グローバルにつながった世界を生きるビジネスパーソンの新・基礎教養！ デジタルテクノロジーを理解せずに、世界情勢を理解することは難しい。 そして世界情勢を見ずに、産業の変化やデジタルテクノロジーの今後を占うこともできない時代となった。 ・ファーウェイやTikTokはなぜ米国から追放されるのか？ ・SNSによって人々の投票を操作できる世界で民主主義はどうなるのか？ ・コロナウイルスの時代に人々は監視を受け入れるべきか？ ・デジタルプラットフォーマーは政府の代わりになっていくのか？ ・米国の衰退、中国の台頭、米中テクノロジー冷戦のなか、日本はどう生きるべきか？ ニュースではわからない、今起きている事件の「本質」を、国際政治×テクノロジー×ビジネスの歴史的視点で読み解く！ 著者はフィンランド在住。エストニアやスウェーデン、ロシアなどに投資を行い、各国のテクノロジー・カンファレンスに出席する経営共創基盤・共同経営者/JBIC IG Partners最高投資責任者を務める塩野誠氏。冷戦時代のインターネット誕生から米国ITバブル、日本メーカーの栄枯盛衰、GAFAの勃興、デジタルプラットフォーマーと国家の戦いまで、ゴールドマン・サックスやライブドアなどを経験し、各国の現場に立ってきた著者が国際政治の視点で技術覇権を読み解く、日本ではこれまで語られなかったデジタルテクノロジーの物語。 エストニア電子政府とサイバー攻撃/デジタル・プロパガンダ/デジタル人民元/Facebookのリブラ構想/ディープフェイク/DARPA/VCの起源/5G問題/タックスヘイブン/GAFA v.s. EU委員会/中国2億台の監視カメラと社会信用システム/アラブの春/コロナ時代の民主主義/起業大国イスラエル/そして日本の生存戦略までーー。 国際政治とテクノロジーの点が面でつながり、ニュースが10倍理解できる！

多くの人々が生活の糧を得ている労働は、企業の利潤や一国の豊かさの源泉にもなっている。この労働に関わる事柄を経済学的に理解し、現実的に起こっている問題を考えてみようという教科書。 　労働経済学の基本的考え方を示す基礎編の第Ⅰ部と，その労働経済学を使って現実の問題を考えてみる応用編の第Ⅱ部という二部構成になっている。 　とくに第Ⅱ部は、少子高齢化時代の女性労働、高齢者雇用、第4次産業革命と労働、非正規雇用と人的資本投資など、いま最もホットなテーマを真正面から扱っており、それらの問題について、経済学的な観点と現実をつきあわせて考えるために最適な書。

「成果の出ない施策」に終止符を打つ１冊。 多くの企業・マーケター・コンサルタントが「成果の出ない施策」を繰り返してしまうのは、デジタルマーケティングの「定石」を知らないから。これは「経営資源の無駄づかい」以外の何物でもありません。 そこで本書では、デジタル活用の「正解・不正解」を一刀両断！ 著者の垣内勇威氏は、レポート・Twitter・セミナー講演などで、デジタルマーケティングの知見を発信し、マーケター・コンサルタントから経営者・マネジャーまで、幅広く支持を集める人物。その痛快かつ明快ながらも共感と納得感を誘う語り口は「垣内節」とも呼ばれています。 その「垣内節」の説得力を支えるのは、3万サイトの定量分析と、ユーザー行動観察の定性分析を掛け合わせたコンサルティング経験です。 ・デジタルに「できること」「できないこと」を理解する ・最新技術・バズワードは「魔法の杖」ではない ・A/Bテスト・SEO・アトリビューションは無駄 ・「5名の行動観察」は「データ分析」に勝る ・最短最速で「ゴール直行」できる仕掛けをつくる 本書を読んで、デジタルマーケティングの「定石」を理解すれば、最新テクノロジーやバズワードに振り回されることなく、デジタルのよさを最大限に成果につなげられます。 さらには、デジタル化によって事業を速やかに再構築し成長させる「デジタル戦略」「DX戦略」立案の一助になるはずです。

営業職員3万人が使用するタブレットを更新せよ! ビッグプロジェクトの全容を追体験しながら学べる 業務改革の新しい教科書! 本書は、住友生命で行われた営業職員が使用している3万台のタブレットを更新するビッグプロジェクトを通し、自律自走型プロジェクトとは何かを学べる新しいタイプのテキストです。 自分たちの仕事はどうあるべきで、それを支える営業端末はどう形作られるべきなのか。メンバーの関係は完全にフラットで、それぞれの担当が自分で考え周りを巻き込みながらも最後は自分で決める「進化する変革プロジェクト」として実行し、成功を収めた事例を紹介しています。 特徴的なのは、支援していたコンサルティング会社の社員と、支援を受けながらプロジェクトを進めた2人の社員が、それぞれの異なる立場から立体的に描いている点。 内部と外部の視点からプロジェクトをどう捉えていたのか、なぜこのような進め方をしたのか、そこにどんな悩みや決断があったのか。プロジェクトの状況を追体験しながら、組織の運営や、業務改革、システム構築のノウハウを学べます。

◆「日本の通貨マフィア」財務官を史上最長期間務めた著者が、重大局面とどのように向き合い、動いたかを語る回想録。 ◆トランプ政権の登場、理由が不明のまま対応に追われた人民元急落、中国が主導するアジアインフラ銀行への参加問題、デジタル課税など国際課税ルールづくりに奔走といった内部者ならではの視点を盛り込みながら、通貨・国際経済・租税の世界のダイナミズムを明らかにする。 とくにトランプ政権とどのように関係構築を図ったかや、人民元の国際通貨化や一帯一路経済構想を進める中国との協調と攻防、OECD租税委員長にアジア人として初めて就き取り組んだ「二重非課税」問題などが初めて明かされる。 ◆清水功哉日本経済新聞編集委員が聞き手として、読者が理解しやすいよう背景をわかりやすく説明したり、あるときは本当はどのようなやりとりがあったのか著者に鋭い質問を投げかけるなど、興味深く読み進められる対談方式。 ◆最終章では著者がアジア開発銀行総裁として、コロナ問題にどう立ち向かおうとしているのかについても語られる。

自然エネルギーは、作れば作るほど安くなる“工業製品”だ！ 太陽光発電や風力発電による電力は再生可能エネルギー、または自然エネルギーとも言われるが、実は工場で大量生産される“工業製品”でもある。こうした電力は「スワンソンの法則」に沿って、作れば作るほど安くなることが知られている。事実、太陽光発電の発電コストは既に当初の1/100になっている。しかもまだまだ安くなり、その下限は見つからない。将来的には、太陽光発電の発電コストは“ほぼタダ”に近づく。 　米フォードが20世紀初頭に自動車を大量生産し、“馬”に頼っていた我々の移動手段を一変させたように、電力の世界もこれまでの化石燃料の“狩猟採集時代”から“工業化時代”へと変わる。すると我々の生活も大きく変わる。今から再エネを積極的に導入していけば早ければ2050年には日本でも現行の電力需要量と同じ量（約1兆キロワット時）を再エネだけで賄える計算で、電気料金は現行の1/10～1/2になる。製造業はもちろん、物流、運輸、情報通信などに掛かっていた諸費用も大幅に安くなる。空飛ぶタクシーなどの新産業にとっても朗報だ。石油あるいは石油から作られていた化学製品が電気エネルギーを使った合成によって自然エネルギーから作られるようにもなる。 　その実現のために、取り組む必要があるのは再エネの大量生産だけではない。その工業製品としての“電力”を一時保管する倉庫、つまり蓄電池も大量生産する必要がある。電力の工業化時代は、蓄電池が社会の隅々まで浸透した“蓄電池社会”でもある。その先には“水素社会”も待っている。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 決済関係のFinTechが続々と登場しているが、法律や規制によって日本で使えるものとそうでないものが混在している。カードビジネスへの影響や有用なサービスを解説。

情報銀行は2020年から本格的にはじまる！ 業界・業種別！ 情報銀行を利活用したビジネスや 情報銀行への事業参入手法がわかる！ 【情報銀行とは】 情報銀行は、預かった個人情報を本人に代わって企業など第三者に提供する事業です。 利用者は、個人情報の利用を許諾しデータを提供することにより、ポイントやサービス提供などの便益を受け取れます。 欧米の基本理念を取り入れつつ、企業が個人情報を利活用しやすいように配慮して枠組みが作られた、日本独自のビジネスモデルです。 【本書の概要】 本書はこれから情報銀行を利活用したビジネスや情報銀行への事業参入を考えている方に向けて、 パーソナルデータ活用や情報銀行が求められている背景、 参入に必要な知識（情報銀行認定制度、利用されているテクノロジーや法令等）、 事例などについて、 各分野ごとに図解で解説した書籍です。 【本書の対象読者】 情報銀行のビジネスでの利活用もしくは事業参入を考えている企業のプロジェクトマネージャーや経営層 【参入が先行する5つの業界・分野】 ・観光・エンターテインメント ・ヘルスケア ・金融 ・人材サービス ・地域支援 【活用機会が多い7つの業界・分野】 ・医療サービス関連 ・流通関係 ・食品 ・マーケティング ・日用品 ・化粧品 ・交通インフラ 【著者プロフィール】 森田 弘昭 株式会社マイデータ・インテリジェンス取締役執行役員COO。 総務省、経済産業省「情報信託機能の認定スキームに関する検討会」委員、 「情報信託機能普及協議会」理事。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ソーシャルメディア利用者の実態を徹底調査 見えてきた“近未来の情報接触スタイル” 　「ネットやSNSなどを広告媒体として活用してきたが、どうも手応えがない」。このように悩むのはあなただけではありません。マーケティング担当者だけでなく、ネット企業もメディア企業も、実はよくわかっていないのです。 　ネットにスマホ、SNSが普及したことで、人々が接する情報量は膨大になりました。ひと言で表現すれば「情報過多社会」です。人類史上初めてのことであり、今を生きる我々は適応過渡期のまっただ中にいます。 　本書は、NHK放送文化研究所、博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所、法政大学大学院　メディア環境設計研究所のメンバーが、それぞれの調査データを持ち寄って、ソーシャルメディアが広く普及した後（＝アフターソーシャルメディア）の人々の「情報接触スタイル」を分析し、新たなメディアスタイルを見いだそうとしてまとめたものです。 　調査データから浮かび上がるのは、「ビジネスパーソンと大学生で違う」といった様々な「ズレ」です。こうしたズレが「なぜ起きるのか」をひも解くことで、近未来の情報接触スタイルが見えてきます。筆者らは「自分たちはわかっていない」を前提に、大学生や働く女性の日常を丁寧に考察し、デザイン思考で様々な実験を実施して、アフターソーシャルメディアの情報接触スタイルを探っていきます。 　研究者が書いたものとはいえ難解は表現はなく、メディアに関わる人だけでなく、ソーシャルメディアを利用する一般の人にとっても、多くの「気付き」が得られます。未来の情報接触スタイルを見つけ出す道しるべとなる本です。

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書で言う「データ視覚化」（ビジュアライゼーション）とは、単に手元にあるデータをグラフにすることではありません。いくらデータを視覚化しても、その中から人間が重要な情報を読み取れないのなら、データ視覚化をする意味がないからです。あくまで、そのデータが指し示す意味を明確にすること、そしてより多くの人たち（オーディエンス）に興味を持って見てももらえることがデータ視覚化の目的です。 本書では、日本人女性唯一のTableau ZEN MASTERである筆者が長年にわたって培ってきたデータ視覚化のノウハウ、ベストプラクティス、アンチパターン等を整理分類してエッセンスを抽出し、具体的な事例をあげながら、できるかぎり丁寧に解説しました。また、セミナーなどの現場でよくされる質問に対する答えをまとめたものでもあるので、ある意味、“FAQ”でもあります。

GEのリーダー育成に特化した組織「クロトンビル」。 「世界最高のリーダー育成機関」「人材開発の聖地」とも呼ばれるこの組織は、 1956年、全米初の企業内大学として誕生した。 そこでは何が行われ、どう運営され、どのようにリーダーを育てているのか。 本書は、プログラム・マネジャーとして活躍し、マスター・トレーナーである著者が、 日本企業における人材開発・社員研修の担当者、また経営者として人材開発に 本気で取り組もうと考えている読者へのヒントとして、初めて「クロトンビル」を解説したものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 事業会社によるベンチャー企業への投資であるコーポレートベンチャーキャピタル（ＣＶＣ）について、現在も日米の第一線で活躍している実務経験豊富な著者が成功の秘訣を説く。

人生は短く、読む本は多い――「運命の一冊」をモノにする方法とは？ 「本を探すな、人を探せ」 「本屋は出会い系、図書館は見合い系」 「本棚を無限にする方法」 「5万円の本を5千円で手に入れるには」 「読書本から盗んだ技術で、その読書本の論理破綻や誤読を探せ」 「ゴミみたいな“大人の教養”は捨てておこう」 「『あとで読む』はあとで読まない」 かつてない本の味わい方を名著の数々とともに伝える、日本最高峰の書評ブロガー初の著書。 【特別付録】「読書は毒書」禁断の劇薬小説＋トラウマンガリスト

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本人にとってなぜ“冠詞”が難しいのか、 もちろん、日本語に冠詞がないこと、そして 冠詞の理論が複数存在することも、その一因でしょう。 「a と the の違いは“特定”と“不特定の違い”」 と習ったり、 「聞き手は知らない(未知・新情報)ならa で、 聞き手もすでに知っている(既知・旧情報)ならtheにする」 と習ったり 「初登場なら a で、2回目以降は the になる」 と習ったり…。 その説明は千差万別です。 本書では、冠詞を正しく使うための方法を、 3つの原則を設定して解説していきます。 200の例題と、100の確認テスト問題を解きながら、 冠詞のセンスを身につけることができます。

わかりやすくて、おもしろくて、深い。 かつて『物理数学の直観的方法』で理系世界に一大センセーションを巻き起こした著者による、 この一冊で資本主義の本質をガツっと直観的につかむ、 どこにもなかった経済書。 ・資本主義とは ・インフレとデフレのメカニズム ・貿易が拡大する理由とは？ ・ケインズ経済学とは何か？ ・貨幣の本質とは？ ・なぜドルは強いのか？ ・仮想通貨（暗号資産）とブロックチェーンとは何か？ そして、 ・資本主義社会の最大の問題点と、その解決のヒント 私たちが生きる現代資本主義社会の本質とその問題、行く末を理解する一冊！ （目次） 第１章 資本主義はなぜ止まれないのか 第２章 農業経済はなぜ敗退するのか 第３章 インフレとデフレのメカニズム 第４章 貿易はなぜ拡大するのか 第５章 ケインズ経済学とは何だったのか 第６章 貨幣はなぜ増殖するのか 第７章 ドルはなぜ国際経済に君臨したのか 第８章 仮想通貨とブロックチェーン 第９章 資本主義経済の将来はどこへ向かうのか

ベストセラー！待望の続編 「100年に一度」のモビリティ革命 MaaSの知りたい疑問にすべて答える！ 日本から始まる「移動と都市の未来」を徹底解説 　トヨタ自動車、ホンダ、JR東日本、東急、小田急電鉄、JR西日本、近畿日本鉄道など、自動車・交通業界のあらゆる有力企業が、成長戦略の「一丁目一番地」として取り組むモビリティ革命「MaaS（Mobility as a Service、マース）」。 日本政府も国家のフラッグシッププロジェクトに掲げ、本格展開への号砲が鳴った！ 「100年に一度」のモビリティ革命は、既存のビジネスや人々の暮らしにどのような変化をもたらすのか？ 人口減少、超高齢化、都市の渋滞、地方の過疎化など、課題山積のニッポンで、社会課題に寄りそいながら、持続可能なビジネスモデルを築くにはどうするべきなのか？ 　その答えは、全く新しい2つのMaaSコンセプトにあった！ MaaS社会実装の第一線で活躍する筆者らが本書で提案するのは、モビリティサービス自体の深化・進化を目指す「Deep MaaS」と、異業種連携による新たな価値創造を志向する「Beyond MaaS」の世界。 交通版デジタルプラットフォームを土台にした、この2つの方向性から生まれる新しいビジネスの先に見えてくるのは、都市のDX、スマートシティの具体像だ。 　全15業種・キーワード×MaaSでつくる新ビジネスアイデアを徹底解説しながら、モビリティ起点でアップデートされる未来都市の姿と、それを実現するための3つの視点を提案する。 MaaSからスマートシティへと続く世界の一大潮流を捉え、「次の100年」を日本発のビジネスモデルで豊かにするべく、全産業のビジネスパーソンに向けた必読書。

毎年多くの合格者を輩出しているTrue Japan School監修の「全国通訳案内士」合格！対策シリーズ。 試験対策に時間のかかる科目といわれる〈歴史〉対策は、TJS専任の歴史講師による講義を忠実かつシンプルに凝縮した本書で攻略！ 【本書の特長】 ・試験に出やすいキーワードがひと目でわかる「重要度」表示で効率的に学べる。 ・章末の「チェックテスト」で学んだ記憶を定着させる。 ・豊富な写真とイラストで、直感的に覚えやすい。 試験だけでなく、全国通訳案内士になってからも使える知識が数多く掲載されていて実用的な1冊です。

●メンタル不調社員の管理が急務に 2017年の労働安全調査によると、「現在の仕事や職業生活に関することで強い不安、悩み、ストレスになっていると感じる事柄がある労働者」の割合は59.5%と、16年調査より3.8%増加。ここ5年ぐらい増加傾向が続いている。 一方で、精神障害の労災認定件数も増加傾向にあり、これを抑制するため、19年4月からは改正労働安全衛生法が、20年6月からはパワハラ防止関連法が、企業に対してメンタルヘルス対策の強化を求めている。 本書は、法律により、対策が急務になったメンタルヘルスについて、パワハラ防止関連法の具体的指針も踏まえて出版するものである。 ●メンタルヘルスの見分け方から対処法まで、産業医・弁護士・社労士が一体となって解説 実効性あるメンタルヘルス対策を進めるためには、まずは管理職層を含め、メンタル不調の疾病状況やその見分け方を確認しておくことが重要である。その上でメンタル不調の原因として、職場環境および労働者本人の個体側要因を把握し、原因ごとの対応検討が求められる。 さらに、今回の種々の法改正では、1過重労働防止、2ハラスメント防止、そして3個人の健康情報管理の適正化、を強く求めており、法改正内容を正確に把握した上で新たな実務対応策の立案が必要となる。 一方で、産業医の役割が拡大。自らが労働者に自分の業務を告知しなければならないほか、労働者ひとりひとりの健康状態を把握することも求められるようになり、権限と負担が増しているが、その具体的手法についても執筆する。 本書は上記問題に対し、産業保健実務に長く取り組み、これまで数多くの業績をあげてきた鈴木安名産業医、主に労働問題に取り組んできた峰隆之弁護士、そして日経文庫で執筆実績のある北岡大介社労士が、三位一体となって解説をする。

印紙税は、日々行われる経済取引に伴って作成される個々の文書について、原則として、その文書作成者自らが印紙税法の定めに従い、課税文書になるのかならないのか、課税文書である場合は印紙税額がいくらになるかの判断を行うこととなります。本書は、一般的に作成される頻度が高く、また、その取扱いにおいて誤りが散見される文書について、同じ「文書名」でありながらその文書中の記載内容が異なるために取扱いが異なる複数の具体的な文例を掲げ、それらを対比しながら個々の課否判定や印紙税額の判断のポイントについてわかりやすく解説しています。

アベノミクスを支えた世界最大の機関投資家GPIFの日本株離れが始まる。 個人の金融資産のメルトダウンをどう乗り切るか!? 元野村投信のプロ・ファンドマネージャー、現・金融経済評論家、コラムニストの著者がアベノミクス後にやってくる日本経済の危機に警鐘を鳴らす。アベノミクスを日銀とともに支えた世界最大の機関投資家GPIFが、安倍政権退陣後に日本株の売り手に転じることから株価が暴落し、日本人の金融資産や年金が大幅に目減りする。早ければ2020年代前半に始まる日本経済の長期低迷への備えを提案する。著者は東洋経済、ダイヤモンド、ブロゴスへの寄稿や、MXテレビ「WORLD MARKETZ」のレギュラーコメンテーターを務めるなど、さまざまな経済メディアで活躍中です。 内容 第1章 作り出されたアベノミクス相場 第2章 世界最大の機関投資家GPIFとは何だ 第3章 GPIFの運用の問題点 第4章 早ければ2020年からGPIFは売手に回る? 第5章 投資の常識は非常識 第6章 「世界最大の売手」が出現する中での資産形成

「老い」についての否定的なイメージに対して、ムーア（ニューヨーク・タイムズのベストセラー＃1『失われた心、生かされる心』の著者）はその肯定的な側面に焦点を当て、むしろ若さの未熟さに対して、ちょうどワインやチーズが熟成していくように、老人はより「老熟」し、より賢明になり、今まで誰も見たことがないようなユニークな存在へと変容していくための格好の機会を与えられると言う。 本書は、様々な角度から老いという現象に迫り、よりいっそう魂を深める生き方へと誘ってくれる。

近年、シェアリングエコノミーの高まりを背景として、日本国内でも「シェアオフィス」を筆頭に「コワーキングオフィス」「サービスオフィス」など、様々な形態のオフィスが登場しています。 本書は、長年オフィスビル開発やオフィス賃貸業を営む著者が、これらの新しい形態を「スモールオフィス」を総称し、各々の機能の違いや、使用例を解説。また一般の賃貸オフィスと比較しながら、コストや活用にあたってのメリット・デメリットを詳説。著者独自の調査による豊富な使用事例も紹介しています。 スモールオフィスは、「専用の執務室があるもの」と「執務スペースもシェアするもの」に大別され、その多くは駅から徒歩数分というアクセスの良い立地にあります。一般の賃貸オフィスと比較して、最大のメリットは初期費用の少なさと、入居・退去が楽であること。 当初はスタートアップ企業や独立したての士業のビジネスパーソンなどに支持されてきましたが、ここ数年で大手企業もその使い勝手の良さに着目し、プロジェクトオフィスやサテライトオフィスとして、また地方企業が大都市圏へ進出する際にも活用されています。 オフィスの大きな特長として、エントランスや受付、会議室などが共用化されています。会議室や打ち合わせスペースは「使った分だけ」のコストで済み、スペースの有効活用につながります。また複数企業が同じフロアに入居しており、会社を越えた交流会も頻繁に行われているため、オフィス内で新たなビジネスが生まれたり、取引先を紹介し合うなど、一般の賃貸オフィスにはない「コミュニティの形成場所」としても注目されています。 企業の経営者や経営戦略、経営企画、総務に携わるビジネスパーソンにとって、示唆に富む内容となっています。

ａｍａｚｏｎ、Ｎｅｔｆｌｉｘ、ティンバーランド、アップル、ナイキ、鴻海シャープ、ファイザー、バイオジェン、ハイネケン、デル、ＩＢＭ、ＨＰ・・・ 最先端企業の財務データからファイナンスの論理を学ぶ ２０２０年代の基礎ファイナンス教科書 ウォール街に多大な影響を与える人気教授による ハーバード・ビジネス・スクール・オンライン講座初のテキスト化！ 本書は、ハーバード・ビジネス・スクールのオンライン講義（ＭＯＯＣ）をもとに、つくられたファイナンスの教科書です。（ｈｔｔｐｓ：／／ｏｎｌｉｎｅ．ｈｂｓ．ｅｄｕ／ｃｏｕｒｓｅｓ／ｌｅａｄｉｎｇ－ｗｉｔｈ－ｆｉｎａｎｃｅ／） ハーバード・ビジネス・スクールの人気教授が長年温めたアイデアをもとに書かれた企画ですが、本書はＭＢＡのための分厚く難解な専門書ではありません。ＭＢＡのようなファイナンスのプロを目指す人のためのというよりは、入門者でもなんとか読める内容になっているところが特徴といえます。 アマゾン、ネットフリックス、アップル、ナイキなどをはじめ、読者が関心を持てる有名企業のファイナンスの事例が豊富になっているところが最大の魅力です（たいていの教科書の財務データは、架空の起業のものになっています）。各社の折々の意思決定の動きと、実際の財務データを検討し、そこから見えてくるファイナンスの論理を読み解いていきます。 関心をもって読み進めていくうちに、ファイナンスの基本的知識が身につく、というのが著者の狙いで、横開きに大小１００点近いチャートやコラムがちりばめられ、本文は比較的シンプルなので、わかりやすく読み進められます。

本書を推薦します! 魚谷雅彦氏(資生堂社長) 伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) 『PEOPLE FIRST』こそ、日本企業がグローバル市場で勝つための戦略だ。 ――魚谷雅彦氏(資生堂社長) 21世紀に勝ち残る条件は戦略ではなく人材経営だ。CEOとCFOとCHROの協働を唱えた衝撃の書。 ――伊藤邦雄氏(一橋大学経営管理研究科特任教授) ★ ★ ★ CEOがなすべき仕事は 人材の総責任者として 会社の命運を握る〈2%人材〉の ポテンシャルを引き出し 人材ファースト企業への移行を 完遂することだ! 今日の経営幹部の大半は、人材こそが競争優位を生みだすことを理解しているが、企業が使っている人事制度は一世代前の遺産である。それらは、将来が予測可能な環境、伝統的な仕事のやり方、レポートラインと部門で人を管理する組織のために設計されたものである。近年、仕事も組織もどんどん流動的になるにつれ、事業戦略は予測可能な向こう数年間の計画を練ることではなく、絶えず変わりつづける環境のなかで新たな機会を察知し獲得することを意味するようになった――企業は新たな手法で人材を活用しなければならない。人材が戦略を主導しなければならないのだ。 ★ ★ ★ 世界的ビジネス・アドバイザー、マッキンゼー・アンド・カンパニー前グローバル・マネージング・パートナー、コーン・フェリー副会長の3人がタッグを組んだ21世紀企業のための人材戦略ブック。

世界中の最先端企業を知り尽くす男が、「ニセのイノベーション」にブチ切れた！　『Ｗｉｒｅｄ　ＵＫ』創刊編集長が、６大陸、１０か国、世界中の「真のイノベーション」を総力取材。「シリコンバレー後」の１６の新戦略を全網羅！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コンピュータ利用監査技法（ＣＡＡＴ）を導入する企業を対象に、導入・活用ノウハウを基礎から解説。ＣＡＡＴの基本的なしくみ、導入までの作業ステップなどを、図解で紹介。

労働施策総合推進法の改正内容や過去の裁判例を踏まえて、パワハラ防止に向けて実務面でどのように対応すればよいかがわかる!

【内容紹介】 LEAP〈跳躍〉かFALL〈凋落〉か。それを決めるのはテクノロジーではなくストラテジーだ! LEAPは絶え間ない市場の変化と、ほぼ時間差のない競合からの追い上げという過酷な環境のなかで企業が繁栄し続けるための戦略と実践の書。どんなテクノロジーもイノベーションも、すぐに真似をされ、コモディティ化を免れない。消耗戦を避けるには、成功体験をゼロリセットし、追い上げてくる競合と異次元のレベルにLEAP〈跳躍〉する必要がある。それができる企業には、共通する5つの基本原則がある。 「これらの原則はすべてのビジネスリーダーの 心を揺さぶるだろう」(クレイトン・クリステンセン) 【著者紹介】 [著]ハワード・ユー(Howard Yu) 世界トップクラスのビジネススクールIMD(スイス・ローザンヌ)教授。同スクールのエグゼクティブ向けコース、AMP(Advanced Management Program )ディレクター。2011年にハーバード・ビジネス・スクールにて博士号を取得。専門は戦略とイノベーション。洞察に富むケーススタディーには定評がある。 [訳]東方雅美 (Masami Toho) 翻訳者、ライター。 慶應義塾大学法学部卒業。米バブソン大学経営大学院修士課程修了(MBA)。日経BPやグロービスなどでの勤務を経て独立。 【目次抜粋】 イントロダクション　競争の仕組み 第1部　歴史から学ぶ 第1章　「日米ピアノ戦争」の教訓――強みが弱みに変わるとき 第2章　新たな知識分野へ跳躍する――準備できている者が生き残る 第3章　セルフ・カニバリゼーションを恐れるな――どうせ滅ぼされるのなら… 第2部　未来を見据える 第4章　ユビキタスな環境を味方につける――一人の天才から集団の知恵へ 第5章　人工知能を味方につける――直感からアルゴリズムへ 第6章　マネジメントにクリエイティビティを――ビッグデータから人間としての強みへ 第3部　いまやるべきこと 第7章　知識を行動に変えるために エピローグ 謝辞

変貌するアジア、停滞する日本経済 成長ビジネスは「新興アジア」が舞台となる 　東南アジアの国々は「日本の工場」と見られてきたが、そのような時代は終わりつつある。インドや東南アジアはイノベーティブな地域に変貌し、ビジネスの成長スピードは日本よりはるかに速い。 　筆者はそんな時代をインドやタイで過ごしてきた。通商産業省（現・経済産業省）に勤めていた時代、デリーやバンコクに10年間駐在し、タイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問などを歴任。現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネスを支援してきた。今のアジアビジネスを最もよく知る人物の1人と言えよう。 　そんな筆者は、今の日本をもどかしく思っている。同時に、現在の世界経済はイノベーション競争をしているが、「日本はイノベーションを起こすのにふさわしくない国」とも指摘する。「日本人がイノベーションに起こせない」のではなく、「日本ではイノベーションを起こせない」という指摘だ。だからこそ、「新興アジアにいでよ」と主張する。 　この本は、「日本社会を変える気概を持つ若者」に向けた、筆者からの贈り物だ。筆者はこの本でビジネスのビジョンを語り、戦略を示し、現地で役立つ超実践的なノウハウを惜しみなく詰め込んでいる。この本を読んでいるといないとでは、アジアビジネスで成功す可能性は大きく変わってくるだろう。 　今の仕事に不安や不満を抱くビジネスパーソンのほか、これから社会に出る学生たちにとって、背中を押してくれる１冊だ。

●本質シリーズの最終巻 圧倒的に不利な条件から勝利を導き出した独ソ戦のスターリン、英独戦のチャーチル、ベトナム戦争のホー・チ・ミン、対イラク戦圧勝もつかの間、非正規戦という泥沼の打破を迫られた米国――。 本書は、日本陸軍の敗北のメカニズムを組織論の切り口から解明した『失敗の本質』(中公文庫)、海外の戦史を題材に成功の本質を解明した『戦略の本質』、国家指導者に焦点を当てた『国家経営の本質』につづく本質シリーズの最終巻。勝利を実現するメカニズムの解明は、『失敗の本質』とは裏表の関係となります。また『戦略の本質』は逆転を生み出した要因を現場の指揮官レベルで解明しましたが、本書は国家の指導者レベルとリンクさせて、機動戦と消耗戦を臨機応変に使い分ける知略戦略こそが勝利を生み出したというストーリーで解説します。 知略戦略とは、「知略=知的機動力」で賢く戦う哲学であり、過去-現在-未来の時間軸で、組織メンバーの共感を得、一丸とさせる共通善のために「何を守り、何を変革するか」の動的平衡を追い求めながら、行動し続ける戦い方を指す。これを実現できたリーダーが、本書で取り上げる、スターリン、チャーチル、ホー・チ・ミンです。

インターネットを利用し、文字だけでやり取りする「テキスト会議」。 会議室に集まる必要がなく、全員が時間をそろえて参加する必要がないなどメリットの多い会議形式ですが、 文字だけのコミュニケーションはどうしても誤解や認識齟齬を生みやすく、 会議での混乱や揉め事が起こりやすくなってしまいます。 ●自分のコメントが、意図とは違う読み方をされてしまった… ●議論があちこちに発散し、１つのことを決めるのに長い時間がかかる… ●ちょっとした行き違いから言い争いが始まり、なかなか誤解が解けない… このような問題の原因は、「テキスト会議」に特化した運用ルールがないことです。 対面の会議ではすでにいくつかの運用ルールが提唱されていますが、 テキスト会議の運用ルールは、これまでほとんど整備されて来ませんでした。 テキスト会議は、相手の表情が見えない、声のトーンで感情を判断できないなど、 対面の会議にはない特徴をいくつも持っています。 それならば、運用ルールもテキスト会議に沿ったものを用意しなくてはなりません。 本書は、これらの特徴や対面の会議との違いをよく理解した上で、 テキスト会議に特化した運用ルールをまとめて『議事法』として成文化したものです。 豊富な実例を交えてルールを解説し、『テキスト議事法』の導入から実践までをまとめています。 標準的な運用ルールを導入することで、混乱や揉め事が起きることなく テキスト会議が進められることを目指した一冊です。 ■目次 第１章　テキスト議事法とは何か 第２章　テキスト議事法の導入方法　（会議での役割、オンライン会議室 他） 第３章　審議　（議案作成、賛同者、討論、動議、要求、差戻、議長裁定 他） 第４章　採決　（採決形式、記名投票と無記名投票、決定投票、決議事項 他） 第５章　協議と報告　（審議との区別 他） 第６章　監査　（監査の構成、監査の上申 他） 第７章　禁止行為　（個人批判の禁止、建設的でない批判の禁止 他） 第８章　懲罰　（懲罰の種類、弁明、懲罰の適用範囲 他） 第９章　発言録　（議事録と発言録、発言録の公開、公開対象からの除外 他） 第10章　緊急対応　（緊急時の特例 他） ■著者　宮野清隆（みやの・きよたか） 株式会社シスデイズ代表取締役社長、年収1,000万円以上の交流グループ「HighSociety Japan」代表、 高ＩＱ団体「JAPAN MENSA」会員（副会長・財務担当・法務担当等を歴任）。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「多くの企業が、ESGとSDGsを別箇の課題として捉えています。 しかし、両方をうまく活かせば、成功するビジネスを開拓できるのです」 ESGとSDGsを正しく理解し、社会と自社の両方にとって良い仕組みを構築することが、これからの時代に求められる会社のかたちです。本書では、専門用語に触れたことのない人から目の前の課題として取り組む人まで使えるものを目指し、用語解説から実践例まで網羅しました。経営者、企業担当者必読の１冊です。 第1章　基礎編その１　登場する言葉を理解しよう 第2章　基礎編その２　企業に求められるESG／SDGs対応とは何か 第3章　実践編その１　ESG／SDGs対応の好事例を見てみよう 第4章　実践編その２　あなたの会社でESG／SDGs経営をするには

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著作権や知的財産権の保護と知識と活用能力を証明する資格・検定試験である「ビジネス著作権検定」。 本書はその初級試験と上級試験の試験範囲をフルカバーする唯一の公式テキストです。 今回は、TPP11関連法を含む近年の法改正にあわせて改訂しました。 ビジネス著作権は、クリエイターはもちろん、コンテンツ利用する方、管理する方など、ビジネスで創作物・著作物にかかわるすべての方に不可欠な知識です。 しかし、これまで著作権になじみの無かった方には、「法律」と言われるとハードルが高く感じるかもしれません。 そこで本書は豊富な判例を用意し、難しい論点については、従来の著作権法の解説書で使用されている硬い表現にこだわらずに、平易な用語を使ってできるたけわかりやすく説明していますので、初心者でも飽きずに無理なく読み進められる内容となっています。 章末には演習問題、巻末には初級・上級の過去問題＆解説を掲載し、知識の定着度合いを確認できるようになっています。 また、読者限定特典として、紙面掲載分とは別に、2回分の初級・上級の過去問題＆解説をWebダウンロード提供していますので、ぜひ読後の実力チェックや直前の弱点探しなどにご利用ください。

新元号「令和」がスタートし、2020年という節目は目前、 足元の業績も好調ないまこそ、次の成長に向けての長期ビジョンをつくろう! という経営者は多い。 とはいえ、だいたいは社長およびその周辺だけが乗り気になっており、 経営企画や現場は当惑する、というケースも少なくないようだ。 だいたい、こんなパターンだ。 ―10年後の話なんて、どこから手をつけていいかわからない ―そもそも、そのころどんなテクノロジーが出てきているかもわからないし、予想するだけ時間の無駄だ ―この忙しい時期に、悠長にそんなものをつくっているヒマはない ―2010年ごろもそういうのをつくったが、役に立っていないし、みんなもう覚えてないよ ……などなど。 いずれも、ごもっともである。 しかし、では未来のことを考えなくてもいいかと問われると、 もちろんその必要性はみんなが認識している。 本書は、意味のある「中長期ビジョン」を作り上げ、 実行にまで落とし込んでいく手法を解説するものである。 ◆本書の特徴。 -実際に企業の未来ビジョン策定を手伝ってきた著者が、具体的な事例をもとに展開する -陥りやすいワナ、ありがちな失敗をとりあげ、それらを防ぐ方法を紹介する ―線形予測(少子高齢化、デジタル化など、誰もが予測できる未来)と 非線形予測(非連続的で、業界構造を破壊してしまうインパクトを持つ変化)のかけ算で、 自らつくるべき未来を描く「未来洞察」の手法を説明 ―実践的な9つのステップを解説。長期ビジョン作成から現場に浸透させ、 実行計画にまで落とし込む段階までをフォローする。

「個人版事業承継税制の新設」「消費税率１０％引上げに伴う諸対応」「研究開発税制の見直し」など、改正による重要ポイントについて、改正前の規定の概要も掲載し、“どこが、なぜ、どのように変わったのか”図表を用いて分かりやすく解説した１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業へ就職したい外国人留学生のためのハンドブック！！ 【日本の就職活動術】と【内定がもらえる日本語】を両方マスターできる！ ▼日本流の就職活動の流れを、ていねいに説明しています。 ・仕事の探し方 ・学業と就職活動の同時進行 ・業界・企業研究、自己分析 ・エントリーのしかた ・メールでのやりとり ・面接のしかた ・内定や内々定後のやりとり ▼就職活動で必要なことを、ていねいに説明しています。 ・「身だしなみ」：ジョブフェア・面接などでの服装や身だしなみ ・「言葉づかい」：敬語の使い方 ・「書類やメールの書き方」：エントリーシート、履歴書、自己PR、メールの書き方 ▼直接書き込めるワークシート付きです。 ・書籍内と同じワークシートのPDFファイルがダウンロードできます。 ※本書を読むためには、N2レベルの日本語能力を必要とします。

VRブームはこの本から始まった！ 進化を続ける「もうひとつの現実」を読み解く 【豪華鼎談収録】 廣瀬通孝（東京大学バーチャルリアリティ教育研究センター長） GOROman（株式会社エクシヴィ代表取締役社長） 【内容紹介】 Google、Apple、Facebook、Amazonなど、 名だたる企業がVRに参入している。 VRが普及した未来の世界はどうなるのだろうか。 実用化が進むVRだが、その多くの コンセプトは研究初期と変わっていない。 当時を振り返りながら今後の発展を見据えることで、 「VRが本当に目指していること」を理解できるだろう。 本書では、VRを取り巻く技術革新の系譜をまとめ、 大きな全体像の中にVRを位置づけることで、 テクノロジーとしての文脈を明確にする。 日本のVR研究者、開発者、ビジネス関係者に 読み継がれてきた史上初のVRの本『人工現実感の世界』（工業調査会）。 大幅な加筆を行い、待望の再版。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

正しく知ると、向き合い方も見えてくる。 グローバルビジネスにおいて存在感を高める中国。 しかし、GDPなどのマクロなデータや、 アリババやジャック・マーなど、 特定の企業に着目するだけでは見えないものがある。 アリババ、レノボ、ファーウェイ、ハイアール、バンケ…… 急成長する中国企業のダイナミズムを、 世界最高峰のビジネススクールの経営学者が徹底解剖。 中国企業の経営について知りたければこの1冊！ 早稲田大学の池上重輔教授による監訳・まえがき。 『チャイナ・ウェイ』はアリババの馬雲（ジャック・マー）や、 レノボの柳伝志（リウ・チュワンジー）などの 中国トップ企業のビジネスリーダー72名に対するインタビューと、 著者たちによる綿密な分析と考察を中心に構成されている。 中国のビジネスリーダーに関してこれほど包括的に研究し、 彼らの思考と行動パターン、 そしてリーダーシップの特質について説かれた本はおそらく世界初であろう。 ――池上重輔（早稲田大学教授、本書監訳者） 目次 監訳者によるまえがき 第１章　序論　アメリカ流ではなく ・中国の重要性 ・チャイナ・ウェイを理解する ・中国の巨富の創造者たち 第２章　自力での進路開拓 ・1980年代と1990年代の中国の事業環境 ・試行錯誤の果てに ・柳伝志のレノボ創業 ・中国を飛び出したレジェンド ・王石のバンケ創業 ・商社 ・事業転換 ・王石の新たな組織構造 ・中国のその他の億万長者 ・ハナジー創業で中国一の大富豪になった李河君 ・欧米の影響 ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「自力での進路開拓」 第３章　学習する企業 ・自己管理型学習 ・幹部候補向けの学習体験 ・企業の学習の源泉 ・リーダーシップ・コーチング ・学習への説明責任 ・覆盤 ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「学習する企業」 第４章　長期的な勝負を見すえた敏捷な戦略 ・アリババの敏捷性 ・分権化した組織体制 ・はるか先を見すえるバンケ ・25％ ・質の高い成長 ・パートナーとともに成長する ・清廉さで導く ・リスクと失敗 ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「敏捷な戦略」 第５章　人材管理 ・共産党における人材管理の発展 ・共産党に起源を持つ人材管理 ・実力主義と職の安定性 ・職場の教育とトレーニング ・文化的支柱 ・会社独自の文化 ・人による管理 ・イノベーションによる管理 ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「人材管理」 第６章　トップが絶対権力者 ・ハイアールグループを変容させる張瑞敏 ・ビッグ・ボスの権力 ・人格 ・謙虚でありつつも大胆に ・階層主義と現場主義 ・粘着剤としての文化 ・ボスの追放 ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「ビッグ・ボス」 第７章　成長が金科玉条 ・成長の要因 ・何のための成長か ・成長のための政府 ・人間関係は私から公へ ・海外進出 ・中国の成長減速はそれほど悪いことか ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「金科玉条としての成長」 第８章　パートナーシップとしてのガバナンス ・コーポレートガバナンスの歴史が浅い中国 ・中国のコーポレートガバナンスの特徴 ・中国流のガバナンス ・監視役としての役員会 ・企業リーダーシップにとってのコーポレートガバナンス ・結論 ・巨富の創造者たちが語る「パートナーシップとしてのガバナンス」 第９章　独自性は何か、持続性があるのは何か ・学習の重要性 ・知識の呪い ・政府とビジネス ・ボス ・株主の立場 ・創業者の引退問題 ・中国人リーダーの教訓から欧米が学べること ・永続的なものは何か ・結論 ・巨富の創造者たちが語る独自性は何か、持続性があるのは何か 付録１　チャイナ・ウェイの成長 付録２　インタビューした中国人ビジネスリーダー 謝辞 参考文献 原注

■20世紀の石油に取って代わるデジタル経済の新たな資源だといわれるビッグデータ。では、これらの無形資産が価値をもつ時代に、税の仕組みはどう変えればいいのか? ■2020年4月からグーグル、フェイスブック、アマゾンなど巨大IT企業に対して売上高2%の「デジタルサービス税」を導入――。英政府発表が衝撃をもって受け止められている。EUも同様に暫定的な措置として3%程度の課税を提案しています。ところが、GAFAの本拠地のある米国は猛反発、この問題をめぐって世界は大きく割れています。「米国vs欧州・その他の国」という構図が明確になる中で、日本企業も大きな影響を受けるこの問題に日本はどう対応すべきなのか? デジタル経済と税をめぐっては、さらに様々な問題が山積しています。 ・シェアリングエコノミーが発達する中で、そこで働く人や遊休資産への課税、プラットフォーマーの責任をどう考えればよいのか? ・AI時代にベーシックインカムの導入が必要だといわれるが、それは現実的なのか? 財源は確保できるのか? 広がるといわれる所得格差の是正に本当に有効なのか? ・ロボットが人間に取って代わる時代には、ロボットに課税すればよいではないか、ともいわれる。それを可能にするには何が必要なのか?――などなど。 ■本書は、税制論議の第一人者が、デジタル経済と税の関わりをめぐる問題の論点を整理し、「公平・中立・簡素」という原則のもとで、どのような税の仕組みが必要なのかを提言するもの。欧州では、デジタル課税や多国籍企業への課税をめぐって一般市民も立ち上がるなど、急速に関心が高まっている。経済格差、所得分配など、デジタル経済の重要な側面を理解できます。

バフェットとのランチ権を65万ドルで買った男! まるで本書は「バフェットへのラブレター」だ! 心安らかに投資で利益を得るために ガイ・スピアは、成功して富を築くつもりでウォール街にやってきた。 そして、学歴と学術理論とあふれんばかりの自信を武器に仕事を始めるが、そこで権利意識と抑えきれない野心を脅かされることになる。 本書は、生意気で自己中心的だった若い銀行家が驚くべき変身を遂げて、自分のルールで運用するヘッジファンドマネジャーとして 大成功を収めるまでの記録である。 彼は内省と、一流投資家たちとの友情と、彼にとってのヒーローであるウォーレン・バフェットとのチャリティー昼食会(65万0100ドル で落札した)を通じて進化を遂げていった。この昼食会から1年もたたずに、彼はマンハッタンからチューリッヒに移住し、新規顧客への 管理手数料を廃止し、株価を頻繁にチェックするのもやめてしまったのである。 この物語には、投資やビジネスや大金がかかった判断に関することについて多くの驚くような洞察があふれている。 例えば、彼は正しいロールモデルこそが成功のカギとなる理由や、最高の教育を受けたことが邪魔になるケース、そして多くの投資家を 迷わせている短期的なノイズを排除することの利点について詳細に述べている。なかでも、自己認識が頭を整理してより良い投資判断 (競争心や嫉妬や不安や恐れなどに基づかない判断)を下す助けになるという説明は重要だ。彼の助言には、正しい判断を下すための 「投資家のチェックリスト」(著名な投資家で、『ダンドー』の著者であるモニッシュ・パブライと共にまとめたもの)や、スピア自身 も用いているヒントやコツや手法などが含まれている。 本書は、ウォール街の闇に直面した若者が、賢明な道を見つけ、それによってはるかに大きな報酬(金銭的にも人間的にも) を得るまでの興味深い物語である。スピアは、偏見を捨て、ロールモデルから学び、ありのままの自分を受け入れて大きな成功をつかんだ。 投資の世界に関心を持ち、自分の道を切り開いていきたい人にとっては素晴らしい実用的な指針になっている。

なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋

これさえあれば、「数字に強い人」になるのなんて、カンタンだ！　巨額マネーを動かす外資系投資銀行のエクセルノウハウを使ってどんなビジネスでも通用する万能スキルを手に入れる。ソフトバンク、リクルート、デロイトトーマツ、電通、楽天、伊藤忠商事はじめ、多くの企業で採用されているエクセル人気講座を書籍化

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 脱サラ・起業をすることになった主人公が自分の会社を大きくしていく過程を１つの物語とし、シーンごとに必要な財務のポイントを大学時代の恩師との対話で理解できる入門書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 年間600以上の案件に携わる日本一の創業融資コンサルタントが、創業融資の獲得に必要なノウハウをすべて公開した超実践的な一冊。融資を獲得した事業計画書の実例も掲載！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 非金銭的報酬によるＥＳ（社員満足）マネジメントが顧客満足向上や経営目標実現につながる！　本書では、ＥＳマネジメントの具体的な進め方について、運用事例を交えて解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 優良企業の混乱している現場と企業統治の退廃的状況を浮き彫りにして、経営者の経営感覚を覚醒させ、新たな対応として統合的内部自治による経営の復興を促すものです。

不確実性の高いビジネス環境に“計画”はいらない！ 世界最強組織のアメリカ海兵隊が行動の基本原則とするOODAループが、 いまアメリカの優良企業に広がっている。 OODAループとは何か？　PDCAサイクルと何が違うのか？ OODAループの提唱者であるジョン・ボイドの愛弟子である著者が、 ビジネスを事例にOODAループを解説した古典的名著、待望の翻訳！ ＊＊＊ ◆OODAループとは？ 観察→情勢判断→意思決定→行動という4つのフェーズを サイクルではなく、ループさせることで、 目の前で起こっている環境に合わせた判断を現場レベルで下し、 組織で目的を達成するための意思決定スキルです。 ◆AI時代に求められるスキル！ ここ数年、急速に発展している、 AI、IOT、ビックデータ、ソーシャルメディアという流れのなかで、 リアルタイムにデータを収集し、即座に判断して行動に移すという OODAループが競争優位を築くための鍵になります。 ◆勝つべくして勝つ組織に変わる！ OODAループを高速で回すためには、組織文化が基礎となります。 チームメンバーが同じゴールを目指す組織が共通して持つ組織文化です。 　・相互信頼を醸成している 　・直観的能力を活用している 　・リーダーシップ契約を実行している 　・焦点と方向性を与えている OODAループを取り入れることで、 この組織文化を生み出すことにつながります。 ◆不確実性の高い環境で活躍する変革型リーダーになれる！ OODAループは変革を求めるリーダーに必須のスキルです。 変革型リーダーは、目標達成のために権限を現場に委譲します。 ◆日本語版オリジナル！　充実した訳者解説！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスの国際化などに伴い、会計パーソンにも英語力が求められる時代に。数多くの国際会議に出席した経験のある著者が、自身の経験を基に、効率的な英語学習法を提唱する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業態ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、運輸・物流業全般に対応し、職種に応じた具体的な人事評価基準例や給与制度例を盛り込む。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業態ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、建設・不動産業において多岐にわたる様々な専門職の特性を踏まえ、具体的な事例を盛り込む。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業態ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、システム開発・ソフトウェア開発などのＩＴ企業の組織特性などを踏まえ、事例を盛り込む。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業界ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、商社・卸売業について営業職の活性化に重点を置いた人事評価基準例や給与制度例を盛り込む。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業界ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、小売・飲食業における店長、パート・アルバイトの人事制度など、具体的な事例を盛り込む。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人事制度を構築するには、業種・業界ごとの特徴に合わせることが重要になる。本書は、製造業を取り巻く経営環境や組織特性、職種分類などを踏まえ、具体的事例を盛り込む。

かつて例を見ない変化の時代にあって、組織とそこに働く人々に何が起こっているか？　時代の本質を見通す好著！21世紀のマネジメント革命。ビジネスの前提が変わった。

■日本経済新聞夕刊・経済コラム「十字路」の常連筆者として、また、国際的なネットワークをもち、長期的、国際的な視点からの独自の分析で知られる著者が、日本と世界経済の大変動を見通します。 ■レーガン、サッチャー革命以来、世界の経済は、マネー供給を拡大し続けることによって支えられ、リーマン・ショック後の超金融緩和のもとで、その傾向はさらに強まり、企業収益を優先させることで経済の浮揚を図る「企業ファースト」の政策が一貫してとられてきました。その結果、格差が拡大、ポピュリズムが台頭しています。 ■また、最近までの世界経済の好調ぶりは、ドルの過剰な供給に伴う資産価格の上昇、中国を筆頭とする新興国経済の工業化、ITによるイノベーションによってもたらされました。しかし、この好調なサイクルは限界に行き着くと著者は見ます。 金融正常化によりマネー依存時代が終わり、中国の工業化の終わり、経済サービス化の広がりにより、主要国の貿易依存度は低下、グローバル化時代が終焉し、経済のローカル化が進む、巨大IT企業がリードする時代も終幕を迎えると展望します。 この過程で世界の株高、ITバブル、中国など新興国バブルの「トリプル・バブル」が崩壊、リーマン危機を上回るほどの金融危機が生じるだろう、バブル崩壊は2018年後半から兆候が現れ、いつ大規模な崩壊が起こっても不思議ではない、と著者は見ます。そして、その後の経済の立て直しには、従来とはまったく異なる政策の考え方が必要だと著者は主張します。それが「家計ファースト」、人々の消費力を高める政策への転換です。なぜなら、経済サービス化のもとでは、一国の経済を左右するのは消費する力になる。消費力の高い国で企業活動は盛んになり、投資が活発化し、人々の所得も向上する時代になるからです。 ■本書は、綿密な経済データの分析を通して世界と日本の経済の大きな変化をいち早くとらえ、消費を活性化するための「家計ファースト」の政策を提示し、政策転換に成功すれば、日本は新たな成長へのチャンスを迎えると見通す、話題満載の経済書です。

テクノロジーの進化や顧客の多様化に応じた変化を企業が迫られる近年、米国の法人営業を中心に「セールス・イネーブルメント」を採用する企業が増えている。本書は、日本でも注目度が高まっているこの“組織変革のための規範に基づく取り組み”について、営業力強化分野の先駆的企業であるミラーハイマングループの手法を、豊富なデータやベストプラクティス事例とともに紹介した「セールス・イネーブルメント」の超実践的ガイドブックである。

１冊で決算書の読み方から分析、 そして業務改善、資金調達力まで学ぶことができる。 特に事業性評価とローカルベンチマークなど、 新しい情報も収録し、今風の財務改善実務も紹介。 中小企業経営者の中には、財務や会計は苦手なので、 会計事務所に任せておけばいい、 と考えている方も多いように思います。 確かに財務や会計を一生懸命やっても儲からないかもしれません。 それは、経営戦略やマーケティングが担うところだからです。 しかし、私たちは、経営改善や企業再生の経験の中で、 業績が悪化したり、倒産しかかったりした 企業の共通的な特徴の１つとして、 会計がデタラメということに気づきました。 会計のデタラメさが企業の「見える化」を阻害し、 日常の「気づき」も得られないまま、 奈落の底に落ち込んでしまっているのです。 まして、今IoT、ビッグデータ、AI などの技術革新が 社会を急激に変化させようとしており、 ５～１０年後には、見える景色がまったく違ったものになってしまう、 そんな予兆があります。 本書は、今すぐ使え、経営に役立つ、 財務・会計の知識だけでなく、中小企業政策の現状や資金調達のために 活用できるノウハウも数多く紹介しています。 特に、金融庁の方針の転換により、 融資姿勢も、財務数値だけに頼ることなく、 事業性を評価する方向に変わってきています。 事業性評価の一手法であるローカルベンチマークや 決算書の信頼性向上のための具体策にも言及し、 財務経営力を高め、資金調達力を強化するために、 経営者はどのように行動すべきかを詳述しました。 ■目次 第１部 財務経営力をとことん強化する！ →適切な経営判断 (入門編) 第１章 経営者が必ず押さえておきたい決算書のポイント (基礎編) 第２章 「損益計算書」をもっと経営に生かそう 第３章 「貸借対照表」をもっと経営に生かそう 第４章 「キャッシュ・フロー計算書」をもっと経営に生かそう (応用編) 第５章 財務三表のつながりを理解しておこう 第６章 財務経営力を強化する「経営計画の立て方」 第２部 資金調達力をとことん強化する！ →信用力を増強 (入門編) 第７章 いろいろな資金調達の方法を知っておこう (基礎編) 第８章 決算書の信頼性を高めて、資金調達力を上げよう (応用編) 第９章 事業性評価とローカルベンチマークを使いこなそう ■著者赤岩 茂（公認会計士・税理士） 　　　鈴木 信二（税理士）

キッシンジャーの「戦略的交渉術」を徹底分析した初の本 「世界最高のネゴシエーターは誰か?」 この質問を1375大学の国際関係学に携わる1615人の学者にしたところ、最も多くの支持を集めたのがヘンリー・キッシンジャーでした。 辛口の作家のウォルター・アイザックソンでさえ、キッシンジャーを「20世紀で最も重要なアメリカの交渉者」と評価しています。 ネゴシエーターとしてのキッシンジャーの輝かしい実績は、誰も否定できません。東西冷戦下、世界が憎悪に満ちあふれ、一触即発だった時代、 キッシンジャーは中国、中東、ソビエトと、一見不可能に思えるような交渉をいくつもまとめてきました。 90歳代の今でも、キッシンジャーは外交の重鎮として活躍し、バラク・オバマからドナルド・トランプ、ウラジーミル・プーチン、アンゲラ・メルケル、習近平まで、 多岐にわたる世界の指導者から意見を求められています。 キッシンジャーがどんな活動をしてきたかは自身の伝記や他の研究者・作家が、これまで数々の作品を世に送り出しています。 ところが驚くべきことに、キッシンジャーの交渉術に関しては、これまで詳しく分析されてきませんでした。 著者3人は、ハーバード・ビジネススクール、ハーバード・ケネディスクール、ハーバード・ロースクールの教授で、交渉の専門家・研究者。 ハーバードを代表する三つの大学院の英知を結集して、キッシンジャーの交渉を徹底分析し、エッセンスを抽出したのが本書です。

・イラスト入り本文による事例展開で，初学者でもわかりやすい法律の入門書。 ・「いかに法律用語を噛み砕くか」という観点から編修し，「法律の口語訳」を目指した。 ・判例や法律ゼミを適宜掲載。

中学・高校での統計の基本を確認し，経済・経営系の事例のデータを基にして統計を学ぶ入門書 ●授業で扱う「基礎編」と，やや発展的な「実践編」の2段階で学べるテキスト ●ていねいな説明で理解しやすいテキスト ●興味をひく豊富な具体的データで統計を身近にとらえられます ●各章のはじめに，その章で学ぶキーワード・目的を明示し，その章の課題を設定し，その章で解決していく形式 ●豊富な図やグラフで視覚的にも理解しやすい ●例題はマークを付けて見やすくしてあります ●重要事項には枠囲みがしてあります ●章末にはレポート提出できる演習問題を掲載 ●章の終わりには理解の確認ポイントを置いてその章の理解度をチェックできる ●各章の最後には歴史や親しみやすい話題のコラムを掲載 ●各章末にはその章で必要な参考文献を提示

介護業界・障害福祉業界で大注目「新しい仕組み」！ 福祉には「介護保険優先」の原則があります。 障害を持つ方が65歳になると、介護保険の被保険者となって 使い慣れた障害福祉サービス事業所が利用できなくなる、 というケースがありました。 しかし、2018年4月の介護保険法と障害者総合支援法、 両改正により「共生型サービス」が新設！ 介護保険、障害福祉いずれかの指定を受けている事業所は 制度の枠を超えて子供から高齢者まで同じ空間で過ごす 「共生型のサービス」を提供しやすい仕組みが導入されました。 本書は、この新しい「共生型サービス」について、 制度の仕組みの概要や、先行して行われているサービスの事例紹介、 施設開設方法や運営のポイントなどを解説します。 共生型サービスについて考え始めたとき、 最初に読んでいただきたい本です！ ■■■読者対象は…■■■ ・共生型サービスの概要を知りたい方 ・小規模の共生型サービスの立ち上げを考えている方 ・介護業界や障害者福祉業界で働いていて、 　将来的に起業にも興味をお持ちの方 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ワクチンから癌治療まで、私たちは免疫作用を生かした医療に馴染みが深いが、そのしくみについては謎が多かった。それが近年、飛躍的に研究が進み、驚くほど精密でダイナミックな免疫システムのメカニズムが明らかになってきた。免疫細胞は互いにコミュニケーションをとりながら、人体に有害な異物のみを選んで攻撃していたのだ！　免疫学の最新の知見を紹介する、スリリングな一冊。

「経営の最難関は、『受け入れる』こと。自身の弱さを、事業の現実を、想定外の出来事を。人的資本経営の体現者がここにいた。」加藤雅則（『両利きの組織をつくる』共著者） 「ネクスト・ドラッカー」トム・ピーターズ 「世界で最もモダンな経営」フォーチュン誌 就任4年で売上3倍、利益3倍、顧客5倍、離職率半減…… 経済誌からビジネススクール、経営思想家、日本企業まで 世界中が注目するインド企業HCLテクノロジーズ総帥 自らが語る、「社員第一、顧客第二」経営の衝撃。 顧客に真の価値をもたらす社員を第一にすることで、 社員の創造性や情熱が引き出し、究極的には顧客が第一となる。 ――ヴィニート・ナイアーが打ち出した「社員第一、顧客第二」 というシンプルなアイデアが、5万人を傍観者から変革者へと変えた！ 「踊るCEO」「クモからヒトデへ」「組織ピラミッドの逆転」 ……壁にぶつかるたびに自省し、挑戦し続けた5年間にわたる 企業再生の歩みを経営者自らが語った回想記。 原著 Employees First, Customers Second: Turning Conventional Management Upside Down

AI、IoT、仮想通貨の背景にあるもの ITを発展させるコア技術「ベスト5」 【本書の特徴】 ・これからの最重要技術5つを1冊で学べる ・各技術の初歩的な解説から、社会やビジネスにおける変革も予測 【本書で解説する5つの技術】 1）ニューラルネットワーク：AIブームを牽引する重要技術 2）データマイニング：データ活用の可能性を大きく広げる分析手法 3）ブロックチェーン：一極集中から分散管理へ、常識を覆すテクノロジー 4）ロボティクス：人間とロボットの関係性は新たなステージへ 5）量子コンピュータ：コンピュータの概念を変える大発明 【目次】 プロローグ　ビジネスと社会を一変させる5つのコア・テクノロジー 第1章　ニューラルネットワーク 　・人間の脳を機械で再現する 　・ニューラルネットワークが切り拓いた新たな世界 　・AIとディープラーニング 　・ディープラーニングによって生まれる次のブレイクスルー 第2章　データマイニング 　・データに埋もれた「価値」を探せ 　・データマイニングを支える2つのアプローチ 　・データ解析に用いられるさまざまな分析法 　・データマイニングが影響を与えた領域 第3章　ブロックチェーン 　・仮想通貨だけではないブロックチェーンの可能性 　・ブロックチェーンの技術的なポイント 　・ブロックチェーンで変わる金融とビジネス 第4章　ロボティクス 　・「未来のロボット」が現実に 　・自動運転のロードマップとそれを実現する最新技術 　・サプライチェーンを変える無人機（ドローン）技術 　・VRとの組合せで「人間の代理人」を生み出す 第5章　量子コンピュータ 　・現在のコンピュータが時代遅れになる？ 　・量子の世界が難しくする量子コンピュータの理解 　・量子コンピュータが量子超越性を実現する未来 エピローグ　まとめ：5つのコア・テクノロジーの関わり合い 　・テクノロジーの相互作用と社会変革 　・量子コンピュータが仮想通貨（暗号通貨）を破壊する？ 　・IoTとロボティクスの進歩で価値の高まるデータマイニング 　・人間のように考え動くロボットが実現されるまで 　・すべての技術を組み合わせれば機械は人間を超えられるか？ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

バフェット、マンガー、ダリオ、ガーリー、ガンドラック、アイカーンら、著名投資家が推薦！ マクロ情勢の予測はするな サイクルに耳を傾けよ ■投資において、たった一つの最も重要なことなど存在しない。前著『投資で一番大切な20の教え』で論じた20の要素一つひとつが、成功を願う投資家にとって絶対に欠かせないものなのである。 ■だが、最重要項目にまちがいなく一番近い要素は、市場サイクルを理解することだ。これまで私が知り合ったすぐれた投資家の大半は、サイクルの一般的な動き方と、「今、サイクルのどこに位置しているのか」を察知する類まれな感覚を身につけている。 ■残念なことに、サイクルの根本的な性質について書かれた文献はほとんど存在しない。そこで私は、サイクルとは何かというテーマに的を絞った本を書く決意をした。 ■投資家はサイクルを認識し、評価し、どうすべきかをそこから読み取り、それが示すとおりに動く術を身につけなければならない。サイクルに耳を傾ける投資家は、サイクルが引き起こす大混乱を理解し、それに乗じて著しいアウトパフォーマンスを得られるだろう。 ■オークツリー・キャピタル・マネジメント共同会長兼共同創業者が、勝率を高める王道の投資哲学を説く。

「異次元」を総括し、出口への長期戦を展望 金融政策運営のあらゆる論点を理解できる最適の書 ■日銀の国債買い入れは80兆円から40兆円に急減、さらに減少のペースは止まらず、金融政策は新たなフェーズに入りつつある。本書は金融・マクロ経済研究者たち7人が黒田日銀の金融政策の効果を分析し、これからの課題と行方を展望する。 ■量的緩和、量的・質的緩和、イールドカーブ・コントロールといった政策の効果と限界、また、インフレ目標2%を堅持すべきか、堅持しながらも出口に向けた手を打つべきか?など興味深い論点が示される。 第1章 黒田日銀の評価と課題 北坂真一(同志社大学) 第2章 物価上昇率2%目標の意義とリスク 細野薫(学習院大学) 第3章 共同声明に立ち返れ 翁邦雄(法政大学) 第4章 「短期決戦」から「持久戦」へ ―日銀緩和の軌跡と課題 早川英男(富士通総研) 第5章 ETF買い入れの功罪 ―企業経営に緩みか、出口急げ 大村敬一(早稲田大学) 第6章 ETF・REIT購入は有効 先行きの指針 意図の明示を 柴本昌彦(神戸大学) 第7章 量的・質的緩和政策(QQE)の成果と教訓 田幡直樹(ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究所 ビジティング・スカラー)

時代を超えて絶大な支持を集めるリーダーシップ論の金字塔が、新訳で再登場! ※本書は2007年に刊行された『最前線のリーダーシップ』(ファーストプレス刊)の原書に新序文が加えられた「Leadershp on the Line with New Preface」の全訳になります。 人々に変化を求めるとき、 「失うことへの恐れ」を理解せよ。 ●抵抗、妨害、中傷、矮小化……誰かが変革を起こそうとするとき、人々は大切なものを失うことを恐れ、あらゆる手を用いてリーダーを失敗に追い込もうとする。 ●国家を率いる政治家、多国籍企業の組織改革、地域コミュニティの啓発活動など、世界各地の豊富なケーススタディを収録。 ●リーダーがさまざまな危機を乗り越える手法に加えて、〈権威におぼれない〉、〈自分らしさを取りもどす時間を持つ〉など、「リーダーとしてのあり方」も解説。数あるビジネス書とは一線を画す、骨太のリーダーシップ論。 「勇気づけられる」「何度も読み返す座右の書」など共感の声多数!

数字のウラに隠された、驚くべき人間ドラマ。 誰にも書けなかった 「会計エンタテインメント」爆誕! 【本書の特徴】 その1 ダ・ヴィンチ、レンブラント、スティーブンソン、フォード、 ケネディ、エジソン、マッキンゼー、プレスリー、ビートルズ ……意外な「有名人」たちが続々登場! その2 冒険、成功、対立、陰謀、裏切り、愛情、喜びと悲しみ、 栄光と挫折、芸術、発明、起業と買収 ……波乱万丈、たくさんの「知られざる物語」が展開します その3 簿記、決算書、財務会計、管理会計、ファイナンス、IFRS ……物語を楽しく読み進めるだけで、これらの仕組みが驚くほどよくわかります その4 イラストと写真、ひと目でわかるイメージ図が満載。 会計の本なのに、細かい数字はいっさい出てきません! 「私はこれまで数々のビジネススクールや企業研修で 会計分野の講師を務めてきました。 会計を『大局的に・楽しく』学んでもらうのはとても難しい作業ですが、 講義で『歴史』をもちいる手法はかなり効果的でした。 会計ルールの誕生エピソードや人物秘話を少々大げさな講談調で語ると、 受講者たちが身を乗り出してきます。 本書はそんな経験をもとにしています。 皆さんにも『好奇心とともに会計を理解する』経験をしてもらえれば 嬉しいです。」 ──「旅のはじめに」より 【「9つの革命」で全体像がわかる】 第1部 簿記と会社の誕生 「3枚の絵画」 15世紀イタリアから17世紀オランダへ 銀行革命/簿記革命/会社革命 第2部 財務会計の歴史 「3つの発明」 19世紀イギリスから20世紀アメリカ、21世紀グローバルへ 利益革命/投資家革命/国際革命 第3部 管理会計とファイナンス 「3つの名曲」 19世紀から21世紀・アメリカ 標準革命/管理革命/価値革命

■変わった箇所が一目でわかる新旧対比付き ■改正の要点を図解を交えてコンパクトに解説 ■実務でよくありそうな疑問点をQ&Aで解消

初版刊行以来、この20年間に有能な数百万人に読まれてきた世界的ベストセラーが待望のリニューアル。法則実践への新しいアプローチを示す最新情報を大幅増補！ ムダな努力をせず、最小限の努力で最大限の成果を上げる人になろう。

これからは、想像力を超えた「構想力」へ 不正相次ぐ大企業、掛け声だけの働き方改革、かみ合わないデジタル化… 日本の問題は、想像力の欠如に起因する構想力の欠乏にある。 これからの時代、目先の課題より 世界的な視野で社会全体の在り方を見据え、 方向性を考えるべきだ－－ 野中郁次郎氏、紺野登氏が贈る新世代へのメッセージ。 「この本は知識創造理論を基礎にして、いかに構想力を「次代の知力」として 身に付けられるか。その方法論がテーマです。 構想力を高めるヒントやメソッド、儲け方などについて書かれた ノウハウ本ではありません。構想事例（ケース）集でもありません。 それらを期待する読者をがっかりさせるかもしれません。 経営の世界だけでなく、社会的活動や研究活動など何らかの構想や 構想力を求められる読者も想定しています。本書が構想力について 関心を持ち、実践していくための「知的資源」となれば幸いです。」 （「はじめに」より）

日本にＡｍａｚｏｎが生まれない理由は目先の売上・利益にとらわれる「ＰＬ脳」にあった！最善の意思決定をするための頭の使い方とは？会計は「過去」を、ファイナンス思考は「未来」をみる。変化の時代に勝てる事業を育てる“ビジネスマインド”の教科書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 やりたいこと、必ず見つかる！ 国際協力に関わる１００の仕事について、キャリアパス、難易度、給与待遇まで、すべてを掲載。 使いやすさ抜群の３部構成で学べる、国際協力キャリアを歩むためのガイドブック。 世界をよくしたい、世界のために働きたい、みなさんそう思ったことはありませんか？ 口に出すのは恥ずかしいけれど、「世界を平和にするために、世界の人たちが仲良く暮らせるために、平等な社会を実現するために、自然環境を守るために、自分も何かしたい」という想いを抱く若者は大勢いるのではないでしょうか。 しかし、実際みなさんに何ができるでしょうか？　何を勉強すればいいのでしょうか？　どんな仕事に就けばいいのでしょうか？ 本書は、そんな疑問に答え、みなさんの想いや夢を実現するための手助けをするガイドブックです。 （はじめにから抜粋） 本書では、これまで「国際協力」においての働く場所として考えられてきた国連やJICA、NGOのみならず、民間企業（メーカー、エンジニア）や、士師業（薬剤師、弁護士）など、海外はもちろん日本国内でも国際協力に携わることができる職業や機関を取り上げています。 国際協力においては、任期付きの仕事がふつうであり、常にスキルアップをして次のポストを探します。 本書では、これまで国際協力にあらゆる立場で携わってきた「国際協力のプロフェッショナル」たちが、さまざまな生き方の多様性、可能性を提示しています。 人生100年時代のいま、学び直しや経験の積み重ねを繰り返し、自分の道を探す学生、社会人にとって、指針となる一冊です。

不良債権は公式統計の10倍、 企業債務は８年で４倍に急増―― 日本のバブル崩壊と同じ道をたどるのか？ 気鋭の研究者が、独自のデータ分析を基に、中国経済に潜む脆弱性を明らかにする。 中国で日本のバブル崩壊が再現される可能性が高まっている。リスクシナリオは２つある。１つは、金融危機が発生するという資金供給面でのシナリオだ。もう１つは、バランスシート不況に陥るという資金需要面でのシナリオである。 筆者は、２０２２年までに中国経済がいずれかのリスクシナリオに陥る可能性は40％と見る。リスクの所在は、巨額な不良債権と企業債務にある。 中国の不良債権問題は深刻である。高成長が終焉する中、不良債権の増加が金融機関の経営を圧迫している。中国の金融機関が抱える潜在的な不良債権は政府の公表値を大きく上回る。すでに一部の中小金融機関が債務超過に陥り、取り付け騒ぎも発生した。金融機関の連鎖的な破綻が生じ、金融危機が発生するリスクを払拭することはできない。 また、中国の企業債務はすでに危機水域まで達した。銀行からの借入金などを含む企業債務残高の対ＧＤＰ比はすでに日本のバブル期を上回る。いつ企業が過大な債務と資産の目減りへの対応から、バランスシート調整を余儀なくされ、その結果、債務返済を優先する一方、設備投資需要が縮小しても不思議ではない状況だ。 ――「はじめに」より

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

■経済学の理論と第一次史料の分析をもとに、日本の経済発展の論理を一貫して研究、経済史研究のフロンティアを切り開いてきた著者による「歴史からみた日本経済論」。 ■メッセージは明快、刺激的で、歴史をベースに現在、未来を見通す格好の視点を提供する: マクロ政策については、アベノミクスの柱の一つ、「高橋財政」をモデルとするリフレ政策、異次元緩和の誤りを指摘。異次元緩和に固執するのではなく、経済成長の趨勢を引き上げるための施策に政策の重点を移すべきだ、将来のインフレリスクに備えることこそ肝心だ、と主張します。 ■戦前戦後を通じての日本経済の成長の源泉は1980年代には枯渇していた。それが今日の長期停滞の背景だ、と喝破。成長率を再び高めるには、イノベーションを醸成する政策、新たなビジネスモデル、新規参入の活性化が必要だ。こうした成長政策の舵取りと実行力は、戦前の産業構造の変化や、戦後の「所得倍増計画」に学ぶことができると説きます。人材育成、イノベーション醸成の点で、現在の高等教育の貧困、大学の置かれた惨状についてもきびしく批判します。 ■東芝問題に象徴される企業ガバナンスについても、戦前の社外取締役の努力と奮闘、財閥の機能に学ぶことが多いと説きます。また、憲法改正の動きに関連して取り上げる戦前の秘密保護法、国家総動員法の帰結についての記述も、論争的であり、刺激的な内容になっていいます。 ■全編にわたり、日本経済めぐるエピソードを通じて、現在の政策や制度、組織のあり方などについての豊富な示唆が繰り出されます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ─ UXリサーチ「7つ道具」のクイックガイド ─ 人間中心設計、デザイン思考、リーンスタートアップ、アジャイル開発、etc...。イノベーション創出のためのアプローチは様々ですが、すべては「ユーザニーズ」を把握することから始まります。表面的なユーザの「声」ではなく、「真」のユーザニーズを探り、それを分析して可視化する──それが『ユーザ調査』の役割です。 ユーザ調査とは「何が欲しいか」をヒアリングすることではありません。また、アンケート調査やグループインタビューを実施して「購入意向」を推定することでもありません。人類学に由来するユニークなテクニックを用いて私たち自身の「物事の見方」を変えることです。 本書は、日本ではまだ馴染みの薄い、このユーザ調査の基本テクニックを紹介する入門書です。ユーザインタビュー、データ分析、ペルソナ、シナリオ、ジャーニーマップ、ジョブ理論、キャンバスというUXリサーチャ必携の「7つ道具」を著者の豊富な実務経験に基づいて解説します。エンジニア、デザイナ、プロダクトマネージャ、起業家など、革新的な製品やサービスの企画・開発に携わる幅広い職種で役立つ内容です。 ＜本書の特徴＞ ◎ユーザ調査の基本テクニックを紹介。「7つ道具」の使い方が分かる。 ◎各章の内容は独立。どこからでも読み始められる、読み終えられる。 ◎各章では各手法のエッンスを1万字前後で記述。サクッと読める。 ◎各章の最後に厳選した読書ガイドを掲載。知識が広がる。 ◎全編イラストが満載。楽しく読める。

『星野リゾートの教科書』で紹介された、星野佳路社長が会社経営を学んだバイブル 「コモディティ化と資源の有限性という企業の課題に対してわかりやすいアプローチを提案しており、“教科書”通りに試してみる価値がある」（星野佳路） マーケティングの神様・コトラーも推薦し、多くの優良企業が採用する実践的経営理論 ファイブ・ウェイ・ポジショニング戦略とは、あらゆるビジネスに共通する５つの要素―価格・商品・アクセス・サービス・経験価値―から自社を見つめ直し、市場において独自のポジションを築く戦略です。 この戦略では、５つのうち１つで市場支配を、別の１つで差別化を、残り３つで業界水準を達成することが理想とされています。

【会議ファシリテーション8つの基本動作】 2万部を超えたビジネス小説仕立ての前著『世界で一番やさしい会議の教科書』の著者が、ビジネスの現場で生まれたノウハウを体系化した。 グダグダ会議を撲滅するための「会議の8つの基本動作」は必読だ。難しいものは1つもない。やるか、やらないか。 それだけの違いで、あなたの会社の会議は劇的に変わる。 【よくある18の困り事と対策】 さらに普段の会議でありがちな「よくある困り事」を18ケース取り上げて、解決策を示している。 誰も発言しない、議論が盛り上がらない、一部の人しか会議に参加しない、など、誰もが経験したことがある困り事ばかり。8つの基本動作に加えて、個別の困り事に合わせた対策は目からウロコが落ちるものばかり。 【ファシリテーション浸透の6パターン】 また、会議ファシリテーションの始め方・定着のさせ方にもページを割いているのが特徴的。会議ファシリテーションの一歩を踏み出し、かつ、それを当たり前のものとして組織に定着させていくために何が必要なのか。 最後の章で紹介されている「定着の4段サイクルと、浸透の6パターン」は読者の行動を強力に後押してくれるだろう。 前著「世界で一番やさしい会議の教科書」が物語として文脈に力点を置いていたのに対して、本書は体系的な解説書となっている。どちらか片方だけでも十分に理解できるように構成されているが、両方読むとより一層「会議ファシリテーション」に対する理解が深まるだろう。 働き方改革で最初に挙がる課題の筆頭ともいえる「会議改革」に悩むビジネスパーソンへの答えが、この本には全て詰まっている。

マッキンゼー出身の世界的コンサルタント、トム・ピーターズらが 「優れた企業の本質とは何か」という普遍的な問いに挑んだ! 全世界で読み継がれる不朽のロングセラー。 イノベーション研究の第一人者、米倉誠一郎氏(一橋大学イノベーション研究センター教授)推薦!! 今敢えて『エクセレント・カンパニー』を読む意義について(米倉誠一郎) 「はじめて『エクセレント・カンパニー』を読んだときの衝撃を僕は忘れられない。 「優れた企業の本質は働く人たちにワクワクするようなエキサイトメントを与え、 よしやったろうじゃないかとどんな困難にも立ち上がるような思いに駆り立てることなんだ」。 そして、「顧客にはその会社の製品やサービスだけでなく、会社そのものを大好きになってもらうことなんだ」。 結局は、「人の心を鷲掴みにすることなんだ」、と。 1980年代、しかめっ面をした「組織や戦略論」、「企業価値や投資効率論」などに目がくらんでいた当時、 同書が与えてくれたインパクトは過去も現在もそして未来永劫に変わらないものだとつくづく思う。」 原著発売から30年が経過していますが、「人間の非合理な部分」に着目するなど、 企業活動の本質を考える上で、いまだに多くの示唆があります。 企業の本質が問われる今だからこそ、手に取ってもらいたい一冊です。 他の会社ではやっていないが、超優良企業でやっていることはなんなのか。 永遠に成長し続ける組織を創るための、「超優良企業8つの条件」を提示する。 【目次】 未来の読者に向けて- 復刊のごあいさつ 日本の読者のみなさまへ 序 第一部 超優良企業の条件 第1章 成功しているアメリカ企業 第二部 新しい理論の構築を求めて 第2章 「合理主義」的な考え方 第3章 人々は動機づけを望んでいる 第三部 基本にもどる 第4章 曖昧さと矛盾を扱う 第5章 行動の重視 第6章 顧客に密着する 第7章 自主性と企業家精神 第8章 “ひと”を通じての生産性向上 第9章 価値観に基づく実践 第10章 基軸から離れない 第11章 単純な組織、小さな本社 第12章 厳しさと緩やかさの両面を同時に持つ 超優良企業に国境はない -- 大前研一

企業の情報システム担当者(責任者)、経営者向けのIT活用の最新実務書。「デジタル時代」に欠かせないIT戦略、マネジメント手法などを見開き2ページの図解で実践的かつ体系的に解説しています。 2000年版、2005年版、2009年版、2012年版に続くシリーズ5冊目で、デジタル化への対応を中心に内容を大幅に刷新しました。IT実務の担当者がデスクに常備しておきたい1冊です。

組織論は、経営学の中心となる科目の１つです。チームや職場という組織をいかにうまく活用して、大きな仕事を成し遂げるか。本書は、「組織論」という学問を、「道具として使える知識」「使うための学問の体系」と位置づけて、組織のもたらすメリットを最大化する方法を考える「教科書兼トリセツ」。前提知識なしでも、組織論の全体像がわかりやすく把握でき、かつ、新しい研究分野についても紹介しています。組織をもっと良くしたいと考える人に。学生にも社会人にも使える教科書「はじめての経営学」シリーズの第１弾配本。

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

●一貫して反対票を投じてきたその根拠 著者の木内氏は、2012年より日銀審議委員を務めてきた。当初は白川総裁のもと、「日銀は過度に金融緩和に慎重」と言われ、木内氏はむしろ積極派とみられていた。 しかし、翌年に黒田総裁に代わると、日銀は「超金融緩和」路線に向かうことに。その中で、積極派を自認していた著者も、相対的には「慎重派」へと変化することになった。 「少数意見を通すには常に自分で考え方やロジックを整理し、議論に臨まなければいけない。それが大変だった」と木内氏は述べているが、この本にはその論理が詰まっている。報道等で伝わっている考えはごく一部であり、この本は5年間の審議委員を全うした男のまさに集大成といえる。 ●副作用を上回る効果を最大化せよ 金融政策は難しい。財政政策のように「財源」などのコストがみえにくく、すぐに効果がみえないからである。それでも目先のことではなく、中長期的に、その効果と、特に「副作用」について考えなければならない。そういう意味では、「何が何でも2%の物価上昇目標」「大量の国債買い」は副作用が大きいと木内氏は言う。異次元緩和においてどのくらい効果を生んでいるかを示す物差しの一つが実質金利だが、14年で底入れしていて、追加的な策は意味をなしていないという。 では木内氏が描く出口戦略とは。(1)長期金利目標の廃止、(2)階層型当座預金制度を廃止したうえで付利金利を+0.1%に、(3)国債買い入れ増加ペースに目標を設定し、それを段階的に縮小。

ポストビジネス社が到来する。政府も企業も「なじみの現実」をもとに政策を立ててはならない。その意思決定は必ずや間違う。世界経済、人、マネジメント、組織の視点から取るべき行動を説いた。発売するや、経団連の「日本の財界人が選んだこの１冊」プロジェクトで経営者たちの圧倒的支持を集めた。

1950年、第二次世界大戦終結後まもなくして書かれた本書では、資本主義と社会主義を超克した新しい社会についての構想を示していく。戦後に出現した産業社会を体系的に分析し、とりわけ働く者にマネジメント的な責任をもたせるプラント・コミュニティの理念を追求した。

自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ 稀代の起業家「江副浩正の仕事と生涯」正伝 江副浩正の名前は、一般にはリクルート事件と併せて語られることが多い。ロッキード事件にも比肩する一大事件の主人公として昭和史に、そして人々の記憶に深く刻まれることになった。この鮮烈な記憶が、起業家としての江副浩正の実像を覆い隠しているのかもしれない。いまだに、強烈な逆光によって江副浩正の正体は眩まされ、「東大が生んだ戦後最大の起業家」「財界のあばれ馬」と讃えられた江副の凄みを本当に理解する者は数少ない。 　1989年、リクルート事件で江副は会長職を退任する。その3年後にはリクルート株を売却、完全にリクルートを離れた。それ以来、裁判報道を例外として、江副の名前はマスコミから消えた。2013年2月8日享年76歳で亡くなるその日まで、江副が何を考えどう生きたのか、それを知る人はほとんどいない。実は、彼はその死の日まで、事業での再びの成功を願いもがいていた。新たな目標を定め、組織をつくり、果敢に挑んでいたのである。起業家の血はたぎり続けていたのだ。 その、江副浩正の実像を明らかにすることが本書の目的である。彼だけが見ていた世界、目指したもの、そこに挑む彼の思考と行動。その中に、私たちを鼓舞し、思考と行動に駆り立てる何かが準備されていると信じるからである。

今の人工知能（AI）を正しく理解して活用し 導入効果を最大化するAIビジネス書の決定版 AIブームはとどまるところを知らず、企業や組織はAI活用の実践フェーズに突入しつつあります。一方で、AIに関する様々な誤解がいまだに蔓延しており、深層学習（ディープラーニング）をはじめとする「今のAI」をどうすればビジネスに生かせるかの理解も進んでいません。 AIは非常に大きな可能性を秘めています。今のAIを効果的に活用すれば生産性やROI（投資対効果）の劇的な改善につながります。一方でAIは癖のある道具であり、使いこなすには正しい理解と十分なノウハウが欠かせません。 本書は30年以上にわたりAIの開発や導入・活用を手掛けてきた筆者が、AIのビジネス活用に必要なすべてを具体的に解き明かす待望の一冊です。今のAIで何がどこまでできるのかにはじまり、AI活用の進め方や評価方法、データを確保する手順、ハードやソフトの選び方、人材育成のやり方までを豊富な実例で具体的に説明します。 今がAI導入の絶好のチャンス。ここで決断しないと、国内外のライバルに後れを取ることになりかねません。自社のAI活用に取り組むIT部門や経営企画部門、業務部門、顧客企業のAI活用を支援するベンダーやコンサルタントなど、AI活用に関わる人必携の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●累計30万部のＦＰ「精選」シリーズ 　10年以上にわたり好評を得てきたのには確かな理由があります。 ●合格ラインへ確実に近づくための一冊 　FP技能検定は決して満点を目指す試験ではありません。 　頻出度の高い問題を数多くこなし、定番問題を確実に 　得点源にすることが合格への最短ルートです。 ●理解を深め、実践力を底上げするピンポイント解説 　問題を解いて終わりでは本当の実力にはなりません。 　弱点克服のためにも、なぜその選択肢が正答なのか、 　しっかり理解することが重要です。 2017年9月までに「日本FP協会」が実施したFP技能検定2級・学科試験を徹底分析。過去の出題傾向と頻出問題を分析し、厳選された問題を掲載。1科目につき50問、6科目で300問の充実した内容。設問と解答を左右のページに配し、設問ごとに「難易度」を表示。難関といわれる2級試験の合格ラインを確実にクリアする一冊です。なお本書は、もう一つの指定試験機関である「金融財政事情研究会」の学科試験にも対応しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デザインがブランドとビジネスを強くする。 デザインを原動力にしてブランド価値を上げ、躍進するマツダ 今なお進化を続ける同社のブランド戦略の全容に迫る 「デザインがブランドを、会社を変える」――マツダのブランド戦略が加速している。 デザインをテコにしてブランド価値を上げたい、会社を変えたいと考える企業は多いが、それは容易ではない。デザインをどうレベルアップさせればよいのか。社内の意識改革をどう進めるべきかなど、様々な課題がある。 マツダはなぜ変わることができたのか。 本書では、マツダのデザインに対するこだわりが次第に他部門まで伝播していく様子を徹底取材。これまでの進化の過程をたどりながら、今なお進化を続けるマツダのブランド戦略の全容に迫る。 巻末には「K360」から「コスモスポーツ」、そして「ロードスター」まで マツダの傑作を一挙に振り返る「マツダデザインヒストリー」を収録。

リーン・スタートアップの次の段階である「成長」に向けての6つのステップを詳述した経営戦略の解説書です。 ベストセラー『リーン・スタートアップ』の著者エリック・リースがシリーズ・エディターをつとめたオライリーの「The Lean Series」第1弾『Running LEAN』の著者による続編です。 エリック・リースは本書の推薦に当たり、「関心ある企業に組み込むための実践的なアプローチ」と評しています。120点近い2色刷の図によって、理解しやすい図解の構成になっています。 本書の6ステップを、著者はGO-LEAN(Goal→Observe and Orient→Learn, Leverage, or Lift→Experiment→Analyze→Next Actions)[目標→観察と方向付け→学習・利用・強化→実験→分析→次のアクション]と名づけています。 本書では、うまく成長できないのは「局所最適化の罠」であると位置づけ、ゴールドラットの制約理論を引用しながら、全体最適化の方向へと読者を導きます。 また、本書では拡大の規模の目安となる「10倍ルール」を設定し、ステージごとの目標値を定めています。これがもう1つの新しいツールとなる「トラクションモデル」です。 これらのツールなどを使い、リーンの「継続的改善」を用いながら、「目の前のニーズに完璧に応えつつ、グローバルな拡大を実現する」ことを目指すのが、本書です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国連のSDGs（持続可能な開発目標）や東京五輪が話題になる中、地球の自然資源を枯渇させない持続可能な経営として、「生物多様性・自然資本経営」に注目が集まってきた。 持続可能な調達や街づくりの観点からも重要になっている。 ESG（環境・社会・ガバナンス）投資家も、企業が自然資本経営をしているかを投資判断に入れる傾向が強まってきた。本書籍はSDGsやESG投資、五輪と結び付けて生物多様性経営や自然資本経営を解説するとともに、最先端の企業事例を60以上も盛り込んで具体的な取り組みを紹介している点が特徴だ。 ユニリーバやネスレなど海外企業の事例も盛り込んでいる。 既に取り組んでいる企業や、これから着手する企業だけでなく、大学生や自治体の担当者にも分かりやすい内容となっている。 ＜主な内容＞ 【第1部】 「生物多様性と自然資本の世界動向」 【第2部】 「先進企業の自然資本経営から学ぶ」 【第3部】 「海外の巨人から学ぶ」 【第4部】 「自然資本の定量評価とESG情報開示」 【第5部】 「押さえておきたい基礎知識」

「儲けたければ、まわりを儲けさせる人であれ」 ――アイルランド初の日曜学校、地域社会の教育と貧困削減、デートまで補助する福利厚生―― 熱狂的なファンを惹きつけるブランド確立の裏には 創業者から受け継がれた社会変革への意志が存在していた！ 18世紀にアーサー・ギネスが興したベンチャーは、世界トップクラスの大企業に成長する過程で数々の社会貢献を行い、多くの人々を救っていた。その背景にあった創業者一族の経営理念、そして成功と挫折とは。ビール・ビジネスと信仰の数奇な運命をたどる壮大なヒストリー。 ギネスにまつわる驚きの事実 ◆世界中で毎日消費されるギネスは1000万杯以上。世界150カ国で販売 ◆イギリス初のテレビCMを流した。 ◆1759年の創業時、土地の賃貸期間は9000年。 ◆創始者アーサーはアイルランド最初の日曜学校を開き、決闘制度に反対し、貧困層向け病院の経営委員を務めた。 ◆1890年代、ギネス家の一人ルパートは結婚後夫婦でスラム街に引越し、貧困層を支援した。 ◆1900年、ギネスの主任医師はダブリンの家庭数千軒を自ら訪問し、その調査結果をもとに会社は、疾病、不衛生、啓蒙対策を講じた。この事業はアイルランド赤十字社創設へとつながった。 ◆1920年代のギネスの従業員が保証されていたもの。歯科を含む医療サービス、マッサージ、読書室、一部会社負担の食事、全額会社負担の年金、葬儀費用の補助、教育補助、スポーツ施設、無料のコンサート・講演・娯楽、それに一日二パイントまでの無料のギネス。独身社員にはデートの補助も！

ESGによる企業の選別が始まる! 世界の新しい潮流を第一人者が解説。 ◆日本でも本格化するESG 2017年初の日経ヴェリタスの巻頭は「ESG投資の号砲」でした。投資家の間でE(環境)、S(社会)、G(企業統治)を通じて社会的存在としての企業の価値を探り投資先を選別する動きが強まり、収益一辺倒の企業はやがて市場からの退場を求められることになるという新しい時代の始まりを、投資家、企業、それぞれの動きから探ったものでした。 ESG(投資)は、既に欧米の資産運用会社や機関投資家の間では「洗練された株主価値」として投資における重要な指標となっています。日本でも2015年9月、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が責任投資原則(PRI)に署名、2017年には、多くの機関投資家も重視する指標としてあげ、一方の上場企業でも、ESGを専門にする部署の設置が急増。まさに「ESG元年」を迎えました。 ◆第一人者が全貌を解説するはじめての一冊 ESG投資は、コーポレートガバナンス改革の柱でもあるエンゲージメントを通して、世界の持続的・安定的な成長に寄与できるかで企業を選別、それによって将来の世界全体の繁栄を守るという新しい社会システム(資本主義)を生み出そうとするグローバルな動きで、単に「ESGを考慮して投資すれば儲かる」ということではありません。そういう企業に投資して支えることで、社会全体が豊かになっていき、その富が自分たちにも返ってくるという、格差や資源の問題を抱えた世界全体のことを長期的に考える、誰もが求めるきわめて合理的な行動という点で、支持が急速に広がっているのです。 本書は、欧州など海外での研究も重ねてきた第一人者が、これまで断片的にしか伝えられてこなかったESGをめぐる様々な動きを整理、上場企業、機関投資家双方に必須の知識を提供するものです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 IT技術の発達により、金融機関に属していない“普通の個人”でも、システムトレード（自動売買）や金融データの分析が容易に行える時代になっています。 本ムックはその具体例として、プログラミング言語「Python」を利用した、ビットコインのシステムトレードプログラムの作成方法と、株価データを取得・分析するプログラムの作成方法を紹介します。 特に、ビットコインのシステムトレードプログラムは国内大手3社の仮想通貨取引所APIに対応する極めて実践的なもので、現時点ではネットや類書にはない貴重な内容になっています。 他にも、仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンをやさしく解説する記事を収録しています。

毎日果物を1つ多く食べるだけで肺疾患の死亡リスクが24％ダウンし、生の野菜・果物で胃がんの発症率が90％ダウンする。アメリカの最新科学のエビデンスに基づく、がんや脳疾患など現代の死因トップ15の病気を予防し、進行を食い止め、逆行させる食事とは？「この本で人生が変わった」の声多数！ ニューヨーク・タイムズ紙ベストセラー、待望の邦訳ついに発売！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 必要なことのみをわかりやすく、学習しやすいように見開き単位で構成。イラスト・図を豊富に用いて解説し、また図記号・単位・出題形式も現行の試験に合わせており、これにより迷うことなくスイスイと学習できるようになっています。 まず、各テーマのポイントを理解しやすいイラストを用いてわかりやすく解説しました。その後にこのテーマの重要項目を見やすくまとめました。 次にそのテーマについて実際に試験に出た問題が現在の図記号・単位・出題形式で学べるようになっています。また章末にはチャレンジ問題も収録し、理解度を計ることもできます。

近年急速に注目を集めるESG（環境・社会・ガバナンス）経営 先進20社の事例に基づき、ESGへの取り組みがビジネスに役立つ具体例を詳しく解説 いま「環境経営」は「ESG経営」へと大きく進化しようとしています。 グローバル企業は従来の環境対策に加えて、 世界が抱える社会課題の解決や生物多様性に配慮した経営を強化しています。 投資家や金融機関も、ESGに優れた企業に投融資する動きを加速させています。 今後、日本企業もESG経営が求められるでしょう。 従来の環境対策やCSR活動に加えて、より一層の温暖化対策の推進、貧困や人口減少などの 社会課題解決、天然資源の持続可能性に配慮した調達などを進めなくてはなりません。 本書では、ESG経営のヒントになるケーススタディー集です。 環境・CSRの専門誌『日経エコロジー』の好評連載「ケーススタディ環境経営」から、 特に読者の反響が大きかった先進企業20社を紹介しています。 全事例とも、専門記者が経営者や環境・CSRの担当役員などの幹部取材と、 事業の現場に足を運んで取材して執筆しました。 巻末には「ESG経営を理解する最新キーワード15」を収録。 ≪掲載企業一覧≫ コニカミノルタ／大日本印刷／デンソー／TOTO／大和ハウス工業 川崎重工業／積水ハウス／竹中工務店／清水建設／リコー 佐川急便／コマツ／積水化学工業／イオン／サントリーホールディングス 住友林業／三菱地所／日立造船／東レ／ヤマハ発動機