 　　スクラムマスターサイクル 　　プロダクトオーナーサイクル 　　まとめ ●第5章：Scrum@Scaleを形成する12のコンポーネント 　　習熟度を確認するために12のコンポーネントを使う 　　最初に行うコンポーネント 　　スクラムマスターサイクルのコンポーネント 　　プロダクトオーナーサイクルのコンポーネント 　　共通のコンポーネント 　　まとめ ●第6章：現場へどのように導入していくか 　　ステップ0：機能しているスクラムチームを作る 　　ステップ1：SoSを立ち上げる 　　ステップ2：メタスクラムを立ち上げる 　　ステップ3：改善サイクルを回す 　　まとめ ●第7章：Scrum@Scaleで運用される現場 ──チャットサービスの開発現場の場合 　　なぜScrum@Scaleを選択したのか 　　Scrum@Scaleの組織構造とイベントの運用 　　Scrum@Scaleのイベント 　　組織構造の変遷 　　12のコンポーネントの自己採点と変革バックログ 　　まとめ ■著者プロフィール 粕谷大輔(かすやだいすけ):Chatwork株式会社 エンジニアリングマネージャー。SIer、ソーシャルゲーム開発でのエンジニア業務、サーバー監視ツール開発のディレクターを経て、2021年より現職。Scrum@Scaleを実践しながら開発組織の整備、会社全体のアジャイル化を推進している。

1990年代以降、欧米を中心に急成長する有機食品市場。その動向と調査手法を踏まえつつ、日本における有機食品の市場規模を推計。サプライチェーンや輸出の実態を定量的に分析するとともに、認証表示制度によらない有機食品の流通の意義と課題についてもおさえる。

ESG先進企業トップ約70人が語る 成長戦略としてのESG アサヒグループホールディングス、花王、 住友化学、パソナグループをはじめとする ESG先進企業のトップを徹底取材 SDGs、脱炭素、人的資本経営、ガバナンス強化・・・ 世の中の役に立つ企業のESG戦略、 ビジネス立案に使えるヒント・最新事例が満載 あの企業は、あの経営者は、持続的な社会を築き、成長を続けるために、どのように環境・社会・ガバナンス（ESG）経営を考え、実践しているのか。 ESGを実践しない企業の成長はないと言われる時代、ESGを推進する企業の経営者や経営企画、ESG推進の担当者をはじめ、すべてのビジネスパーソン必読の一冊です。 【この本の読み方・使い方】 ●ESG戦略の立案に活用 ●SDGsビジネスのアイデア探しに ●就職活動の企業研究に ●広報・IR戦略の参考に

「うん、確かにスティーブ（・ジョブズ）はイカれてる。でも最後は正義が勝つんだ」ーーアップル社でｉＰｏｄとｉＰｈｏｎｅの開発チームを率いた伝説のエンジニアが明かす、最高のチームを築き上げ、画期的なイノベーションを起こすための極意。解説／楠木建

ビジネスに欠かせない、自然・生物多様性を守り増やす 「ネイチャーポジティブ」経営の世界動向をイチから解説 本書では、自然の保全と経営の両立でESG投資を呼び込む事例やTNFDを紹介しています。 アップルからネスレ、花王、丸紅、BNPパリバなど世界の企業・投資家の事例が満載。 新入社員から経営者まで、自然資本・生物多様性・TNFDを手ほどきしたネイチャーポジティブ本の決定版です。 ≪目次≫ ■第１部：ネイチャーポジティブ最前線 　なぜ今、ネイチャーポジティブか/ネイチャーポジティブが分かる11のＱ&Ａ ■第２部：キーパーソンの声を聞く 　TNFD共同議長　デビッド・クレイグ氏、経団連自然保護協議会会長 　西澤敬二氏、国連グローバル・コンパクト副議長　ポール・ポールマン氏 　ほか ■第３部：先進企業のネイチャーポジティブ経営を知る 　サプライチェーンのリスク管理、大規模植林や30by30、IoT活用 　明治、キリン、NEC、ブリヂストン、アップル、ケリング、ネスレ ほか ■第４部：持続可能な調達の現場を知る 　イオン、マクドナルド、日清食品、日本水産、パナソニック ほか ■第５部：金融機関の自然への投融資を知る 　BNPパリバ、ロべコ、MS&AD、みずほグループ、第一生命、アセットマネ 　ジメントOne、りそなアセットマネジメント、CDP、WBA ほか ■第６部：TNFDや評価ツール、規制を知る 　TNFD試作版、ENCORE、自然SBTs、EUタクソノミー ほか ■第７部：法律や戦略、用語を知る 　生物多様性国家戦略、民間参画ガイドライン、みどりの食料システム戦略 　ほか

◆わが国では近代企業が誕生した明治時代には早くも社史が刊行され、これまでにおそらく7000社以上が社史を出す、世界でも珍しい社史大国。一方で多くの人は社史に触れる機会はほとんどなく、長いあいだ関心を持たれることもなかった。かつては著者自身もそうであったが、経団連のライブラリアンとして社史の研究に取り組み始め、実際に社史を読んでみると、経済小説顔負けの面白さがあったという。社史には創業時からの実際にあった出来事や状況について、具体的かつ子細に記録されていたからだ。 ◆本書で取り上げる会社の多くは、時代の大きなうねりの中で幾多の試練を乗り越え、創業から100年を超えてなお繁栄を続けているものばかり。どの会社も経営トップに共通するのは、「着眼点や観察眼」「時代を見る目の確かさ」「先見性と明確な目的意識」「自助自立の精神」「絶えざる創意工夫、チャレンジ精神」である。そして、事業を始めた動機はたんに「儲かるから」ではなく、国や人々を物心両面で豊かにしたいという社会に対する使命感と志の高さであった。また、時代や経営者がかわっても創業者の哲学・経営理念を長く引き継いでいること、苦境に立たされても常に前を向き、信念と工夫で危機を切り抜けている点も共通している。これらが記された社史は、先人起業家たちの足跡を記録した、まさに生きた「経営の教科書」である。 ◆本書では社史研究家として1万冊の社史に目を通してきた著者が、長寿企業61社の歴史を振り返り、その強さの源泉、DNA（夢、希望）を浮き彫りにする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 令和6年3月31日まで、特例承継計画提出期限迫る!! 最新の様式と記入例により、具体的な手順と内容を示し 申請手続きを効率的に行えるよう解説!! 現在、国内の中小企業数は減少傾向にあり、そして経営者の平均年齢は上昇が続いており、経営者の高齢化と後継者の確保が重要な問題となってきています。 中小企業を守るため国が主導して、事業承継に関する様々な取り組みを行ってきています。平成20 年に経営承継円滑法が成立し、翌21 年には事業承継税制が創設されました。その後、数次にわたる改正を経て、平成30（2018）年1月、画期的とされる大改正が行われました。これは、高額となりがちな非上場株式の贈与税・相続税額の全額を猶予できる期間限定の措置として、「特例措置」と呼ばれます。 本書は、経営承継円滑化法を概観するとともに、とりわけ改正された「事業承継税制の特例措置」について、実務上のポイントをまとめたものです。納税猶予の申請は、所轄税務署宛に行ないますが、その前段階となる都道府県庁宛の申請内容および申請手続きを中心に記述しています 私は、経営コンサルタントとして、中小企業の経営支援、とりわけ、事業承継に関する実践的なアドバイスを行ってきました。また、都道府県においては、事業承継税制に係る認定業務を担当し、これまで1,000 件を超える窓口相談案件をこなしています。そうした実務経験を活かし、実践的な内容としつつ、できるだけ多くの図表を取り入れ、紙面にも工夫を凝らしたつもりです。 本書が、事業承継について関心をお持ちの中小企業経営者ならびに後継者、そして経営者に指導・助言をおこなう立場にある認定経営革新等支援機関（税理士、公認会計士やその法人および事務所の職員はもとより、金融機関の法人担当者、商工会・商工会議所等の団体における経営指導員、そして事業承継において前捌きを担う中小企業診断士）の皆様方にご活用いただければ幸いです。 本書は、2022 年4 月1 日現在施行の法令等に基づいて執筆しています。今後の法令等の改定により記載内容に変更が生じる場合があります。

サステナビリティの時代、 経営における最大の課題は「ビジネスと人権」だ！ しかし、「人権に関する一般的な理解度の国際比較」ランキングで、 日本はなんと最下位だった！（Ipsos、2018年調査） 指導原則、ＩＬＯの中核条約、ＮＡＰ、人権ＤＤ…… 企業活動がグローバル化するなかで、人権との関わりも大きくなってきたことに伴い、企業の責任として「人権尊重の経営」を求める動きが加速している。 誰の権利を守るのか？ どういう権利をどのように守るのか？ 「ビジネスと人権」に関する企業の取り組みは、まだ発展途上であり、欧米の多国籍企業であっても、完璧に指導原則の要請事項を実践、体現できているところは存在しないといえる。そもそも、サプライチェーン上の人権リスクを完全にゼロにすることは不可能である。そのなかで、自社として「ビジネスと人権」の課題にどう向き合うことができるのかを真摯に考えられることこそが、これからの企業経営にとって重要であるといえる。 しかし現状では、ビジネスと人権に関する国際文書は記載が曖昧なものも多く、一読しただけではなかなかその内容を理解することは難しい。そこで本書は、人権概念そのものを理解したうえで「ビジネスと人権」に取り組んでいくことを念頭に、読者が具体的なイメージを持てるよう、筆者の専門領域である「人権×労働」の観点から、現場における事例等を数多く紹介。国内外の最新状況と共に、世界が突きつける課題を整理し、日本企業が絶対に押さえておくべき知識を網羅的に解説する。

働く女性と管理職3000人に独自調査 41の調査データから 健康経営の実現と女性活躍推進のヒントが見える これからの女性活躍のために本当に必要なこと－－それは、生理などの女性特有の健康課題への支援、フェムテック＆フェムケアです。 今まで、生理による不快な症状について語ることはタブー視され、女性自身は多くを語らず、男性や企業側は「女性個人の問題」と向き合ってきませんでした。しかし健康経営の実現や女性活躍推進のためには、働く女性への健康支援が不可欠であることが、日経BPが約3000人の働く女性と管理職を対象に行った最新調査により明らかになりました。 本書では、「生理による不快な症状は年間約60日に及ぶ」「不快な症状で仕事の効率が低下する人は75.4％」「男性管理職の3人に1人は女性の健康課題を理解していない」……等、41のデータを公開。女性が職場で抱えている生理の悩みと、仕事や生活への影響、求められている支援策、管理職と働く女性の間に存在するギャップなど、女性活躍を阻んでいる多くのハードルと解決策について明らかにします。さらに、女性の健康支援をいち早く導入している企業や、社会課題に挑むフェムテック企業のケーススタディも豊富に紹介。働く女性と企業、そしてこれからの社会が変わるためのヒントを提示する一冊です。

リクナビ事件、Yahoo!スコア事件、破産者マップ事件、AIチャットボットや顔認識技術――。 　深層学習などのAI技術の発展により、AIが社会の様々な場面で用いられるようになりました。同時に、AIの普及に伴って社会問題が生じ、AIを使った製品・サービスに対して、法律には違反しないものの、倫理的に問題があるとして、社会から厳しい批判がされるケースも増えています。 　これらの問題に対応するため、日本や諸外国の政府や民間団体は活発な議論を行い、AI倫理原則を定めています。 　本書ではこれらのAI倫理原則を体系化して、AIとデータに関する倫理（AI倫理）の基本的な考え方と実際の事例を整理します。実際の失敗事例を数多く検討することで、同じような失敗を避けることにもつながります。 　ソニー、日本マイクロソフト、メルカリ、富士通の担当者の方による取組みの紹介など、AIを使った製品・サービスを社会に提供する企業の方も必読です。

各種生命保険や損害保険、会社役員賠償責任保険、確定拠出年金等を含め、法人が契約者・掛金の拠出者等である場合の生命保険契約・損害保険契約・年金をめぐる法人税法の取扱いについて簡潔に解説。令和元年にそれまで個別通達・文書回答でその取扱いが明らかにされていた長期平準定期保険等の第一分野保険やがん保険・医療保険等の第三分野保険についての法人税基本通達の改正及び改正会社法施行に伴う新たな取扱い等を踏まえて改訂。前版以降の経済産業省からの照会により、新たな会社役員賠償責任保険の取扱いが示されたこと、確定拠出年金制度の大幅な改正が行われたことなどを織込み改訂。

現在、米国を中心に世界では「イノベーションの経済学・経営学」に関する研究が盛んである。起業家はいかにしてどこから生まれるのか、なぜ起業家は特定の地域に集積するのか、科学技術はベンチャー企業の育成にいかにして役立つのか、といった実務に役立つ疑問について、さまざまな研究成果が生まれている。本書では、特に科学技術による新事業創造について多く扱うが、それは日本企業が、以前ほど科学技術を儲けに結びつけられなくなってきているという問題意識がある。 本書では、シリコンバレー型にとどまらない先端的なイノベーションや起業の研究について、32本の海外の学術論文（定量論文）を具体的に読み解きながら、そのエッセンスを紹介していく。ビジネスの現場では、アカデミックな知見とエビデンスを実務にどう役立てるのかという「科学的思考法」がますます重視されてきている。論文の探し方から情報の読み解き方までを学ぶ一冊としても有用である。

「技術があれば、仕事がくる」はもはや通用しない！ 戦略を考えても仕方がない？ ”横並び”だった業界に求められる変化と”勝ち筋”の考え方 「業界OS」のアップデートが求められる関係者待望の「経営戦略」の教科書 本書では、これまで業界・企業のあり方を左右してきた「業界OS」の議論が、 企業価値最大化に向けたアップデートの出発点となるように努めています。 【主要目次】 第１章　建設インフラ・建材業界の概観 　ゼネコンの歴史と変遷 　建設業界の構造 　国内建設市場の成長性 　国内と海外の違い 　新たな技術 第２章 建設インフラ・建材業界の最新トピック 　デジタルテクノロジー 　SDGｓ、素材循環 　ゼネコンの機能化(ソリューション提供への進出) 　ストック・リニューアル 第３章　ゼネコンの抱える課題 　よく耳にする「課題」 　土木・建築の特徴 　真の課題＝わが国建設業界の「業界ＯＳ」 　業界OSの副作用による「二重苦」 　もう１つの論点：建設業界は本当に特殊なのか？ 第４章　日本のゼネコンの戦略オプション 　国内市場における戦略オプション 　土木の戦略オプション 　建築の戦略オプション 　新規事業開発の戦略オプション 第５章　ゼネコンに対する処方箋 　物流施設における事業戦略 　フロントローディング 　標準化 　施工計画書作成の刷新 　技術の棚卸 　品質問題対応 　古くなった「業界OS」の先へ コラム　ゼネコンの文化・風土　①建設業界は特殊な業界 コラム　ゼネコンの文化・風土　②全能型リーダーが部下を従える コラム　ゼネコンの文化・風土　③マネジメントの自前主義 コラム　製造業を知る　①建設業界人の製造業のイメージ コラム　製造業を知る　②製造業事例から建設業界の設計レベルを知る コラム　製造業を知る　③製造業の情報システム投資失敗事例を活用 コラム　土木現場訪問記

令和3年度税制改正では、中小企業投資促進税制及び中小企業経営強化税制の適用期限が2年延長されるとともに、商業・サービス業・農林水産業活性化税制については、対象業種を中小企業投資促進税制に統合のうえ廃止された。また、中小企業経営強化税制では令和2年にコロナ緊急対策として、テレワーク等に資する「デジタル化設備(C類型)」が、3年度改正では「経営資源集約化に資する設備(D類型)が対象資産に追加されている。多くの中小企業者に利用されている中小企業投資促進税制及び中小企業経営強化税制は、それぞれ一定の要件が求められており、適用に当たっては法人を取り巻く環境に応じた選択と検討が求められる。本書は、この中小企業の設備取得を支援する2税制を適用するための手引書として、実務的な取扱いについて解説する。

◎ 人事力検定『組織開発入門』公式テキスト ◎組織開発の理論と実践を体系的にまとめて収録 ◎経営者・マネジャー・一般社員…立場に応じた解説付き ◎Q&Aと図解で、気になるところからすぐに読める! 学習する組織、ティール組織、ビジョナリーカンパニーから ワイズカンパニー、心理学的経営、デリバリング・ハピネスまで。 組織に血を通わせる、この1冊 【目次】 Chapter 1. 組織開発 Chapter 2. チェンジエージェント Chapter 3. サーベイ・フィードバック Chapter 4. 対話型組織開発 Chapter 5. 学習する組織 Chapter 6. ティール組織 Chapter 7. ビジョナリーカンパニー Chapter 8. デリバリング・ハピネス Chapter 9. 心理学的経営 Chapter 10. ワイズカンパニー 【「はじめに」より一部抜粋】 お疲れ様です。坪谷です。私は研究者ではなく実践者です。 もともとIT企業のエンジニアでしたが、疲弊していた現場の状況を改善したいと人事部門へ異動し、それから 20 年以上「人事」をしています。 人事担当者、人事マネジャーとして 8 年間実務を経験したのち、リクルート社で人事コンサルタントとして 8 年間 50 社以上で人事制度を構築して組織開発を支援しました。 ベンチャーのアカツキ社で人事企画室を立ち上げたのち、 現在は株式 会社壺中天を起こし、クライアント企業の人材マネジメントパー トナーとして「人事の意志を形にする」活動をしています。 当書は組織開発の入門書です。組織を作る人だけでなく、組織 で働く人にもお届けしたい本です。 前書『図解 人材マネジメン ト入門』は人事の「型(仕組み)」を理解するための入門書でしたが、当書は、組織に「血」を通わせるための本です。 密接に関連していますが、それぞれ独立して読める本に仕立てました。 私は人事担当者のころ「組織開発」が何をさす言葉なのか、よくわかりませんでした。 人材マネジメントや人材開発との違いが理解できず混乱していました。 どうにか学ぼうと組織開発の本を何冊も読んだのですが「専門的で難しすぎる」か「1 社の特殊な事例のみ説明している」本ばかりで、全体像を捉えることができませんでした。 その経験から、組織開発を「体系的にわかりやすく」理解できる本を書こうと考え、執筆したのが当書です。 「組織」について、未来への兆しや可能性を感じてくれたら、これほど嬉しいことはありません。 【推薦の声】 お世辞抜きに強烈にすごい本。浅く広く伝えるのではなく、深く凝縮された伝え方。感動！ 組織開発の潮流を広く深く伝えてくれている。本質とトレンドを両面おさえた稀有な本だと思います。 この本が15年前にあったら、僕の旅路は10分の1になっていたと思います。 組織開発担当者・コンサル必携！ 『ティール組織』解説 嘉村賢州 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆◆人事力検定『組織開発入門』公式テキスト◆◆ 本書を公式テキストとし「組織づくりの理論と実践に関する 基礎知識のスピーディな習得・確認・証明につながる検定です！！ ◎読むだけに終わらせず知識を定着させたい方 ◎これまでの経験で培った「人事力」を試し証明したい方 ◎人事領域でキャリアチェンジ、キャリアシフトしたい方 検定を目指すことで学習効果が高まる＆合格者には認定証を発行＆履歴書等に記載可能！ 【受検期間】 年4回（3月・6月・9月・12月） 【申込受付】検定開始日の１カ月前から検定最終日まで 【受検方法】オンライン受検／CBT多岐選択式50問 詳細＞＞「人事力検定」公式サイトへ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

譲渡所得には、ゴルフ会員権などを譲渡した場合の総合課税の譲渡所得と、土地建物等及び株式等を譲渡した場合の分離課税の譲渡所得とがあります。いずれの場合も、譲渡所得の金額は、収入金額から「取得費」と「譲渡費用」を控除して計算することになります。しかしながら、申告に当たり、実際の取引における具体的な支出項目が取得費又は譲渡費用に該当するか否かを判断する際に、参考とすべき取扱いや先例等の資料は各所に散在し、限られた期間内にそれらをあまねく検索して実務に役立てることが極めて困難です。 本書は、譲渡所得の取得費・譲渡費用について、税理士や一般納税者にも理解しやすいように、間違いやすい項目、難解な項目を五十音順に整理し、各々の項目について、法令、通達及び裁判例等に基づき詳細に内容を解説。難解な取得費、譲渡費用について、実務に即して辞書的に活用できる1冊です。前版（平成30年12月刊）以降の税制改正等を織り込み、新規用語「配偶者居住権」等を追加して改訂。

本業不振、どのように生き残るのか？ 価値創造（新規事業）だけではない、利益獲得にもイノベーションを！　 かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なくなっている。特にもの売り企業、ものづくり企業には、さらにコロナ禍が後押しして窮地に追い込まれ、待ったなしのところが多い。本書では、こんな時代に、いかに利益をつくりに行くかを徹底的に考え、提案したい。ビジネスモデルは収益化のためにあるが、多くのビジネスモデル論は、「新規事業」による「価値創造」までしか議論されていない。しかし喫緊の課題は、既存事業をどのように立て直し、大切なのは、利益獲得のためのイノベーションを起こしていくかにある。本書では、多くの事例、30に及ぶ利益モデルを分類し、明日を切り拓いていくためのビジネスモデルを考えていく。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 山猫軒は、チェーン展開、有償支給のクッキー製造・販売、料理教室、建設など、儲けるために日々奮闘。そんな山猫たちの多様なビジネスを通して収益認識会計を学びます。

ネクスト・ノーマル（コロナ後の新常態）はすでに始まっている！ 消費者の行動変容、デジタル化、健康マネジメント、サプライチェーン改革他、いまリーダーは、何を考え、どう行動すべきか？ 経営者やビジネスに携わる人々が、今後10年間にわたるネクスト・ノーマルへの移行期間、およびネクスト・ノーマル到来時において、事業を力強く成長させるために、何を考え、いかなる行動をとるべきかの指針を示す、マッキンゼーの総力レポート！

本書は、「プロ向けの貿易実務書」です。 貿易取引は、売買契約締結にいたるまでの「契約」の段階と、実際に商品を動かして代金決済を行う「実行」の段階に大きく分けることができます。 すでに貿易実務のプロとして働かれている人、これからプロとして働き始める人の助けになるよう、「契約」「実行」それぞれの段階での実務の流れと、必要な書類の作り方が、一目でわかるようになっています。 インコタームズ2020の改訂に対応するとともに、貿易実務のタームの変更等にも対応して、読みやすく使いやすい1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実務で必要な株主対策の実践的知識をわかりやすく解説。株主対策の前提知識から株式交付制度等にも対応し、国内完結型の株主対策に関わる税務の基礎を網羅。事例をもとに株主対策の考え方と手法をひも解き、理解を深めるチャレンジ問題＆解答も収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 基礎知識にとどまらず、国内完結型のM&A税務を網羅。制度をただ解説するだけでなく、実務を見据え税務の知識がなくても簡単に理解できるよう工夫。失敗事例や少し踏み込んだチャレンジ問題で、テーマごとに事例を意識しながら学ぶ形式の入門書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実務に必要な最低限の知識を着実に理解できる。組織再編の９割を占める「合併」に焦点をあて、実務上、正確な理解が求められる「税制適格要件・繰越欠損金・特定資産譲渡等損失額」を中心にわかりやすく解説。

事業者が、日々行う様々な取引についての消費税の課税・非課税・免税・不課税の課否判定、標準税率又は軽減税率の判定を正しく行うことは、税額計算等の税務処理に必須であり、重要となります。本書は、日常的に行われる具体的な取引を勘定科目別に区分し、取引項目ごとに課否判定を表形式によって一目で解決。併せて軽減税率制度の対象品目等が瞬時に解決できるよう編集。職業会計人の方々はもとより法人企業、個人事業者等の消費税実務に携わる方々の実務必携書です。

誰もがスティーブ・ジョブズになれる！ センスやスキルなど「感覚的資産」を数値化する技術を生み出した起業家、初の著書！ 入山章栄氏、一條和生氏、山本康正氏、松尾豊氏、竹中平蔵氏、絶賛！ アイデア思考を超える！　AI時代を生き抜く！　最強の思考法！ 　・個人や社会の見えない課題／ニーズにいち早く気づける 　・自分の「目指す姿」と「それを実現する道筋」をデザインできる 　・自分と他人の「幸せな人生」をデザインする知恵を得られる 　・良い事業アイデアをたくさん出せるノウハウが身につく 破壊的イノベーションとは、「他人の幸せな人生」をデザインすることである。 ニーズとシーズの「新結合」から新しいソリューションを生み出す、画期的なメソッドを紹介！

リモート環境に対応したローコストな内部統制とは？ 上場企業が財務報告を行うにあたり、不正を予防するためにリスクを可視化し、 適切にコントロールを行う体制の設置を定めた制度がJ-SOX法（内部統制報告制度） です。 本書は、この制度が定められてから10年以上、実務の現場で筆者が集めた様々な 知見をもとに、必要十分で効率のよい内部統制の構築と運用について解説します。 筆者は、内部統制を制度発足当時から行ってきたスペシャリストであり ロックダウン中のロンドンで内部統制を実現した、豊富な経験をもとに紹介します。 身近なQ＆Aやマメ知識を豊富に紹介しており、中堅・中小企業にも活用しやすい 具体的な内容です。 ■本書の特徴 ・コロナ禍で変容するリスクとコントロールが分かる ・必要十分な内部統制でコストダウンを実現できる ・失敗や不備から学ぶ“べからず集”として楽しく読める ・実務に使える内部統制書類の雛型（日・英）をWeb提供 ■主な対象読者 ・内部統制の導入・維持の担当者、仕組みに興味がある方 ・経理、コンプライアンス、リスクマネジメントや監査の研究者 ・商学部・会計や監査専攻の学生など ■筆者打田昌行（うちだまさゆき） 米国公認会計士（米国ワシントン州登録）、公認内部監査人 （株）日立製作所グループ傘下の監査支援会社部門に所属し、国内に加え海外30ケ国 で内部統制を構築する仕事に12年間従事。構築支援対象企業は100社以上。制度導入 のための社内講師を務め、延べ600人の社員に内部統制に関する講義実施。（社）内 部監査協会の機関誌に研究論文を3回掲載、講演実績多数。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「脱・モノ売り」はこうして実現！ 製造業でいま最も熱い、ビジネスモデル転換の実践手法 この数年、製造業では「売り切りモデル」からの脱却が大きな課題になっている。 顧客と継続的につながり、収益を上げ続ける「リカーリング・モデル」への移行を掲げる企業が増えているが、 かけ声倒れに終わってしまうケースも多い。 実際の企業事例を取り上げながら、何が障壁になっているのかを明らかにし、 具体的な成功手法について解説したのが本書だ。 ●本書で取り上げる「リカーリングモデル」の類型 １　サブスクリプション……消耗品、保守、機器運用などを定額で提供するモデル ２　ＩｏＴ与信……機器センサーが集めたデータを活用し、次世代型ローンを提供するモデル ３　マネージドサービス型……機器の運用、管理を一括で請け負うモデル ４　成果報酬型……コスト削減、業務効率化など成功した場合に料金を徴収するモデル ５　業界プラットフォーム型……機器にとどまらない顧客の業務支援 ●リカーリングへの転換を妨げる４つの壁 ・データ取得と知財の壁……顧客のデータが取れない、知財部門のかかわりが薄い　ほか ・人財の壁……社内の専門人財がどこにいるかわからず、外部人財も活用できない　ほか ・ビジネスモデル構築の壁……顧客に対する価値の提供がうまくいかない、自前にこだわる　ほか ・投資回収期間の壁……製品売りとは異なる収益モデルのため、投資回収に耐えられない　ほか 　本書では、それぞれの壁をどうやれば乗り越えられるのか、先進事例を使いながら解説する。 ●主な先進事例 コマツ／日立／リコー／アイロボット／シーメンス／アルストム　ほか

生産管理の業務とシステム化のポイントがわかる 最新動向もしっかりフォロー 生産管理システムの導入は複雑で難易度の高い仕事です。 生産活動自体が複雑で、さまざまな階層を持っています。 そのため、エンジニアは生産管理に関わる全体像を把握し、 組織・機能を横断して業務プロセスを設計し、 適切なシステムを適用しなければなりません。 本書ではエンジニアが押さえておくべき 生産管理の業務プロセスの知識から、 生産管理システムの導入・構築のポイントまで解説しています。 さらに、生産管理におけるビジネスとテクノロジーの最新動向を掲載。 経営と製造工程の可視化に適したERPとMES、 機器の監視制御を自動化するSCADA、 高度な分析ができるデータベース機能を持つBI、 グローバル化に欠かせないPLMなどのシステム知識も身につきます。 【本書のポイント】 ●生産管理システムの導入・構築に必要な 「業務プロセス」と「システム化」のポイントがわかる ●生産管理に関する幅広い知識を体系的に学ぶことができる ●生産管理に関わる「原価管理」「KPI管理」も解説 【本書の構成】 第1章 製造業に大きな変革の波が押し寄せている 第2章 生産管理とは何か？ 第3章 生産管理業務と関連システム（1）生産マネジメント 第4章 生産管理業務と関連システム（2）製造・工程管理 第5章 生産管理業務と関連システム（3）原価管理 第6章 KPI管理と可視化システム 第7章 生産管理におけるビジネスとテクノロジーの潮流 第8章 生産管理システムを導入する成功のステップ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

1995年に英語で発表されたKnowledge-Creating Company（邦題『知識創造企業』）は、経営学の分野に知識というコンセプトを持ち込み、日本企業のイノベーションのメカニズムを解明した一冊である。同書は世界10カ国語以上で翻訳され、ナレッジマネジメントブームを巻き起こすなど、世界のビジネスの現場にも多大な影響を及ぼした。個々人の暗黙知から組織の形式知へと変換し、イノベーションに高めていくプロセスは、「知識創造理論」「SECIモデル」として、世界の経営学でもよく知られている。四半世紀を経て、このたび読みやすくなって再登場。

その問題、御社だけではありません！企業からの相談・支援の実例を踏まえ、経験豊富なコンサルタントが具体例を解説！

ニューヨーク・タイムズベストセラー入り、 中国Amazon総合1位！ ジャック・ウェルチ（GE元CEO）、 エリック・シュミット（グーグル元CEO） をはじめ推薦者多数！ 「決して、損失を、出すな」――。 これが、世界屈指の投資会社、 ブラックストーン創業者の あまりにシンプルすぎる鉄則。 ささやかなリネン店を営む家庭に生まれ、 投資銀行で華々しい活躍を見せるも、 40万ドルの元手で起業したら、 拒絶、無視、すっぽかしの連続。 そこから、数千億ドルを運用する プライベートエクイティ投資会社へと 成長させる道のりで見つけたものとは？ ●投資の意思決定は組織全員で。 　プラス面よりマイナス面に徹底的に注目せよ。 ●景気の底を見極めようとするな。 　価格が10％回復したところで買え。 ●自分の問題を解決したければまず、 　相手の問題を解決せよ。 ●市場が熱狂しているときに投資撤退の英断。 　金融危機前にいだいた“違和感”とは？ ●起業に成功するための3つのテストとは？ ●採用率わずか0.6％！何千人もの応募者に 　会ってきた著者が考える、面接の心得とは？ など、金融業界に限らず、 あらゆるビジネスパーソンに効く 人生と仕事のヒントが満載。 ■著者紹介■ スティーブ・シュワルツマン 大手プライベートエクイティ投資会社ブラックストーン・グループの会長兼CEO。1985年にピーター・ピーターソンと創業した同社は、2020年6月30日時点で5,640億ドルを運用する。イェール大学卒、ハーバード・ビジネス・スクールでMBA取得。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社設立（事業計画立案）から５年後の企業価値（キャッシュフローを生み出す力）を算定できる手法を懇切に伝授。会話文による解説とワークシートによる実践モデルで実務のエッセンスを体得。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 従来の保証・担保に依拠した融資から事業性評価融資へと脱却するため、行員に必要な能力を「目利き能力＝ＭＱ会計」「コンサルティング能力＝ＴＯＣ」に分けて実践的に解説。

「限界利益率」「固定費」などの会計のＫＰＩから 「ＣＰＡ」「コンバージョン率」などのウェブマーケティングのＫＰＩまで、 データ＆デジタル時代に必須の経営リテラシーが、これ1冊で全部わかる！ 厳選100のＫＰＩの、読み方＆使い方を丁寧に解説。 日本最大級のビジネススクールが書いた「使えるＫＰＩ事典」！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本の製造業が生き残っていくためには、「製品を造る」から「事業を創る」へのビジネスモデルの転換が必要だ。プロセス構築法や進め方、機能の見直し方、先行事例などを紹介。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 創業からＩＰＯまでステージ別に労務のポイントを解説。また、自由な働き方ができる制度やモチベーションを上げる制度など、ユニークな人事制度をインタビュー事例として掲載。

全文日英対訳による世界で通用するHRM。採用、評価、人材育成、ダイバーシティ、コンプライアンス等幅広いテーマを、理論、ケース・スタディ、サンプル・カンバセーションで実践的に学べます。海外赴任するマネジャー、トレーニー、グローバル企業の人事専門家、英語＆日本語でHRMの知識を身につけて国内外を問わず活躍したいビジネス・パーソン、学生に最適です。

世界標準のコーチング・テキストの改訂版。 プロコーチとクライアントにとどまらず、会社組織、医療施設、教育現場、地域、家庭へと活用場面が拡大中。 コーチとクライアントの双方が、積極的に協力し合いながら関係を築き、 クライアントに本質的な変化を呼び起こす「コーアクティブ・コーチング」。 対話を通じて人の潜在力を引き出し、問題解決へと導くコーチングの手法は近年、 プロコーチをめざす人だけではなく、幅広い人々の関心を集めています。 「コーアクティブ・コーチング」の手法を対話例も交えてやさしく解説、 企業での導入が増えている１対１の面談にも役立ちます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事管理の様々な課題を客観的に把握し、有効な施策を実行するためには、数字による見える化と定量的な分析が不可欠。事例や具体的施策を充実させ、リニューアルした新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会計参謀（ＣＦＯ）の役割と会計を戦略に活かす方法論について、著者の実務経験を基に管理会計や経営戦略の理論をあてはめ体系的に解説。ビジネススクール人気講義を書籍化。

◎人事力検定『人材マネジメント入門』公式テキスト ◎ Q&Aと図解ですぐに読める! 現場で使える知識が満載 ◎ 組織を成長させるための理論と実践を体系的にまとめて収録 ◎ 「トヨタ・リクルート・サイボウズ・アカツキ」の実例も紹介 当書は 10章×10のツボと 4 社の実例により、 人材マネジメントの基礎知識を図解と文章で展開していきます。 気になるツボだけを「つまみ食い」することもできますし、 通して読めば構造的に人材マネジメントを把握することができます。 Chapter 1. 人材マネジメント 人材マネジメント全体の目的、歴史、構造、日本の特徴、効果的に 行う方法などの概論です。 Chapter 2. 人事評価 人材マネジメントの判断情報となる「人事評価」。 その目的、対象と主な方法、 これからの展望について解説します。 Chapter 3. 賃金・退職金(外的報酬) 働くことによって得られる「報酬」のうち、外的報酬と呼ば れる「賃金・退職金」。 その内訳と決定方法、重要な納得感の醸成について解説します。 Chapter 4. 働きがい(内的報酬) 報酬のうち、内的報酬と呼ばれる「働きがい」。 日本の現状や、向上させる方法について解説します。 Chapter 5. 等級 人材マネジメントの方針を具現化した骨格である「等級」。 その歴史と種類、自社に適した等級について解説します。 Chapter 6. 採用 人材の流れである「リソースフロー」の入り口「採用」。 人員計画、人材要件、選考の手法について解説します。 Chapter 7. 異動・代謝 リソースフローの中心であり適材適所の重要な手法である「異動」、そしてリソースフローの出口である「代謝」。 その方法と日本の特徴について解説します。 Chapter 8. 人材開発 企業が投資して人を育成する「人材開発」。 対象となる能力、方法、これからの展望について解説します。 Chapter 9. 組織開発 組織の効果を高める計画的な取り組みである「組織開発」。 その定義、対象、方法について解説します。 Chapter 10. 働く人 働く人の視点で、キャリアと専門職プロフェッショナルについて考えます。 また、各章末には「4社の事例」として実際の企業がどのように人材マネジメントを実践しているのか、 企業規模と育成雇用のスタンスから4タイプの実例を挙げています。 さらに人事担当者、管理職、経営者、人材業界のそれぞれも方に向けた著者からのメッセージを「まとめ」も各章ごとに掲載しています。 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ◆◆人事力検定『人材マネジメント入門』公式テキスト◆◆ 本書を公式テキストとし「人材マネジメント」に関する 基礎知識のスピーディな習得・確認・証明につながる検定です！！ ◎読むだけに終わらせず知識を定着させたい方 ◎これまでの経験で培った「人事力」を試し証明したい方 ◎人事領域でキャリアチェンジ、キャリアシフトしたい方 検定を目指すことで学習効果が高まる＆合格者には認定証を発行＆履歴書等に記載可能！ 【受検期間】 年4回（3月・6月・9月・12月） 【申込受付】検定開始日の１カ月前から検定最終日まで 【受検方法】オンライン受検／CBT多岐選択式50問 詳細＞＞「人事力検定」公式サイトへ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

消費税の年間申告件数の4割、個人事業者では6割が選択している簡易課税制度ですが、税理士損害賠償責任保険の事故事例において少なからずその適用誤りが見受けられます（2019年12月10日日経新聞夕刊1面）。また、複数税率の開始に伴い、税率が異なるごとの区分経理が難しい事業者を対象として、課税期間中の届出特例が設けられるなど、簡易課税制度を選択する事業者は一層の増加が見込まれています。そこで、事業者・専門家ともに活用頂けるよう、制度に精通した著者により、「簡易」でなく誤り易いポイントが明解となる、簡易課税の決定版を刊行！

大胆な戦略を立案し 成功確率を高める 戦略策定のニューモデル！ 2393社・15年分のデータから導き出した マッキンゼーの科学的アプローチを公開！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社法改正や最新の会計基準をフォロー。取引ごとの19のフローチャートが内部統制と決算上のポイントを教えてくれる。経理・財務担当者、ミドルマネジャーの虎の巻。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国際タックスプランニングは実際の現場で、どのように検討・実行されているのか。多国籍企業のスキーム等をもとに、日本企業目線で実務と理論をわかりやすく解説した教科書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サービスとはお客を満足させるものと思われている。しかし、その本質は、客と提供者がお互いを試し、見極める「闘い」であると主張。サービスの概念に一石を投じた意欲作。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ASEAN進出を考える人の必読書！ 2015年に発行された『ASEAN企業地図』に新しくミャンマー、ベトナムを加えて大改訂。 ASEAN各国の政治・経済動向のほか、 ASEAN有力企業グループの近年の動向を解説。 各国の有力企業グループごとに相関図があるので、 グループを率いる財閥、資本関係、上場企業の財務データが一目でわかります。 これからASEANに進出したいと考えている企業の方はもちろん、 ASEANに最近進出した企業の方、 投資家にも役立つ内容となっています。 【本書の構成】 巻頭特集 第1章 インドネシア 第2章 タイ 第3章 フィリピン 第4章 マレーシア 第5章 シンガポール 第6章 ミャンマー 第7章 ベトナム 第8章 香港（番外） 巻末特集 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

学びのメカニズムから研修の企画運営まで 理論と実務を融合した実践テキスト! 人材開発の機能を担うのは、いまや人事部門や教育部門だけではありません。刻々と変化する経営環境と現場ニーズに即応できる人材開発機能を事業ラインが備えることが要請されています。本書では、人材開発部門の担当者に加え、自分の能力を高めていきたい社員、部下を伸ばしたい上司・経営者など、ヒトの能力の開発・育成に関わるすべてのビジネスパーソンが知っておきたい人材開発の理論と実務のノウハウを一貫したコンセプトのもと、体系的に解説します。 ▽前例踏襲や惰性を脱し、効果的な人材開発プログラムや研修企画を立案するためには、理論の裏付けが有効です。人の学びや育成に関する心理学・経営学などのベーシックな理論をコンパクトに解説します。 ▽従来型のOJTが機能しなくなる一方、必要なスキルは急速に変化・高度化しています。集合研修を真に役立つ効果的なものにするニーズが高まっています。研修というプロジェクトをどう切り回すか、どのような研修手法がありどんな目的に有効なのか、講師はどう選定すべきか、事前準備と当日の運営はどうおこなうかなど、多くの研修プロジェクトに携わってきた著者の経験と学びをもとに、必要な知識・ノウハウ・勘どころを、ポイントを押さえて解説します。 ▽これまで人材開発・研修に携わってきた担当者、教育部門に異動してきて人材開発の全体像が知りたい担当者、部下の能力を高めたいと考えているライン部門長や経営幹部など、さまざまな立場の読者に、情報と気づきを提供します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 マスターセンセイと学ぶアジャイル開発の道動くソフトウェアを素早く開発するための「アジャイルソフトウェア開発手法」を、実際に導入するにはどうすればよいかを、豊富な図を使い親しみやすい言葉で解説しています。経験豊かな著者が具体的なノウハウをまとめた本書は、アジャイル開発を導入したいと考えている組織や人のための「現場のマニュアル」として役立ってくれることでしょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 Subversionは、オープンソースなバージョン管理ツールで、既に幅広いユーザの支持を得ている。本書はプログラマを対象にしたSubversionの実践的な解説書で、ユーザとして知っておきたいベストプラクティスを簡潔かつ十分に解説する。監訳者による注釈・コラム、svk, Tracに関する追補あり。 原書：Mike Mason, “Pragmatic Version Control Using Subversion 2nd Edition” (The Pragmatic Bookshelf, LLC, 2006-05)

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 無形資産の評価に関する論点を体系的に整理するとともに、資産の種類別に適切な評価の手法を紹介。実務家のための入門書。

東芝事件から学ぶ、失敗を繰り返さない企業不祥事防止の仕組み作りの必要性と、「見抜けなかった」では済まされない監査役・公認会計士等に警鐘を乱打すると共に、企業統治における、「守りのガバナンス」（必要条件）と「攻めのガバナンス」（十分条件）は車の両輪であることを力説。４つの提言を織り込み説いた不祥事防止の書。

株式投資から企業IR、M&A、事業再生、「会社は誰のものか？」「金融資本主義の功罪」の議論まで――。M&A、ファイナンスの最前線で活躍する実務家から絶大な評価を受ける著者による最新作。難解な金融・ファイナンスの世界を「実務現場感覚」でシンプルに説き明かす。ファイナンスは積み上げ型で学ぶより俯瞰して理解せよというスタンスの下、基本から最先端の理論までを網羅した新しいテキスト。

最も困難で、成功を左右する立ち上げ期に重点を置いて、「反常識のプロジェクト成功法」を詳説。実名の企業事例、現場で使ったツール、当事者の声を交えてビジュアルにやさしく解説します。

大学１・２年向けの経営科学の基礎テキスト。Excel2003/Excel2007を用いた演習により学習が進められます。2009年発行。

「簿記とは」「取引とは」「仕訳とは」という初学者の疑問に答えながら，教材を学習しやすいようにレベル順に配列し，イラストや図解で展開。本文・例題・基本問題・演習問題・編末総合問題と問題も豊富。1998年発行。

本書の目的は、現代の企業経営において用いられるいろいろな数量的分析（数学的および統計的分析）の考え方と方法を学び、それらをコンピュータによる処理と結び付けることです。大学や専門学校の「経営科学」・「OR」・「経営数学」・「管理工学」のテキストとしても好適。●目次●企業経営と経営科学／統計の分析と利用／時系列・回帰分析と需要予測／在庫管理／線形計画法／PERTによる日程の計画ほか　1987年発行。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております。文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。ご購入前に、無料サンプルにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください】 税理士の新たな武器、事業承継の実務の基本がわかる! 団塊世代の経営者がいよいよ引退し、多くの中小企業で「どうやって次世代へ会社をつなぐか」という問題を抱えています。本書では「相続」と同様、今後、飛躍的に拡大する事業承継業務に必要な実務の知識を紹介していきます。 1.相続同様、事業承継業務の幅広い潜在的ニーズががわかる! 2.事業承継業務の基礎知識と、取り組み方のポイントがわかる! 3.本書で得た知識をきっかけに新規顧客開拓ができる、業務の幅が広がる! 【対象専門家】税理士、会計事務所 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。