柯隆の作品一覧
「柯隆」の「世界がおびえる中国と利上げ」「中国・ギリシャ 終わらぬ危機」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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3.5中国の不動産バブル崩壊が幕を開けた。 それは貨幣的な現象に留まらず、金融、行政、政治システムへと飛び火し、やがては共産党統治体制をひっくり返す要因にもなり得る――。 バブル形成から崩壊まで、複雑怪奇な構造をどこよりも分かりやすく読み解く。 【不動産から見える中国社会の歪み】 ●主要大都市の不動産価格が大きく下落 ●開発途上の不動産プロジェクトが次々とゴーストタウンに ●中国政府が不動産開発を熱心に進めた理由 ●共産党幹部とデベロッパーが熱中したマネーゲーム ●別荘にプライベートジェット……賄賂を使って贅沢三昧 ●地方政府が財政危機に陥れば、年金難民が発生する ●海外へと脱出する日本人が急増 ●賃貸市場を敬遠し、マイホームを重視 ●「見栄を張る」ことをやめられない ●統制か自由化か、岐路に立つ習近平政権 -
-中国減速が実体経済と金融の両面から市場を揺さぶっている。利上げ開始が秒読み段階に入った米国の存在が、事態をより複雑化させている。 人民元切り下げの核心は、実は、元危機につながり、さらに米国債売りを誘発する可能性を秘めることをカバーストーリーで解説。また、米国利上げ時期予想を内外の有力エコノミストにアンケートするなど中国の景気減速と米国の利上げの影響を総点検する一大特集です。 本書は週刊エコノミスト２０１５年９月22日号で掲載された特集「世界がおびえる中国と利上げ」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに 第１部 中国大減速 ・チャイナ・ショックの核心 人民元危機と米国債の爆売り ・日本株 アップル急落が関連企業に波及 ・地方債務 財政にかっての余裕はなし ・一党独裁の限界 政治改革なき市場経済化のジレンマ ・習近平政権 「新常態」の中国の政局「非常事態」 ・スマホ 上期の販売台数は前年割れ ・鉄鋼 中国発「鉄冷え」の危機 ・韓国 リーマン・ショック超える輸出急減 ・自動車販売市場 成長鈍化で外資大手が急減速 ・激震・新興国 ・脆弱な５カ国 資源国の南ア、ブラジルに打撃 ・東南アジア アジア通貨危機以来の通貨安 ・金融政策 景気対策と金融自由化を両にらみ ・プロが注目する！中国経済の実像を知るための統計・指標 第２部 米国利上げリスク ・為替リスク 利上げはドル安の引き金に 元安、円高、ユーロ高へ ・低失業率・低インフレ 利上げの条件は満たしていない ・米国利上げリスク クレジットバブルのチキンレース ・本誌独自アンケート 有力エコノミストの16年末米金利予想 ・コモディティー ドル高、原油安、中国減速の悪循環 -
-経済減速や株価急落など、中国経済の不振は底が見えません。ギリシャ支援も問題の先送りに過ぎません。中国のマクロ経済、産業の実態は？ ユーロ圏は今後どうなるのか？ 疑問に答えます。 本書は、週刊エコノミスト２０１５年７月28日号で掲載した特集「中国・ギリシャ 終わらぬ危機」を電子書籍としてまとめたものです。 目 次： ・はじめに ・目先の対応で問題解決は先送り 中国４～６月期７％成長の“厚化粧” ・中国 いよいよデフレ突入の衝撃 金融緩和が効かない恐怖 一段と景気が減速する理由 産業の実態 自動車 膨れあがる在庫 鉄鋼 生産過剰続く スマホ 市場飽和近づく 不動産 一息つくも 株暴落も政府の対症療法で誘導不可能 ・ギリシャ ギリシャ危機からユーロ圏危機へ ユーロ圏内の不均衡が生んだ危機 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 研究にあたって、中国国家発展改革委員会総合運輸研究所、エネルギー研究所、上海社会科学研究院など、中国の主だった研究機関にインタビューを実施。これにより、中国政府の経済戦略、中国自動車産業と市場の現状、交通渋滞や排気ガス汚染といった環境問題など、中国が抱える課題を詳細に考察した。 研究者のみならず、実際に中国で事業展開している自動車関連メーカーも執筆に参加。生産現場、中国市場により近い観点で、日本企業の立ち位置、日本企業の課題、日本企業の今後とるべき戦略などを考察している。 ポイントとしては (1)モジュール化が進行しており、部品製造、組み立て工程での利幅は減少しているので、利幅のよいアフターマーケットを意識した戦略が必要。 (2)日系中小部品メーカーは、技術力を生かし、欧米メーカーや華僑企業と提携し、経営リスクを軽減すべき。 (3)ここ5～10年については、環境技術の開発が重要。 -
-世界経済の牽引役だった中国経済の減速が顕著だ。設備過剰、遅々として進まない国有企業改革、労働力人口の減少、貧富の格差、環境汚染など、課題を挙げたらきりがない。今後中国経済はどうなるか、またそれが世界経済にどのような影響を与えるか――を分析した。 本書は週刊エコノミスト2014年11月4日号の特集「中国大減速」を電子書籍化したものです。 主な内容 ・GDP7%割れ容認の衝撃 ・待ったなしの構造改革 山積する深刻なリスク ・習近平の実像 改革の実行が不可避な経済状態 繰り返せない「失われた10年」 ・金融バブル 民間と地方の債務圧縮に着手 景気急落はらむ綱渡りの運営 ・不動産バブル 下がり始めた不動産価格 地方政府債務と連鎖リスク ・所得格差 戸籍統一、都市化では解決不能 既得権益層に手を付けられぬ政権 ・アリババ上場 外資を引き込む中国の魔法「VIE」 株主権を弱める複雑怪奇な仕組み ・上海─香港相互取引 個人投資家の上海A株購入を解禁 企業統治の向上につながるか ・割安感目立つ香港株 値上がり期待高い有名企業銘柄」 ・続く社会運動弾圧 習近平が強化する言論規制 西側の価値観を拒否 ・香港デモと中国政府 「断固譲歩しない」姿勢が表面化 中国版カラー革命を警戒する政府 ・歴史から学ぶ 日中は常に「政冷経熱」だった ・日中首脳会談 大国意識強める指導部 早期の関係修復は困難
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
中国不動産バブル
著：柯隆
文春新書 1452
本書は、中華人民共和国の建国にさかのぼって、中国不動産バブルを論じる書である
中国の不動産バブルの形成と崩壊は、中国社会に内在する制度的な歪みによるものである
2021年中国大手不動産デベロッパである、恒大集団が、負債総額48兆円、13兆円の債務超過にて、米連邦破産法15条の適用にて破綻した
中国14億人の人口を有して、土地資源が不足しており、不動産神話が破綻することは全体ないと信じられていた。
崩壊のきっかけは２つ
①習首席の「家は住むためのものであり、投機の対象ではない」という発言
②コロナ禍
1978 改革・開放政策 計画経 -
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Posted by ブクログ
ネタバレバブルだ、バブルだ、とずっと言われ続けているし、その通りなのだろうけど、なかなかハードランディングにはならない中国。こうなってくると緩やかな独裁というのも悪くないのかなとさえ思えてくる
貧富の差も凄まじくなっており、中国国家統計局発表のジニ係数は2006には0.49に達しており、2022でもまだ0.47。ジニ係数が0.3だと社会不安が起きないと言われているが0.4を超えると社会は極端に不安定化するおそれがあり、とっくに臨界点を超えている
・中国では庶民のことを野菜の「韮」と揶揄することが多い。韮は収穫するとき、根元を残して切って出荷するが、しばらくすると新芽が出てくるので何回も収穫できる。 -
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