ジェフ・ベゾスが銀行を作るとしたら、何をするだろうか? 次世代金融産業をめぐる戦いの構図と状況を明快に論じた待望の一冊! テクノロジー企業vs既存金融機関の戦いを徹底分析! 三大金融ディスラプター(アマゾン、アリババ、テンセント)は何を目論む? 「世界一のデジタルバンク」と称賛されるシンガポールDBS銀行は何がすごい? 逆襲する米国金融機関ゴールドマン・サックスとJPモルガンはどんな選択をした? 日本型金融ディスラプターとメガバンクとの対決の行方はどうなる? 本書は、次のような重要な問題意識に基づいて、新しい金融のあり方を問います。 1.金融はもはや「Duplicate」(擬似的に創造)できる 2.金融ディスラプター企業が金融を垂直統合してくる(既存金融機関よりも本来の「金融」機能を実現している) 3.金融にも「当たり前」のことが求められてくる 「私は、物事の本質を考える際には、すでに使われている定義を見るのと同時に、大局的に宇宙からその物事が使われている様子を鳥瞰するようなつもりで、超長期かつ地球規模のスケール感で思考するようにしています。(中略)ここで重要なのは、先の項でも述べてきたように、人々の価値観が大きく変化しているなかで、「何が実際にお金として通用するのか」「どのような価値までお金に表象させるべきなのか」が潜在的に問い直されているということなのです」(最終章より)

◆政策混迷が招いた熱狂、転落、苦闘――「経済白書」でバブル崩壊を分析、未曾有の事態に向き合い続けたエコノミストによる同時代史と次代への教訓。 ◆1989年1月から始まった平成経済は、試練の連続となった。バブルの崩壊と不良債権問題、アジア通貨危機と金融危機、デフレの進行、人口減少社会への突入など、我々がこれまで経験したことのない難しい課題が次々に現れた。 これら課題への政策的対応については評価が分かれるが、著者は、必ずしも満足すべきものではなかったと考える。お手本のないこれら諸課題に対しては、どうしても実験的、試行錯誤的な対応にならざるを得なかった。こうした実験・試行錯誤は成功したとは言えず、デフレ問題、人口問題、財政・社会保障問題などについては、現在においても引き続き政策的対応が必要な状況となっている。 平成時代に直面してきた多くの課題は、未解決のまま平成後の時代に引き継がれる。その意味で、平成時代において日本の経済社会が直面してきた諸課題と政策的対応を振り返ってみることは、これからの政策的対応の道を開くという意味からも重要なことだと言える。 ◆本書の特色はまず第1に、マクロ経済を中心に解説していることである。平成経済は、企業経営、産業・技術などの面でも大きな変転を遂げてきたことは明らかであるが、著者はこれまでほぼ一貫してマクロ経済の動きをフォローしてきたので、そこに集中することが比較優位と考えたからである。 第2は、単に事実を述べるだけではなく、多くの出来事の相互関係を明らかにし、できるだけストーリー性を持たせるようにしたことである。平成時代の経済に起きたことは意外な展開に満ち満ちており、実にドラマチックだ。そうしたエキサイティングな歴史の動きを描こうとした。 第3は、できるだけ政策的教訓を導き、後世の参考にしてもらおうとしている。そのためには、どうしても政策的評価が必要となる。評価を下すとなると、著者の価値判断が含まれることは避けがたい。このため、中立的な書き方にさほどこだわらず、率直に著者の考えを前面に出している。 ※日本が、そして世界が激変した30年間を、知の巨人たちが検証し、未来を語る。『平成の政治』(御厨貴・芹川洋一編著)、『平成の経営』(伊丹敬之著)と併せた「平成三部作」の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする?老朽インフラ PPP/PFI成功の秘訣 ・PPP/PFI推進アクションプラン、インフラ長寿命化計画ほか、政府方針を担当官が詳説 ・先進自治体の市長にインタビュー――富山市、和光市、須崎市 ・インフラ輸出でこう稼ぐ ・日本全国PPP/PFI 9つの成功事例に学ぶ ・コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情 日本全国で、インフラの老朽化が深刻な問題となっています。橋の崩落や道路の陥没、水道管の破裂といった事故が各地で起きているほか、耐震強度不足で使用できなくなる公共施設も出ています。近年相次ぐ地震や風水害など災害への備えも懸念されます。 本ムックは、老朽インフラ問題の現状を見た上で、政府が進める政策を詳しく解説。PPP/PFI推進アクションプラン、公共施設等総合管理計画、インフラ長寿命化計画など重要な施策を、各省庁の担当官が説明します。 また、コンセッション(公共施設等運営権制度)の最新事情や、PPP/PFIを活用した先進自治体の成功事例も多数紹介。 近年、注目されている海外へのインフラ輸出についても取り上げます。

「まさに経営学で起こっているのは『フッサールの危機の再現』であるように思えてなりません。 だからこそ、経営学自体をいったん現象学がいうところの『カッコに入れる』必要がある。（野中氏） なぜいま、経営学と現象学なのか？　リベラルアーツの大切さが語られるいま、現代の経営に求められる「直観」の本質を明らかにする。

必ず1億円を手に入れる方法公開！ 「必ず1億円を手に入れる方法」があるとしたら、 あなたはそれを知りたくはないだろうか？ 世界最高の成功コーチ、世界の億万長者から学んだ、 クリス岡崎が、 「億万長者になるための7つのルール」を 熱く語る『億万長者 専門学校』(略して、オクセン）。 【億万長者 7つのルール】 ルール1「億万長者の定義」.......何度でも1億円をつくり出せる人 ルール2「人間のしくみ」.........圧倒的な行動力を生み出す原理とは ルール3「感情のコントロール」...体を使って欲しい感情を得る ルール4「8つの成功タイプ」......違うタイプの成功者はマネるな ルール5「億万長者脳」...........消費に痛みを感じ投資に快感を感じる ルール6「金のガチョウ資産」.....必ず1億円を手に入れる魔法 ルール7「ネゴシエーション力」...無一文から財産をつくるには! 「真の億万長者」とは、何度でも、必然的に、億万長者になれる能力をもった人のこと！ その能力は「億万長者7つのルール」を学ぶことによって、 「頭」と「体」で200%理解することができる！ あなたも「自分の可能性を信じる力」を手に入れて、真の億万長者になろう！

「地方には大都市ほど仕事がない」「東京から地方への移住希望者はそれほど多くない」「いちばん人手が足りないのは東京だ」――本書は、雇用ビッグデータ（年間6000万件の仕事検索データ、年間100万件の求人票、100万人の応募データなど）を初めて駆使・分析して、上記の「定説」を覆す。 　（1）潜在移住可能性、（2）実際の転入者数、（3）仕事の数、（4）仕事を探している人の数、（5）採用容易度、（6）地元志向度、（7）東京志向度、（8）他県からの魅力度という8つの指標によって、47都道府県を、（1）大都市型、（2）周辺都市型、（3）模索型、（4）チャレンジ型、（5）地元志向型の5つに類型化し、それぞれのポテンシャルを可視化する。その上で、求人と求職のギャップをどう解消するか、それぞれに合った対策を提案する。地方創生とは「村おこしの美談」ではないのだ。

小売業は日本の経済社会の変化を顕著な形で映し出す鏡。経済成長、人口構造の変化、技術革新、グローバル化、消費者意識の変化など、日本の経済社会の根幹での変化は、すべて小売業の姿や形に強い影響を及ぼしてきました。百貨店もその例外ではありません。 百貨店は変化への対応を続けるだけの存在ではありません。優れた百貨店はこれから起きると予想される変化を先読みして、新たな動き提示するような存在でなくてはなりません。これから起きることを先取りして、新しいライフスタイルや消費の姿を消費者に提案する存在でなくてはならないのです。それができない百貨店は、時代遅れの存在として見捨てられることになります。 本書は、「百貨店は技術革新のユーザーではなく、IT企業になるべき」「B2CからC2Bへの転換」「外商・お帳場が重要」などの新しい視点を提供する本格的流通論。日本経済の最新動向を押さえた筆者ならではのユニークな議論が展開されます。

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

「GAFAの全盛期は過ぎた」 次の時代に生き残る細分化(フラグメント化)戦略とは 本書は、「グローバル資本主義」の終焉と、 それに伴って存在感が増す「コミュニティー」の 時代の到来をテーマとしている。 GAFAに代表されるグローバルプラットフォーマーが 独占的地位を得る時代から、自律分散型の企業モデルが 息を吹き返す時代への“予言書”と言ってもよい。 それはすなわち、個別最適解を出せる日本企業、 とりわけ分散型テクノロジーに強い日本型技術企業が 世界の見本となる時代になると言える。 私たちは、コミュニティーを基盤とした自律分散型の社会の実現を 「フラグメント化する世界」と呼ばせていただく。 フラグメント化は「細分化」とか「断片化」といった日本語になる。 ネットワークの世界では、なじみのある用語である。 送信したい情報の量が多い場合に情報量を分割して送信する処理を 「パケットのフラグメンテーション」と呼ぶ。 実はポストグローバル資本主義社会も、 「フラグメント化」が大きなキーワードになると予測できる。 こうしたフラグメント化が、企業のグローバルビジネスを大きく変えることにつながる。

■ シリコンバレーと中国企業の動向比較で見えてくる、未来の産業地図 過去20～30年間、先端IT発祥の地と言えば常にシリコンバレーを含む米西海岸でした。 そして今、この地の企業群は、IT産業だけでなく多くの産業に影響を及ぼしています。 例えばグーグルが研究を進める人工知能は、スマホや自動運転車の開発にも波及。 アマゾンの無人コンビニ「Amazon Go」は、小売業の在り方すら変えようとしています。 一方、中国のテクノロジー産業は、人工知能開発の資金調達額やEVの販売台数、モバイル決済の取引総額などですでに世界一の地位を確保しており、シリコンバレーを凌駕する勢いで成長しています。 本書では、こうした変化を各論で見ていくために、シリコンバレーと中国の現地動向に詳しい専門家をゲスト解説として招聘。 彼らの知見を借りながら、マーケットトレンドや主要企業の取り組みを紹介しています。 さらに、今後のゲームチェンジャー候補となりそうな注目スタートアップも取り上げながら、各産業の未来を展望しています。 日本企業が「ソフトウェア経済圏」で生き残るために知っておきたい情報が満載です。

「自主創新」「大衆創業、万衆創新」と呼ぶスローガンのもと、起業ブームに沸く中国。深センなどでのイノベーションの実態はどうなっているのか。それを支える企業はどこまで国際的な競争力を備えているのか。「世界の工場」と呼ばれた中国の産業界は、どこまで質的な変化を遂げたのか。第一線の研究者が実像に迫る。

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

キャッシュレス化は北欧だけではない。アメリカ、アジア、アフリカなど世界中で進行中のキャッシュレス化の現状をつぶさに解説。技術面では後れを取っていないものの普及面の課題を抱えている日本に鋭い提言を投げかける。キャッシュレス経済と人生100年時代に負けないマネープランの作り方も解説。多方面から「おかね」の本質に迫る話題作！

シンプルに考えればファイナンスは難しくない! 多くの企業価値評価を行うアナリストが、実務に最低限必要な基礎知識を凝縮。豊富な実例と演習で、基礎から企業価値評価まで一気に学べる1冊! 企業価値評価やファイナンスへの関心の高まりを背景に多くの書籍が刊行されているが、いざ初心者が読むとハードルが高く、理解しにくいものが多いのが現状です。 そこで、アナリストとして数多くの企業の企業価値評価を行っている著者が、企業の経営企画担当者や、大学・ビジネススクールで学ぶ学生などへ向けて、コーポレート・ファイナンスについて、初心者にもわかりやすくまとめました。 経産省や一般企業で働き、ビジネススクールではファイナンスの修得に苦労した著者が、自らの体験に基づいて書く「シンプルでわかりやすい、ユーザーベースのファイナンステキスト」です。 企業の実例や、株主資本コストやフリー・キャッシュフローを計算する【演習】も多数収録。理解を助けると共に実務にも役立つものとなっています。

激化する米中対立。制裁関税の連鎖から通貨摩擦、金融リスクの拡大……。 超円高など日本経済を巻き込む最悪のシナリオに備えよ。 トランプ大統領は米朝会談の直後、中国に対して2000億ドルにのぼる追加関税を課すと警告。関税の報復合戦がエスカレートしている。米中貿易戦争の核心は、先端産業の覇権を巡る争いであり、産業の高度化を目指した「中国製造2025」などの戦略プランを掲げる習近平国家主席としては、簡単には譲歩できない。貿易戦争の激化は通貨摩擦を呼び込むとともに、中国の金融システムの脆弱性を突き、金融危機の引き金となる可能性も否定できない。また、米中の争いには早晩、日本も巻き込まれ、厳しい日米FTA交渉が始まる。 挑発的なツイートを目にしても、いまだ多くの人が「そんな酷いことにはならないだろう」と等閑視している日本。しかし、この危機は長期化の様相を示している。超円高を含めた最悪のシナリオを直視しなければならない。日銀審議委員を務めた著者が貿易戦争の本質とその深刻なリスクをわかりやすく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

仮想通貨、ブロックチェーンはどうなる？ 銀行誕生以来、最大の変革にどう対応するか？ 銀行の未来／1万円札廃止／24時間365日決済／企業通貨・電子マネー／日銀ネット／ モバイル決済／QRコード／ハッキング・サイバー攻撃／国債決済T＋1／SWIFT／ 銀行法改正／電子記録債権／仮想通貨・ビットコイン／フィンテック／ブロックチェーン…… 急激に進化・拡大する「決済」の全体像を理解するために最適な一冊。 最新動向を書き加えた待望の改訂、最新版！

◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性 ◆室温28度のオフィスは、生産性が低い ◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する ◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い ◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした ◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた ◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした ◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した ◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった 新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。 経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。 FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。

日本経済再活性化のためには潤沢な民間資金の活用がもっとも効率的だ! 「貯蓄から投資」はこの20年の日本の経済政策の基本に位置づけられてきました。1800兆円にも及ぶ個人金融資産を、株式などの投資に振り向け、有効活用を図ることが経済発展に資するとされてきたのです。しかし、「貯蓄から投資」を志向した日本版ビッグバンから20年、「貯蓄から投資」を推進するための金融商品取引法が施行されてから10年以上がたちましたが、投資主導で日本経済が生産性を高めたようには見えません。 本書は、日本経済の低迷を、「貯蓄から投資」という政策の失敗という切り口から検証するもう一つの平成金融史です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 シンプルなデータの数々からこの国の多様性と特質が浮かび上がる。種々の問題点、生活感が伴って見えてくる。中高生にも、社会科のレポート素材としてお薦めの一冊です。 【項目別ランキング】 森林率/面積/標高/河川延長/道路延長/日帰り温泉数/年間日照時間/地価/人口集中度/生産年齢人口/65歳以上人口(高齢者数)/15歳未満人口(子供の数) 60歳以上男性未婚率/60歳以上女性未婚率/通勤時間/人口増減率/限界集落率/男性平均寿命/女性平均寿命/在日外国人数/合計特殊出生率/自由民主党得票率(直近10年平均) 公明党得票率(直近10年間)/民主党(民進党)得票率(直近10年間)/日本共産党得票率(直近10年間)/比例代表投票率(直近10年平均)/地方交付税額/地方公務員数 大学生数/大学進学率/東大合格者数/小学校数/保育園数/教育費/国立・私立中学生徒数(中学受験率)/国立・私立高校生徒数/学習塾軒数/コンビニ店舗数/セブンイレブン店舗数 ファミリーマート店舗数/ローソン店舗数/スターバックスコーヒー店舗数/マクドナルド店舗数/スーパーマーケット店舗数/書店店舗数/カラオケボックス店舗数/パチンコ店舗数 ホテル軒数/サケ消費量/ブリ消費量/牛肉消費量/鶏肉消費量/豚肉消費量/アルコール消費量/男性喫煙率/女性喫煙率/携帯電話通信料/電気使用料/ガソリン消費量/上下水道使用料 外食費用/衣服購入費/世帯貯蓄額/新聞購読費/雑誌・書籍購入費/消費者物価/家賃/現役力士出身地/プロ野球選手出身地/現役Jリーガー出身地/甲子園通算勝率/25歳以上スポーツ人口 体育館数/完全失業率/第一次産業従業者数/第二次産業従業者数/第三次産業従業者数/サラリーマン年収/起業家数/倒産率/大企業数/老舗企業数/転職率/外国人観光客訪問率 医師数/持ち家率/自動車普及率/共働き率/婚姻件数/離婚件数/父子・母子家庭数/三世代世帯人数/世帯負債額/神社数/寺院数/医療費/刑法犯認知件数/交通事故件数/住宅延べ床面積/ がん年齢調整死亡率 など。

コネクティッドカーが生み出す社会的な価値とは！？ つながるクルマ、「コネクティッドカー」が自動車業界に与える影響を分析し、日系メーカーがとるべきビジネス戦略について解説しています。 コネクティッドカーは自動運転や電動化と並ぶ次世代自動車のキーワードとされながらも、その実態や機能についてはほとんど明らかにされていません。また、これまでハードウエアを主に扱ってきた自動車関係者にとって、ソフトウエアやサービスを主軸とするコネクティッドカーはつかみどころがなく、縁遠い存在でした。 本書はクルマやITの専門知識を持たない読者を対象に、平易な言葉でコネクティッドカーの実像に迫ります。グローバルな経済環境や人々のライフスタイルの変化など、さまざまな将来予測を基に、コネクティッドカーが生み出す社会的な価値を考察します。その上でコネクティッドカーに必要なハードやソフトといったシステム要件を示します。 特にコネクティッドカーが日系メーカーのビジネスに与える影響について詳しく述べています。日系メーカーの強みがどこにあるのか、その強みを生かしながらコネクティッドカーの価値を取り込むためにはどのような戦略を構築すべきなのか考えます。「100年に1度の大変革期」といわれる自動車業界を勝ち抜くために重要なヒントが随所に散りばめられています。

「第二の敗戦」平成バブル崩壊はなぜ起きた？元野村投信のファンドマネージャーが当時の金融市場の舞台裏を振り返りつつ、バブル崩壊の「本当の理由」と「真犯人」を初めて明らかにする。

『100年に一度の変化』は、脅威ではなく好機 日本の自動車産業は何に注力すべきか、2030年に向けた 成功への道筋を明らかに 「日本の自動車産業の強み・弱みを正確に把握し、 欧米中の打ち手を理解し、この大きな変化に適応することができれば、 日本の自動車産業は新しい発展を遂げることができると確信している。」 （第5章本文より） 【主な内容】 プロローグ　１００年に一度の変化にどう対応するか 第１章　パワートレーンの電動化　製造・販売に変革を迫る 第２章　自動運転　無人化のその先へ 第３章　シェアリング　世界で急拡大する「所有から利用へ」 第４章　コネクテッド化　新たなビジネス機会を生み出す 第５章　2030年の競争軸とは　EV・自動運転の開発競争を超えて

戦後日本は、国民の勤勉な努力により発展した平和国家と言われる。だがその現実は、他国の戦争によって経済成長する戦争大国だった。この国最大のタブーを緻密な取材によって徹底的に暴く。

「なぜ優良企業は新世代の技術競争に敗れ去るのか?」 大御所経営学者のクリステンセン教授が『イノベーターのジレンマ』で答えたストーリーには未解決の問題があった。 長年解明されてこなかったイノベーションの謎に、若き経済学者が最先端のデータ分析で挑む。 「謎に対する答えだけでなく、ジレンマへの処方箋、さらには生き方のコツまで提示した本書は、21世紀を生きる我々にとって新たな羅針盤となる一冊だ。」(安田洋祐・大阪大学准教授) ●一時代を築いた「勝ち組」は、なぜ新世代の競争に出遅れがちなのか? ●この「イノベーターのジレンマ」に打ち勝つには、何をすべきなのか? 内外の企業が直面するこれらの切実な「問い」に、気鋭の経済学者・伊神満イェール大学准教授は、サバイバルの条件は創造的「自己」破壊にあり、と答える。 「共喰い」「抜け駆け」「能力格差」をキーワードに、ゲーム理論、データ分析などを駆使して、「イノベーターのジレンマ」をクリアに解明する。

築年数は「資産価値」をどう変える? 「高く売れる」リフォームとは? 「充実した老後」を支える住まいとは? 本邦初の大規模調査で、不動産のプロがこれらの疑問を解決します。 不動産評価のプロ集団が、中古住宅の価値を上げるリフォーム・リノベーションのポイントを分析します。欧米に比べ低調な日本の中古住宅流通市場。しかし、人口減少の中で、流れが変わって来ました。クオリティの高い中古住宅への需要の高まりを受け、その価値評価の精緻化が求められています。 本書は国土交通省の補助事業として不動産会社などが実施した中古住宅やリフォーム・リノベーションの実態調査をベースに、1.自らが所有する不動産の価値を守るリフォーム・リノベーション方法の紹介、2.リフォーム・リノベーションの見積もりチェックのコツなど、不動産業界関係者、金融機関、投資家から一般の方まで、多くの読者にとって実用的・有益な情報を提供します。

●100年の節目。いまエネルギーが大転換の時期にある 中東の分割が決まったサイクス・ピコ協定からおよそ100年。その間、中東は「石油」という強力な武器を持ち、地政学上も重要な地位を占めてきた。 しかし、いまや石油は昔ほどの輝きを持たない。これまで何度となく言われた「枯渇」に直面しているのではない。別のエネルギーに主役を奪われる可能性に直面しているのだ。また、人々の環境・温暖化への意識が、全体のエネルギー消費量を押し下げている。石炭が徐々に石油にとって変わられたのと同じように、いまひとつの変革が進んでいる。 ●いま何が起きているか。ファクトを積み上げた解説。 そういう大転換期に日本はどうするか。世界はどうしているか。海外企業はすでに一歩先んじて新市場の獲得に動いたり、エネルギーミックスのM&Aを仕掛けているが、日本はまだその取り組みの端緒についたばかり。 日本の商社はそのなかでもおしなべて強い。三菱商事のインドネシアのLNG開発、丸紅のUAEでの天然ガスの開発など、著者は実際に現地に行って取材。彼らのネットワークの作り方など驚嘆するしかないが、その様子をつぶさに伝える。 国家としてはアジア連携を考えるとき。インフラが弱いアジア各国を巻き込みながら、開発・備蓄も一体化して行うべきだろう。 中東の混迷、米国第一、パリ協定、原発など、世界で同時に進行する変化を、エネルギーというフィルターを通して執筆。日経の第一線の記者が「現場発」で解説します。

日本企業のＡＳＥＡＮへの投資額は、２０１３年頃から中国への投資額を追い抜く勢いで急速に拡大しました。大企業・中小企業、製造業・非製造業と、企業規模・業種をまたいで顕著な広がりをみせました。その後、日本企業のＡＳＥＡＮへの進出・投資ラッシュはひとまず収まり、安定局面に移りつつあります。 　すでにＡＳＥＡＮに進出した企業は、進出国における景気や物価・為替の変動、人件費の上昇、政権交代に伴う政策の変更、現地の地場企業や外資系企業との競合といった事態に直面しているところも出ています。 　このような諸情勢や事業環境の変化を踏まえてASEANの入門解説書として刊行した『図解　ASEANの実力を読み解く』『図解ASEANを読み解く』に、最新情報やデータのアップデートを行って全面的に改訂したのが本書です。 　本書は、ASEANの実像を理解するのに役立つ70のテーマを抜き出し、九章立てで構成しています。第1章は、ASEANでのビジネス戦略を描くにあたって、地域の全体像を把握するための章です。ASEANという地域の経済・政治・消費市場の実態を横断的に概観しました。さらに、ASEANの経済・災害・地政学にかかわるリスクも取り上げました。 　第2章～第9章は国別編で、ASEAN各国のスペック情報を得るためのカタログとして使っていただくことを意図しています。各章は、（1）国の概要、（2）政治の概況、（3）外交、（4）経済の概況、（5）消費市場の実像、（6）有望分野と進出事例、（7）経済リスク、（8）政治・治安リスクという共通の8テーマで構成されています。 　ASEAN全10カ国について「まず知りたいこと」がコンパクトにまとまった決定版です。

2030年の自動車産業はこうなる！ 進化の方向性を新たな視点で提示 現在、自動車産業は100年に1度の大変革期にある。世界の自動車産業は今後、どのように進化するのか。進化のけん引役になるのは、「自動運転」と「次世代型モビリティーサービス」である。将来の無人運転を視野に入れた自動運転技術と、カーシェアリングやライドシェアリングなどの次世代型モビリティーサービスが融合することで、自動車産業の姿は大きく変わる。 それは、クルマの価値が「所有」から「使用」にシフトするという使い方の変化にとどまらない。クルマを開発・生産することで利益を得るという現在のビジネスモデルが、根本から崩れる可能性を秘めている。 日本の自動車産業は、不連続で急激な変化への対応が苦手であると言われる。しかし今後は、自動運転や次世代型モビリティーサービスの動向に注意深く目を凝らし、その変化に備えることが求められる。 2030年の自動車産業の姿を予測するのは非常に難しい。言い換えれば前提条件の置き方によって、自動車産業の将来像はどのようにでも描ける。本書では、自動運転技術と次世代モビリティーサービスに焦点を当て、それらの普及シナリオの描出と、既存事業へのインパクトの評価を試みた。 具体的には、各国における前提条件をできる限り多面的に考察し、その違いを踏まえた形で、新たに生まれるサービスの普及シナリオを骨太、かつできる限り詳細に描いた。さらに現在の自動車産業へのインパクトを評価し、変化への対応策を提言した。自動車産業に携わる方にとって必携の一冊である。

脳科学者・茂木健一郎氏、哲学者・小川仁志氏、絶賛!! 「システムの限界を知るためには、 その本質を理解しなければならない。 本書は、資本主義の最良の教科書でもある。 最高の知性が描く新時代の見取り図が、ここにある」 脳科学者 茂木健一郎氏 「この本は経済成長にまつわるすべての神話から、 私たちを目覚めさせてくれる。 物質から生命へ、エントロピー増大から減少へ。 大胆不敵な視点の転換。 2018年、誰よりも早く本物の未来を知りたい人必読の書!」 哲学者 小川仁志氏 中世から近代への歴史を探ると見えてくる 崩落への道筋とその後の社会システムとは? 日本経済は資本主義の先行指標である 技術革新が生産性を低下させるパラドックスとは なぜ資本主義と近代科学は限界を迎えたのか 経済と自然は密接につながっている不思議な事実 近代は秩序を喪失し自由を獲得した時代 世界は不安定化し秩序崩壊に向かっている 日本が新たな時代において先行モデルになる などの大胆な視点の転換により本書は、 なぜ技術革新によっても生産性が上がらないのか、 その謎を解く。謎を解くための手掛かりとなったのが、 「エントロピー」である。 さらに歴史を俯瞰して、近代の資本主義が どのような時代背景のなかから生まれてきたのかを探り、 資本主義が最終的に崩壊する運命を辿らざるをえないことを、 歴史の文脈から読み解いている。 資本主義はなぜ終焉を迎えることになるのか? その後の新たなシステムとはどのようなものか? 混沌として先が見えない時代にあって、 確かな未来を見通すための手掛かりがつかめる。

○異次元金融緩和が導入されてから、4年たった。2018年には黒田総裁の任期も来る。いまこそ、総括と展望が必要な時だ。日銀は、2016年9月に、「総括的な検証」を行っているが、とても十分とは言えない。 ○異次元緩和は、日本経済のどこをどのように変えたのか? 基本的には、経済の基本を改善せず、国債市場を歪めただけの結果に終わった。日本銀行が意図したこと、意図の背後にある理論的な枠組みのどこに問題があったのか?そもそも目標や理論が間違っていたのではないか? ○このまま大量の国債購入が続くと、脱却はきわめて困難になる。なぜなら、金融市場の混乱などの問題解決がますます難しくなるからだ。また、仮に目標インフレ率が実現すると、日銀の財務上の問題、財政負担の増加などの問題が深刻になる。 ○いま必要なのは、インフレ目標の達成にこだわることなく、できる限り早く異常な政策から脱却することだ。その際に起こりうる経済と市場の混乱を最小限にとどめるために、何が必要かを早急に検討すべきだ、と著者は説く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ムダなく学んで最速合格！ 【本書の概要】 本書は、実業務に忙しい受験者のみなさんが、ムダなくムリなく学習でき、 合格できることを目指した書籍です。 著者の山田氏は、高い合格率を誇る試験対策講座を主催しています。 また、この講座は東京都・茨城県・山梨県トラック協会及び 埼玉県バス協会で採用され、筆者は講師を務めています。 本書は、この講座の教材をベースに、そのノウハウを 存分に投入した実践的なテキストです。 【本書の特長】 （1）合格のためだけにムダを省いたポイント学習 試験を知り抜いた著者が厳選したポイントだけを掲載しています。 単元ごとに重要度を示しているので、どこが狙い目かが 明確に分かります。 （2）読みやすいゆったりしたレイアウト 学習の妨げにならない、読みやすさを重視した大きめの文字と ゆったりしたレイアウトを採用しています。 （3）重要なキーワードや数字が覚えやすい 語呂合わせをはじめ、独自の切り口による解説は、 わかりやすいとの定評があります。 【目次】 序章 第一章　貨物自動車運送事業法 第二章　道路運送車両法 第三章　道路交通法 第四章　労働基準法 第五章　実務上の知識と能力 付録 模擬試験 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

3.11以降、FIT（固定価格買い取り制度）が施行され、一時、再生可能エネルギーバブル、特に太陽光発電バブルという状況が発生しました この1、2年、それらはだいぶ収まってきましたが、今まで導入した再エネ発電施設が故障などで十分機能しない例も報道されるようになってきました。このような状況のなか、今まで導入した再エネ発電設備、今後導入する再エネ発電設備を故障なく運用し続け、継続性をもったビジネスとして続けていくためのメンテナンスとリスクマネジメントに注目が集まってきています。 本企画は、著者が「環境ビジネスオンライン」（https://www.kankyo-business.jp/）に2014年4月から2017年4月まで連載した記事のなかから、メンテナンス、リスクマネジメント関連の記事を集め書籍化したものです。 書籍化にあたっては、再構成と最新動向の取り込みを含めたリライトを行っており、再エネ事業に関わる方すべてにとって重要な、継続運用に必須となるメンテナンス、リスクマネジメントの情報満載の価値ある書籍になっています。

スイスの大手銀行、クレディスイスによると、ピラミッドの頂点に位置する「資産が100万ドル以上の成人の富裕層」は世界に3400万人おり、富裕層が世界の全資産の45・2%を占めている。 豊かな人が、より豊かになる格差拡大傾向は強まっている。かつてお金持ちといえば100万ドル以上を保有するミリオネア(百万長者)だったがいまや、欧米で大金持ちは10億ドル以上を保有するビリオネアに変わりつつある。 ミリオンからビリオンへ、ゼロが3桁増え富の次元が変わりつつあるのだ。かつては富の大きさは「メガ」で形容された。日本のメガバンクはその代表例だが、いまや「ギガ」の時代に突入しようとしている。メガからギガは単に呼称が変わるだけではなく、ピラミッドの頂点にいる富裕層による富の支配の強化をも象徴している。そんなマネーを本書では「ギガマネー」と定義し、動向を探った。 ギガマネーには犯罪のにおいがつきまとっている。スイスの諸銀行は顧客秘密の秘匿を断念させられ、パナマ文書で暴露されたようにタックスヘイブン活用を始め資産隠しはどんどん高度化し、テロマネー撲滅を目的とした米国をはじめとする先進国政府との攻防戦がますます激化している。 本書は、知られざるギガマネーの実態と、その獲得を巡る競争、透明化を促進する政府当局との攻防戦を描くもの。富裕層マネーの解説書は過去あったが、ここまで多角的に解説したものはない。

「地図よりコンパスを」「安全よりリスクを」「強さよりレジリエンスを」……追いつくのも困難な超高速の変革がデフォの世界で生き残るには、まったく発想の異なる戦略が必須だ。屈指の起業家とジャーナリストによる必読のイノベーション／ビジネス・マニュアル。

「万にひとつ」が明日来る――。『まぐれ』『ブラック・スワン』のタレブが、経済、金融から、テクノロジー、人生、健康、そして愛まで、この不確実な世界で不確実性を飼いならし、したたかに生き延びるための唯一の考え方「反脆弱性」について語り尽くす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2013年に「量的・質的金融緩和」導入が決定されました。その後の金融ニュースでは、物価目標・マネタリーベース・長期国債・金融調整・無担保コールレートなどの専門用語が飛び交っています。しかし、専門外の方にはチンプンカンプンな用語です。本書は、これから金融にたずさわる人、中央銀行の金融政策に関心がある人のための金融入門書です。日銀の役割や金融政策に大きく関わる短期金融市場について基礎からていねいに解説しています。

新興国失速、原油安、大量難民――。世界経済で大きな変化が立て続けに生じている背景にあるのが、いままで不足していたヒト、モノ、カネ、エネルギーがすべて過剰に転じたことである。 中東の難民を見るまでもなく、資質を持っている人々が百万人単位で先進国に押しかけている。中国が「世界の工場」となって以降、安価で大量のモノが世界に氾濫するようになった。マネーも過剰となって、借り手優位となるマイナス金利の広がりの背景ともなっている。さらに、エネルギーも過剰となっているし、人々の職業でさえ多くがAIで充足される方向にある。 21世紀世界は「大過剰経済」に直面している。一方トランプ次期大統領は不足時代の論理に従って巨大な需要喚起で米国経済を立て直そうとしている。世界経済は大きなねじれに直面する。 しかし、大過剰時代にあっても依然不足する財・サービスは多い。また、AIといった技術の急速な発達は、エネルギー革命や社会変革とも相まって第四次産業革命を招来しつつもある。世界経済は、モノからコトが牽引する時代に向かっており、高度化された新たな社会システムが牽引する時代に向かっている。 一方、日本経済は原油安、金融緩和、円安の恩恵があっても依然停滞しているが、世界経済のゲームのルールが変わることは、日本に新たな成長の可能性をもたらしている。モノからコトへのシフトは需要が飽和している市場でブレイクスルーを起こす可能性を高めている。第四次産業革命を先取りするソサイエティ5.0構想も打ち上げられた。 本書は、世界経済のこれから10年を見据え、日本の立ち位置・選択はどうなるかを明らかにするもの。筆者の中島氏はバランスのとれたエコノミストとして高く評価され、WBSなどでわかりやすい語り口で好評を博している。

論理思考・経済の基礎とデータ解釈でビジネスや日本経済を考える、体系的かつ実践的な問題解決のための技術。ロジカルシンキングだけでは、ビジネス・経済は理解できない。経済理論やデータだけでは不安が残る。体系的に理解する、実践テキスト。

未曾有の経済危機を境に劇的に変化した消費行動の背後にある価値観に光を当てる。 希少な「購買力」を「投票権」のように行使して、 「宣伝に踊らされてお金を落とす」移り気で受身のかつての消費者ではなく、 「自分の意思で目的をもって対価を払う」能動的で思慮深い新しい消費者の姿が、 著者らが2年をかけて全米をくまなく歩いて調査した数々の事例から浮かび上がる。 【著者紹介】 ジョン・ガーズマ ヤング＆ルビカムのチーフ・インサイト・オフィサーにして、世界的に活躍する消費者行動の研究家。 ブランド・アセット・コンサルティング社長として、消費者の価値観やニーズの変化をデータで分析し、企業の適応を支援している。 マイケル・ダントニオ フリーランス・ライター。 プルトニウム汚染の脅威を追及した『アトミック・ハーベスト』（小学館）、をはじめ、10冊以上の本を出版。 Newsdayの記者時代に、ピュリツアー賞を受賞している。 有賀裕子（あるが・ゆうこ） 東京大学法学部卒業。ロンドン・ビジネススクール経営学修士(MBA)。 通信会社勤務を経て翻訳に携わる。 訳書に『持続可能な未来へ』『ポールソン回顧録』（日本経済新聞出版社）、 『トレードオフ』（プレジデント社）ほか多数。 【目次より】 ◆序文 ◆序章　「より多く」から「よりよく」へ＜ミズーリ州カンザスシティ＞ ◆第1章　「どん底」というフロンティア＜ミシガン州デトロイト＞ ◆第2章　「モノを集める」から「知識を蓄える」へ＜テキサス州ダラス＞ ◆第3章　支出を伴わないステータスシンボル＜マサチューセッツ州ボストン＞ ◆第4章　ソーシャルメディアという「方法」＜フロリダ州タンパ＞ ◆第5章　「町内会的」資本主義＜ニューヨーク州ブルックリン＞ ◆第6章　失われた信頼を取り戻す＜ネバダ州ラスベガス＞ ◆第7章　ソーシャルメディアが「顔の見える企業」をつくる＜ミシガン州ディアボーン＞ ◆第8章　生活を豊かにするイノベーション＜カリフォルニア州サンフランシスコ＞ ◆終章　危機がビジネス、消費、生き方を変えた＜カリフォルニア州ロサンゼルス＞

経営学第一人者が書き下ろした 実践的な経済入門書 本書では、難しい数式は一切出てきません。 「経済を見る眼」を養うための入門書です。 人間の行動やその動機、また多くの人間の間の相互作用を考えることを重視し、人間臭い「経済を見る眼」を提示しています。 著者・伊丹敬之氏は「経済学とは人間の学問である」と述べています。 加えて、「経営の営みは一種の経済現象である」とも述べています。 「原油安でなぜ景気が悪くなるのか」「なぜ機関投機家が企業に過剰な影響力を持つのか」「生産性が低い『おもてなし』サービス産業は発展するのか」など、ビジネスの現場で遭遇する疑問に答えつつ、実践的な経済の考え方や見方を解説しています。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 オールカラーの巻頭特集：英離脱、ついにEU崩壊か?　英国民投票でEU離脱が決まった「暗黒の金曜日」。その衝撃波は欧州、そして世界中に広がった。他のEU諸国でもくすぶる「反EU」「反グローバル化」の主張は、2017年はじめに予定されている欧州主要国の選挙で次々と顕在化する。そのとき、EUは、世界は、そして日本は……。

欧州共同体加盟から43年を経て、英国は「欧州」と袂を分かつ。EU28カ国全てが交渉の延長に合意しなければ、通告後2年でEU法の英国への適用は停止される。仮に英国とEUの間の協定が2年間で合意に達することが出来なければ、英国はEUの単一市場からは外れ、現在よりも高い関税率が英国からEUへの輸出品にかけられ、在英輸出企業の競争力に影響を与えるだろう。 筆者は、英国を6年以上にわたって分析してきたわが国で数少ない英国通のエコノミスト。EU離脱のインパクトを多角的に分析する。日本企業への影響分析については、ジェトロなどのデータも活用して豊かな内容。

金融史上最大の創造的破壊が始まった。 ベストセラー『クラウドの衝撃』『ビッグデータの衝撃』の著者による最新刊 ゴールドマン、JPモルガン、ウェルズ・ファーゴなど欧米の先進事例に学ぶ 「育成」「提携」「出資」「買収」戦略 脅威か？　チャンスか？　金融機関に忍び寄る“破壊者”の正体を徹底解説！ 「クラウド」「ビッグデータ」「IoT」の次に来るITビジネスの注目トピックス書。 金融機関のライバルは、もはや他の金融機関ではなく、他業界からの参入者である。 特に、最先端のテクノロジーに加え、使いやすいユーザーインターフェースで 利用者を虜にする術に長けたテクノロジー企業だ。 FinTechによって、融資・決済・海外送金などさまざまな分野で数々の革新的なサービスが生まれている。 本書では、FinTechの定義、背景などの基本から、具体的なサービスの紹介、FinTechのコア技術である「ブロックチェーン」の解説、金融機関が考えなければならない対応策、各国政府の動きなど、さまざまな観点からFinTechの世界を詳細に分析。入門書にとどまらない、踏み込んだ深い分析、洞察を示している。 大手銀行のほか、地銀や証券、保険、クレジットカード業界など金融業界の関係者、また金融業への参入を狙う通信業界やIT業界関係者も必読の書。

フィンテックとは何か? 　フィンテックによって何がどう変わるのか?　伝統的金融機関はフィンテックに対して、どのような発想、戦略、組織の革新で対応すべきなのか?　日々、国内金融機関のさまざまな変革プログラムに携わっている世界最大規模を誇るコンサルティング企業の精鋭スタッフが、最新のデータ、情報をもとに、フィンテック最前線、フィンテックへの対応戦略を解説する。

デフレ不況に苦しむ日本の姿は、実はちょうど１００年前のイギリスと同じであった。その例をみながら、デフレ脱却の道を探る注目の書。いま育ちつつある成長の芽とは何か？

様々な経済指標が政府をはじめ、公的な機関から発表されている。それらの数字の持つ意味と読み方をわかりやすく解説。経済統計の何をどう読むべきか。

お金がない、無関心、旧態依然の組織…環境を嘆くだけでは始まらない。まずは自分から変わる必要がある。まちを経営するという観点で１８年闘い続けてきた著者が、まちを変えるために必要な思考と、身に付けるべき７つの技術、そしてまちの活動に参加する段階から継続的な事業マネジャーになるまでの成長プロセスを解説する。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

北極海に眠る資源争奪戦に明け暮れる石油メジャー、治水テクノロジーを「沈む島国」に売り込むオランダ、水と農地を買い漁るウォール街のハゲタカ……壊れゆく地球すらビジネスチャンスに変わる「温暖化ビジネス」のえげつない実態を全米注目のジャーナリストが暴く。あらゆる紙誌で絶賛の嵐を巻き起こした現代の「必読書」。

中国の経済社会は、「新常態」という新たな発展段階に入った。 この変化は日本企業にとってどのような意味を持つのか。 中国では地方経済の底上げが進み、インターネットや交通網の整備を背景に地域の情報格差が縮小して、市場の「同質化」が進んでいる。 産業界では消費者ニーズに機敏に応え、海外とのネットワークを活かして研究開発に取り組む創新（イノベーション）企業が続々と生まれている。 日本企業はそれらとどう闘い、また協業していくのか。 現地コンサルタントが市場・企業・消費の変化を徹底分析し、日本企業の新たな戦略軸を提示する。

10～15年後の未来は現在の延長線上とは限らない。起こるかどうかわからない不確実な変化を「洞察」し、事業開発にいかす技術が求められる。日本総合研究所の未来デザイン・ラボによる、新しいビジネステキスト。

ベストセラー『資本主義の終焉と歴史の危機』の著者 水野和夫氏絶賛! 「なぜ景気はよくならないのか?」 「失業率は本当によくなったのか? 「デフレは本当にあったのか?」 「何のためのインフレ誘導なのか?」 「国債を発行が景気を悪くしているのか?」 「リフレが経済を悪化させているのか?」 など様々な疑問を、近代経済の失敗史をひもとき驚愕のデータと明快なロジックで解き明かす、新しい時代に備える本! 表向きの経済データとその説明には、時にウソやゴマカシが潜んでいる。政府は可能なかぎり良く見せようとし、時には政府自身までが自分たちのデータにだまされる。私たちも当然、そういう経済データのダマシや偏った解釈に取り巻かれている。 この本では、そんな経済の「正しい読み方」を、さまざまな実例に即して紹介。現代経済の「原理」や「変容」を示して、経済データやその説明のウソを見破る方法を解説。これからの時代の荒波を乗り切るための経済学。

iPhoneが製造されている中国の工業地帯、深セン。そして最も偽物のiPhoneが「発明」されているのも、深セン。「製造業のハリウッド」と呼ばれるかの地では、秋葉原の30倍の電気街をもち、100倍のベンチャー企業が最先端の電子ガジェットを作り、世界中にクラウドファウンディングで販売しています。そんな「IoT（モノのインターネット）」の中心を、高須正和・井内育生・きゅんくん・江渡浩一郎らが渾身のレポート。日本と深センで自らベンチャーを行う小笠原治・藤岡淳一も寄稿。解説：山形浩生。

B5判で図も見やすいテキスト。「数学の手引き」という序章を設け、数式理解への一助としています。練習問題が豊富な上、ステップアップ方式で無理なく学習できる構成となっています。難しい数式は極力用いず、マクロ経済学の基礎理論に関して丁寧に解説しており、国際マクロ経済学を強く意識した記述も施しています。練習問題の解答も詳しく、ワークブック的にも使用できます。●目次●第1章　マクロ経済学の枠組み／第2章　閉鎖経済における国民所得水準の決定 第3章　貨幣と金融取引／第4章　国際資本移動と金融市場／第5章　財の国際移動／第6章　閉鎖経済における短期のマクロ経済理論／第7章　開放経済における短期のマクロ経済理論／第8章　物価水準の決定：AD-ASモデル／第9章　物価の変動と期待の役割／第10章　日本の経済問題：財政問題と物価変動／第11章 グローバル化したマクロ経済の病理と経済政策　2006年発行。

経済学は経験科学。だから歴史的な事例で語る！　「マネーと物価」「為替レート」「金融政策」の実証分析を、産業革命・江戸幕府の政策・昭和恐慌などの歴史的エピソードでわかりやすく解説した、読むだけで理論の仕組みや考え方を理解できる画期的な本。

大統領をも動かす『グローバルトレンド２０３０』執筆責任者が予測！　核戦争、中国の暴走、食糧不足、ブロック経済圏の復活……米国最高情報機関が警戒する、政治・経済・軍事・テクノロジーのあらゆる領域に迫る２０３５年へのシフトとは？

「今の仕事」がなくなっても、働き続けられますか――？　グーグル、オラクル、ハーバード・ビジネススクールでパーソナル・ブランディングを指導する著者が贈る、「つながり」を「仕事」に変える方法！

株主の信頼を高め、安定株主を確保することが、合併・買収防衛策として大きく浮かび上がっている。会社の活力を失わない範囲でどのくらいの配当をどういう方法で算出すればよいか等を詳しく解説。

経済の長期停滞、人口減少、少子高齢化、・・・・ 日本をとりまく厳しい現実は、経済学の言葉で語るとどんなふうに語れるのだろう。 そして、アベノミクスの経済政策は、どのようなリクツで、この厳しい現状から日本を立ち直らせようとしているのだろう。 断片的情報でいっぱいになってしまったアタマを、「経済学」という縦糸ですっきり読み解いてみよう。すると、今話題の成長戦略はどこに、どのような経路で効いてくるのか、こないのかが自分で判断できるようになる。 成功するか、失敗するか、というようなおおざっぱな議論ではなく、１つ１つの打つ手が、何を目的にしたものなのか、経済学的にはどのように読み解けるのか、を自分で考えるための手引きとなる本。

【水野和夫氏・推薦】 中国の未来は、アジアの覇権国家か、普通の開発途上国か？ 高い評価を得た『データで読み解く中国経済』の続刊・未来分析編、遂に刊行！ 　米国が覇権を確立して以降、中国はもっとも手ごわい相手である。だから、対峙することに躊躇している。日本の保守系メディアが言うように、オバマ政権が弱腰だからではない。共和党政権でも中国と真正面から対決することはないだろう。 　中国は太平洋を二分して、西側を中国のテリトリーとする案を米国に提案している。そこに「中華帝国」を作る。10年のスケールで考えれば、米国はその提案を飲む可能性が高い。米国と中国の妥協が成立すれば、日本はアジアで孤立する。日本は20世紀に米国と安保条約を結んだことによって大きなメリットを受けた。だが、21世紀にあまりに米国を頼っていると、米国と中国が話をつけた場合に、大きなデメリットを被ることになる。この辺りのことは、もっと真剣に議論しておいたほうがよい。（本文より）

世界Ｎｏ．１を競う東京とライバル都市の主要プロジェクトを紹介。 五輪後に飛躍するＴＯＫＹＯの未来予想図。 　２０２０年の東京五輪は、現状４位の東京の都市総合力ランキングを３位まで浮上させると予測している。更に、今後打ち出す政策が有効であれば、スコア上では２位のニューヨークにも肉薄すると考えている。その時、都心と都市圏は世界トップレベルに達している可能性が高い。また、２０２０年の東京五輪の開催は、招致決定から開催年までの７年間で、約20兆円の経済効果を及ぼすものと期待している。五輪開催は間違いなく、東京が国際競争力を上げる原動力になる。 　現在、東京都心の大手町・丸の内・有楽町、日本橋・八重洲・京橋、虎ノ門・六本木、渋谷、品川などの各エリアで、大規模な再開発プロジェクトが進行している。東京五輪を梃子に、それらの再開発プロジェクトを加速させると共に、羽田空港の更なる国際化、２０２７年のリニア新幹線の開通と首尾よく進めば、東京は国際的な都市間競争の中においても十分に戦っていける都市に生まれ変わるものと確信している。 　経済、政治、社会、国際関係、それぞれに明確な先の見えない日本の状況の中で、世界で繰り広げられている熾烈な都市間競争において、東京が最善の道を選び、そして、20年後も、30年後も世界を主導する立場を維持・確立していられることを切に望むものである。（本書「あとがき」より）

ソーシャルメディア、グローバル化……変化する２１世紀の世界に対して、経済学はまだ有効か？　学問の世界から実業まで飛び回るエコノミストにして「ネットワーク理論」を経済学に持ち込んだ第一人者が、「世間知らず」となった経済学を「つながり」と「模倣」で新しい次元に進化させる。経済学１００年の常識を覆す１冊。

「成長の限界」はウソだった！欠乏は超ビッグビジネスの宝庫！ マッキンゼーの最新レポートが描く、衝撃の資源・エネルギー革命。 電気自動車の概念を変えたイーロン・マスクのテスラ アメリカを世界一の原油産出国に押し上げたシェールガス掘削技術 世界一高いビルを90日で組み立てるエンジニアリングソフトウェア 製造を垂直統合して「ファスト・ファッション」の原型を作ったZARA これらはすべて現在進行中の「リソース・レボリューション」の一環である。 自動車、発電、住宅、小売、サービスを根本から変える産業革命の波に乗るには？ イノベーションのジレンマを超えるには？ 「革命を担う12のビジネスアイデア」とは？ その答えがここにある。 【著者紹介】 ステファン・ヘック スタンフォード大学プレコート・エネルギー研究所コンサルティングプロデューサー。専門は資源経済学。マッキンゼー・アンド・カンパニーの半導体部門のリーダーを務め、ウェブデザイン会社を創業。その後、マッキンゼーでクリーンテック・サステナビリティ・トランスフォーメーション事業を立ち上げる。スタンフォード大学卒業。カリフォルニア大学サンディエゴ校で認知科学のPh.D.取得。 マット・ロジャーズ マッキンゼー・アンド・カンパニー、サンフランシスコオフィス　ディレクター。アメリカのマッキンゼーで重工業と石油ガス部門を率いる。2009～2010年、アメリカエネルギー省アドバイザーとして、アメリカ復興再投資法施行を支援。プリンストン大学卒業。イエール大学ビジネススクールでMBA取得。 【目次より】 第１章◆100年に1度のビジネスチャンス 第２章◆石油の掘削はジョイスティックで 第３章◆１０倍の資源効率で自動車業界が激変 第４章◆建設業界という巨大フロンティア 第５章◆モノのインターネットとスマートグリッド 第６章◆タイミングがすべて 第７章◆太陽光発電の教訓 第８章◆ネットワーク組織とソフトウェア人材 第９章◆革命を担う１２のビジネスアイデア

中国人民元は、野望を果たせるか？ 戦争で揺らいだドル覇権、冷戦終結が生んだユーロ――。この教訓に学べるかどうかで、中国・人民元戦略の成否が決まる。戦後70年の歴史を、「国際通貨」と「国際政治」の接点に照準を合わせて掘り下げ、新時代の通貨体制を展望する。

地銀は整理・統合の末、半分になる。証券は生き残りを賭けた合従連衡が加速する。生保と銀行との連携が加速する。カード会社は銀行の傘下に入る。金融リテールの核は銀行になる。再編・淘汰の波にさらされる日本の銀行。勝ち残りの条件であるリテール化とユニバーサルバンク化の戦略を、豊富な事例とデータで解説する。

動画にコメントがつけられるという画期的なサービス、ニコニコ動画が始まったのは2006年12月。１年後、「ニコニコ生放送」が生まれる。12年に「ニコニコ超会議」、15年にゲームに特化した「闘会議」など、数々のサービスや企画を生み出してきたドワンゴは、ネットワークゲームのシステム企画・開発・運用サポートする会社だった。 ゲームサイト・4Gamer.netにおいて、ゲーマー人生の自慢をしたかったドワンゴ会長・川上量生の4年に亘る連載は、雑談を繰り広げているようにみえて、ウルティマオンラインから超会議の総括、コンピュータ将棋からピケティに至るまで、ウェブサービス、ネットコミュニティ、あるいは21世紀における社会の最適解について議論が白熱する。 廃ゲーマーを社員にしたり、会社ぐるみで「ブラウザ三国志」にハマりながらも、着メロで地固めをし、ニコ動でユーザーコミュニティを確立、超会議では「リアルとネットの融合」を試みた。KADOKAWAと統合後、「コンテンツとサービス」をどう展開していくのか。 コラム、ゲームリスト、ゲーム年表、ドワンゴ年表のほか、電子版特別版では「今のオンラインゲームは気に入らない」「ジブリは決して続編を作らない有名ゲームスタジオのようなもの」を収録。 麻生巖、伊藤直也、海燕、栗田穣崇、清水亮、谷川浩司、津田大介、藤井太洋、森栄樹、やねうらお、阿部大護、川上量生、佐藤辰男、佐野将基、平信一、千野裕司、中野真、伴龍一郎、横澤大輔らが登場。 　 4Gamer.net 日本最大級の総合ゲームサイト 川上量生 株式会社KADOKAWA・DWANGO代表取締役会長、株式会社ドワンゴ代表取締役会長、スタジオジブリプロデューサー見習い

ケンブリッジの鬼才ハジュン・チャンによる、 初心者のための経済学入門。 「世界経済を破綻させる23の嘘」で経済学の通説をめったぎりにした 著者が、世界の全人々のために本腰を入れて書いた、経済学の正しい取扱説明書。 経済学を賢く使い倒すための本。 経済学者が決していわない経済学の５つの真実。 １　経済学の95％はただの常識にすぎない ２　経済学は科学などではない ３　経済学は、政治である ４　経済学者を信じてはいけない ５　経済学はあまりに重要だから、専門家の手に委ねるわけにはいかない こんな信念に従って、資本主義の歴史と経済の現実をリズミカルに解説していきます。 グローバリゼーションってほんとにいいの？ 資本主義って、どんなふうに発展したの？ 格差と貧困は、どうすればいいの？ イノベーションって、どれくらい大事なの？ などなど、タイムリーな話題も満載。 おもしろくてためになる経済学入門。

小倉昌男の生き様を「革新者」という視点から活写。内外に困難を抱えつつも宅急便という“インフラ事業”を築きあげていった男の真の姿を、時代の流れや対抗勢力も含めた関係者の取材も通して浮き彫りにする。 【目次】 第１章　官の岩盤を砕いて進め 第２章　ヤマトの遺伝子 第３章　青春爆走グラフィティ 第４章　イノベーションの風を起こせ！ 第５章　天に宝を積む

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「見積り書を見るポイント」「手抜き工事がされやすい箇所とは」「良い業者の見分け方」など、マンション修繕に関する全体像と、最低限必要な基礎知識がわかる手引書。

企業の不祥事が社会問題となる状況のなかで、会社の不祥事を防ぐ砦・監査役に関して、日常的に発生する問題に対する正しい対応を、わかりやすくコンパクトに解説。事典的に活用できるように、１項目＝１ページだから、見やすい構成です。また、関係する法令をページの下に付けてあるので、すぐに参考にできて便利です。 内容は、監査役の選任から、権限と責任、内部統制との関わりなどの職務を網羅。監査役でなくとも、会社組織の運営に関わるビジネスマンにとって、監査役をめぐる法律問題は、必ず押さえておきたい分野です！ ※本作品は、平成26年の会社法改正（2015年5月1日施行）以前に、紙書籍で刊行されたものを電子書籍化しております。あらかじめご了承ください。

美形のお得度を真面目に測った史上初の本 見た目で生涯年収の差は2700万円?! ブサイクな人は保護されるべき? 人の美しさをどう測る? 美しさは収入にどう影響するか? 美形効果が女性の間では小さいのはなぜか? 美形は利益にどう影響するか? CEOがイケてるほうが業績はいい? 美しい子どもの市場なんてありえるんだろうか? 借金するにも美形はお得? ブサイクは救えるか? ブサイクを守らないなんて筋が通るか? 美形だったら人生バラ色? 未来の美形はどうなるか? ブサイクなあなたに何ができる? 意外にも、着るものや化粧、整形手術に効果はない。 美形かどうかは、会社の業績、選挙の結果、融資の条件、寄付金集めにも影響する。 労働経済学の権威が20年かけて解明した「衝撃の真実」 【主な内容】 はじめに 第1部　美形の裏側 　第1章　美貌の経済学 　第2章　見る人次第 第2部　職場での美形:なぜなにどうして 　第3章　美貌と働き手 　第4章　特定の職業における美形 　第5章　美形と雇い主 　第6章　ブサイク差別か役に立つ美形か、そしてそれはなぜか? 第3部　愛、借金、そして法律での美形 　第7章　友だち、家族、そして借金の市場における美形 　第8章　ブサイクを法律で守る 第4部　美形の先行き 　第9章　ブサイクの行く末 訳者のあとがき

総合職でも一般職でも働き続けられないのはなぜ? 若い女性に専業主婦願望が強いといわれているのはなぜ? 幹部候補生として採用した女性ほど辞めてしまうのはなぜ? 日本企業で女性人材が育たない原因を明らかにすると共に、女性の活躍を推進してきた資生堂、大和証券、セブン&アイ・ホールディングス、ファーストリテイリングなどの取り組みも紹介。多様な人材活用を実現するための処方箋を提示する。 エピローグに桐野夏生氏インタビューも掲載。深夜の弁当工場で働く主婦パートを描いた『OUT』、孤独な専業主婦を描いた『だから荒野』などの作品のインタビューを通して、日本の女性が置かれてきた社会構造を掘り下げる。 女性労働研究・ワークライフバランス研究の第一人者が問題の根源を解明する決定版 桐野夏生氏推薦! 【主な内容】 プロローグ 第1章　高学歴女性が仕事を辞める本当の理由 第2章　少子化はなぜおきたのか 第3章　女性管理職はなぜ少ないのか 第4章　静かな革命はおこせるか 第5章　高まる経済リスクと将来不安の増大 第6章　まとめと政策提言 エピローグ　桐野夏生氏インタビュー

リアルすぎてヤバい新常識が明らかに! ●金持ちのイケメンより貧乏なイケメンの方がモテる? ●最近の10代より両親世代の方がヤッていた? ●婚活で写りの良い写真は逆効果? ●愛はお金で買える? ●結婚は妥協の産物? ●SNSは恋愛をどう変えた? 恋愛、セックス、婚活、結婚、不倫、離婚といったテーマに経済学の考え方を取り入れ、学生たちがその成果を私生活に生かし始めた人気講義、待望の邦訳。これまでの思い込みを次々とひっくり返す、経済学・心理学の最新研究! 【本書の主な内容】 自己発見の旅としての出会いサイトでの婚活 出会い市場への経済学的アプローチ エコノミストに学ぶ出会いサイトで成功する法 出会いのキモは場所選び セックスレス・イン・ザ・シティ アメリカが同性婚を受け入れた理由 結婚とは妥協に他ならない ジャンク債のようになった亭主ども 宝くじに当たると独り身になりやすくなる 活況を呈する老いらくの恋市場 市場問題の解決策としてのツバメ喰い 性行動が減ると性病が増える ヤリヤリ君学生にとっての買い手市場 1ドル・ドリンクと危険なセックス アツくなるとバカな考えが良く見えるもの 【主な内容】 序論 1　あなたの恋愛 2　出会いの大学時代 3　バーチャル恋愛 4　渡る世間は鬼ばかり 5　結婚――この妙なる制度 6　生計を立てる 7　新世代の草食系男女 8　生来の好きもの 9　愛の終わり 結語

中国が今のままの経済成長を続けることができるのか――。 これは中国と直接ビジネスをしている企業関係者にとって極めて重要な課題ではないでしょうか。既に日本の貿易相手は中国が最大の存在です。大都市を中心とした所得水準の向上とともに、日本企業の製品・サービスを購入できる層も急速に増加しています。政治関係は冷え込んだままですが、日本経済の発展を考えれば、中国経済の順調な成長が不可欠だということに、異論はあまりないのではないでしょうか。 ところが、潜在的な反中・嫌中意識も手伝って、中国の経済情勢や先行きに対してネガティブに見てしまう日本人は少なくありません。中国に厳しい見方を打ちだしている書籍や雑誌が書店の棚に数多く並んでいるのも、そうした意識を反映しているからでしょう。本書を著した瀬口清之氏(元日本銀行北京事務所長)は、そんな見方に異を唱えます。 本書は反中・嫌中バイアスを排した現実的な目線で中国経済を分析し、様々な疑問に答えたものです。中国のマクロ経済とミクロ動向に精通した著者による、楽観でも悲観でもない現実的な中国分析をぜひお読みください。

経理部・財務部に所属していなくとも今やビジネスパーソンにファイナンスの知識・考え方は必要不可欠。専門家だけに必要な知識には深入りせず必要にして十分な事項を解説した入門書。 【主な内容】 第1章 ファイナンスとは何か 第2章 投資家が期待する儲け―資本コストと資本構成 第3章 フリーキャッシュフロー 第4章 投資プロジェクトの評価方法 第5章 企業価値と株主価値の計算方法とその向上策 第6章 企業価値や株主価値を向上させるための経営管理の仕組み

ノーベル経済学賞最右翼! 行動経済学ここに極まる! 「この50年で最大のイノベーションだ!」(『ヤバい経済学』著者レヴィット教授) 対象は教育・ビジネスから途上国支援まで 子どもの成績を上げるには?　 ワインをたくさん売るには?　 保育園のお迎えの遅刻をなくすには?　 娘の競争力を高めるには?　 お得に買い物をするには?　 恵まれない子に寄付してもらうには?　 社員の生産性を上げるには?　 「人はインセンティヴで動く」は当たり前!　大事なのは、誰にいつどのように仕向けるか。 子どもの成績を上げたいとき、あなたならどうするだろうか?　実は、ご褒美をあげるだけでは不十分。ご褒美を渡すタイミングや種類によって、結果は全然違ってくる。 本書では、『フォーブス』誌で「世界で最も影響力のある経済学者」に選ばれた最先端の行動経済学者が、実地実験という最強の武器で、人をやる気にさせるものは何か、人はインセンティヴにどう反応するかを解き明かす。意思決定の奥深くをあぶり出し、ビジネスの現場にも差別や格差という大問題にも解決策を出す画期的な一冊! 【主な内容】 はじめに　思い込みの向こうへ [人がやってることって、どうしてそんなこと人はやってるんだろう?] 第1章　人にやってほしいことをやらせるには? [インセンティヴが働く(働かない)のはどんなときか、そしてそれはなぜか] 第2章　女が男ほど稼げないのはなぜか、クレイグズリスト、迷路、それにボールとバケツでわかること [キリマンジャロのふもとの平原にて] 第3章　母系社会は女性と競争について何を教えてくれるだろう? [カーシ族を訪ねる] 第4章　惜しくも銀のメダリストと大健闘で銅のメダリストが成績格差を埋めてくれる、とは? [公的教育:6270億ドルの問題] 第5章　貧しい子がお金持ちの子にほんの数ヵ月でどうすれば追いつける? [保育園への旅] 第6章　いまどきの差別を終わらせるカンタンな一言とは? [君が嫌いってわけじゃないんだ、ただお金が愛しいってだけさ] 第7章　なにか選ぶときにはご用心。選んだものがあだになるかも [差別の隠れた動機] 第8章　ぼくたちをぼくたち自身から守るには? [実地実験を使って生きるか死ぬかの状況を学ぶ] 第9章　人に寄付をさせるのは本当はなんだろう? [心に訴えてもだめ、見栄に訴えろ] 第10章　割れた唇と「これっきり」のチェック欄から、人が寄付をする理由についてわかること [おたがいさまというすばらしい現象] 第11章　管理職は絶滅の危機? [職場に実験の文化を作るには] おわりに　世界を変えるには……まあ、少なくとも得をするには [この世は実験室]

各種公開情報をもとにゲーム理論の視点で考えれば、 国債破綻は目の前の“崖”として迫っている。 その崖から転落する日を「Xデー」とすると、 それはいつなのか!? 国債が破綻すれば、 過去に発行されて償還が済んでいない国債も 紙クズと化してしまうが、本当にそうなるのか!? この本では、「Xデー」として 破綻リスクが極端に高まる時期を精密に見積もり、 一般の個人が国債破綻に対して備えるために、 資産防衛法などの情報を可能なかぎり提供。 2014年初めからインターネット上で公開執筆を始め、 やがて4月の時点でグーグル検索の「国債破綻」で、 約261万件中の1位になった論説に 大幅な加筆修正をして書籍化! 全国民必読の国債破綻にけっして負けないための本である。

かつて世界を席巻し、自動車と並ぶ外貨の稼ぎ頭だった日本の電子産業。 今や、それは夢まぼろしである。そうなってしまった本当の原因は何か。 多面的な視点で解き明かす。 2013年、日本の電子産業の貿易収支は、とうとう赤字になった。同じ2013年の生産金額は約11兆円にまで縮小する。2000年に達成したピーク26兆円の半分以下である。 電子立国とまで讃えられた日本の電子産業が、なぜここまで凋落してしまったのか。私も、この疑問から出発した。特に凋落が、なぜ他産業ではなく電子産業なのか、他国ではなく日本なのか、これを理解したかった。 そうして調べてみた結果が本書である。

データ分析を企業経営に活かすことの重要性を早くから説いてきた経営学者ダベンポート。インターネットと技術の発展により、「何でもデータが取れる」今、一般ビジネスパーソンも仕事でデータ分析を使わない手はない。自分で数字を計算・分析まではせずとも、分析手法や分析結果について分析専門家と議論できるようになるためのコツを3段階6ステップで解説する。 もう勘には頼らない! 超・文系でも分析力が身に付き、 データサイエンティストと仕事ができるようになる “アナリティクス界のドラッカー”が教える、 たった6ステップでできるデータ分析

経済は、賢く生きる知恵になる!　学問やただの“教養”ではない、今すぐ「実践」で使える新しい経済実用書。より多くのお金を稼ぎ、富を築いていくためには、経済学という学問の世界ではなく、私たちが生きている現実世界における経済、「生きた経済」というものを知り、その読み解き方を学ぶことが必要になります。ビジネスの成功者も、投資の成功者も、この「知恵」を手にすることによってこれから起こる未来を予測し、準備をして、成功をつかみとっています。今は、時代が大きな変革期を迎えている時。この激動の社会を生き延びるために、「生きた経済」の姿と、それを見抜く力を、本書を通じてぜひ身につけてください。海外の経済情勢に精通した著者が、経済ニュースのウソを見抜き、真実を伝えます。

「六本木ヒルズアリーナ」「岡本太郎〈明日の神話〉再生プロジェクト」を仕掛けたカリスマプロデューサーの渾身の書き下ろし。空間というメディアだけが実現できるコミュニケーションとはなにか。国内から海外、万博から葬儀まで手掛けてきた空間づくりの達人が解き明かす、ウェブ時代の「空間を使いこなす発想と技術」とは?

ギリシャの破綻から始まったユーロ危機は、今後どうなるのか？スペイン、アイルランド、ポルトガルの状況も解説した上で、ユーロ内部の関連など、図表を用いて、わかりやすく解説。

ベストセラームックの書籍版として、ほぼ書き下ろしと言えるほど内容を刷新。特に、アップル、グーグル、P&G、ホンダ、シャープといった注目企業の決算書から財務分析の基礎、応用を学ぶパートは、現場感あふれる分かりやすさで苦手意識を払拭してくれる。 著者がこの本のテーマに据えているのは、「アービトラージの力で、厳しい競争の時代を勝ち抜くこと」。ビジネス書数冊分の中身を詰め込んだこの本で、スキル、知識、情報の不均衡を創り出し、競争から一歩抜け出す。自らのそんな成長を願う、意欲的な ビジネスパーソンにぜひ読んでもらい、常に携帯してもらいたい1冊だ。

日本のモノづくりが低迷久しいのはなぜか。真因を探り、生産力を蘇生し、技術立国確立のための起死回生策。

1年で稼いだ額、150億ドル。 ジョン・ポールソンはサブプライムローンの破綻を予測し、一世一代の取引によって、巨万の富を手にした。彼は、単に取引を成功させたというだけではない。不動産投資に全く縁のなかった無名の投資家が、金融史上最大の取引を成功させたのだ。思い上がったウォール街の金融家たちの失敗を尻目に、金融崩壊の真っただ中で大成功を収めた。なぜ政府やFRB、投資銀行はバブルに気づかなかったか？　なぜポールソンはそれを見抜くことができたのか？ ウォール街の歴史を塗り替えた男の驚くべき舞台裏を、ウォール・ストリート・ジャーナル紙のトップライターが見事に描き切った迫真のドキュメンタリー。 「まるで推理小説だ！」――ニューヨーク・タイムズ

景気が回復基調にあるとはいえ、中小・零細企業は業況回復のきっかけがなかなか掴めず、厳しい経営を強いられており、予断を許さない状況が続いています。このような経営環境においては、従来と同様の経営を行っているだけでは、売上の大幅な回復・利益の確保は見込めません。そこで重要となるのは、商品・技術の優位性の確保、市場・顧客への適格なアプローチによる売上の確保、一方で徹底的なコスト削減、適切な社内体制の整備により利益を生み出すことのできる企業体質の強化であり、金融機関には取引先企業の経営への積極的関与が求められます。本書は中小・零細企業にとって非常に厳しい環境の中で、企業自ら実践した、あるいは金融機関等の支援を受けて業績を維持・向上させてきた具体的事例を多数収載した、取引先への経営支援のヒントが満載の、金融機関法人担当者必読の書です。

市場社会はどのように倫理的な評価／批判をされるべきだろうか。そのような問いに対して、現代のイデオロギー――リベラリズム、ネオリベラリズム、ネオコン、リバタリアニズム、平等主義、共同体主義、マルクス主義――は、いかに答えうるのか。そしてあなた自身は、なに主義なのか？時事問題や、あなた自身の日常的で素朴な倫理感覚からスタートして、さまざまな思想のエッセンスを、実感的かつ体系的に理解できる、驚きの1冊。

10万部突破！ 『世界のエリートが学んでいるＭＢＡ必読書５０冊を１冊にまとめてみた』第２弾 「基本から最新理論までこの１冊でつかめる」 『論点思考』『仮説思考』の内田和成教授（早稲田大学ビジネススクール）推薦！ 「マーケティングを知っているのと知らないのでは『素手でモビルスーツと戦う』のと同じである」 元IBMで日本のマーケティングマネジャー第１期生として活躍してきた著者がマーケティング力が上がる50冊を厳選し企業事例を交えながら解説する。 レビットやコトラーといったマーケティングの古典・定番書はもちろん、サブスクリプションやサービスマーケティングといった最新マーケティング理論まで紹介。 「MBAの内容は気になる」「理論は学ばなくてはと思っていても専門書は難しすぎて読めない」「仕事にどう活用できるかが知りたい」といった忙しいビジネスパーソンのために、 理論だけでなく、仕事に役立てるための実践方法を「セブンイレブンの戦略」「Amazonはなぜ実店舗を作ったのか」といったビジネス実例を紹介しながらわかりやすく解説した１冊。 【本書で取り上げる本の一例】 『Ｔ・レビット マーケティング論』『コトラーのマーケティング３・０』『ポジショニング戦略』『エスキモーに氷を売る』『ブランディングの科学』『確率思考の戦略論』『ブランド論』『価格戦略論』『顧客体験の教科書』『刺さる広告』『私のウォルマート商法』『サブスクリプション』『カスタマーサクセス』『FACTFULNESS』『限界費用ゼロ社会』

脱成長 vs. 人間の自由？ ローマ・クラブ『成長の限界』レポートから50年。 資本主義の限界、地球の限界……。気候変動とパンデミックのなか、「限界（LIMITS）」が再び議論の中心に現れた。 脱成長論を世界的にリードする研究者が説く、自由、民主主義、エコロジーの新たな思想。 解説 斎藤幸平＋FEAST ※本書は、大月書店刊『LIMITS――脱成長から生まれる自由』の電子書籍版です。 【目次】 日本語版へのまえがき 序章 なぜ限界を問うのか 第1章 マルサスのどこが間違っているのか 第2章 経済学――限界なき欠乏 第3章 環境保護論者の限界 第4章 限界の文化 第5章 限界の限界 エピローグ――限界の擁護 解説（斎藤幸平＋FEAST） 【著者】 ヨルゴス・カリス （Giorgos Kallis） 1972年ギリシャ生まれ。スペインのバルセロナ自治大学環境科学技術研究所ICREA教授。専門はエコロジー経済学とポリティカル・エコロジー。脱成長論を世界的にリードする研究者の一人。日本語訳のある著書に、『なぜ、脱成長なのか――分断・格差・気候変動を乗り越える』（共著、NHK出版）がある。 小林舞 1983年生まれ。京都大学特定助教。専門は環境社会学、農村社会学、アグロエコロジーの実践。著書にZachum Feast Gochisou：Life around the Bhutanese plate（自費出版）ほか。 太田和彦 1985年生まれ。南山大学准教授。専門は食農倫理学。訳書にポール・B・トンプソン『〈土〉という精神』（農林統計出版）、『食農倫理学の長い旅』（勁草書房）ほか。 田村典江 1975年生まれ。事業構想大学院大学専任講師。専門はコモンズ論、小規模な農林漁業の実践。共編著に『人新世の脱〈健康〉』（昭和堂）、『タネとヒト』（農文協）ほか。 小林正佳 1946年生まれ。元・天理大学教授。著書に『踊と身体の回路』（青弓社）、訳書にジェイムズ・プロセック『ウナギと人間』（築地書館）、ジェームズ・ヒューストン『北極で暮らした日々』（どうぶつ社）ほか。

「長期的に見ると、われわれはみな死んでしまう。嵐の最中にあって、経済学者に言えることが、ただ、嵐が過ぎれば波はまた静まるであろう、ということだけならば、彼らの仕事は他愛なく無用である。」 （本書より） 　ジョン・メイナード・ケインズの名を知らぬ者はいないはずだ。20世紀最大の経済学者としてその名は、経済学の世界を越えて日々口にされている。ただ、大著『雇用・利子および貨幣の一般理論』はいまだに「財政赤字主義」などと誤って紹介されることが多い。 　こうした状況は現在に至るまで全く改善されていない。それどころか「ケインズ反革命」の最終的な帰結ともいえるリーマンショック以降、その傾向には拍車がかかっているとさえ言えるだろう。 　本書は、当代を代表する経済学史家が初歩からケインズを解説する入門書である。ハーヴェイ・ロードでの出生、ブルームズベリー・グループにおける活動、リディア・ロポコヴァとの結婚といった重要な伝記的事実を押さえるとともに、セイの法則▽貨幣数量説▽乗数理論▽流動性選好説▽ＩＳ／ＬＭ分析▽フィリップス曲線▽自然失業率仮説――など現代経済学の基本枠組みをこれ以上ないほど分かりやすく説明している。 　加えて、コラムでは、ケインズの英語原文を掲載し、大学での原典講読さながらに、その読み方と学説上の意味を詳述。巻末に現代経済学者列伝を付し、生き抜くための経済学入門の決定版とした。

「ITロードマップ」シリーズの最新版。 野村総研技術調査部による「ITロードマップ」調査をベースとし、これから情報技術がどう変わるのか、どのようにビジネス、経済、社会に受け入れられて行くのかを予測する。 2014年版では、ビッグデータ、データサイエンティスト、データ融合、NFC、BYOD、チャネル横断分析、オープンデータなどを解説する。 【主な内容】 第１章　５年後のＩＴロードマップ 　１－１　　ＩＴロードマップと情報技術マップ　１－２　『ＩＴロードマップ２０１３年版』の要約 　１－３　５年後に向けた情報システムの変化 第２章　５年後の重要技術 　２－１　ビッグデータ 　２－２　オムニチャネル時代の顧客分析技術 　２－３　ＤｅｖＯｐｓ 　２－４　ＮＦＣ　 　２－５　垂直統合システム 　（コラム）エネルギー・ビッグデータの活用 　　（コラム）ユーザーインタフェースの最新動向 　（コラム）デバイスの進化が変えるユーザー体験の変化 第３章　複合的なＩＴの活用による新サービスの可能性 　３－１　日本型データサイエンティスト 　３－２　ＢＹＯＤ 第４章　現在のＩＴトレンドを知る ４－１　情報技術マップ 　４－２　企業情報システムとＩＴキーワードに関する調査 ◎重要用語解説

経済学においては短期を重視したケインズと長期的な理論を構築したシュンペーターと認識されているが、本当に彼らは対立しているのか。経済学史上の難問に挑んだ正統的かつスリリングな思索の軌跡。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 メラメドの生き様を通して先物市場の発展過程をたどり、先物の基本から取引戦略、さらにはそのリスクとマネジメントまで、金融先物のアカデミックかつ実践的な知識が得られるよう分かりやすく解説した関係者必見の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 産業の王者である自動車業界、そのエンジン製造・塗装・組立といった製造プロセスから、生産管理の秘訣までを詳細に解説した決定版。製造業界に革新をもたらした「トヨタ生産方式」を実践し続けた著者によって、自動車業界のみならず、すべてのものづくり産業に共通する課題、そして具体的解決策までが明らかになる。

ビジネス、経済、社会のしくみを変えるＩＴ予想図がわかる。 ビッグデータの個別・複合技術、セキュリティ＆プライバシー、位置情報認識技術・活用サービス、Ｏ２Ｏ、オムニチャネル・コマースなどをくわしく解説。技術動向に関心のあるビジネスパーソン必読！ 【主な内容】 第１章　５年後のＩＴロードマップ／第２章　５年後の重要技術／第３章　複合的なＩＴの活用による新サービスの可能性／第４章　現在のＩＴトレンドを知る／重要用語解説

ＩＴ業界関係者必携！　今後５年の市場トレンドを占う『ＩＴナビゲーター』の２０１３年版。ビッグデータ、Ｏ２Ｏ、Ｍ２Ｍ、電子書籍など２５の分野についての２０１７年までを完全予測！ 【主な内容】 序　章　ＩＣＴ市場再成長の鍵／第一章　これからＩＣＴ・メディア市場で何が起こるのか／第二章　デバイス市場／第三章　ネットワーク市場／第四章　プラットフォーム市場／第五章　コンテンツ配信市場

深刻な金融危機、不動産バブル崩壊、相次ぐ財政破綻……。欧州が今揺れに揺れています。ギリシャ、ポルトガルなどが相次いで国家破産の危機に陥り、統一通貨ユーロからの離脱すら囁かれています。欧州はなぜ、このような事態に陥ったのでしょうか？　ＥＵの枠組みに不備があったのでしょうか？　欧州の統合への道は果たして正しかったのでしょうか？　本書では、欧州の混乱を包括的に検討し、今後の行方を見通します。

グローバル人材が活躍できる組織をつくるために 何をしなければならないか？ 「組織・人材のグローバル化」は、日本企業にとって避けて通れない重要な課題だが、さまざまな課題が複雑に関連して全体像が捉えがたく、具体的なアクションに結びつけることができないでいる企業は多い。 本書は、ブーズ・アンド・カンパニーが２０１０年７月に実施した調査結果（売上高１０００億円以上の日本企業の課長以上１０００名が回答）から日本企業のグローバル化がどこまで進んでいるか、あるいは進んでいないか、を分析する。そして、グローバル化のあるべき姿の描き方、グローバル人材が活躍できる組織をつくるための道筋など、そこへ到達するための具体的なアクションにつなげるための「７つの鍵」、すなわち（１）企業理念、（２）組織要件、（３）業務プロセスとインフラ、（４）人材要件、（５）人材マネジメントのプロセスとインフラ、（６）成長方針、（７）変革のリーダーシップ、について、プロジェクト事例の紹介も含めて解説する。