数々の困難を乗り越え「はやぶさ2」「こうのとり」は栄光をつかんだ! 日本の宇宙開発チームに学ぶ、チャレンジできる組織の原点 2020年12月、小惑星リュウグウ探査の任務を無事に務めた「はやぶさ2」が帰還し、カプセルを分離した後、再び宇宙に旅立つ。また、11月には、野口聡一飛行士を乗せたアメリカの民間宇宙船の運用1号機が国際宇宙ステーション(ISS)にドッキングした。2020年代に入った今、宇宙開発は新たな局面を迎え、同時に、日本の技術と人に世界の注目が集まっている。 本書は、長く日本の宇宙開発チームの一員としてスペースシャトル利用計画、ISS計画、国産ロケット計画、宇宙探査計画など自主開発の苦闘時代と世界の最前線を見てきた筆者が、様々な困難を伴う巨大プロジェクトの裏側で、それを支える人と組織がどのように動いてきたかを、様々なエピソードとともに描く、ビジネスノンフィクション。

世界で高く評価される技術力・生産力があるにもかわらず利益が出ない体質になってしまっている日本の製造業。日本企業再生のヒントは価値づくりにある！　技術経営の第一人者が、日本製造業の生きる道を明快に解説。

◆その人事施策に科学的根拠はあるの? 採用、育成、配置、抜擢――社員の活躍が会社の業績や評判に直結する。早期離職、メンタル問題、幹部候補不在、滞留人財(クビにならない程度に力を抜いてぶら下がる社員)の増加、人財開発の停滞……これらの課題改善のための様々な打ち手が実施され、多くの費用が投入される。まさにHRテック・ブームだ。では、これらの打ち手には科学的根拠があるのだろうか。また、そもそも採用時に問題はなかったのだろうか。 ◆個人の適性を科学的にプロファイリングし、人事施策を実行する 知識や技能は後から習得できても、人の特性を変えることは容易ではない。例えば、リーダー特性がない人にリーダーシップ研修をいくら行っても、リーダーとして成果を発揮することは難しい。事前の「適切な見極め」ができていないために、自分が輝ける職場と出会えない人や不適合人材を抱えて苦しむ企業は多いのだ。入社後のメンタル問題や、早期離職、すなわち職場と個人のミスマッチは、つまるところ、人の適性を科学的に分析できていないことに起因する。 本書は、こうした人事に関する疑問や課題に、著者が独自に開発し企業で実践してきたアセスメントツール「MARCO POLO(マルコポーロ)」をもとに豊富なデータと事例で実証的に答え、それぞれ企業にフィットする「戦略人事」のヒントを提供するもの。流行のAIやHRテックとは異なり、人的経験値の重要性をベースに置きながら、科学的ツールを導入し、継続的に実証性、再現性の検証を繰り返していくという、「HRプロファイリング=人事を科学する」姿勢を企業が持つことの必要性を説く。

管理職の現場マネジメント力の向上に欠かせない目標管理能力。部下が意欲的に働き、会社と個人が成長する職場作りをするための目標管理と人事評価の基本を、経験の浅い若手管理職向けに解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 注目企業の動向と、消費の最前線がこの1冊に!　業界を知るのに最適です。 ●2019年版のポイント (1)ヒット商品番付 2018年を振り返るとともに、2019年を見据える。 (2)シェアや勢力図で注目業界の動向を紹介。 流通・小売業の注目10業界をピックアップ。その業界のシェア、勢力図と、注目される業界の動きを紹介。 (3)流通・サービス業界トレンド 就職活動中の方にも役立つ、最新トレンドを紹介します。人不足の現状、副業の浸透など。マーケティングも、動画を使ったものが主流になってきています。 (4)インタビュー集 LINE出沢社長、吉本興業大崎CEO、「カメラを止めるな!」の上田監督など、「日経MJ」掲載時に大きな反響のあったインタビューを掲載。 (5)「データに見る流通」は日経MJならではの調査で、ほかでは手に入らない貴重な情報です。2800社を一挙掲載します。 【目次】 <巻頭特集> ヒット商品番付から2019年を読む I章 流通業界、いまこうなっている II章 流通・サービス業界トレンド III章 達人たちに聞くインタビュー <データに見る流通> 1 小売業調査 2 専門店調査 3 卸売業調査 4 飲食業調査 5 コンビニエンスストア調査 6 サービス業調査 7 百貨店調査

景気循環は死んだなんて全く間違い、頼りになる考え方なのだ！　景気循環に基づく的確な予測で投資家からの信頼が厚い嶋中氏が、経済の先を読み解くために必要な景気循環の考え方をていねいに解説する待望のガイド。 これ一冊で景気循環のすべてがわかる！　日経新聞経済教室面で好評連載された「景気循環と恐慌」を大幅に加筆し、単行本化。

マイクロソフトCEO、ナデラ氏絶賛。 世界60カ国以上、100万人超の人たちに読まれている「話し方」の教科書。 暴力や対立、偏った物の見方を排し、対話を導く。 実りある対話を妨げ、暴力や対立を生み出している原因は、普段、わたしたちが慣れ親しんでいる話し方や考え方のなかにありました。わたしたちが知らないうちにしている「比較」や「評価」「決めつけ」が、誤解や無用な争い、暴力や怒りを生み出していたのです。 本書は、そうした暴力や対立を排し、人を思いやる実りある対話へと導くためのコミュニケーション手法(NVC=非暴力コミュニケーション)を伝授します。具体的には、相手を評価したり決めつけたりするのではなく、「自分が抱いている感情」や「自分が必要としていること」に耳を傾け、それを肯定的な言葉で相手に伝えることで人生をより豊かなものにする方法です。 NVCの要諦はとてもシンプル。それは次の4つの要素に意識を集中させることです。 1. 評価をまじえず、行動を「観察」する 2. 観察したことに対して抱いている「感情」を突きとめる 3. そうした感情を生み出している要因、「何を必要としているのか」を明らかにする 4. それを具体的な行動として「要求」する NVCの提唱者であるローゼンバーグ氏が著した本書は、30以上の言語に翻訳され、全世界で60カ国以上、100万部超の人たちに読まれているNVCの教科書でありバイブルです。世界各地の紛争地域でなされた事例や、親子あるいは夫婦での対話、学校や職場、医療やカウンセリングなど身近な事例が多数紹介されています。 さらに近年ではマイクロソフトCEOのサティア・ナデラ氏がトップ就任直後に本書を幹部社員たちに薦めるなど、ビジネスの現場でも大いに注目されています。原著第3版の日本語翻訳版にあたる本書では、「紛争を解決するための方法」を新たに第11章として新設するなど、よりビジネスの現場のニーズにも応える内容となっています。

人や資源を消費するビジネスから、人と自然を尊重するビジネスへ。企業や組織の枠を超えて共感を集め、価値創造を共に進めた会社だけが生き残る―。人気コンサルタントが、ポスト・リーマンショック、ツイッター時代の企業像、経営ビジョン、ブランディングを熱く語る。

日経MJのキラーコンテンツ「小売業調査」「サービス業調査」などの独自調査を軸に、消費・サービス・流通のトレンドの変化を1冊にまとめた定番書「日経MJトレンド情報源」。 2017年版では、巻頭に「2017年はやりそうなものランキングベスト20」のような企画を検討中。これからも競争が激化する「見放題サービス」(映画、ドラマなど)や、円高による消費動向の変化等、MJ編集部総出の企画を考える。 巻末には、各種調査のランキング・データを収録。小売業調査、専門店調査、卸売業調査、飲食業調査、コンビニエンスストア調査、サービス業調査、百貨店調査の7つで、いずれも独自調査であり、設備投資額ランキング、バイイングパワーランキング、サービス業調査の業界別ランキングなどは、インターネットでも手に入らないユニークな情報です。

実名ノンフィクションで業務改革の実際を描いて人気を集めるロングセラーの増補新装版。125年の歴史を持つ老舗大企業の人事業務を変革し、困難な道のりの末に生産性40%向上など、大きな成果をあげたプロジェクトの物語。プロジェクトにファシリテーションを適用することで、困難なプロジェクトを、抵抗勢力を出さないプロジェクト、カリスマ不在のプロジェクト、成長するプロジェクト、楽しいプロジェクトに変えていった5年間の軌跡。プロジェクトを立ち上げた副チーム長と、支援したコンサルタントの2人がそれぞれの立場からプロジェクトを振り返るというユニークな形式です。

ドライブ、差異化、エンハンス、リポジション―人を動かす4つの戦略を伝授。単なる言葉選びや言い回しにとどまらない、人を動かすための論理と効果的なコミュニケーションの組み立て方を明らかにする。

「ものづくり」だけでは世界で勝てない。グローバル化が必然の日本企業は、より強い会社になるためにブランド戦略を早急に進めなければならない。最先端のブランディング手法をトップコンサルタントたちが解説する。

2024年現在、2014年8月に経済産業省より公表された伊藤レポート（Ito Review）や2010年代中盤以降に東京証券取引所より次々と公表された各種原則・提言（CGコード・スチュワードシップコード・資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について等）、また、近年増加傾向にある同意なき買収（敵対的TOB）やオーナー経営者の高齢化に伴う事業承継型M&Aの影響もあり、本邦企業経営界において上場企業を中心に企業価値最大化経営への機運が高まり続けている。 本書は、最重要経営指標である「企業価値」の最大化を目標に定めた企業経営である『企業価値最大化経営』を徹底考察した決定版！ 企業価値最大化経営とは何か、2つのキードライバー「CEO×M&A」の方法論と要諦という基本を解き、応用、発展では、業界No.1・日本No.1・世界No.1・史上No.1企業の20事例を通じて「企業価値最大化経営」の読み（読解）・描き（構想）・そろばん（計画）能力の向上が可能。 日本で数十件・数兆円の経営変革・M&Aを支援してきた著者ならではの実戦知を大胆に公開！！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

【数を追わない経営では勝ち目はない】 日本の半導体産業はなぜ凋落し、その復権には何が必要なのか。本書は、技術信仰に縛られた日本企業の実態、技術で勝ってビジネスで負けてきた歴史、数を追わないことの問題点などを明らかにし、韓国、台湾になぜ逆転を許したのかについても的確に分析。ラピダスよりもJASMが日本の転機となるかもしれないなどの大胆な考えも示す復活のための経営戦略指南書。日本の半導体産業が抱える課題を、日本企業が陥りやすい技術論ではなく、ビジネスとしての成功を目指す経営学的な見地から解き明かす。生き残るために必要な経営転換策が満載の本。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆人材の価値を最大限に高め、企業価値を向上させる！ 　企業を構成するヒト、モノ、カネ。その根本である人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげる人的資本経営。日本では2021年以降注目され始めました。 　また、企業が持続的に成長を続けるためにも、社員の働きがいや働きやすさをどう高めるかに目を向け、企業課題と社会課題をともに解決することが重要になってきました。 　投資家や就活生などに向け、人材の活躍・育成状況の情報開示を行う動きも活発化してきています。 ◆人材戦略をどう経営戦略に結び付けるか、人的資本経営の実践法を解説 　しかしながら、日本における人的資本経営は始まったばかりであり、一部の先進企業を除くほとんどの企業が模索を始めた段階です。 　本書は、自社の現在地の把握から先進企業の事例紹介まで、人的資本経営の実践方法を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「経済知力」を伸ばす本格テキスト最新版。練習問題を100問収録！ 本書は日経経済知力テスト（日経TEST）の公式テキストです。受験は考えていないという方にも、日本経済の入門本として学べる内容になっています。 デフレからインフレへの転換、生成AIの衝撃、選挙イヤーの影響…… 激変する経済・ビジネス環境に合わせて、紙面を全面改訂しました。

「失われた30年」は、ものづくり敗戦の30年でもあった。希望はないのか―― 現場を知る取材記者による迫真のノンフィクション。 大手企業から露骨なさげすみを受けながらもしたたかに生き抜き、国内トップにまで上り詰めた下克上企業・今治造船。悲願の国際旅客機計画に挑みながらも志半ばで潰えたＭＲＪ。確かな技術力でオンリーワンの座に就いた「変態工場」＝日立金属・安来工場がはまった落とし穴。周回遅れの日本の次世代モビリティの中で輝きを放つホンダ「空飛ぶクルマ」。

●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス（Rapidus）が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうする？　「2024年問題」 業務の効率化とコスト削減に挑む！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続き、各社は人員の確保に苦労しています。また円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、さまざまな挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築、ロボットやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説する、物流、小売り業界関係者必読の書です。

資金繰りは数字のどこを見ておけばよいのか？ 社内外の「不正」を見抜くポイントは何か？ 営業のエースがいても潰れるが、経理のエースがいる会社はなぜ生き残れるのか？ スタートアップで資金調達ができても、なぜ多くがその後黒字化できず失速するのか？ なぜＩＰＯの審査では経理関連の質問が数多く出されるのか？ 　本書は、経理・財務を軸に数多くの会社・経営者にアドバイスを提供する筆者が、様々な社長の前提条件に合わせた「会社経営を成功させる金銭管理やマネジメントのコツ」を、細かい数式は使わず、簿記の知識なしでもわかるよう、リアルな事例と共に解説する、すべてのマネジャーに向けた経理の入門書。 　あらゆる組織に共通する基本知識から、役員・管理職・学生起業・定年後起業・事業継承など社長になるパターン別に知っておきたい最も大切なポイントまでを網羅。強い経営をつくるうえで欠かせない経理の本質を理解し、マネジメントに活用できる一冊。

2023年10月にはコロナ前を超える外国人観光客が来日し、日本は名実ともに「インバウンドの完全復活」を遂げた。円安の後押しも受け、2024年は間違いなくインバウンドが日本経済を支える１つの太い柱となる。そんな今だからこそ小さな会社が「やるべきこと」と「やってはいけないこと」を、インバウンドビジネスの専門家が徹底解説。事例を交えながら、今日からできる売上UPのインバウンド対策をわかりやすく紹介。すでにインバウンド対策に取り組んでいる会社だけでなく、これからインバウンドに取り組む方にも読んでいただきたい１冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

なぜ「投資の神様」バフェット氏は総合商社に投資したのか？ 変貌する商社の最前線に迫った日経産業新聞の連載、書籍化 ５大商社トップへの独自インタビュー収録 バークシャーハザウェイが、5大商社株を取得したことをきっかけに脚光を浴びる一方、情報がつかみにくい商社業界。 三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の各社は、自律的に成長するためにどんな方策を取るのか。各社の取り組みを独自取材。 エネルギー、金融、食糧といった従来からの分野だけではなく、ヘルスケア、5G、フィンテック、MaaSなどの業界にも注力する商社の新しい側面にスポットライトを当て、時代の変化に合わせて業態を磨いてきた商社の進化に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “プロ”や周囲の言葉に惑わされちゃダメ！ 新ＮＩＳＡ時代にイデコ、公的年金も組み合わせた資産運用は、実際にどうすればいいのか？ □一括より積立投資が有利？ □株の比率は年齢に応じて変える？ □一番資産を増やせるのは長期の積み立て？ □中小型株を多く含む指数の方が長期で上昇しやすい？ □目先株価が下がりそうな場合は積み立ての開始を遅らせるべき？ □教育・住宅資金は預貯金で備える？ □所得のない主婦（夫）はイデコを使う利点がない？ □60歳以降の国民年金任意加入は損？　…… これら多くの人が陥りがちな誤解（間違い）や通説の真偽を確かめながら、期間、金額、商品でどのくらいの違いが出るかを「目からうろこ」のデータをもとに徹底検証。新制度の正しい使い方を実践的に提示。 堅実に資産を作る「最もシンプルな原則」を解説する、新ＮＩＳＡ・イデコ時代の資産運用のファイナルアンサー本です。

全国の生活者・患者・医療者を対象にした調査をもとに、患者や生活者は医療機関に何を求めているのか、どこに不満を抱いているのか、医師や看護師などの医療者側は自らが提供する医療サービスをどうみているのかを探り、医療機関におけるマーケティング的課題と打開の方向性を探る。 〇調査を通して見えてきたのは、「病」を起点に考える医療機関と、「自分の生活」を起点に考える患者・生活者との間の、決定的な認識の違いだ。本書では、生活者・患者が求める医療機関の「理想の姿」と「現状」との間にあるギャップを明らかにし、どうすればそのギャップを埋めることができるのかを考察。 〇生活者や患者が求めている価値をもとに再定義すれば、医療機関は単なる「治療業」ではなく、「不安解消業」となる。すなわち、患者に選ばれるのは、「なおす」だけの医療機関ではなく、身体と心を「いやす」医療機関である。そう考えれば、医療機関が社会にもたらす価値は、無限大になる。

気象庁はそもそも、天気予報をどのように行っているのか？　異常気象は地球温暖化がもたらしているのか？　気象データをビジネスにどう活用するか　地球温暖化の「適応策」のカギは？　元・気象研究所所長が、現代人の必須教養＝気象の最前線を講義する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会課題の解決と“本業”をどう両立させるか？ ・巻頭対談１　伊藤順朗（セブン＆アイ・ホールディングス代表取締役専務執行役員）×江川昌史（アクセンチュア代表取締役社長） ・巻頭対談２　ジャック・アタリ（経済学者）×海老原城一（アクセンチュア　サステナビリティ プラクティス日本統括） ・注目の先進事例を多数掲載！－－アシックス、花王、コニカミノルタ、資生堂、東芝、凸版印刷、Loop Japan、WWFジャパン ・「生物多様性」「TNFD」にどう対応するか ・「サーキュラー・エコノミー」実現への道筋 ・脱炭素の最新動向と注目のベンチャー企業 　持続的な社会を築くサステナビリティへの取り組みが、企業経営で必須となっています。二酸化炭素（CO2）の削減だけではなく、生物多様性、サーキュラー・エコノミー、人権・ジェンダーなど、様々に対応が求められています。中でも生物多様性は、2023年9月、企業の自然に関する情報開示を推進するイニシアチブ「TNFD」（自然関連財務情報開示タスクフォース）の最終版が公表される予定で、今後の大きなテーマとなる見込みです。 　今こそ、企業には、社会課題の解決への貢献と自社のビジネスを両立させるための取り組み、「レスポンシブル・ビジネス」が必要です。 　本書では、サステナビリティの各取り組みについて、最新の状況と企業の対応策を解説。専門家による解説のほか、注目の最新事例を多数紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 物価高、人手不足と高齢化、ゼロゼロ融資の返済、後継者難……。 逆境に苦しむ中小企業の出口戦略としてのＭ＆Ａの入門書。 ■急増する中小企業の倒産 コロナ禍で落ち込んだ需要が回復しつつあるなかで、物価高や人件費の高騰、人手不足が原因で思うように収益を高めることができず、事業継続を諦める中小企業の倒産が増えています。2020年から緊急支援策として政府が打ち出した無利子・無担保のゼロゼロ融資を受けたものの、将来展望が見えずに返済期日より前に倒産に至るケースもあり、返済が本格化する2023年にはこの件数が増加する可能性があります。かねてより抱えている経営者の高齢化、後継者難という構造問題も重くのしかかっています。 ■出口戦略としてのＭ＆Ａ 体力が弱っていても、キラリと光る技術やノウハウ、人材、ブランドを持つ中小企業が日本にはたくさんあります。そういった魅力的な資産を保有する中小企業の事業継続の選択肢の一つがＭ＆Ａです。 政府も中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的もあります。 ■中小企業のＭ＆Ａの基本をまとめた入門書 本書は中小企業のＭ＆Ａのノウハウをわかりやすくまとめた入門書です。経営の先行きに悩む中小企業の経営層に向けて、最新の傾向や専門家の選び方、プロセス、実務のポイントなどＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説します。

ベッカー、セイラー、アリエリー、ミルグロム、ロス、リスト、ヘックマン、バナジー、アセモグル、スティグリッツ、ロドリック、ラジャン――。ノーベル賞受賞経済学者からその有力候補者まで。『日経ビジネス』経済学担当記者が世界トップクラスの著名経済学者にインタビュー、あわせて研究内容・背景を解説。現代経済の課題、その解決を目指す経済学の最前線の動向をビビッドに伝えます。 人的資本論、行動経済学、組織の経済学、マーケット・デザイン、教育、開発経済学、グローバル経済、政治と経済との関わり、イノベーション、グローバリゼーションなど、多様な経済分野について、それぞれの分野を代表する経済学者が、現代社会の直面する問題に経済学はどう向き合っているのか、解決に向けてどのようなヒントが得られるのか、研究の動機、成果、社会における役割、政策への提言などを率直に、自在に、語ります。 現代を代表する経済学者たちの率直で平易な言葉からは、経済学という人間行動の探究が、時代を超えて社会を変える力を持つことが実感できます。また、インタビューとともに、各経済学者の研究のバックグランド、個性などを十分に紹介。経済学のパワーを知り、経済学をより身近に感じられる教養書です。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆官から民へ。無限に広がる宇宙が「ビジネス」の場となる！ 　「宇宙ビジネス」とは、ロケットの打ち上げや人工衛星を活用したサービスなど、宇宙空間を活用するビジネス全般を指す言葉です。 　従来の宇宙ビジネスは、ロケット製造など大型の国家プロジェクトとして行われてきたため「官主導」であり、衛星放送などユーザー産業としての宇宙利用もあったが、民需の裾野は限られていました。 　ところが、2010年代以降、宇宙利用のコストが低下してきたことも後押しとなり、宇宙ビジネス市場は急速に拡大。スタートアップなどの参入により、「官主導」ではなく「民主導」で開発が進むようになってきました。 　民間の参入によって新たな技術や発想が生まれ、ビジネスチャンスも広がる。宇宙開発の分野において米中露に続く日本においても、民間企業によるユニークな取り組みが増えており、今や宇宙ビジネスは今後の成長がもっとも期待される産業であるともいえます。 　本書は、日本の宇宙ビジネスを取り巻く環境と課題から、ロケット製造など従来の「宇宙機器産業」、衛星データ提供などの「宇宙利用産業」、さらには宇宙保険や宇宙旅行といった新たなサービスの事例まで、監修者であるKPMGコンサルティングをはじめとする識者による解説と、企業の先端事例を通して紹介します。

全28回、2520分を凝縮した「未来をつくる授業」 「身近なところにこそ好機があるのだと気づかされた」 「自分もチャレンジしたいと思った」 「財務諸表を読むスキルの重要性がよく分かった」 ――学生たちの熱気が社会を活性化する！ 大学発ベンチャー増加数トップ（2022年度）の大学の ビジネスの始まりから経営のイロハまで分かる講義で 学生たちは何を学んでいるのか？ ・AIやブロックチェーンなど最先端技術におけるスタートアップのトレンド ・カーボンニュートラル、スマートシティなどの最新ビジネステーマ ・ビジネスの現場で役立つ会計や財務、法務・税務など必携基礎知識 ・アメリカ・シリコンバレーに学ぶスタートアップが生まれる環境 若い人はもちろん、すべてのビジネスパーソンが学ぶべき 「起業の必要性」と「イノベーションの重要性」を一冊にまとめました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆変革を迫られる製造業、その最前線を紹介 　効率化・自動化が進められている製造業においてもDXは欠かせません。技術の向上、業務の効率化で競争力を高める上でも、生産・品質管理／研究開発・設計、在庫管理・調達・物流の各段階のDXは必須です。 　また、地政学リスクによるサプライチェーンの混乱、エネルギー問題、地球環境保全など、グローバル競争が激しくなる現在、日本の製造業は経営判断のもととなるデータを正しく把握する必要性に迫られています。 　本書は、日本の製造業を取り巻く環境と課題から、デジタルツインを活用した研究開発、コンピューティショナルデザイン、デジタル化によって進化するトレーサビリティといった先端事例まで、監修者であるNTTデータをはじめとする識者による解説と、企業の実例を通して紹介します。

ウクライナ危機による肥料・飼料高騰、食料安全保障、新型コロナ危機、大型の台風など頻発する自然災害――。ある新規就農者は研究機関と連携して生産手法を磨き上げ、難しさが指摘されることの多い有機栽培で急成長した。別の農業法人は栽培効率を飛躍的に高め、災害に負けない強靱な経営体質をつくりあげた。打てる手のすべてを動員し、台風の被害を抑える策を練る経営者もいる。農協もまた本来の機能を発揮すれば、期待に応えるポテンシャルがあることが明らかになった。そして新たに登場した若き農業者は、世界情勢を読みながら農政のはるか先を行き、日本の農業の新しいかたちを創造しようとしている。不連続な危機に対応しさらなる進化を遂げようとしている日本の農を日経新聞論説委員が活写。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ZARA、SHIEIN、ワークマン、コストコ、メルカリ……。 流通業界の常識を覆すあの企業は、いったい何にお金をかけているのか？ PLではなく、BSから見えてくる未来型のビジネスモデルを解説！ ◎アパレル・小売業界に起こったパラダイムシフト 家賃を払って店を借り、内装で世界観をつくり、商品を仕入れて店に並べ、販売員が接客して売り上げを稼ぐ。大量出店、大量仕入れ、さらにアウトソーシングで販売効率を高めて利益を残し、頻繁にセールをしながらの薄利多売で経費をカバーしてきた旧世代のビジネスモデルは、終焉を迎えつつあります。 この10年でショッピングのデジタルシフトが起き、さらに世界的なパンデミックがその流れを加速させ、消費者の購買行動が大きく変わるパラダイムシフトがアパレル・小売業界にも起きています。 ◎旧世代 vs. ゲームチェンジャー 様変わりしたアパレル・小売業界において、業界の常識を覆す“ゲームチェンジャー”たちの未来型のビジネスモデルとはどのようなものでしょうか。 無駄な在庫を抱えないサプライチェーンマネジメント、 リードタイムの短縮、 効率的なフルフィルメント、 持続可能なフランチャイズ方式、 更新率に支えられた有料会員制小売業、 ブランド価値を高め続けるM&A、 売上高よりフィンテックの収益性、 売り手と買い手をCtoCでつなぐマッチング、 地域経済を活性化するラストマイル物流、 そして、未来のサーキュラーエコノミーに向けての先行投資。 本書では特徴が異なる10のテーマを取り上げ、持てる資産を有効活用し、独自の工夫と知恵で急成長を遂げるゲームチェンジャーたちのもうけのしくみ、ビジネスモデルの核心に迫ります。

ミツバチだって、ラットだって、カラスだって、みんな、あきらめることで、生き残っているんだ！ 最新科学からあきらめる力の大切さを解き明かし、全米で注目の書が早くも邦訳で登場！ 仕事、勉強、住まい、人間関係、結婚――。 これまで続けてきたことを続けるべきか、やめるべきか？科学的に正しい「やめどき」に「やめられた」人は誰よりも前向きに、人生を切り開ける。 生物は、種の保存のためにあえて積極的な退避行動をとるという。本書は経験豊富なジャーナリストが最新の神経科学や進化生物学の知見、著名アスリートなどの言説も踏まえて「やめること」の妥当性をわかりやすく説く。 生き物の生得的な行動特性を例に挙げながら、なにかを「やめた」人につきまとう「負け犬」「落伍者」「忍耐不足」「あきらめ」などのネガティブなイメージを根底から覆し、やめることの意味合いを塗り替えるような前向きな生き方を応援する提言があふれた一冊。

変わらない日本企業のDXの鍵は、「4X思考」による行動変容だった 富士通の変革「フジトラ」の実践的アプローチを詳説！ 本書は、日本の伝統的大企業である富士通が実行している全社DXプロジェクト「フジトラ」に伴走してきたRidgelinez（リッジラインズ）が、その過程で独自に確立したヒューマンドリブンの変革モデルと、手掛けた他社の変革実例も紹介しながら、日本企業が自社の変革に今後どう取り組むべきかを実践的かつ具体的な事例を交えながら提示します。 「スモールスタート」や「クイックウィン」といった「小さくても良いから結果を出す」だけでは変わることができない日本企業の本質的な課題を紐解き、変革リーダーシップの戦略として「人起点」による同時実行型の変革手法「4X思考」で、全社的な変革を加速させるモデルを提唱。CX（カスタマー・エクスペリエンス：顧客）、EX（エンプロイー・エクスペリエンス：従業員）、OX（オペレーショナル・エクセレンス：運営）、MX（マネジメント・エクセレンス：経営）で構成される「4つのX」を主軸とし、テクノロジー（T）を活用しながら、それらを同時に進行しながら企業を変革させる手法を解説します。 立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏が監修を担当。変革を目指す経営者やマネジメント層をはじめとする、多くのビジネスパーソンにとって示唆に富む一冊です。

コロナ禍とウクライナ戦争を背景におよそ半世紀ぶりの大インフレが世界を襲った。低インフレにあえいできた日本も例外ではない。「輸入インフレ」の深刻度は米欧をしのぐ。資源高に根ざす物価高に拍車をかける円安が同時に広がったためだ。世界的なインフレの波のなかでも、日本は賃金デフレの流れが終わらず、日銀は金融引き締めに動けない。輸入インフレと、なお残る賃金デフレ。そのダブルパンチが通貨安を生み、さらなる物価高を生む悪循環になった。 本書は、日本と海外に広く目を向け、市場をウオッチしてきたベテランの日経記者による一冊。ファクトを積み上げ、幅広い取材から総合的な視点で日本の今後を占う。

◆『孫子』とは、一言でいえば戦略の本だ。自分が軍隊の将軍だったとして、ライバルの知らないような戦略やかけひきを自分だけが『孫子』から学べるなら、勝てる確率は高くなるだろう。しかし、もしお互いが同じように『孫子』を学んでいたら、こと知識の面では差がつかなくなる。 　このとき、お互いの戦力も似たり寄ったりだったとしたなら、何が勝敗を決めるのだろう。指揮官の能力に焦点をあててみるなら、非常にプレッシャーの厳しい環境のなかで、人並みすぐれた洞察力や判断力、さらには学んだ戦略に対する応用力を発揮できるかどうかが、大きく問われてくるだろう。 ◆筆者は、この20年間、経営者や起業家、コンサルタント、ファンドマネージャー、弁護士、会計士、政府関係者、学者、格闘家、芸術家といった方々と、複数の中国古典の勉強会を続けてきた。また、雑誌連載や単行本執筆のために、多くの経営者にインタビューをしてきた。 　彼らとの対話を繰り返すなかで、「勝負師」と呼ぶべき人々にはいくつかの共通点があることがわかってきた。幅広い知識と教養を持ち、良い意味で予想の斜め上をいく、余人には思いもつかないような発想をする人々――。本書は、そうした「勝負師」たちに共通する思考と行動を、中国古典やビジネス名著を繙きながら明らかにしていく。

アマゾンジャパン前社長が語る、 世界標準のマインドセット！ およそ10年にわたりアマゾンジャパン共同社長を務めたジェフ・ハヤシダ氏が初めて著すビジネス論。 これまでメディアにはあまり登場しなかった同氏が、次世代のリーダーたちに向けてメッセージをおくる。 本書に通底するのは、ジェフ・ベゾスにも通じる「こだわり抜く」姿勢。 数字への冷徹なこだわり（OBSESSION）と、人の心を動かす情熱（PASSION）がすべてのベースになる。 グローバルで通用する「共通言語」を作る。イノベーションを促す。 会社の成長と自分の成長を同時に実現する…… 「アマゾン流」にこそ、日本再起動のヒントがある。 本書の主な内容 ・僕がアマゾンプライムに入らなかった理由 ・アマゾン社内騒然のベゾス氏メールとは？ ・愛社精神なんていらない ・昭和世代は戦国武将、Z世代はユーチューバー ・顧客満足より、顧客体験を重視しよう ・ダイバーシティに振り回されてはいけない ・リスキリングを「はやり」でやるな　ほか

最新の経済・ビジネス情報を盛り込んだ 練習問題100問で「経済知力」を鍛える！ ●日経TEST受験のための公式テキスト。受験しない人にも日本経済の入門本として学べる内容。そのため、これまでと同様、ストーリー性を重視。 ●ロシアのウクライナ侵攻、米国の金融政策転換、日本の超円安など、経済・ビジネスを取り巻く環境は激変しています。これに合わせて、解説内容も練習問題も全面更新。 ●第5章までの解説はファンダメンタルな内容（新たな環境を読み解くための基礎）、先読み的要素は第6章でまとめて展開。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆リアル店舗×デジタル空間の新しい方程式！ ☆顧客の行動変容をつかんだ新しいお店のカタチとは？ 　３年におよぶコロナ禍は、世界中でデジタル化を加速させると同時に、人々に行動変容をもたらしました。現金を持たないキャッシュレス生活が定着し、食品や日用品、アパレルにとどまらず、金融商品、医薬品、不動産まで、あらゆるものをネットで購入する日常に様変わりしました。 　変化した消費者の行動が元通りになる見通しはたたず、お店で一般消費者向けに商品やサービスを提供してきた小売企業はいま、変革の決断を迫られています。 　本書では、日々変化する小売りの現場を取材し、様々なデジタル・トランスメーションの取り組みと、勝ち組とされる国内外の企業の戦略やビジネスモデルを解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 混迷続く物流業界 様々な打開策を紹介！ ◆様々な課題に取り組む物流、小売り業界 　物流業界では、慢性的な人手不足が続くなか新型コロナ感染拡大に伴う巣ごもり消費で通販需要が急増、各社は人員の確保に苦労しています。さらに、円安やエネルギー資源価格の上昇、脱炭素への対応など、厳しい状況に対する挑戦を迫られています。 　一方で、各企業はこうした状況に対応し、活路を見出すために、様々な打開策を打ち出しています。本書は、新たなビジネスモデルの構築や、データやAIの活用など、物流、小売りの最前線で行われている取り組みを紹介。企業のトップやコンサルタントが解説します。

お飾りのSDGsでは勝てない。混沌とする世界のサステナビリティ動向を俯瞰して見えてきた、残念な日本企業の姿――。 脱炭素（E）の追求は、エネルギー危機で迷走！ESGの焦点は、日本企業が苦手なＳとＧへ。 〔地球・社会によいモノ・コトを享受できる人・企業・国〕vs〔享受できない人・企業・国〕の対立が激化！ 形ばかりのSDGｓ推進からグローバルな企業価値判断の指針であるESGに視野を広げ、ダイバーシティに配慮できるかどうかが、日本企業の今後の命運を分ける！ガバナンス改革に取り組む気鋭の経営コンサルタントが、国家や産業・企業、個人のESGへの対応能力の差を「ESG格差」と名付け、出遅れた日本企業に警鐘を鳴らす。ESGの本質が深く理解でき、2020年代を生き抜く指針となる啓蒙書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 世界的な脱炭素への流れが 創出する新たなビジネスチャンス！ ◆世界的な「脱炭素」の潮流が促す巨額投資 　エネルギーの主役が化石燃料からクリーンエネルギーに交代する本格的な「脱炭素時代」が到来しました。今後企業において新たな技術開発やビジネスモデルへの転換が進み、巨大な成長機会=投資機会がもたらされることが期待されます。 ◆脱炭素関連投資の魅力を解説 　本書は、脱炭素が生み出す投資チャンス、産業別の動きやソリューションのための最新テクノロジー、そして国内外の注目銘柄まで、今後拡大が見込まれる脱炭素関連投資の魅力を解説します。

ビジネスパーソン必読！ 　著者・杉山恒太郎氏の切れ味鋭いコラムは、経営と文化をつなぐ知見の泉であると言っても過言でなく、本書はビジネスパーソンが真のリベラル・アーツを培うための“教科書”となるものだ。 　紹介する広告作品は、杉山氏による日経朝刊・文化面の人気連載「世界を変えたネット広告」「同　海外編」「世界を変えたブランド広告」の30作品の中から厳選して大幅加筆するとともに、新たに書下ろし、デジタルやAIなど最新のトレンド事例などを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

メタバース／Web３による新しい世界で勝つには？ シナリオプランニングを経営に活かすには？ 脱炭素とエネルギー安全保障のゆくえは？…… 2023年のビジネスの成否を分ける重要論点を、 トップコンサルタントが解説！ 翌年の経営・ビジネスを考えるために重要な変化を、世界有数の戦略コンサルファームであるボストン コンサルティング グループのコンサルタントたちが解説する、好評書籍の最新版。 「不確実性が高いから、将来を考えることは無駄なのか。 否、答えはその逆である」 「不確実な時代だからこそ、経営者の重要な役割は、世の中の変化と流れを読み解き、その半歩先、１歩先の手を打つ方向性を示すことにある」 「競争に勝つためには、世の中の本質的な流れや変化点を見極めることがきわめて重要である」――本文より

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ベストセラー『ビジネススクールで身につける　会計×戦略思考』の姉妹本 ファイナンス理論はこんなに使える！ 本書は、敬遠されがちなファイナンス理論と、 難しい事業計画での数値化を有機的に結びつけながら、 両者の理解の促進を図ることをねらいとしています。 一見難解なファイナンス理論を分かりやすく説明するために、 授業を再現した会話形式で解説しています。 ファイナンス＝投資と資金調達を定量的に評価し、最適な意思決定を行っていくためのツール 事業数値化力＝将来の事業を構想し、具体的な数値に落とし込む力 新規事業、海外進出、企業買収などといった新たな取り組みだけでなく、 製造の自動化、直販比率の向上、ＳＣＭの推進、水平分業モデルへのシフトなど、 既存事業も含めたあらゆる企業活動の数値化の際に役立ちます。 本文で触れるリスクとリターンの関係は、 資産運用、ひいては読者のみなさんの人生にも役立つ重要な概念です。 身の回りにある事象を、リスクとリターンの関係から 一度再考する機会の一助となるかもしれません。

大企業の権威、立地、所属意識……。 すべてがなくなったいま、「優秀な社員」をつなぎ止めるために組織が行うべきことは何か? 「4つの指標」で徹底解説! コロナにより、行動様式が一気に多様化した。通勤などの「当たり前」が崩壊するなかで、組織の役割は大きく変わった。もはや会社というものは、ブランド名では推し量れなくなり、所属意識も大きく低下した。会社や仕事そのものが大きく意味を変え、個人ごとに多様な選択肢と捉え方が生まれた。 だからこそ、組織が社員に対して「幸せな経験」をプロデュースしていくことこそが、社員を繋ぎとめ、動機づけるのに必要となる。 そのためには、オフィスのあり方、マネジメントのあり方、教育のあり方など、大きく見直さなければならない。 本書は現場のマネジャーや経営層、人事担当者に向けて、部下・社員のエンゲージメントやモチベーションの低下、退職を防ぐためにどのようなことができるのかを事例をもとに解説。ウェルビーイングを実現するために最大のポイントとなる「社員の幸福度」に焦点を当て、4つの観点で分析した。 【新時代の組織・個人にとって重要な4つの指標】 仕事:没入感のある価値を感じられる仕事 人:敬意を持ち、学びや刺激を得られる上司・同僚 共同体:共感する方向性があり、仲間意識や所属実感を持てるつながり 生活:家庭・趣味・リラックスした居場所など、人生を充足している実感

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

●本書の注目ポイント 【注目ポイント１　今話題の経営塾！　「一流塾」の塾長による書籍】 小池百合子・東京都知事、斉藤 惇・ＮＰＢ 日本プロフェッショナル野球組織 コミッショナーをはじめ、日本を代表する経営者、政・官・財・学・芸術など各界一流の講師陣による“ホンモノ”に触れ“ホンモノ”を学ぶ経営塾。それが「一流塾」だ！ 【注目ポイント２　自分の「夢を叶える」には「応援される人」になることが重要】 天才政治家、田中角栄氏をはじめとして、ホンモノの人物はみな、「人から応援される」。逆にいえば、人から応援されることによって、事を成し遂げている。 もしあなたに何か成し遂げたいことがあるならば、叶えたい夢があるならば、そして喜びに満ちた人生を送りたいならば、どうかあなたも「応援される人」になっていただきたい。そのためのヒントとなるような、著者の経験に基づいた数々の言葉を、本書で紹介している。 【注目ポイント３　「応援する人」であり「応援される人」でもある著者自身の豊富な経験に基づいて書かれていること】 著者は、通商産業省に入省し、宮沢喜一、田中角栄の通商産業大臣秘書を務め、昭和の時代をつくった大物政治家、官僚、経済人を目の当たりにしてきた。とくに伝説の政治家・田中角栄の間近でその言動を見聞きし、田中角栄が「応援される人であった理由」、「人から応援されることの大切さ」を肌身で感じてきたのだ。本書には、田中角栄の貴重な言葉も出てくる。 著者は、ＢＳテレ東のキャスター、東証プレミアム上場企業の役員、顧問等を多数務めるなど、多方面で活躍している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＥＳＧやＳＤＧｓなど、企業として持続的な成長に向けた姿勢を明確にするサステナブルな経営が日本企業にも徐々に浸透し始めました。その経営の核として、「パーパス」にいま注目が集まっています。 　パーパスは「社会での存在意義」を意味し、創発的な経営を実現するための重要なレバーとなり得ます。製品やサービス、顧客や社会との関係に影響を与えるだけでなく、組織や人を変える力も持つパーパス。特に、日本企業が導入を進めているジョブ型雇用においては、“戦略を実現するための人事”を行ううえで欠かせない役割を担っています。ジョブ型雇用とパーパスは両輪であり、融合することで、より強い組織を生み出すことが可能になります。 　リスクマネジメントの視点でもパーパスは重要な意味をなします。不確実性が高まる時代に、企業にとってのリスクは質と量の両面で増加。新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻など、過去数十年で経験したことがない大きな危機が日本企業にも迫っています。経営リスクを限りなく小さくするために、または起こり得るリスクと正面から向き合うために、パーパスは大きな判断基準になります。 　本書は、パーパス経営を推進するうえで経営の屋台骨となるジョブ型雇用とリスクマネジメントに焦点を当てて解説します。パーパス経営は社会や市場に対する単なる姿勢の明示に留まらず、組織力を高め、持続可能な成長を実現するためのレバーであることを示し、具体的な戦略をまとめます。パーパス×ジョブ型雇用、サステナブル×リスクマネジメントの成功事例も紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生のプロセスから再生計画の作り方、公的機関や専門家、金融機関による支援まで、1冊でまるごとわかる！ 2021年の企業倒産件数は6000件超と歴史的な低水準となりました。新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」のほか、月次の支援金や雇用調整助成金、時短協力金といった手厚い補助金により、コロナで傷ついた多くの企業が資金繰りをつないだと考えられます。ただ、こうした資金繰り支援はいつまでも続きません。ゼロゼロ融資の返済が始まる22年以降は、返済負担に耐えられず経営に行き詰まる企業が増える懸念がくすぶっています。 コロナ禍以前から、日本の中小企業は経営者の高齢化や後継者不足など、多くの課題を抱えてきました。経営環境がリセットされたいまこそ、自社の事業を客観的、定量的に見直し、成長力を取り戻す機会といえます。 本書は、中小企業の事業再生の入門書です。再生のプロセスやスキーム、再生計画の作り方、業務・財務のリストラクチャリングのポイントなど、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！ ◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する 　AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。 　あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。 　リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。 　本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2022（令和4）年3月改訂「試験問題作成に関する手引き」に対応。 テキストと過去問題、模擬テストを1冊に凝縮したオールインワンの試験対策書の最新版！ 合格に必要な項目に絞り込んだ内容で、短期間で効率よく“合格点”を目指せます！ 試験直前の知識の確認にも最適。 【本書の特長】 ●　分厚い手引きの中から合格に必要な項目のみを抽出し、薬の作用が理解しやすいよう7つに分けて構成。短期間で効率よく“合格点”を目指せます。 ●　出題数が最も多い「第3章　主な医薬品とその作用」を重点的に解説。ポイントを押さえた学習ができます。 ●　まぎらわしい成分名は、わかりやすく一覧表に整理。スッキリ理解できます。 ●　理解する・覚えるためのワンポイントアドバイスを随所に挿入。2022年度版では手引きの改訂により変更があった箇所にはコメントを加えています。 ●　近年出題が増えている「生薬成分と漢方処方」は、巻末のAppendixに薬効ごとに分類してまとめました。試験直前チェックにも最適です。 ●　「一問一答」＋「過去問」（125問）＋「模擬テスト」（120問）でたっぷり問題演習きます。新形式の問題も多数収録。 ●　本書を使った著者による音声講義（ラジオNIKKEI）も！

【日経BP取材陣が総力を挙げて分析】 　世界を震撼させたロシアのウクライナ軍事侵攻。ウクライナの抵抗とロシア軍の意外な脆弱もあって膠着状態に陥り、その行方は極めて不透明です。　 　経済制裁はエネルギー・素材を中心に世界経済に組み込まれていたロシアを切り離し、ロシアへのエネルギー依存度が高かった欧州、木材など素材での関係が密だった日本などへの影響が生じています。日本企業への影響も甚大です。 　世界秩序、経済への影響、ロシア経済の実態、欧州をはじめとする諸外国の思惑、経済制裁の舞台裏、日本企業の危機対応などを日経BP取材陣が総力を挙げて分析しました。

2014年頃、日本には世界一のビットコイン取引所があった。 2017年末に仮想通貨相場の盛り上がりを牽引したのも日本の投資家だった。 その後、仮想通貨の「冬の時代」を経て、2020年末、米国を中心に世界が再び仮想通貨に目覚めたが、 かつての仮想通貨大国の日本は眠りについたままだった。 2021年に仮想通貨業界をめぐる状況は一変し、NFTをはじめとしたWeb3.0が台頭した。 日本はこの先沈んでいくしかないのか? DAO、NFT、ステーブルコイン他、仮想通貨とWeb3をめぐる最新の動向を解説。 米大手暗号資産取引所の日本代表だから語れる、金融とITの未来！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人類にとって根源的な問題である食と農。 さまざまな課題をテクノロジーと新たな仕組みで解決する！ 各種テクノロジーの進化、持続可能社会に向けた挑戦などの状況をふまえ、日本のみならず世界規模で食と農をめぐる議論が繰り広げられています。本ムックでは日本の読者に向け、食と農にかかわる各テーマ別に、検討すべき論点は何か、未来に向けて考えられる方向性は何かを、具体的に取り組んでいる国内外の事例を組み込みながら紹介していきます。 特に日本は人口減・高齢化、ライフスタイルの変化により、食品需要が減少傾向にあります。その一方で、担い手不足による農業の衰退、水産資源の減少など、食の自給率は低下しており、レジリエンスが損なわれています。 テクノロジーや新たな仕組みづくりによって日本の食の生産・流通効率を大幅に向上させ、持続的に儲かる産業に変革させる取り組みの紹介を通して、現状の課題を多方面から分析し、解決策を示します。

世界的潮流が日本に与えるインパクトを 最前線からリポート! ◆ESGを巡る世界的潮流 ESG(環境・社会・企業統治)はビジネスの世界でも1丁目1番地。いまや機関投資家の間ではESGを考慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい企業にとっても経営戦略上不可欠な要素になっています。その背景には、国連が提唱するSDGs(持続可能な開発目標)の達成や、気候変動対策でカーボンニュートラル(脱炭素)を目指す潮流などがあります。 ◆日経新聞記者による多面的な報道を1冊に 上場企業、機関投資家などあらゆる層が対応を迫られる一方、現時点ではESGのプレーヤーはまだまだ有象無象で、日進月歩で市場が形成されているところ。 本書は、ESGを意識した企業経営や国際基準を巡る攻防、ESG関連の金融商品など、金融の最前線で多面的な取材してきた記者たちが現場のリアルな状況を伝える1冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

●ドラッカーの難解な著作が短時間で学べる、画期的な入門書 ●「部下のマネジメント」に絞って解説! ☆ドラッカーの著作は、経営戦略、マーケティング、イノベーションなど多岐にわたって解説されているが、本書は「部下のマネジメント」に絞って解説。 ☆ドラッカー経営大学院でＭＢＡを取得し、セミナーでも多数の講演を実施している「ドラッカー専門家」がやさしく解説。 ☆ドラッカー経営学のコンサルタントとしての経験から、ドラッカー経営学を実践するノウハウを公開。

整理収納アドバイザー16万9000人中、百戦錬磨の片付けプロたちが著名企業でコンサル！？ モノの行方不明が頻発……よどんだ空間をキレイにしたら職場が変わり始めたーー。 個人スぺース片付け実例付き！ リモート勤務やオフィス縮小機運が高まるなか、整理収納アドバイザーのベテランたちが実例を交えて職場を働きやすくする様々なノウハウを伝授する。 ◇著者紹介　川井かおる Kaoru Kawai 整理収納アカデミア顧問、プラスハーモニー代表 愛知県一宮市生まれ。東京理科大学理学部第一部応用数学科を卒業後、郵政省(現総務省)に入省。郵政研究所などを経て、郵政大学校の教官として教育に携わる。その後、郵政事業庁、日本郵政公社、日本郵政グループ本社で数々の役職を歴任。31年間の会社人生を早期退職し、現在は、整理収納アドバイザーの教育に携わるとともに、会社の進化をサポートする活動、執筆活動、モチベーショナルスピーカーとしての講演活動をはじめ、瞑想会、リトリート、企業合宿、セミナーを主宰するなど、幅広く人間教育に関わる。また、早期退職の７年前から週末に東京を離れる週末移住を体験したことから、プチ移住を進めるコミュニティ活動も始める。著書に『知識は捨てる！』（日経ＢＰ）『自分と調和する生き方』（草思社）などがある。 ◇片付け監修　須藤昌子 Masako Sudo 整理収納コンサルタント・ameba公式トップブロガー。著書に『死んでも床にモノを置かない。』（すばる舎）『リバウンドしない収納はどっち？』（KADOKAWA）などがある。整理収納サポート・セミナー活動・雑誌監修・テレビ出演など多方面で活躍。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

本書は、広報一筋35年、様々な経営者に仕え修羅場も経験してきた著者が、「経営広報」という独自の考え方を整理し提示するもの。リアリティに溢れた実践的内容で、広報関係者、経営者・経営幹部にもぜひご一読いただきたい一冊。 本来、広報は経営者の仕事だ。広報担当が経営者と協働してそれを担うために、まずは「広報＝メディア対応」という固定観念をいったん外す。そして、(1)経営者に寄り添い、(2)言葉にならぬ経営者の意思をつかみ、(3)それを言語化し、(4)ときには覚悟を引き出し、(5)ストーリーに仕上げ、(6)それを必要な各機能に接続し、(7)アウトプットの全体統制を図るという、７つの手順からなる「経営広報」を実践すべきだ。 【４つの特徴】 １．昭和から令和までの広報機能の変遷 　35年間、広報の最前線で3つの時代を駆け抜けた著者だから書ける、時代を彩る広報機能の変遷と、そこから見出した“ドーナツ化現象”という問題意識を提起。 ２．経営者とのリアルなせめぎあい 　著者が広報責任者を務めてきたリクルートコスモス、ＣＣＣ、ＧＤＯ、ベルシステム２４、ＡＤワークスグループ（現職）、それぞれの個性的な経営者とのリアルなせめぎあいが満載。 ３．7つの手順と35のベスト・プラクティス 　著者独自の広報論を「経営広報」として展開するにあたり、上記「7つの手順」ごとに各５つ、計35の実践的な秘訣を「ベスト・プラクティス」として披露。他に類を見ない実践的かつ体系的な指針。 ４．中島茂弁護士との対談 　中島経営法律事務所代表の中島茂弁護士との対談を掲載、「経営広報」という考え方の強力なバックボーンとして、高次元の経営論・広報論を展開。

ルールを知れば、ビジネスがわかる 歴史を知れば、ルールの見方が変わる！ 最強のコミュニケーションツール＝「ルール」の 意外な秘密に迫る、知的エンタテインメント！ 争いを解決する。ゲームを面白くする。ビジネスを円滑に進める―― われわれの周りには、様々な「ルール」が存在する。 ルールは、誰かがそれを定め、運用していくことで変わり、時代にそぐわなくなると消える、 というライフサイクルを経る。 本書は、そうしたルールの興亡の歴史を知ることで、 その本質を理解し、いまのビジネスにどのように影響しているのかを読み解く ビジネスエンタテインメント本である。 本書ではビジネスにおけるルールの役割を 「安心と期待感を持たせて信用を維持する」 「創造物の拡散とコントロール」 「ビジネスを広げるための、巻き込みと役割分担」 「企業を成長させるための育成と放任」の４つに分解し、 それぞれについて各章で説明。 インターネット時代におけるルールの変質や、 日本が得意でない「ルールメイキング」にどういうスタンスで臨めばいいのかについてもふれる。 ・世の中を大混乱に陥れた、数々のバブル崩壊の教訓とは？ ・特許ルールはなぜアメリカでこれほど重視されているのか ・自動車産業創世期、ルールにとどめを刺されたイギリス ・今でも世界を悩ませる育成ルールの各国別事情とは？ ・ルールの構造を劇的に変えたインターネットの破壊力の本質は？ など、誰かに話したくなるトピックを交えながら、解説する。

「わからない」を「わかりたい」に変えるには？ メルカリ、キリンHD、東急電鉄、ソニーグループ、サントリーHD...... 「多様性」に挑む人たちの実録・風土改革！！ 　 女性、シニア、外国人、障がいのある人、性的少数者（LGBTQ）、子育てや介護を担う人など 多様なメンバーと協働する必要性は増しているが、旧態依然とした”昭和的価値観”をもつ層の 理解を得られず、頭を悩ます経営者、管理職も少なくない。 本書は、ダイバーシティ推進に向けて組織内のコミュニケーション改革に挑む人たちの取り組みを 「対話」のあり方に焦点を当てて、ベテランジャーナリストがまとめたもの。 各社の事例、登場する人々の言葉から、組織をよりよくしたいと日々苦心する人たちの背中を 押す温かいメッセージとさまざまな工夫が感じられる一冊。

■金融界のエグゼクティブ・プロフェッショナルに向けたデジタルメディアのNIKKEI Financialが、日本経済新聞の全国金融機関への取材網、金融専門記者たちの金融庁・日銀への取材力を活かし、地域金融機関の事業モデル改革の成功と蹉跌の最前線を伝える。 ■地銀改革の光と影、実力を発揮する信金・信組、現れた新興勢力など、全国各地の地銀の動向を、当事者インタビューをまじえ細かく紹介。また、金融当局が取り組もうとしている企業金融改革の意図・実態・これからや、金融デジタル化、ＥＳＧ金融への取り組みなど最新動向を伝える。

コロナ後の景気回復は？　米中対立の行方は？　ゲームチェンジを起こせるか？　「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員ら、ベテランの専門記者22名が、日本を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。記者の視点を先取り。どこに着目するかで、世界の見え方が大きく変わる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

リモートワークが「あたりまえ」になったいま “働く場所”を考えることは 人生の主導権を自分に取り戻すことに繋がる！ 「WHAT IF, THEN?」と考え続け、 自分が落ち着く「場所」を見つけた人は、 迷いがない分すごいパフォーマンスを発揮しますから、 キャリア上も優位に働くと思います。 一方で、自分の頭でしっかり考えずに 世の中のマジョリティに乗っかって「そういうもんだよね」 という選択を繰り返していると、 いつまで経っても「これで本当にいいのだろうか？」 という落ち着かなさを抱え続けることになり、 パフォーマンスも上がりません。 ――――序文より（山口周氏） ◆こんな人にオススメです◆ ・在宅勤務に飽きてきた ・働きながら仕事をしたい ・働く場所が生産性にどう影響するのか知りたい ・ワーケーションのメリット、デメリットを知りたい ・ワーケーションを導入している地域や企業の事例を知りたい ・日常生活の刺激が減って、アイデアが浮かばなくなった ・自分の働き方を見つめ直したい

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

理論から実践まで、すべてがわかる決定版! コロナ禍によるリモートワークの広がりを受け、 「対面」が主流だった営業現場もデジタルシフトが求められている。 しかし、単純にMA・SFAを導入するといった話ではなく、 根本的に営業プロセス全体を見直す必要があるため、現場の抵抗感は強い。 本書は、そうした逆風を乗り越えて、 営業とマーケティング活動全体をデジタル化していく方法を、 具体的なケースを使いながら解説する。 ◎本書の特徴 ・デジタルシフト／DXを進めるための手順から、つまずきのポイントまでをカバー ・さまざまなステークホルダーの視点から解説。自社の導入の際に役立ちます ・リアルなケーススタディを詳細に紹介 ・システム投資を行う前に検討すべきポイントを網羅。予算の立て方から変えられます ・標準的なモデルを複数解説。幅広いビジネスモデルの企業に応用できます ◎「変革ストーリー」を詳説 【ケーススタディ1 NEC】各社のベンチマークとなったチャレンジ 【ケーススタディ2 ソフトバンク】商材が多角化する時代の営業戦略 【ケーススタディ3 JTB】コロナ禍以前に始まっていたデジタル基盤の構築

日本企業が抱える最も大きな人材問題は「人材不足」だ。これを解決するためには、社員全員の戦力化を図る必要がある。その際、キーワードとなるのが組織力という考え方である。現在、顕在化している人材不足は、単に労働人口や生産年齢人口が減少していることだけで起こっているわけではない。同時に、企業の経営環境や、それに対応した経営戦略が変化し、またITやAIなどの情報技術が進展するとともに、働く人の価値観が変化し、多様化していることが大きく関係している。さらには、2020年初頭からは、コロナウイルスの感染拡大の経営や組織への影響がある。コロナウイルスの感染拡大は、働く人の働き方に影響をあたえるだけではなく、今後は、組織そのものにも大きな変化をもたらす可能性がある。 　こうした環境変化は、求められる人材や価値ある人材像を変え、さらには、人材を活用するための方法に変化をもたらす。これまでとは違ったタイプの人材が必要になり、また働く人も変わるなか、人材マネジメントの方法にも変化が求められる。こうした変化に現在の人材マネジメントが追い付いていないことが、人材不足の背後にある大きな要因である。まさに企業に貢献する人材の確保・活用が難しくなっている。 　人材を確保、活用し、人材によって組織の競争力を高めていくためには、組織を対象にしたマネジメントが重要である。これが本書の基本的なアイデアである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

通商産業省の事務次官、大平正芳首相の秘書官として日米繊維交渉、石油危機、日米貿易摩擦、プラザ合意など高度成長期の通商産業政策を担った著者の新聞連載「私の履歴書」を大幅加筆。日本復権への提言として、日本に伝統的に存在する優れたダイナミズム、つまり内外の知を融合して新しい知を作り、人と人との間柄を大切にして信頼関係を築き、絶えず自己の研鑽を通して資質を磨き、自然との共生を図って美を追求する能力＝日本力(ジャパナビリティ)の復興と発揮がカギを握ると説く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

スマホの次の世界がくる! クラブハウスの熱狂は始まりにすぎなかった。 GAFAが必死になって狙う、音声市場の可能性とは――? ★内容紹介★ リモートワークによるオンライン会議、 2021年1月に日本に上陸した次世代SNS「クラブハウス」の流行、 Twitterの新機能「スペース」……。 ここ数ヶ月で、急速に音声でのコミュニケーションに注目が集まっている。 世界では音声関係のM&Aも話題だ。 本書では、なぜこれだけ「音声」に世界の先端企業が注目しているのか、 事例やデータをもとに徹底解剖する! 日本のボイステック市場の第一人者たちの対談も収録! 最先端の動きがわかります。 ・株式会社オトナル 代表取締役 八木太亮さん ・株式会社BONX 代表取締役CEO 宮坂貴大さん コエステ株式会社 執行役員 金子祐紀さん ★本書の内容★ ・コロナで「音」に目が向いた ・誰が「音声」を押さえるのか ・デバイスの進化が「聴き方」を変えた ・急成長するポッドキャスト市場 ・スマホ以来の「大革命」がやってくる ・「本物」しか残らない ・人の心はコントロールできる ・音声の世界でも進む「パーソナライズ」化 ・動画にコントロールされるのはもう嫌だ

「レグテック」とは、規制とテクノロジーを融合した概念。金融業界が金融規制などの課題を解決する新技術がルーツである。ＡＩやビッグデータなど先端のＩＴを活用し、各国で異なる複雑な規制などに対応するコスト削減やマネーロンダリング（資金洗浄）対策といった課題解決をはかる。 「レグテック」に最も関心が高いのは金融業界だが、応用範囲はそれだけではない。コンプライアンス関連の負担増に悩んでいる法務部、爆発的に増える個人情報管理を迫られる一般企業、各国で細かく異なる規制を把握して商品に反映させる必要があるグローバル製造業、そして急速に発展するテクノロジーによって複雑化する問題に対応しなければならない規制当局側もレグテックに注目。 本書は国内外の豊富な事例を紹介しながら、どのような技術がどう活用されているのか、わかりやすく解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

SDGsやESG投資が注目され、外国人労働者への差別、サプライヤーでの強制労働や新型コロナウイルス影響下での雇止めが問題にされるなど、近年、ビジネスシーンにおいて人権への配慮が重要視されるケースが増えています。企業における「人権リスク」は年々増加し、漫然と経営していると思いもよらないところで「人権侵害への助長である」等のバッシングを受け、企業価値の著しい失墜を招きかねない状況になっています。 2011年、国連人権理事会は「ビジネスと人権に関する指導原則」を承認。これにより、国際人権の尊重は中小企業も含めた全ての企業が遵守すべきグローバル基準となりました。そして2020年10月、日本政府はこの「指導原則」を実施するための「行動計画」を策定。企業は、人権に負の影響を与えるような活動への予防・軽減、対処が急務となりました。企業の「人権リスク」がますます深刻化することは間違いありません。しかし、今、真剣に取り組むなら、企業価値を高める大きなチャンスにもなり得ます。 本書は、喫緊の課題として突き付けられた「人権を尊重したビジネス」=「ヒューマンライツ経営」の指南書です。 法律用語などはわかりやすい言葉に置き換え、「人権リスク・マネジメント」について企業法務初心者にも理解しやすい文体で執筆しています。経営において、人権軽視にどんなリスクがあるか、また尊重することでどんなメリットがあるかを、具体的な事例を取り上げながら解説。「ビジネスと人権に関する指導原則」をどう経営に取り込み、企業を成功へと導くか、「行動計画」への対応法や社内体制づくり(人権デュー・ディリジェンス)の方法などを紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

●イノベーションとマーケティングは別個のものではない 　多様なデジタル化にかじを切る「第二の創業」を成功させた富士フイルムの古森会長。マーケティングを顧客満足から社会的貢献（マーケティング3.0）、そして顧客の自己実現（4.0）にまで高めたコトラー氏。この2人がタッグを組み、企業成長のエンジンとしての「イノベーション」のあるべき姿に食い込む。 　古森会長は経営実務を熱く語る。リーダーシップ論（危機時には、リーダーはワンマンでなくてはならない）、人間力を育む「ビジネス五体論」、PDCAサイクルに代わるSTPD(see-think-plan-do)マネジメントなどが、富士フイルムの「VALUE from INNOVATION」の文化を創り出してきたことがわかる。 　コトラー氏はマーケティング4.0に突入した社会において、企業の浮沈のカギを握るのはSDGsにあると語る。今後はSDGsが企業の課題解決に大きな役割を果たす。 　イノベーションとマーケティング。これらは互いにループして、企業価値を高めていくのだ。 ●Never Stop――変革をとめるな 　翻って新型コロナ感染症が蔓延する世界。日本語版出版にあたって、古森会長が新たにコメントを寄せてくれた。「優れた商品やサービスの提供を通じて社会に新たな価値・優れた価値を届けるという企業の本源的な役割を、今ほど強く感じることはない」という。ヘルスケア事業にも力を注ぐ中、「予防」「診断」「治療」という側面から、社会課題の解決に向けて今後も力を注いでいく。 　「高い技術力で、いい製品、優れた製品、進んだ製品を社会に提供する」ことをモットーに、富士フイルムはこれからも存在感のある会社であり続ける。

名著『道具としてのファイナンス』『ざっくり分かるファイナンス』の石野雄一氏による人気セミナーが、書籍となって登場! ! 講義調のわかりやすい解説で、難しいファイナンスがすっきりわかる。 【著者からのメッセージ】 この本は私の1日のファイナンス講義をできるだけ忠実に再現し、さらに肉づけしたものです。 この講義は、専門家ではない普通のビジネスパーソンに向けたもので、最低限これだけは知っておいていただきたい点に絞っています。数式はできるだけなくし、ファイナンスの考え方をご理解いただけることに主眼をおきました。 この本の内容をマスターすれば、ビジネスの世界では生きていけるでしょう。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 当代最高の投資家 世界一のお金持ちのひとりが 成功のレシピを贈ります 全世界で200万部以上売れた世界的ベストセラー『PRINCIPLES』のエッセンスを子どもでもわかりやすく、大人でも楽しめるように絵本にしました。 目標を達成し、人生を望み通りに送るためのガイドブック。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人気ビジネス講師が教える「会計×経営戦略」のハイブリッド学習法。会計は、経営戦略と同時に学ぶことで理解できる。トヨタ、ファーストリテイリングなどなど、人気企業の決算書を「経営戦略」とリンクさせて読み解く!

世間をにぎわせた村上ファンド、スズキやセブン&アイを標的にしたサードポイント、西武と対立したカーライルなど、近年日本でもアクティビスト(「物言う株主」)の存在感が強まっている。 彼らは世界有数の大企業であっても経営陣に立ち向かい、ビジネスの一部に口出しするだけにはとどまらず、取締役会メンバーの一人ともいえる影響力を持つようにまでなっている。 本書は、取締役会における攻防から、放逐される経営陣の悲喜こもごもまで、アクティビストと取締役の間で実際に起こった出来事をストーリー仕立てで描いた一冊。マイクロソフト、ヤフー、ヒューレット・パッカード、デュポン、アラガンなど、近年世界で起こった主要なアクティビスト関連の争いについて、変革推進派、反対派双方の視点を盛り込みながら、そのとき取締役会では一体何が起こっていたのかを浮かび上がらせる。

●露呈したサプライチェーンの脆弱性 コロナ・ショックでは、改めてサプライチェーンの脆弱性が露呈された。まず中国での生産活動がストップすると、その部品を調達できなくなった先進国に影響が及んだ。続いて中国での生産活動が再開されると、今度は先進国がストップするという悪循環。日本国内でも、スーパーは品不足でも飲食業向けは商品が余るという非効率が生じた。 実のところ、東日本大震災や近年多発する集中豪雨でもサプライチェーンマネジメントの限界が見えていた。だましだまし対応してきたことが、今回のコロナ・ショックで全世界規模で暴発してしまったわけだ。 これを機に、サプライチェーンからサプライウェブの流れがますます進むだろう。本書ではそういった近未来を予測し、メーカーマネジメント層、物流会社等にその備えを促す。 ●サプライウェブとは 固定的な「チェーン=鎖」ではなく、不特定多数の調達先・納品先と自由につながることができる「ウェブ=クモの巣」へと進化することこそが、物流・商流のあるべき未来の姿といえるだろう。自動車業界で進んだ「脱モノ売り」、医薬品業界での「脱コモディティ」の動きが、さらに複雑となり、川上・川下の区別なく、最適な取引先を見つける流れがますます加速する。 次世代を見据えた戦略的な投資を実行し、その仕組みを構築できれば、サプライウェブプラットフォーマーとして飛躍的な成長を遂げることも可能になる。

日本のトップ・ファームが立体的・実践的に解説する ビジネスに使える“最新ルール・ガイドブック” コーポレートガバナンス・コード、M&A、契約、ファイナンス、デジタル規制、知的財産、働き方改革――企業を取り巻く法令やルールは、ビジネスモデルや技術の革新とともに日々、変化し、その知識なしには、最悪、存亡の危機を迎える時代になった。しかも1つの法・ルールの変更が、まったく無関係と思われるような部署にまで影響を与えるようになってきている。同時に、これら法やルールを武器にすれば、世界を相手にした戦いを有利に進めることもできる。まさに「戦略法務」の新しい局面を迎えているのだ。 問題は、未だに多くの企業がこれらへの対応を専門の法務部門に任せ、商品・製品やサービスの開発や販売等の事業部門との連携が取られていないこと。著者の経験上、その法務部門にはビジネスのセンスに欠けている面が少なくなく、激しい競争とめまぐるしく変わるルールのなかで、スピーディーな意思決定や対応を妨げている。 本書は、経験豊富な日本を代表するローファームの厳選メンバー達が、ビジネスパーソン一般向けに、ビジネスの現場で必要な法的センスを身につけ、最新状況をフォローできるように、最新の法令やソフトロー、公的なガイドラインの制定・変更の動きとその影響について、わかりやすく説明するもの。

財を得るには「道」がある! 労働価値の向上が企業の持続的な発展に結びつく。住友商事副社長、レンゴー社長を歴任した名経営者の人生哲学! ●本社の了解なく強行した、マレーシア現地スタッフの待遇改善・差別撤廃 ●業界の未来を考え、批判を承知で打ち出した「フルコスト主義」「三位一体の改革」 ●合併後、社員間の深い溝を解消した「2つの労組の統一」「賃金格差撤廃」 ●「派遣切り」「雇い止め」が社会問題になる中、派遣社員1000人を正社員化 ──逆風を恐れず、むしろ力に変え、人を活かし生産性向上につなげた名経営者の哲学を紹介!

◆The chain is only as strong as its weakest link ――鎖の強さはその最も弱い輪によって決まる (イギリスの格言。今回のコロナ禍の本質を突く言葉として本書では用いる) ◆パンデミックが起き、世界全体に拡大し、未曽有の経済災害となったのは、グローバル経済のエコシステムにウィーク・リンクがあったのではないか。世界的な供給体制、都市への集中、人やモノの移動速度と複雑な混じり合い、政治や宗教による対立や断絶が、パンデミックを起点とした世界的な経済危機にどのようにつながったかをダイナミックに描く。 ◆取り上げるテーマは日本よりも、世界に焦点を当てる。コロナウイルス危機のクロノロジーを描き、グローバル・エコシステムの最弱点に問題が起こり、それが弱いリンクを通していかに破壊的な力をもっていったかを解説する。 ◆著者は日本経済の長期停滞やリーマン・ショック、ユーロ危機などについて、内外の情勢をすばやく集め、ノンフィクション的な筆致やアカデミックな知見を織り交ぜながら数々の名著を執筆してきた経済学者。2019年からは経済財政諮問会議の民間議員も務めている。

コロナ禍は世界をどう変えたか？ 経済の日常はいつ戻るか？ 企業は再出発の契機にできるか？ 記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。

製造業の頂上決戦! 巨額投資で市場を席巻する中国、韓国企業。世界をリードしてた日本企業は勝機を見出せるか--。 パナソニック、GSユアサ、村田製作所、ATL、 サムスンSDI、LG化学、CATL、BYD……。 次世代革新電池を視野に入れた競争の最前線を徹底解説。 1887年に屋井先蔵が世界に先駆けて乾電池を発明して以来、日本の電池産業は長く世界をリードしてきた。とりわけ1960年代以降は隆盛期を迎え、次々と新たな電池を開発、生産を開始した。さらに1983年には旭化成の吉野彰氏らが経済社会を大きく変えることとなるリチウムイオン電池の原型を確立。1991年にソニーが世界初の製品化を実現した。 日本電池産業の輝かしい歴史も、21世紀に入ると様相が変わる。韓国企業が日本勢を追い上げ、2010年にはサムスンSDIがモバイル用リチウムイオン電池で世界シェアトップに立った。近年は、さらに高い性能を要求される自動車搭載用の大型リチウムイオン電池の世界で、中国勢が急速にシェアを伸ばしている。高性能電池の開発、製造の行方は、製造業の頂点に立つ自動車産業の未来をも左右する。世界の環境規制、中国の産業政策などもあいまって、日本の牙城だった電池産業が大きく変貌しようとしている。

コロナ禍に見舞われた世界。だが、アジアが世界経済を牽引するトレンドは変わりはありません。2050年には世界の国内総生産(GDP)の約5割を占めるとようされています。ファンド資本主義の繁栄、共産党キャピタリズム、日本の先を行く様々な改革--。成長への期待で多くの企業と投資家を引きつけるこの地域は、さまざまな価値観が交錯する混沌の場でもあります。欧米の経済常識を飲み込み消化するアジアの多様性から、新しい資本主義のかたちが浮かび上がります。それこそがアジア資本主義です。 本書で考える「アジア資本主義」を構成する要素は次の4つです。 I 受容性(市場原理を受け入れる) II 折衷性(伝統・文化と折り合いをつける) III 競争性(個性を主張する) IV 拡張性(多様性が広がる) 「受容性」「折衷性」「競争性」「拡張性」――これらの要素を総合した「アジア資本主義」とは何かの解を明らかにします。 筆者はアジアの価値観や経済の仕組みが、世界均一の尺度という意味でのグローバルスタンダードになるとは考えていません。20世紀が米国の世紀であったのと同じように21世紀がアジアの世紀になる可能性は大きくないでしょう。ソ連崩壊によって世界で唯一の超大国となった米国の覇権が、簡単に消えていくとも思えません。資本主義のかたちも同じで、アングロサクソン型の市場原理主義も消えることはありません。しかし対抗軸は必ずあらわれる。それが「アジア」なのです。

現在、日本企業の多くがオーバー・プランニング(過剰計画)、オーバー・アナリシス(過剰分析)、オーバー・コンプライアンス(過剰法令順守)の「三大疾病」に陥っています。米国流の分析的な経営手法に過剰適応した結果、自社の存在意義が見えなくなってしまったことに起因します。現場を知らない本社からの指示をこなすのに精一杯で、ミドル、現場がストレス過多でへばっている。これが日本企業の現状です。 その一方で、現場が活性化し、社員一人ひとりが活き活きと仕事に向き合い、イノベーションや大きな成果を実現しているケースも少なからずあります。それらのケースに共通しているのは、企業と顧客、トップと部下、社員と社員との「出会い」の場があって、つながりが生まれ、そこでわき上がる「共感」が新しい価値を生む原動力となっていることです。 もう1つの共通点は、市場環境や自社の内部資源を分析し、市場における最適なポジショニングを見いだそうとする米国流の分析的戦略ではなく、自分たちはどうあるべきかという存在意義を問いながら、組織としてのビジョンを実現するため、その都度、最適最善の判断を行い、成功に至る「物語り戦略」を実践していることです。 共感経営を生み出すにはどんなマネジメントが求められるのか。物語り戦略を推進するための条件はどのようなものか。本書は、『Works』誌の連載「成功の本質」において、主に2015~19年にとりあげた30の題材のなかから、共感経営を実践し、物語り戦略により大きな成果を上げたケースを選りすぐり、それを可能にしたエッセンスを抽出します。

筆者は、これまで『コストを下げれば、品質は上がる』『部品半減』『コストは必ず半減できる。』など自らの経験からあみ出した手法を、様々な企業で「部品半減・コスト半減」という側面から解説してきました。このようなノウハウももちろん重要なのですが、それを活かし実行に移す日本企業の製品開発そのものが弱体化してきています。本書は、この恐るべき事態とそこからの脱却の術を明らかにするものです。 メーカーの事業の赤字は様々な要因から発生しますが、その赤字の解決策は常に開発部門にあり、そのシーズ(種)は市場にある、ということに気付いていないのです。赤字の原因は会社の外にあり、解決策も外にあると考えていることこそが問題です。このことが赤字をより深刻化させ、改善に手間取る結果になっているのです。 本書は、そのようなお寒い状況にある日本の製品開発を抜本的に革新する「攻めの開発」としての「良い製品開発」を推進するもの。CADの普及と分業化が開発現場を弱体化させたとし、IP抽出、DTC開発、「製品開発企画書」に沿った開発、特許出願200目標など開発力強化の具体策を示します。筆者の製品開発理論は、ものづくり研究の第一人者である東京大学・藤本教授も高く評価しており、解説を掲載しています。