2021年はコロナ禍で沈んだ経済が浮揚する正念場の年。「コロナ後」へと向かう世界を展望する。 ※2020年12月29日・1月5日合併号の特集「世界経済総予測２０２１」を電子書籍にしたものです。

新型コロナ感染に伴う「自粛生活」２年目に突入。政府・日銀による支援継続で経済を支えつつ、企業や自治体、国民一人ひとりは新常態への対応を急ぐ。 ※2020年12月22日号の特集「日本経済総予測２０２１」を電子書籍にしたものです。

新型コロナウイルスは世界の自動車販売を急減させ、日本の「ものづくり」を直撃している。 ※2020年8月11・18日合併号の特集「2020年後半　日本・世界経済大展望」を電子書籍にしたものです。

英知を結集　前例なき時代へ処方箋 ※2020年6月2日号の特集「コロナ危機の経済学」を電子書籍にしたものです。

世界はいまだ新型コロナウイルスの感染拡大に終息の兆しを見ない。混迷を極める経済と激動のマーケットを展望する。 ※2020年5月5・12合併号の特集「大予測　コロナ経済&マーケット」を電子書籍にしたものです。

未曽有のコロナショックに見舞われる株式市場。だが、世界経済は「１００年に１度の危機」と言われたリーマン・ショックも乗り越えた。コロナ後を見据えて動き出すのは今なのかもしれない。 ※2020年4月21日号の特集「コロナ相場に勝つ日本株」を電子書籍にしたものです。

中国発の新型ウイルスが世界中に拡散。目に見えない敵に世界は大混乱となっている。世界経済への影響を総点検する。 ※2020年3月31日号の特集「コロナ恐慌」を電子書籍にしたものです。

米大統領選、米中の対立、英国のＥＵ（欧州連合）離脱など、さまざまな注目点が控える２０２０年。景気や株価の面でも節目の年になりそうだ。気候変動・食糧問題や最新テクノロジーの動向も踏まえ、総力を挙げて展望する。 ※2019年12月31日・1月7日合併号の特集「世界経済総予測2020」を電子書籍にしたものです。

慶応義塾塾長選は、内部統制と企業統治（ガバナンス）が機能せずに実施された疑いを持たれている。35万人卒業生でつくる三田会は真実に向き合えるか。　本書は週刊エコノミスト2017年8月1日号で掲載された特集「慶応塾長選の闇」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに かすむコンプライアンス　東芝・慶応もたれ合い人脈の歪み　適正手続きと「正統性」欠く塾長 第34期第16回慶応義塾評議員会（臨時） 結束力を強化する三田会　収まらない評議員選の過熱 【執筆者】 後藤 逸郎

ガソリン車の登場から130年、電気自動車（ＥＶ）へと急速に変わる中、新たな技術が求められている。本書は週刊エコノミスト2017年9月12日号で掲載された特集「ＥＶ革命100兆円」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・脱ガソリン車ドミノ ・ＥＶでゲームチェンジ ・電気自動車に注力する　化学・電子部品業界のキーマンに聞く ・厳選　クルマの電動化・ＥＶ　日本の関連５０銘柄 ・ＥＶ関連の国内企業５０銘柄 ・沸騰！車載市場　電池 ・半導体 ・センサー ・モーター ・構造材料 ・地図 ・通信＆データ ・クルマづくりも一変 【執筆者】 大堀 達也、谷口 健、白石 章二、遠藤 功治、湯 進、宇高 道尊、橋山秀一、澤砥 正美、阿部 哲太郎、王曦、貝瀬 斉、安宅 広史、清水 孝太郎、平沢 翔太、町田 倉一郎、阿部 暢仁、週刊エコノミスト編集部

家族の形の変化に沿って、相続法が大きく変わった。法改正のポイントを理解し、上手に使いこなすことができれば、そのメリットは大きい。 　本書は週刊エコノミスト２０１８年８月７日号で掲載された特集「変わる！相続法」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに ・変わる家族の形を反映　40年ぶり相続法大改正 ・インタビュー　中込一洋 ・改正ポイント１「配偶者住居権」の創設 ・改正ポイント２　配偶者への自宅贈与 ・相続税はどうなる？ ・よくある相続トラブル ・改正ポイント３「使い込み」も遺産 ・改正ポイント４　現金の仮払い制度 ・改正ポイント５　遺留分侵害額請求権 ・改正ポイント６「実筆証書遺言」の方式緩和 ・改正ポイント７　特別の寄与 ・ゼロから分かる相続税の基礎知識 【執筆者】 大堀 達也、岩田 修一、大神 深雪、村田 顕吉朗、小堀 球美子、泉原 智史、吉口 直希、荒木 理江、週刊エコノミスト編集部 【インタビュー】 中込 一洋

30年ぶりの変革に直面している。人工知能（ＡＩ）を生かしたクラウド型会計ソフトの台頭だ。税理士や公認会計士は、この大波にどう立ち向かうのか──。最前線をリポートする。　本書は週刊エコノミスト2017年11月28日号で掲載された特集「ＡＩに負けない！凄い税理士・会計士」の記事を電子書籍にしたものです。 ・クラウド会計ソフトが大旋風　ＡＩ取り込みが死命を制す ・深刻な人手不足と値引き合戦　ＡＩ時代に向け二極化が始まった ・徹底予想！　会計事務所と企業の経理部門　「消える業務」「残る業務」 ・絶対数の不足がブラック化招く　問われる業界の「未来」展望 ・業界団体に聞く！税理士・公認会計士の未来　日本税理士会連合会　神津信一会長 ・業界団体に聞く！税理士・公認会計士の未来　日本公認会計士協会　手塚正彦常務理事 ・覆面座談会　クラウド会計で分裂　業界関係者の本音 ・【エストニア】「会計士が消滅」のうそ　法人業務増え人気職業に／【ニュージーランド】クラウド会計「ゼロ」が席巻 ・欧州の「ミフィッド２」は影響大　金融機関の調査・分析職が激変も ・要チェック！　会計ソフト関連の28銘柄 【執筆者】 谷口 健、宮口 貴志、加藤 力、磯山 友幸、木野 寿紀、大石 明広、菅野 泰夫、小林 大純 【インタビュー】 神津 信一、手塚 正彦

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 この書籍は、１９２３年（大正１２年）に毎日新聞社が創刊した週刊エコノミストを底本としています。創刊当時の誌面を使用しているため、文字のかすれ、誌面の汚れがあります。

金正日総書記「核ミサイルが遂に完成した。いずれ東京に向けて発射する」。長男の金正男「ディズニーランドだけは壊さないでください」――。独裁者の一挙手一投足をからかうロシア、大統領の不倫劇に盛り上がる米国、王室ネタが大好物の英国、意外なジョーク愛好国のフィリピン、パレスチナ自治区……。ローマ法王から福田総理まで、オールキャスト総出演。大笑いしながら、政治も外交もぐっと身近になる一冊。

一九九一年末のソ連邦解体後、新生ロシアは鉄の扉に覆われた秘密文書を積極的に公開した。日本関連の文書も明らかになり、秘められた真相公表が日ソ関係史の書き替えを迫っている。本書は、戦前の社会に衝撃を与えた女優・岡田嘉子の越境亡命事件、日本共産党と日本社会党のソ連資金疑惑、北方領土など日ソ交渉の舞台裏をソ連公文書を基に解明し、理想と幻想の国家・ソ連に憑かれた日本人の悲喜劇を描くノンフィクションである。

1989年の日本の資産バブル、2000年のITバブル、そして、2007年の米国住宅バブルとその崩壊（リーマン・ショック）。果たして次のバブルと崩壊はどのような形でやってくるのか？

謎の「国家」の正体に迫る イスラーム国はなぜ不気味なのか? どこが新しいのか? 組織原理、根本思想、資金源、メディア戦略から、その実態を明らかにする。

20世紀を通じて中東で起きてきたことは、世界の、特に欧米諸国が行ってきたことのツケみたいなものである。そして、21世紀。アメリカの陰り、テロ、難民、宗教対立……2001年の9.11米国同時多発テロ事件を機に、そのツケがさらに巨大なものとして私たちの目の前に現れている。中東から、混乱の世界を読み解き、どう次の時代につなげていくのかを問う、かつていない現代史。

納税者が気づかないまま、払い過ぎを続けていることが多い固定資産税。いかに取り戻すか。Q&Aや事例を交え、わかりやすく解説。

<本書の特徴> 1.弁護士、税理士、社会保険労務士、セキュリティーの幅広い専門家が執筆 すでにマイナンバー制度の解説本はかなりたくさん出ています。ただ、これら解説本は、1人の筆者がその専門分野の見地からしか書くことができません。今回の本書では、様々な分野の専門家に原稿を書いてもらっており、多様な関心に応えています。 2.マイナンバー制度を分かりやすく、かつ批判的に検討 他のマイナンバー関連本は、法律家やシンクタンク研究者などのものが多いですが、用語そのものが非常に難解です。また、シンクタンク自体が特需の恩恵を受けているため、制度そのものを批判的に検討することが難しいのが実情です。本書ではシンクタンクの研究者は起用せず、マイナンバー制度の礼賛にならないように注意しました。 3.一利用者の立場に立って、素朴な疑問に応える本書だけの情報が満載! ! マイナンバーを受け取らないと罰則はあるのか、副業や無申告はバレてしまうのか、情報漏えい時に民事賠償額はどれぐらい......といった、素朴な疑問を出発点にしています。本書だけしか載っていない情報が満載です! <構成> ・生活、仕事は激変 前代未聞のプロジェクト■桐山友一/酒井雅浩 ・インタビュー 福田峰之 内閣府特命担当相補佐官 「便乗商売はやめてほしい」 ・隣り合う「利便」「危険」、漏えい不安根強く■日下部聡/青島顕 ・個人を襲うマイナンバーのリスク■鈴木敦子 ・マイナンバーの基礎知識 Q&A ■エコノミスト編集部 ・所得、資産は丸はだか? 預金口座と個人番号ひも付け 申告漏れの捕捉・徴税強化 ■村田顕吉朗/高山弥生 ・不自然な預金情報を把握 税務調査の対象容易に ■松嶋 洋 ・徹底シミュレーション 社会保険の適用逃れ大問題 過去2年分を一度に徴収 ■松本 祐徳 ・際限ない利用拡大 戸籍、医療情報、社員証... プライバシーへの重大な脅威 ■坂本 団 ・難しい収集・廃棄 「本人確認」「利用目的の特定」...■松本 祐徳 ・ 「誤解」していない? 年内の一斉収集は必要なし 実際には来年の年末調整から ■松本 祐徳 ・大丈夫かセキュリティー 対策が甘いマイナンバーの情報漏えい問題 ■山崎 文明 ・これほど重い! 法的リスク 民事賠償、刑事罰、行政処分... ■渡邉 雅之 ・個人情報保護法改正に要注意! 中小事業者向け特例が無実化 ■渡邉 雅之 ・自社に合ったシステムを探そう 9社のサービスと価格 ■エコノミスト編集部

国際政治を理解するための新しい入門書。パレスチナ問題、産油国の隆盛、イランのゆくえ、イスラーム主義、ネットメディアの影響。ニュースでも理解しにくい中東情勢にかかわる問題を国際政治と現代史の視点から読み解く。(講談社現代新書)

オスマン帝国の崩壊をきっかけに、長い封印から解き放たれた政治と宗教の関係という古くて新しい問い。その答えの一つが「イスラームの声を政治に反映させよう」とするイスラーム主義だ。崩壊「後」の秩序の模索が今も続く中東で、イスラーム主義が果たしてきた役割とは。単なる復古主義ではない、その実像に迫る。

ムバーラクの三〇年にわたる独裁は、二〇一一年、民衆による「一月二五日革命」で幕を閉じた。しかし、その後の民主化プロセスの中で、軍とムスリム同胞団が熾烈な権力闘争を展開し、革命の立役者である若者たちは疎外されていく――。エジプトの民主主義は、どこで道を誤ったのか。アラブの盟主エジプトが迷走した、二年半におよぶ歴史上の劃期を、軍・宗教勢力・革命を起こした青年たちの三者の視点から追う。

2023年10月、建国100年を迎えるトルコ共和国。首都アンカラに滞在する気鋭の学者が見た100年の歴史！

世界の注目を集めつづけるプーチンだが、この「隣国の独裁者」の素顔は意外に知られていない。本書では豊富なエピソードや肉声を通じ、その人物像に迫る。貧しい労働者階級の家庭で育ったプーチンは、子供のころからの夢であったKGBに入るが、鳴かず飛ばずの中佐止まりだった。その後、ひょんなことからサンクト・ペテルブルクの副市長となり、中央政界に出てとんとん拍子に出世する。長年ノーマークの存在だったために、その経歴には謎も多い。資源依存型の経済運営で国策企業に側近たちを送り込むなど、あらゆる利権をクレムリンで掌握、外交面でも徹底した首脳外交で武器輸出のセールスマンとしても活躍してきた。一方、ジェット機を操縦したり虎退治をしたり、あるいは「国民との対話」という4時間以上のテレビ出演といった派手なパフォーマンスなどをみせるなど、メディア操作にも長けている。――世界の運命のカギを握る「黒い皇帝」の野望の原点がここに。 ※この電子書籍は、2012年5月に刊行された文春新書を底本としています。また電子書籍版では、収録されていない写真があります。

原油価格が1バレル=100ドルを超えそうな勢いである。それだけではない。鉄鉱石、銅、アルミ、金、レアメタルなど、資源・エネルギーは軒並み値上がりしている。その背景には、BRICsと呼ばれる新興国の需要増などがあるという。この傾向は今後も続くのか。丸紅経済研究所所長である著者は、この分野の専門家として、マクロ面からの分析と、さらに資源ナショナリズムの危険性を指摘する。また、欧米のオイルメジャーとOPECの思惑の違い、産油国、OECD、新興国の事情と戦略なども取り上げている。では、日本はどうか。資源価格の高騰が続く以上、技術的な面での代替エネルギーや省エネの分野で日本の果たす役割は大きいとも。それは地球温暖化対策を進める面からの意義が強調される。本書は、現在進行形のエネルギー問題を浮き彫りにし、各種データを多用し世界と日本の資源・エネルギー争奪の過去、現在、未来を読み解く。

終末論の地層――イスラーム教の古典的要素にさかのぼることのできる要素の上に、近代に入ってから流入した陰謀史観の要素と、現在に流入したオカルト思想の要素が、いわば地層のように堆積して、現代の終末論は成り立っている。そして、イスラーム教の古典終末論の要素にも、また積み重ねがある。イスラーム教はユダヤ教・キリスト教から続く「セム的一神教」のひとつである。ユダヤ教とキリスト教が発展させた終末論体系を基本的に継承しており、両宗教から受け継いだモチーフがかなり多い。その上に「コーラン」や「ハーディス集」によってイスラーム教独自の修正や潤色が加えられている。――本書より　(講談社現代新書)

人気エコノミストが徹底解説！ 長時間労働、ワンオペ地獄、人材に投資しない……だから給料が上がらない 「働き方」の不条理を解決するツボが丸わかり！ 「生産性を高めよう」が合言葉になっている。きっかけは安倍政権が「働き方改革」を提唱したことだ。 実際、日本企業の生産性はスペインやイタリアにも劣り、先進国で最低レベルまで落ち込んでいる。たくさん働いているのに、稼げなくなっているのだ。 いったいなぜ、日本は生産性が低くなってしまったのか？ じつは日本企業は、旧日本軍と同じ失敗をしている。 たとえば近年、日本企業はどこも「ワンオペ」が増えている。社員1人で膨大な作業量を何でもこなすシステムだ。しかし、各個人が孤立して仕事をしているため、組織全体の効率は追究できない。また、ノウハウを組織でシェアできないという致命的な欠陥がある。チームで効率よく仕事をやるほうが、圧倒的に強いのだ。 これは特攻と何ら変わらない。大局的な戦略をもたず、現場の個人に「がんばれ！」「なんとかしろ！」と精神論で負荷をかけ、一発逆転の局面打開を期待する……これでは勝利は望めない。 本書は、日本企業のどんなところが低生産性を招いているのかを具体的に指摘したうえで、「では生産性をあげるために何をすべきか？」を具体的に提言する。 本当の「働き方改革」はここにあり！

問　プーチン大統領が年金受給年齢を60歳から65歳に引き上げたのはなぜか。 答　自分がまだ辞めるつもりはないからだ。 問　英国が離脱することで、ＥＵにはどれだけの容量が空くことになるか？ 答　１ＧＢ（Great Britain）だ。 あの世のマルクスが北京にやってきて、習近平共産党総書記に尋ねた。 「富農は打倒したかね」 「全員共産党に入りました」 「ブルジョア資本家は滅びたかね」 「全員共産党中央委に入りました」 「汚職・腐敗の黒幕は一掃したかね」 「全員共産党政治局に入りました」 問　北朝鮮はなぜ、韓国より無慈悲なのか？ 答　Soul(Seoul)がないからだ。 問　トランプ大統領と金正恩委員長の共通点は何か？ 答　最悪のヘアカット。 　本書は、世界の最新政治ジョークを集め、簡潔な解説を加えながら、国際政治を印象的に理解できるようにするもの。米国やロシア、欧州では、ネットにジョークサイトがあり、活況を呈しています。政治ジョークで権力者を揶揄し、憂さを晴らすのはロシアの伝統。近年は欧米でも広がっており、米国では深夜のテレビショーが為政者を痛烈に批判して笑いを取っています。 　日本では政治や社会を皮肉る川柳の伝統があり、権力者や硬直した組織、社会を小話で皮肉ることは現代の日本社会や政治に共通するテーマと言えます。各国の最新政治ジョークを集め、日本人も笑えるジョークを選別して紹介します。

シリア内戦、「イスラーム国」、「アラブの春」、石油依存経済、パレスチナ問題……中東では今も多くの問題が起こっている。しかし報道や時事解説を通してこうした事実を「知る」ことはできても、「なぜ」起こったのか、その原因を「理解する」ことはなかなか難しい。本書は、中東政治学のエッセンスを紹介しながら、国家、独裁、紛争、石油、宗教という五つのテーマをめぐり、その「なぜ」を読み解いていく。中東という大きな課題に向きあっていくために必読の一冊。

１９２３年に建国したトルコ共和国。革命を主導し、建国の父となったムスタファ・ケマルは、共和主義・民族主義・人民主義・国家資本主義・世俗主義・革命主義という６原則を掲げ国家運営の舵を取った。それから約１世紀、数度のクーデタ、オザル首相の政治改革を経たトルコでは、エルドアンが政敵を排除しながら躍進を続けている。ケマルが掲げた６原則を通して、トルコの百年の足跡を振り返る。

この衝撃は、ＩＴ革命を超える。米国“復活”でマネーはこう動く！

【波乱の円安時代を生き抜く】 ◎臆病者のための新ＮＩＳＡ活用術　橘玲 ◎ＧＷ為替介入の裏に策士あり　岩本さゆみ ◎ノルマンディー上陸作戦に学ぶ経営戦略　山下裕貴 【目耳口のアンチエイジング】 ◎目の老化 学会が太鼓判のサプリあり　小沢洋子 ◎耳の老化 イヤホン難聴は認知症への道　小川郁 ◎口の老化 戦略的な抜歯のすすめ　角田愛美 ◎父・小澤征爾の娘として　小澤征良 【「日本の危機の本質」第２弾】 ◎開業医の既得権を打破せよ　憂国グループ２０４０ ◎石破不出馬という岸田の皮算用　赤坂太郎 ◎『竜馬がゆく』を読んで　塩野七生 ◎米中軍事競争の大接戦　布施哲 ◎二階俊博のすごい人心掌握術　垂秀夫 ◎直筆の藤原定家に仰天した　冷泉為人 ◎石原慎太郎の遺品は語る　石原延啓 【没後３０年】 ◎アイルトン・セナよ、永遠に　中嶋悟×木内健雄×古舘伊知郎 ◎黄昏世代の恋バナをしよう　北方謙三×村山由佳 ◎たかがテレビじゃないか　久米宏×西川美和 ◎日本の顔 野沢雅子インタビュー ◎吉永小百合　聞き手 川本三郎 ◎伊勢ヶ濱親方 名伯楽のひみつ　取材・構成 佐藤祥子 ◎第55回　大宅壮一ノンフィクション賞発表&選評 【連載】 ◎新連載　いざ１００歳まで日記2　柳田邦男 ◎新連載　地図を持たない旅人3　大栗博司 ◎秋元康ロングインタビュー７ ◎お笑い社長繁盛記6　太田光代 ◎有働由美子対談66　夏井いつき　……ほか

イランとサウジのにらみ合い、シリアやイエメンでの内戦やテロの拡大、進まないイラクの復興など、どの問題の陰にも正統・多数のスンニ派と異端・少数のシーア派の対立がある――この理解は、物事の半面しか見ていないに等しい。シーア派への警戒感は、なぜ高まったのか。宗派対立への誤解を意味ある議論に変える意欲的な試み。

いまや中東の地は、ヨーロッパへ世界へと難民、テロを拡散する「蓋のないパンドラの箱」と化している。列強によって無理やり引かれた国境線こそが、その混乱を運命づけたとする説が今日では主流だ。しかし、中東の歴史と現実、複雑な国家間の関係を深く知らなければ、決して正解には至れない。危機の本質を捉える緊急出版！

安倍晋三政権の経済政策「アベノミクス」の成功を背景に、順調に上昇してきた日本株相場だが、今年に入り、大きな波乱が起こりつつある。その波乱要因は、ギリシャ危機と中国株式市場の乱高下である。 今後、ギリシャ危機は、株式市場にどのような影響を与えるのか。著者は、1金融市場混乱シナリオ、2世界的株高シナリオという、2つの正反対のシナリオを提示し、どちらが実現の可能性が高いかを検討している。 1の金融市場混乱シナリオでは、ギリシャ危機が世界に伝播し、世界的に株価が下落することになる。このシナリオで特に懸念されるのは、厳しい経済状況にあるロシア、ブラジルなどの新興国である。 2の世界的株高シナリオでは、ギリシャ危機や中国危機が予想以上に拡大しない限り、世界的な金融市場の混乱は避けられるとみる。このため、「適度な」危機が長続きすれば、世界の中央銀行の金融緩和は長続きするため、世界的な株高が続くことになる。 いずれにしても、歴史的にみて永遠に景気が拡大することはなく、いまの株高と円安が永遠に続くことはない。景気サイクルが存在する以上、やがては、相場が反転することになる。大きく株高と円安になるようであれば、その反動で強烈な株安と円高がやってくることになる。 本書は、金融業界30年以上の金融のプロ中のプロの著者が、ギリシャ危機と中国株下落の世界市場に与える影響を分析し、次のバブルとその崩壊のシナリオを紹介する。 <目次> はじめに 序章 ギリシャ危機と中国危機が世界を揺り動かす 第一章 世界を揺るがすギリシャ危機 　1 ユーロバブル崩壊がギリシャ危機を生んだ 　2 なぜギリシャ危機は長期化しているのか 第二章 ギリシャ危機に関連する組織と制度 　1 欧州連合の組織とギリシャ 　2 欧州中央銀行と金融制度 　3 IMFとソブリン危機の歴史 第三章 ギリシャ危機の構造的な背景 　1 EUとユーロは危機の中で生まれた 　2 ユーロの本質は安全保障同盟 第四章 バブルとバブル崩壊は繰り返す 　1 株式相場を動かす要因とは何か 　2 アベノミクス相場を展望する 第五章 世界の名投資家に学ぶ危機の対処法 　1 世界の名投資家は危機の度に資産を築く 　2 ギリシャ危機が世界の株式市場に与える影響 あとがき

日経平均は3万2000円を超え、バブル後最高値を連日更新しています。ウクライナ侵攻、米中対立の本格化、世界的な半導体不足などにより、日本企業が投資家たちに見直されています。世界一の投資家バフェットをはじめ、中国の投資家も日本株ETFを大きく買い越しており、長らく停滞していた日本株がどこまで上がるかを、一般の人にもわかりやすく説明します。

世界人口70億人、これから奪い合うのは「水資源」だ!水は代替不可能な、人が生きるために必要な資源だ。それは飲料水にとどまらず、食糧や工業生産に直結する。また、中東やアフリカ、中国など、これから世界各地で繰り広げられる水ビジネスは、100兆円の富を生み出すといわれる。水資源が豊富なわりにそれを海に捨てている日本、世界に冠たる水技術がありながらいかしきれていない日本。日本は、どうすれば水で世界を救うことができるのか。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 安住紳一郎さん(TBSアナウンサー)、大絶賛！ パンダフル！ 物心ついたころからパンダが好き、 パンダの世界の奥深さに魅了されてきた著者が、 「可愛い」だけじゃない、知られざるパンダの魅力とドラマを綴る！ ほぼ自費、かつ単独で尋ねた世界30カ所のパンダも紹介！ カラー写真多数掲載！ 【「はじめに」より】 パンダはその人気の高さと希少性から、政治、経済、文化にも影響を及ぼしています。ある時は国と国の架け橋となり、ある時は動物園や地域を活性化し、ある時は生活に潤いをもたらします。「可愛い」だけじゃないパンダ。この本では、知られざるパンダの魅力をたくさん伝えています。国内外のその道のプロたちへの取材に基づく、マニアックな情報も盛り込みました。 「Part1 パンダ大全」は、パンダの生態や飼育状況から、パンダ舎の構造、パンダにまつわる乗り物などまでご案内。「Part2 日本パンダ史」は、上野動物園、王子動物園、アドベンチャーワールドのパンダの歴史をひも解きます。「Part3 世界のパンダに会いに行く! 」では、私がほぼ自費で一人で訪ねた海外30カ所のパンダを紹介。ゴールデンウィークや冬休みを利用しての弾丸旅行です。海外のパンダがいる施設は、行きづらい場所にあることが多く、日本のガイドブックにはほとんど載っていないので、アクセス情報もできるだけ載せました。

アベノミクスの勢いで進む円安・株高は、持続するのか？　金融緩和だけで、円安・デフレ脱却・潜在成長率の引き上げ、雇用増…と山積する課題を一気に解決できるのか？　金融緩和の効果や、その実施者である日本銀行の巧拙、政治との関係など、過去や海外の事例との比較分析を交え、客観的にまとめた金融政策解説の決定版！

アメリカはシェールガスを日本に売らない！　中国の「資源成長」はまだ続く！　近年、シェールガスをはじめとする非在来型天然ガスの生産量が急増し、アメリカが再びエネルギー覇権を握る、と言われている。アメリカがエネルギーの純輸出国に転じることで、長らく続いてきたドル安のトレンドも反転し、ドル高に向かうという。さらにシェールガスは頭打ちになった産油国の在来型石油を補い、CO2の排出量も半減させるだろう、と。まさによいことずくめのように思われる「シェール革命」だが、はたして現実の世界はそのように進むのか。本書は資源問題のプロフェッショナルである著者が、二十一世紀における世界の商品市場の新しい動向、ならびに世界経済の命運を握る中国・アメリカという二大国のエネルギー獲得戦略を見ながら、アメリカ発の「シェール革命」が、日本と世界にとって有益か否かを論じるものである。世界経済の動向を読むうえで必見の書である。

原油100ドル時代はすぐそこまで来ている！　工業化を推し進める中国は、将来の資源争奪戦を見越して、石油など海外資源の権益確保や戦略備蓄などの国家資源戦略を打ち出している。一方、日本にとっての原油価格上昇は、世界に先駆けて資源浪費型の産業構造から新エネルギー型（太陽エネルギーほか）に転換する最大の好機ともいえる。新興国が台頭する世界経済にあって、日本は生き残れるのか？　資源の枯渇を先取りし、日本が選ぶべき戦略とは？

相場大変動に備えよ！ これから、ギリシャ、中国、日本、中東、アメリカはどうなるのか？ 世界経済を動かす５つのテーマを歴史・宗教・文化・地政学など多様な観点から分析 テーマ1 中東発の世界的な危機は再発するか テーマ2 ユーロ危機はいつまで続くのか テーマ3 米国発のバブル崩壊は再発するか テーマ4 新興国発の世界的な金融危機は起こるか テーマ5 アベノミクスは成功するのか 海外ETF、投資信託の活用法も紹介する 個人投資家のためのグローバル投資入門

世界主要３０市場とそれらの主要上場企業１００社以上をカバーし、グローバル株式の投資戦略を示す。資源国・新興国を中心に分析し、マクロのみならず個別企業の分析を重視。 【主な内容】 第１章　なぜ、今、グローバル株式投資なのか／第２章　BRICs時代からアジア新興国時代へ／第３章　アジア新興国時代の到来／第４章　急拡大する資源国株式市場／第５章　ハイテク企業が牽引する米国株式市場／第６章　揺れる欧州株式市場の中で光る企業／第７章　グローバル株式投資のノウハウ

『新興国投資ガイドブック』の待望の続編。 通貨の「常識」を疑え！　「高金利通貨は強い」「資源国通貨は強い」は本当か？ 為替相場のメカニズムと世界主要３０通貨をやさしく解説し、中長期の相場も展望。 日経ストラテジストランキングで５年連続１位だった著者が、為替相場の中長期展望を行い、具体的に為替レート予想も行っている通貨投資のための入門書。 日本でもＦＸ投資や外国証券投資が活発になり、新興国・資源国通貨が大いに人気を集めている。しかし新興国・資源国への投資には魅力が大きい一方でリスクも高いため、分散投資や政治・政策の分析を重視し、個々の国々について詳細に財政や為替管理制度まで分析を行うことが重要になってくる。 本書では、欧米先進国通貨、資源国通貨、アジアおよびその他の新興国通貨の世界主要３０通貨についてやさしく解説するとともに、それぞれの国の政治・経済・制度についても詳しく分析したうえで、今後の為替相場の中長期展望が行われている点に特徴がある。新興国や資源国の通貨について体系立てて分析し、３０カ国もの国・通貨を紹介している類書はなく、投資家が長期的な視点で国際分散投資をはかるうえで有益な一冊になっています。

現在の日本の金融資産の収益率は今後も低い水準にとどまると考えられます。また、資源価格の高騰によりコストプッシュインフレが発生すれば、インフレ率が上昇する分、低金利の預金の価値は実質的に目減りすることとなります。その上、財政破綻リスクもゼロではなく、東日本大震災に見られるように、自然災害リスク等もあるため、日本だけに資産を集中することはリスクが高く、収益率もあまり期待できません。 一方で、新興国はリスクは高いものの高い成長率が見込まれます。このため、投資収益を高め、リスク分散をはかるために、新興国投資を含む国際分散投資が望ましいと言えます。 本書では、主要新興国経済（特にBRICs［ブラジル・ロシア・インド・中国]、韓国、メキシコ、インドネシア、台湾、トルコ、南アフリカ）を中心に分析し、高い収益率だけでなくそのリスクとリスクへの対処法を丁寧に解説します。 また、新興国投資成功の法則として、情報収集の仕方や大局観の作り方、アセットアロケーション戦略なども指南し、個人投資家が新興国に投資する上で必要な情報がつまった内容となっています。

世界の金融市場を席巻する湾岸諸国の「イスラムマネー」。しかし、これらの国々は世界金融危機以降、株・債券・外貨から、農業・不動産・技術開発といった「実物資産」へと投資戦略を変えつつあります。今後、日本の有名企業や高層ビルのオーナーになったり、日本の農業・畜産に投資するケースが増えてくるかもしれません。本書は、「イスラムマネー」の基本から具体的な投資戦略まで、最新情報を交えて詳しく解説。この知識は今後のビジネスや株、ＦＸ、商品投資、会社選びにも必ず役立ちます!!

世界で最も影響力のある男は、正体不明で面白い！ 「Forbes」がまとめる「世界で最も影響力のある人物ランキング」で4年連続1位になったプーチン大統領。 2000年にエリツィンの後継者として大統領に就任して以降、ロシアを支配し続け、“皇帝”や“独裁者”とも呼ばれるプーチンの圧倒的な力の源は、どこにあるのか。 KGBを経て、怒涛の勢いで国家のトップまで駆け上がった謎の多い人間・プーチンの半生を、わかりやすくマンガで追いかけます。 北方領土やウクライナ情勢など、複雑な国際関係のキーパーソンを知れば、ニュースの深層が見えてくる！

社会を震撼させたシャルリ・エブド襲撃事件と、イスラーム国による日本人人質拘束事件を緊急特集。「西洋」vs「イスラーム」あるいは「表現の自由」vs「宗教」といった対立図式を超え、2つの事件の深層へと迫る。イスラモフォビア/社会的排除/対テロ戦争……複雑に絡み合いながら悲劇を生んだ要因を解明しつつ、世界各地で拡がりつつある緊張と暴力の連鎖への向き合いかたを考える。

世界のブタ10億頭の半分は中国。 そのブタが食糧を食べ、穀物相場が動き、世界各国を基金が襲う! 日本の「食」は大丈夫か? <目次> はじめに────ブタが引き起こす世界の動向 第一章　ブタが世界の食のステージを変えた 食料の値上がりが政権を転覆させる引き金に 薄熙来の発言 ピッグサイクル ブタのイメージはなぜ悪い　他 第二章　中国の爆食を支える流通変革 雇用を生み出せなくなった国 中進国の罠 供給過剰への道 成長に必要な食糧が足りない　他 第三章　ブタが動かす世界の食糧調達市場 世界の穀物の在庫の三分の一は中国に 新たなステージに入った世界の食糧市場 純輸入国に転じた中国のトウモロコシ　他 第四章　二一世紀の食料危機とはなにか 自然の反逆が始まった 常態化する異常気象 エルニーニョ/ラニーニャ現象 インド洋ダイポールの発見　他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資源の動きがわかると 世界の中の日本が見えてくる エネルギー資源、レアメタル、ベースメタル、貴金属、食料資源の各資源について自給率、輸出入の関係、埋蔵量などを図表、グラフで見やすく整理＆わかりやすく解説！ 日本の将来、持続可能な社会のために必要な資源とその重要性を学べます!! 紹介する資源 石油、天然ガス、レアアース、リチウム、コバルト、鉄鉱石、ダイヤモンド、水、小麦、食肉、マグロ など ※本書の売上げの一部は「一般社団法人こども食堂支援機構」を通じて全国のこども食堂支援に使われます。 はじめに　資源の問題から私たちの未来を考える 第1章　日本の資源の現状を見てみよう！ そもそも「資源」ってなんだ？ 日本にも〝強み〟がある資源はある？ 日本のエネルギー自給率は低い！ 日本の食料自給率を世界と比べる 【COLUMN】 主要国の資源の強み・弱みを知ろう①アメリカ 第2章　生活に不可欠な動力の源になる「エネルギー資源」 「エネルギー資源」ってなんだ？ 石油 天然ガス 石炭 ウラン 再生可能エネルギー メタンハイドレート 【COLUMN】主要国の資源の強み・弱みを知ろう②中国 第3章　少ないけど重要！ 金属のレアキャラ「レアメタル」 「レアメタル」ってなんだ？ レアアース リチウム ニッケル コバルト 【COLUMN】主要国の資源の強み・弱みを知ろう③ドイツ 第4章　使い道は宝飾品だけではない「貴金属」 「貴金属」ってなんだ？ 金（ゴールド） 銀（シルバー） 白金（プラチナ） ダイヤモンド（天然） 【COLUMN】主要国の資源の強み・弱みを知ろう④ロシア 第5章　産出量が多くて身近な金属「ベースメタル」 「ベースメタル」ってなんだ？ 鉄鉱石 ボーキサイト 銅 【COLUMN】主要国の資源の強み・弱みを知ろう⑤サウジアラビア 第6章　人が生きるために最重要！「食料資源」 「食料資源」ってなんだ？ 水 小麦 トウモロコシ 米 大豆 食肉（牛・豚・鶏） マグロ 【COLUMN】主要国の資源の強み・弱みを知ろう⑥韓国 第7章　資源の今と未来について考えてみよう！ 資源を輸入できないとどうなる？ 「資源ナショナリズム」を知ってる？ 資源の宝庫!?「都市鉱山」とは？ 資源の「持続可能性」を考えよう！

2023年4月8日、2期10年に及んだ黒田日銀総裁から新総裁に交代します。新総裁の方針は日本の為替や経済に大きな影響を与えることは必至です。本書では、新総裁を含め日銀人事はどうなるのかをはじめ、「金利の今後」「不景気の株高を含めた株バブルは起こるのか」「国債引き受け量変化の見通し」「緩和の出口戦略をどうするのか」などについて、金融・経済の専門家が分析、解説しながら今後の展開についてシナリオを提示します。

形式的な欧米流改革では失敗する！ コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コード、独立取締役やROE重視など政府主導のガバナンス改革にどう対応すべきか？　何が変わるのか？ 理論・歴史・国際比較を踏まえ、実効性のある改革を提言。

シティグループ証券・藤田勉　渾身の「バブルの書」 歴史分析に裏打ちされた大局観と 豊富なデータの両輪で 2010年代後半 次のバブル発生のシナリオを検証。 バブルは10年に一度、姿を変えてやってくる！ 【主な内容】 まえがき 第１章　世界はバブルと危機を繰り返す 第２章　世界のバブルの歴史 第３章　戦後最大のバブル崩壊「リーマン・ショック」 第４章　日本のバブル崩壊の歴史 第５章　２０１０年代バブル発生シナリオの検証 第６章　「アベノミクス」で日本は復活する あとがき

「世界最強のアメリカ」が帰ってくる―！　2010年代の投資の「ニューノーマル」とは？ 米国株、米国債、MLP、REIT･･･「最強のアメリカ」復活の今こそ、ドル資産を狙え！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。

冷戦下、保革主要政党が米ソから密かに受けてきた違法資金。ハワイでの受け取り、迂回融資、工作員による手渡し……、手練手管を駆使して渡された闇の資金は、イデオロギー対立の狭間で、日本政治に何をもたらしたのか？　綿密な調査によって発掘された一級資料が暴く「政治とカネ」問題史上、最大の暗部。

現在、資源市場は米国の「サブプライムショック」で高騰して以来、高止まりしています。 一方、中国をはじめ、新興国の発展にともない資源需要は増すばかり。 デフレが進む日本経済にとって、この資源高は消費にどれだけ影響を与えるのか? 本書は日本経済の根幹を担う資源の世界的な動きを一目でわかるように図解しました。 非資源国の日本経済はどうなるのか、そして世界経済はどう動くのか、最新情報をもとに徹底解説した決定版です!

東京オリンピック、首都大改造、アベノミクス･･････ 世界の投資家が注目! 2020年まで続く投資テーマ「東京」。日本株大復活か!? シティグループ証券副会長が徹底分析! 世界の敏腕投資家たちが次の投資テーマとして注目するのが、2020年にオリンピックが開かれる東京である。アベノミクスの成功とオリンピックで日本株は「大復活」を遂げるのか。日経平均3万円の条件とは。シティグループ証券副会長の著者が徹底分析する。 著者は前作『シェール革命で日本が再浮上する』(2013年3月)で、米国のシェール革命こそがIT革命を超える「投資テーマ」になると説いた。本書では、シェール革命の次の世界的な投資テーマとして「東京」に焦点をあてている。 著者は、「東京」が世界的な投資テーマとなる理由として次を挙げている。 1 すでに世界のマネーが東京に流入している。 2 アベノミクスは外国人投資家から評価が高い。 3 金融センター、ビジネスセンターを兼ねる東京の国際競争力は高い。 4 2020年の東京オリンピックに向けて大規模再開発プロジェクトが続々とある。 5 割安な東京の不動産に世界のマネーが狙いを定めている。 特に注目するのが、東京の不動産である。著者は、東京の不動産は、ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港、シンガポールなど世界主要都市と比較すると、割安だと分析する。株式市場同様に世界の最後に回復しつつある東京の不動産を目指して、世界のマネーは本格的に東京にやってくる可能性がある。 2020年を目標に東京のグローバル化が進み、他の主要都市が続いて、日本経済を活性化していくことこそが、「真のオリンピック効果」であると説いている。 <目次> はじめに 第1章 オリンピックとアベノミクスが東京を変える 1　世界のマネーが東京に注目し始めた 2　巨大ビジネスと化すオリンピック 3　東京オリンピックの経済効果　 第2章　変身する世界最大の都市東京 　1　世界の主要都市と比較した東京の魅力 　2　2020年に向けて東京は大きく変わる 　3　交通網の整備と観光が東京を成長させる 第3章　アベノミクスの成功がマネーの流れを変えた 　1　株価上昇には強力な政治のリーダーシップが必要 　2　アベノミクスがエネルギー危機を救う 第4章　世界のマネーは日本株に注目する 　1　マネーの流れが株価を決める 　2　日本株は長期上昇波動に突入した 　3　リスク要因の検証 おわりに

オバマはイスラームと西洋近代の衝突を避けられるか？　ジハード思想とテロの関係は？　ドバイ経済は崩壊するか？　パレスチナ、イラク、イラン……次々と火を噴く「危機」の深層を、最新情勢から歴史的背景まで掘り下げて解説する。注目の国際政治学者による、イスラーム世界と中東政治の行方を見通すための必読書。

世界最大の問題に、知の巨人たちと俊英が挑む。 いま、私たちは渦の中にいる。 各国で起きるテロや、ＥＵやアメリカ、日本でで生じる排外主義・外国人嫌悪（ゼノフォビア）、めまぐるしく変転する中東情勢など、 世界各地で民族・宗教といった、冷戦後には“古い”とされた問題が噴出している。 私たちの現実社会に影響を与えている「宗教」「思想」といかに向き合うかは、個々人が生き抜く上で避けては通れない時代になったのだ。 しかし、「宗教」を正面から扱うことを日本は避け続けている！　 この状況を打破し、現代社会の様々な議論の根本を一望する、知の結晶!! 世界宗教の論理や各国の制度を探究し、 それぞれの「思想」の重要性を訴えている第一線の研究者・識者が、 「宗教と資本主義・国家」を巡り、意見を交わした。 第一線の識者・研究者が現在地を照らす!!

「オリンピックの建築は大災害で人間が謙虚な気持ちになれた新しい時代を象徴しなければなりません」―隈研吾 「「似ているけれどやっぱり違うんだよね」というところから出発する」―平田オリザ 明日を生きるために何が必要か、世界で活躍する豪華講師19人が中高生に向き合い真剣に語ります。建築やアート、音楽をはじめ、憲法・政治・コミュニケーション・文学・国際情勢・日本近代史など、さまざまな分野から考える好評シリーズ第2弾。この1冊で世界の成り立ちが見えてくる。

日本株復活のカギはAI(人工知能)革命である。AI革命の主戦場は、1IoT(あらゆるモノがインターネットにつながる)、2自動走行、3ロボット、4フィンテック(ITと金融の融合)の4分野だ。これらはいずれも日本企業が先行しているか、あるいは将来リードすることが見込まれる。安倍政権も、アベノミクスの柱にAIを据えて第四次産業革命をリードすることを目指している。 AI革命で最大の市場は、「自動走行技術」になるだろう。その主戦場である自動車の技術力も規模も、日本は世界を圧倒している。トヨタ自動車の時価総額(約19兆円)は、世界2位ダイムラーの2倍以上ある。トヨタは京セラと並んでKDDIの筆頭株主であり、移動体通信システムの技術力は大変高い。そしてハイブリッドシステム、カーナビゲーションシステムなど自動車のIT化において、日本の自動車メーカーは世界を圧倒する。自動走行に不可欠なセンサー、小型モーター、電子制御用自動車部品においても、日本電産、オムロン、デンソーなど世界のトップ企業が数多い。 ロボットは、伝統的に日本が強い分野だ。ファナック、安川電機、パナソニックは、世界の工業用ロボットのトップメーカーである。そして、ソフトバンクグループ、ソニー、ホンダなどがサービス産業向けのロボット開発に注力している。その成功例がソフトバンクのペッパー君だ。またサイバーダインはロボットスーツを開発し、医療・介護の分野で新産業を創出した。 IoTでは高度なセンサーや電子部品が不可欠だが、この分野でも村田製作所、キーエンス、オムロンが世界的な競争力を持つ。さらに、コマツ、ファナック、三菱電機が機械の電子制御化において世界をリードしており、オリンパス、富士フイルムホールディングス、テルモなどが医療用機器のIoTで先行している。 フィンテックによって産業界と金融界の垣根が低くなり、その結果、産業界から金融業への進出が加速しよう。たとえば、ソニーや楽天の営業利益の半分前後はすでに金融事業から生まれている(15年度)。日本では楽天Edy(エディ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、Suica(スイカ)など電子マネーが普及しているため、フィンテックと親和性が高く、ビジネスチャンスが多くある。 本書は、日本株復活の最大テーマであるAI革命で浮上する日本企業に焦点をあてている。

英国EU離脱、米国大統領選、中国経済の減速、テロの多発、マイナス金利…… 為替、原油、株価、金利はどうなるのか？ 世界各国の複雑な地政学リスクを、市場への影響を中心にわかりやすく解説！

ロシアのウクライナ侵攻で明らかになった自由・民主主義国家と権威主義国家の角逐、すなわち「米欧」VS「中ロ」新冷戦の構図。しかし、「米中『対立』に基づく世界観や先進国の視線だけで、現在の世界が捉え切れるものだろうか。第一に、非民主主義国を『権威主義体制』諸国としてまとめて理解し、民主主義国との『異質性』を強調するあまり、ロシアや中国などといった国は『合理的な選択ができない』専制主義の国と非難するにとどまり、彼らがどのような世界認識や価値に基づいて政策判断をしているのかが見えなくなる可能性があろう。第二に、先進国とともに中国やロシアなどを主語として、開発途上国は『客体』として描かれることが多い。だが、むしろ新興国や開発途上国を主語として、なぜ彼らが時には中国なり、ロシアなりを選ぶのかという視点こそが重要なのではないか。またその際にはそれぞれの国が先進国、そして中国やロシアへの政策をいかにして決めているのかを、その内在的なコンテキスト、国内政治のありようなどから理解することが必要になるだろう」（本書「序章」より抜粋）。　「『米中冷戦』『米中競争』論では見落とされがちな、ユーラシアの広大な空間の、相互にかけ離れた固有の歴史と政治を持つ諸国家と諸勢力の主体性」（同「まえがき」より）について現在、日本のアカデミズムで第一線に立つ研究者たちが明解に論じる。

2022年2月24日にロシア・プーチン政権のウクライナ侵攻は世界に衝撃を与え、いまなお、日々リアルタイムに戦争の状況は報道され、戦争の終結は、今現在も見えていない状況である。本書は、いまもっともアクチュアルに活躍する地域・国際関係の研究者がこの状況を各専門分野から、ロシア・ウクライナ戦争と今後の世界を見通す。

もはやインフレは止まらない！ これからの日本経済、私たちの生活はどうなる？ コロナ禍やウクライナ戦争を経て、世界経済の循環は滞り、エネルギー価格などが高騰した結果、世界中でインフレが日常化している。2022年からアメリカでは、８％を超えるインフレが続き、米国の０％だった金利は５％を超えるまでになろうとしている。世界経済のフェーズが完全に変わった！ 　30年以上、ずっとデフレが続いた日本も例外ではなく、ここ数年来、上昇してきた土地やマンションなどの不動産ばかりでなく、石油や天然ガスなどのエネルギー価格が高騰したため、まずは電気料金が上がった。さらに円安でも打撃を受け、輸入食品ばかりではく、今や日常の生鮮食品などの物価がぐんぐん上がりだした。一昨年までのデフレモードはすっかり変わり、あらゆるものが値上げされ、家計にダメージが直撃した。 これからは、「物価は上昇するもの」というインフレ前提で、家計をやりくりし、財産も守っていかなければならない。一方、物価の上昇ほどには、給与所得は上がらず、しかもインフレからは逃れられないことから、これはまさに「インフレ課税」とも言えるだろう。 昨今の円安は、海外シフトを進めてきた日本の企業にとってもはや有利とは言えず、エネルギーや食料品の輸入が多い日本にとっては、ダメージの方が大きい。日本の経済力も、かつてＧＤＰが世界２位であったことが夢のようで、衰退の方向に向かっている。日銀の総裁も植田総裁に変わったが、この金融緩和状況はしばらく続きそうだと言われている。 しかし日本経済が、大きな転換点に直面していることは疑いもない。国家破綻などありえないと言われてきたが、果たして本当にそうなのか？ これから日本経済はどう変わっていくのか？　そんななかで、私たちはどのように働き、財産を築いていくべきなのか？　個人の防衛手段として外貨投資や、副業のすすめなど、具体的な対処法や、価値観の切り替えなども指南する、著者渾身の一冊！

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

後退するデモクラシー ここ数年、民主主義に巣食うポピュリズムが大きな注目を集めている。ブレグジットやトランプ政権はじめ各国はデモクラシーに特有の病理に苦しめられているというわけだ。 他方、こうした潮流はいまや「民主主義の後退」として、新たな局面に入ったと捉えることもできる。 その際、鍵となる概念が「権威主義」である。 本書によれば、民主化の「第三の波」（ハンティントン）にもかかわらず、権威主義体制は依然として政治の日常風景となっており、現在、数において民主主義国が権威主義国を超えてはいるが、もしこの傾向が続けばその優位は逆転するという。 私たちは、好むと好まざるとにかかわらず、ビジネスパートナーや援助先として権威主義体制と関わり、また国内の権威主義化に向き合わなければならない地点に立っているのである。 民主化の波に洗われた権威主義は、より巧妙にアプローチしてくる。強権的でむき出しの暴力ではなく、柔軟かつ狡猾な統治がその最新版だ。 加えて、お馴染みの軍事独裁や一党独裁ではなく、個人独裁の比率が近年高まっており、その兆候になるべく早く気づくことが重要になってくる。身を守るための必読書！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 金融、財務の専門家が理解すべき金融法制度改革（バーゼルIII、ドッドフランク法、ＥＵ銀行同盟など）を解説。英米法制と大陸法制の違いに着目し大手金融機関への影響も分析。

【目次】 ・賢い相続と不動産活用 ・世界史に学ぶ経済、2、3 ・宗教と経済1、2 ・税務調査がやって来る ・とことん学ぶ通貨と為替 ・あなたの土地の相続増税 ・強い大学 ・終の住みかを考える 上下 ・地図で学ぶ世界経済 ・資本主義をとことん考えよう ・水素・シェール・藻 ・とことん考える 人口減 ・ランキングで見える世界経済 ・もめない遺産分割 ・人工知能が拓く未来 ・世界低成長の「異常」 ・水素車・リニア・ＭＲＪ 水素４兆円市場の「ミライ」 ・実家の後始末 年末年始親と子で考える ・競争激烈！税理士・会計士・弁護士 ・読書会ブームが来た ・自動運転・ＡＩ・ロボット ・危ういＲＯＥブーム ・ピケティにもの申す ・宇宙・深海・地底 ・とことん分かる低金利 ・相場は歴史に学べ ・キーワードで知る経済リスク ・日本人が知らない 中東＆イスラム教 ・水素と電池 世界はこれでリードだ ・土地投資の極意 ・相場を見抜く経済指標 ・農業改革の化けの皮 ・いま古本屋が熱い ・アジアインフラ争奪 ・徴税強化 ・地銀再編前夜 ・世界史を動かす 聖書と金利 ・世界を変えるｉＰＳ産業 ・商社の下克上 ・今そこにある財政危機 ・ＡＥＣ 期待と不安の発足 ・日本を守る情報戦の極意 ・東芝の闇 ・軽き日本国憲法 ・戦後70年 歴史と未来 ・よみがえる絶版本 ・オワハラ時代の大学と就活 ・本当は怖い 物価大停滞 ・歴史に学ぶ 通貨と為替 ・これだ人工知能自動運転 ・大解剖 日本郵政株 ・韓国の限界 ・インドびっくり経済 ・生保の正念場 ・知って驚く コーヒー革命 ・保存版 相続増税の新常識 ・そうだったのかＴＰＰ ・銀行の破壊者フィンテック ・これじゃ食えない会計士、税理士、弁護士 ・地図でわかった原油恐慌 ・コンビニ経済圏 ・丸分かり激震中国 ・農業がヤバい ・投資が恐い人の資産防衛大綱 ・マイナス金利 ・暴れる通貨 ・ネットスーパー戦国時代 ・ここが変だよ電力自由化 ・農協猶予５年 ・商社の憂鬱 ・世界を変えるＩｏＴ ・直撃マイナス金利 ・会社で役立つ経済学 ・悩む仏教 ・世界史に学ぶ金融政策 ・どん詰まり中国 ・検証なき日銀 ・マイナス金利に勝つ資産運用 ・新聞に載らない経済＆投資 ・人工知能AIの破壊と創造 ・パナマ文書ずるい税金逃れ ・経済は物理でわかる ・もう乗れるぞ自動運転・ＥＶ ・英国離脱ＥＵの衝撃 ・ヤバイ 投信 保険 外債 ・ヘリコプターマネーの正体 ・世界の危機 ・天皇と憲法 ・韓国の騒動 ・中国ゾンビと政争 ・ぶらり日本経済 ・人口でみる世界経済 ・踊る経済統計 ・さまよう石油再編