大前研一作品一覧
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-【WEDGEセレクション No.25】 不満続出するリクルートのビジネスモデル 「就活」が日本をダメにする 就職ナビサイトには大量エントリーを煽る表現が並ぶ。学生たちはこの言葉に誘われ、エントリーをするが、企業の採用数は変わらない。学生たちは何十社と連続して落とされることで、社会に出る前に自信を喪失する。学生も企業も大学も疲弊する就活の実態を徹底取材! ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎企業も学生も大学も“衰弱”するガラパゴス就活 ◎ドワンゴ川上量生会長インタビュー 「だから私は受験料徴収に踏み切った」 ◎元就活ライターが語る 「カネ出す企業に従順な人材業界」 ◎リクナビに続くマイナビ、日経ナビの戦略 ◎大前研一インタビュー 「新卒一括採用に国際競争力なし」 -
4.2この国を出よ！ 中国がGDPで日本を抜き、韓国ではサムスンやLG電子が業績を伸ばす一方で、我が国は立ち往生している。 大前研一氏と、同氏と交流のある柳井正氏の2人は、そんな日本に警鐘を鳴らし、世界に飛び出す必要性を説いている。実際にユニクロでは、世界戦略を進め、上海やパリなど世界各都市に旗艦店を出店して成功を収めている。 2大論客による警世憂国対論集。 ●主な内容 もう黙っていられない――柳井 絶望的状況なのに能天気な日本人――柳井 「失われた20年」に国民の財産300兆円が失われた――大前 今の日本は「ミッドウェー後」とそっくり――大前 “ジャパン・パッシング”が本格化している――大前 「成功者に厳しい税制」が国力を削ぐ――柳井 フリースもヒートテックも「顧客の創造」だった――柳井 GEやサムスンは人材育成に1000億円かける――大前 「政治家育成」「一院制」「官僚リストラ」の三大改革――大前 ほか -
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4.0「いまや有名大学・企業に入っても一生安泰ということは絶対ない」。国内外のビジネス事情を知り尽くす著者はそう断言する。では、わが子を「何があっても一生食べていける人間」に育てるにはどうすればいいのか──。本書は、二人の息子を育てた経営コンサルタントが、自身の実体験を交えて綴る家庭教育論。 ◎食事中はテレビを消して家族で会話 ◎年のはじめに「家族の年間計画」を立てる ◎小遣い・お年玉を廃止し、「家庭内利権」を与える ◎「家族旅行の計画」を子供に立てさせる……わが子の「自活力」を育てる実践的ヒント満載！ 巻末に、長男・創希氏、次男・広樹氏のインタビューを特別収録。『親が反対しても、子どもはやる』を再編集。 『子育てでは私自身もまた、さまざまな壁にぶつかり、たくさんの失敗を経験しました。でも、子供の「生存力」という面では、「大前家の子育て」は百点満点とまでは言わないものの、なんとか及第点はもらえたのではないかと、ひそかに安堵のため息をついています』（本文より） -
3.8遊びの達人が教える豊かな人生への誘惑 経営コンサルタント、大学教授、経営者として超多忙な日々を送りながら、一方でオフロードバイク、スノーモービル、スキューバ・ダイビング、さらにはクラリネット演奏、電動自転車での街探訪まで、多彩な趣味を楽しんでいる大前研一氏。そういう充実した「オフ」が、日々のエネルギーになり、老後への不安を一掃しているという。 では「時間が無い」「カネが無い」「（心の）余裕が無い」サラリーマンは、どうすれば有意義なオフを手に入れることができるのか？ 大前氏が人生を二倍楽しむための「遊び術」を指南する。 -
3.6今までの仕事の発想もノウハウも役に立たなくなった現在、若手サラリーマンは仕事について相談できる上司や先輩を失い、中堅・ベテランのサラリーマンは部下の相談にのる自信と心の余裕を失ってしまいました。電子メールのビジネス活用法、ビジネス英語の効果的学習法、「6W2Hプラス2」型提案書の作成法、アイデアゼロからの企画発想法……大前研一氏が本作で明かす数々のビジネスメソッドは、若手サラリーマンにとっては上司・先輩社員の役割を果たし、中堅・ベテランのサラリーマンが自信と余裕を取り戻すための「ビジネスの新しい発想とノウハウ」に他なりません。「年収大格差時代の到来」「外国人ビジネスマン攻略法」「後悔しない転職の掟」など、迷えるサラリーマンたちが勝ち残るために不可欠な実戦的ノウハウが満載！ 通勤カバンの中に常に忍ばせておきたい一冊です。 -
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3.9今こそ必読！「仕事と給与」を考え直す一冊。 日本的な「年功序列」も「成果主義」も間違っている！ これまでの経験や年功が通用しなくなっている今、上司・先輩の真似をしていても業績は上がらない。彼らとは違う能力とスキルが必要なのだ。いかに“自立”して稼げるかが、問われている――。 日本を代表する大企業までが赤字転落、次々と大規模なリストラを余儀なくされる中で、ビジネスマン一人一人の「稼ぐ力」がシビアに問われている。日本企業は今、何に苦しんでいるのか？ 現在の低迷から脱却するために必要な人材とは何か？ これから身につけるべき能力やスキル、仕事観とは……。 世界的経営コンサルタントによる最新＆世代別「サバイバル仕事術」。 【ご注意】.※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
4.4“縮み志向”日本を変える鉱脈はここにある 若者にチャンスを！ 起業家に投資を！ “縮み志向”“嫌な空気”の日本を変える新たな“鉱脈”はここにある。 「日本にはまだまだ成長余力があるし、統治機構を見直して地域間で人・カネ・モノを世界中から呼び込む競争を繰り広げる仕掛けにすれば、人材も磨かれて、活気に溢れた国になるだろう」（本書「文庫版まえがき」より） 政府はついに｢消費増税｣に向けて大きく舵を切った。だが、莫大な債務を抱える今の日本に求められているのは、これ以上税金をあてにせずに経済を活性化させる知恵だ。今この国を覆っている“縮み志向”“嫌な空気”の正体を見極め、新たな需要を創造していくには何が必要なのか――。世界的経営コンサルタントが日本の消費者と企業を元気にする経済・企業戦略を探る。 -
3.5「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第六弾。 かねてから２０世紀の工業化社会で通用した教育から、制度そのものを２１世紀型の教育に変革する必要性を訴えてきた大前研一は、自らが学長に就任し設立した100%オンラインのみで経営学士を取得できる、日本唯一の大学：ビジネス・ブレークスルー（BBT）大学や、本邦初の遠隔教育法によるMBAプログラムを開講したBBT大学大学院、また海外MBAの取得も可能なBOND－BBTMBA（ボンド大学大学院）をはじめとし、「世界に通用する人材」の育成に今まで取り組んできました。 今回は、そのBBT大学、及び大学院（BBT、BOND）の概要と、更に大前研一が開発、改良、進化を遂げた最先端のサイバーディスカッションツール：エアキャンパス（AC）上で、実際に大前研一の発信(教育、政治、原発・エネルギー、ビジネス関連問題)から、世代や業界、そして国境をも超えて学ぶ多様な学生の皆さんの声なども掲載し、互いに脳力を深化させる学びのスタイルや、その一端をご紹介。更にBBT大学入学時に実際の受講前に受ける大前研一のオリエーテーション（一部）も＜特典掲載＞し、あなた自身の脳力をも刺激します！ あなたの脳力は進化（深化）する！ ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
-「プレジデント」誌上の大前氏対談・寄稿記事を収録した「プレジデント電子新書」第３弾。巻頭は、日欧の知の巨人による討論を完全収録。ミッテランとサルコジ、二人のフランス大統領のブレーンを勤め、著作『国家債務危機』で世界の警鐘を鳴らしたジャック・アタリ氏と大前研一氏、二人の「国家参謀」が提示する「日本破綻」の解決策とは何か。「PRESIDENT」2011年３月21日号掲載の対談をフルバージョンで収録。さらに「PRESIDENT」2011年１月17日号掲載「『世界400兆円マネーを吸い上げる』３つの処方箋」も収録。 -
4.0「ウォール・ストリート･ジャーナル」をはじめとするアメリカの新聞に大前氏が寄稿した論文４編を掲載。第二部では朝日新聞社前主筆の船橋洋一氏（当時は経済部次長）との対談全文を収録（この対談では「フレームワーク」ということばが効果的に使われているが、収録は20年以上前の1988年であることに留意したい）。第三部は大前氏がアメリカでソニーの盛田昭夫氏ら日米双方の財界トップを相手に行った講演とその質疑応答（２時間！）を収録。「そうした講演会の様子などを日本の読者に伝えたことはいままでなかった」と大前氏は記す。当時、「アメリカを追い越した」と浮かれていた日本への早すぎた警告の書。 -
-これが大前研一の超実戦的「ノート術・読書術・時間管理術」だ。《ノート術》愛用のメモ帳と大学ノート、左下から右上に向かって書いてアイデアを生み出す巨大方眼紙……、名著『企業参謀』を生み出したノート術に学ぼう。IBMのPC戦略を動かした秘伝の「マッキンゼー式頭脳ノート」も大公開。《読書術》「構想力を生み出す教科書」として大前氏が挙げた３冊の本は何か。《時間術》過去２年分の手帳を開き、スケジュールをリストラせよと大前氏は言う。リストラで浮かせた時間でやるべきことは何か……。「プレジデント」誌上に大前氏が寄稿した記事を収録した「プレジデント電子新書」第２弾。 -
4.0新生日本に向 けての5つの警告 これまで世界、日本に対し、数多くのメディアで様々な「警告」を発信し続けてきた大前研一。月刊情報誌「大前研一通信」の記事の中から、【世界経済】、【日本社会】【ビジネス・経営】、【震災復興】、【教育・生活者】の５編、 計：３０からなるメッセージを厳選掲載！ 大前研一が独自の視点で世界、日本の 抱える難題に対する分析、処方箋も解説しています。 「警告」の先 にある世界、日本の諸問題、また我々がこれから直面するかもしれない新たな問題にどう対峙して解決していくべきか― 受信せよ！新生すべき日本、生活者に向けてのメッセージ！ 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第五弾。 ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.5貴方にも隠れた真実が見えてくる！大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー（ＢＢＴ）大学、及び大学院などの受講プログラムで使われている大前流教育メソッド：RTOCS（リア ルタイムオンラインケーススタディ）の事例の他、財政破綻、国債暴落、年金問題など、日本の抱える難題に対する大前流の分析、処方箋を解説。イオン、トヨタ、菅政権、道州制、観光客を３千万人にする秘策など「5つの実践実破発想法」を伝授！問題を発見し解決する思考とは！？「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版Part IV※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
-フェイスブック、グーグル、アマゾン……世界のビジネスルールは完全に変わった。もう、「ただの日本人」は必要とされない。生き残る決め手「戦略思考法」をあなたは持っているか？ 大前氏はこう告げる。「従来の戦略論は、ターゲットとなる顧客や市場、あるいは競合を具体的に定義することで成り立ってきた。三つのＣを見定めることで、何を目指し、どうすればそれが実現できるかを論じる戦略論が有効に機能したのだ」「しかし、顧客や市場、競合を簡単に定義できる時代はとうに過ぎ去った」「『企業参謀』から三五年、二一世紀の今を勝ち残るための”戦略”の要諦とは何か。私が記してきた戦略論の系譜をたどりながら説明しよう」 -
-■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ第10弾大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を書籍化。学長大前研一が「もしも自分が企業の経営者であればどうするか」、注目企業を分析・戦略提案します。BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。■収録ケース第10弾となる今回は、ビジネスジェット市場に本格参入し、ポジション確立を狙う「ホンダ エアクラフト カンパニー」、建設機械メーカー世界第2位の売上を誇りながらも、業界全体の需要縮小という危機に直面する「小松製作所」をケースとして取り上げます。もしも、あなたがこれらの企業の最高責任者ならばどういった決断をしますか？│CaseStudy1│あなたがホンダ エアクラフト カンパニーの社長ならば量産化に目処を付けたビジネスジェットで競合ひしめくなか、いかにシェアを取っていくか？│CaseStudy2│あなたが小松製作所の社長ならば需要減少による減収減益が予想されるなかどのように収益構造を再構築していくか？ -
-■BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ書籍シリーズ創刊 大前研一氏率いるビジネス・ブレークスルー大学（BBT大学）で提供されている「実践型経営トレーニング」を初の書籍化。 BBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。 そのケースは「もし●●という会社の社長の立場だったらどうするか？」というもの。 学内では1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。 本シリーズでは、毎号2つのケースを取り上げ、大前氏および大学による課題分析・提案を収録しています。 多くの起業家を送り出すBBT大学の目玉プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にとって有効です。 ■収録ケース │CaseStudy1│あなたがThe Coca-Cola CompanyのCEOならば健康志向の高まりから炭酸離れが進むなか、どのような戦略で対処するか？ │CaseStudy2│あなたが株式会社ローソンの社長ならばライバル社が経営統合するなか、どのような成長戦略に取り組むか？ -
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3.7すべてのサラリーマンは職業的絶滅の危機にある――本書はこの危機意識をベースにしている。同時に、やる気のある人にとっては今日ほどチャンスにめぐまれた時代もないと著者は説く。不透明な時勢だからこそ、先を見通す力、難局を切り抜ける力、付加価値を生み出す力があれば、成功は向こうから転がり込んでくるのだ。本書はノウハウの紹介が目的ではない。われわれが信じている常識や情報を、根底から覆すような見方や考え方を身につけることが眼目である。「権威にすり寄るな」「悩んでも問題は解決しない」など、著者ならではの歯に衣着せぬ指摘は、いつもながら痛快である。先見力、突破力、影響力、仕事力、人間力の5つのテーマで全体を構成し、終章で「格差社会を言い訳にせず、ハングリーになること」を教示する。若い人はもちろんのこと、中堅、ベテランの方が読んでも、目からウロコの内容であろう。 -
3.8老いも若きも老後や将来が不安でたまらないから、お金を貯め込む。人々がお金を使わないから景気はどんどん悪くなり、さらに不安が募る。つまり、日本経済長期低迷の正体は、「老後（将来）不安不況」なのだ。その証拠に、この25年間で日本の個人金融資産は700兆円も増えた。これは裏を返せば、老後不安さえ解消できれば、国民は安心してお金を消費に回すようになるということだ。そうすれば、経済も一気に活性化する。なにしろこの国には、1700兆円もの個人金融資産があるのだ。そのわずか1％が市場に出てきただけでも17兆円、GDP3％分を上回る経済効果が期待できる。だから政府は、その一点に全力を集中させるべきなのだ──。そう主張する著者が、国民の老後不安を払拭し、日本経済を再浮上させる具体策を示す。あわせて、お金の不安が消えるマネー＆ライフプランの立て方も指南。「アベノミクスがうまくいっていないのはわかるけど、それに代わるものもないから……」とあきらめている読者こそ必読。日本と自分の未来に希望が湧く一冊。 【主な項目】●アベノミクスの“六本の矢”がすべて失敗した理由 ●日本の個人金融資産は25年間で700兆円も増加 ●「老後・将来不安」の払しょくこそが最高の景気刺激策 ●高齢者を駆動力とする成長戦略 ●高齢者の気持ち一つで、国の借金は返せる ●「資産税」と「付加価値税」だけにする税制改革を ●「バランスシート」をつくれば、お金の不安は消える ●国と心中しないためのマネー＆ライフプラン 【目次】●第1章 【問題提起編】「老後・将来不安」こそが、日本経済長期低迷の根本原因だ ●第2章 【問題解決編1 政府】老後不安を払しょくするために、政府は何をすべきか ●第3章 【問題解決編2 個人】国が滅んでも、こうすれば個人は不安なく生きられる -
値引きあり3.8ＢＢＴ大学での人気授業を書籍化！ 「もし、自分が社長だったら？」……ニトリ、Airbnb、コカ・コーラ等など、今話題の企業の「経営課題」に取り組みながら、「ビジネスモデル」のつくり方を学ぶ１冊。 -
-日本のあらゆる分野、あらゆる産業界に、〈よりかかり的思考〉が蔓延しています。いわく、「前へならえ」「ほどほどに」「丸くおさめよ」「常識的に」「おなじ 釜の飯を食った仲間じゃないか」等々、職場や学校など自分が身を置いている環境で、周りと同化して暮らしていくことが善であり、逆に「出る杭は打たれる」「人と違ったことをする」のは悪という日本固有の横並び意識です。このような独立性、主体性のない考え方では、とてもこれからの日本には発展・前進は期待できないと思います。独創性とチャレンジ精神を獲得するためには? どのような発想と行動を行っていくべきなのか。株式会社ニッポンの経営コンサルタント大前研一の貴重なアドバイスです。 -
3.8「定年」がなくなる…50代からどう働くか。 2021年4月、「70歳就業法」が施行され、いよいよ「70歳定年」が現実のものになろうとしている。今はまだ企業への“努力義務”だが、近い将来義務化され、雇用形態も多様化していくと予想される。「定年消滅」時代がやってくる。 それに合わせて懸念されているのが、年金の支給開始年齢の引き上げだ。支給開始が70歳になれば、それまで稼ぎ続けなくてはいけなくなる。「年金2000万円問題」では政府が慌てて火消しに走ったが、根本的な問題は何も解決していない。にもかかわらず、年金の支給開始が今よりも遅くなったら、「下流老人」や「老後破産」に追い込まれる人が続出する可能性も出てくる。 「もはや考え方を変えるしかない」――世界的経営コンサルタントは、死ぬまで「稼ぐ力」をつけるべきだと主張する。 〈そもそも何をもって「高齢者」という線引きをするのか？ 老化の度合いは同年齢でも個人差が大きい。私は、年齢による差別は男女差別と同じくらいあってはならないものであり、「高齢者」とみなすかどうかは本人の資質や能力によって決めるべきだと考えている。〉 〈定年になっても、あるいはもし解雇されたとしても、別の会社で求められる人材にならねばならない。そういう余人をもって代えがたいスキルを、今の会社に勤めている間にリカレント教育で身につけ、磨いていけばよいのである。〉（「新書版まえがき」より抜粋・構成） 単行本『50代からの「稼ぐ力」』をアップデートして新書化。 人生の後半戦を、より前向きに生きるための考え方とスキルを伝授する。 -
-2019年の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一が特別講義! 世界と日本の動きを俯瞰し、今の問題とトレンドを解説。 世界の視点から日本をとらえ直して見えてきた次の時代とは。 2時間の講義で、2019年のビジネスと学びのための知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2018年12月に実施した講義を書籍化しました。 <トピック> ■総論―主導国なき時代へ。2019年以降の政治・経済・ビジネスの課題認識 西欧型民主主義から独裁型へ―国家モデルの主流が変遷 主導国なき時代。米ソでも米中でもない“Gマイナス1”の世界 米中ハイテク戦争でデジタル・ディスラプションが加速 アフター・トランプの世界では人材に企業・資本がついて回る ■世界経済の動向～かくして世界はGマイナス1へ 2019年の世界経済はピークアウトし減速 空前の好景気、しかし政治リスクの影に怯える日本 万博、IR―イベント誘致で栄えた例は先進国になし 「経営と屏風は広げすぎると倒れる」買収後の統合プロセスがキモ ■Gマイナス1＝Me Firstの世界～民主主義は後退し自国ファーストが席巻する 貧困、ポスト・トゥルース……“トランプ問題”の背景 中国は報復ではなく米国の構造的問題を指摘すべき 国家モデルの変容～民主主義は色褪せ、独裁が支持される世界 明暗分かれるインドと中国、独裁主義の高効率 中国地方都市の成長はEUを凌ぐ“中華連邦”を生み出すか？ ■新時代、人間の真価が問われる“デジタル・ディスラプション” 新興国で進むデジタルシフト、同時多発する“イノベーション都市” 自動車産業を直撃するデジタル・ディスラプションの3つの波 流通・小売業を襲う“Amazon Effect” ■次の年号／新時代、日本はどうすればよいのか？ 3つの軸で世界を捉え、新時代を生き抜くべし 主権国家の終焉。道州制で日本を再編せよ -
-■■■大前研一総監修によるビジネスジャーナル創刊■■■ 世界中のビジネスアナリティクス・現地企業の視察レポートを編集する新しいビジネスメディアを創刊しました。 使い古された理論ではなく、ただのニュース記事でもない。 グローバルの今の情報をよりリアルタイムに知り、 明日のビジネスにどう活かすかを考えるためのケーススタディジャーナルです。 ■【特集テーマ】■ 「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」 交通・通信技術の発達により、世界中のあらゆるマーケットは時間・距離的に圧倒的にアプローチしやすい環境となっています。 今、ビジネスの活動領域を国内のみに限定することは、正しい選択とはいえません。 ユーザーは海外にも存在しており、また明日にでも海外企業が強力な競合となりえるということは十分警戒するべきでしょう。 本号は「強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略」と銘打ち、世界各国・企業が選択しているグローバル戦略をひとつずつ分析・レポートします。 それぞれの戦略は、ビジネスの成長を担保する「強いグローバル戦略」なのか。それとも、一時的な上昇気流に乗った「脆いグローバル戦略」に過ぎないのか。 自社の戦略をより強いものとするにはどうするべきか、を考えていただける特集です。 ■【目次】■ │1│ 強いリーダー育成の方法論 （インタビュー／大前研一） ：強い経営者を目指すために今日やるべきこと │2│ 世界経済のジレンマ （大前研一経営セミナーより編集） ：停滞する世界経済のアナライズから考える日本発イノベーションを生み出す戦略 │3│ アジア・グローバルの今 （大前研一経営セミナーより編集） ：中国・インド・台湾・韓国・ASEAN分析から導くこれからの日本とアジアのグローバルマップ -
5.02018年の「経済・政治・ビジネス」を大前研一が特別講義！ 2017～2018年の世界・日本の動きを俯瞰し、国と企業の問題・トレンドを解説。 トランプ政権はどうなった？ BREXITの行く末は？ 中国の存在感はこれからどうなる？ これらの世界の動きに対して日本はどうするべきなのか。 2時間の講義で、2018年のビジネスのためのしっかりした知識を身につけることができます。 ＊「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズは、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした経営勉強会「向研会」の講義内容を再編集しお届けしています。 本書は特別号として2017年12月に実施した講義を書籍化しました。 ＜トピック＞ ■総論――「没落国家日本」がはっきりと位置付けられた 世界中が「低欲望社会化」する中、日本は美しい衰退に向かう ■2018年 世界の「経済」 緩やかに回復し、三極体制に向かう世界経済 主要各国の金融政策は緩やかに正常化へ。出口が見えないのは日本だけ 「金余り」「土地余り」でも欲望が刺激されない日本 ■2018年 世界の「政治」 世界各国・各地で政治リスクが高まっている ポピュリズムと右傾化からの揺り戻しがそろそろ始まる 何一つ成果を挙げられていないトランプ政権1年目 「ロシア疑惑」でトランプは政権放棄の可能性も 独・仏・英・EU――BREXITは欧州の分離独立の見せしめに 中国が差し掛かっている「中進国のジレンマ」 ■2018年 世界の「産業」 IT企業の世界的躍進、進むキャッシュレス化etc――中国に後れを取る日本 ■2018年の日本はどこへ向かうか 安倍政権の政策では「国難突破」できない 低生産性で低賃金。安い給料に慣れ切っている日本人 日本が陥っている「低生産性のジレンマ」 ■2017年総括と2018年の見通し -
値引きあり3.0 -
値引きあり3.8 -
4.5“アベノミクスのパラドックス”を読み解く。 〈安倍政権が「アベノミクスのエンジンを最大限にふかす」「切れ目のない経済対策」「第２次安倍政権以降最大の28兆円」などと喧伝すればするほど、国民は日本経済の先行きは暗いと思ってしまう。これこそアベノミクスでも景気がいっこうに上向かないパラドックス（逆説）の仕組みであり、私が「心理経済学」として提唱していることである。〉（新書版まえがきより） なぜ「アベノミクス」では景気が良くならないのか？ 日本が“借金漬け”から脱する日は来るのか？ 「皆が等しく貧乏になる国」で本当にいいのか？ ……それらの難題を読み解くカギは「低欲望社会」にある。 日本では今、世界に先駆けて未曽有の危機が進行している。人口減少、超高齢化、欲なき若者たちの増加……。この国に必要なのは人々の心理に働きかけ国全体を明るくする新たな国富論だ。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
-※本書は1980年にプレジデント社から発刊された同書をデジタル加工し、著者インタビューを追加収録した2015年新装版です。 収録される事例には古くなり検討が難しい物も含まれますが、著者が訴える「黒でも白でもない、多面的なモノの見方」の重要性はより価値を増す時代になっていると考えられます。あらゆる対立の中でいかにニュートラルにモノを捉えるか、本書を通して考えていただければ幸いです。（編集部） ■【多様性の時代にいかに真実を見極めるか】■ 真実を見極めようとするときはまず、それにある光を当ててみる。次に異なる色の光を当ててみて、真ん中がどういう色に見えるのかを確認することだ。つまり、一つの色（＝視点）だけで見たり、やたらに色を増やしていくのではなく、異なる角度から違う光を加えてみることが必要なのだ。本書執筆当時、技術者としての私は、これを「加算混合の発想」と表現した。（本書前書き） 本書では、『企業参謀』を皮切りに企業経営戦略家として評価を高めた大前氏が、経営の各論についてではなく、企業戦略に始まり「国際関係・社会問題」について、とより広く大きな問題について分析しています。 旧日本的な昇進制度・麻雀におけるボトルネック・オフィス街のレストランの効率化・オーケストラ指揮者のスリルと魅力・原子炉設計における安全性・外交交渉における謀略・友人宅に見るイギリス/日本の住宅事情…と多岐にわたるトピックを、プラトンから松尾芭蕉までを引用しながら、エッセイを思わせる筆致で分かりやすく論じます。 ■【目次】■ ２０１５年新装版発行にあたって―今、硬直思考から抜け出すには 新装版へのまえがき まえがき 序文 │第１部│ 企業戦略への適用 １ 発見―成長の最大要因 ２ 置換―自由競争の醍醐味 ３ 隘路―生産性向上のカギ ４ 代替―脱硬直の妙薬 ５ 決定―川は分けて飛べない ６ 安全―原子炉から経営戦略まで ７ 本業―音楽体験からの発想 │第２部│ 国際関係への適用 １ 日米貿易戦争 ２ 日米自動車戦争 ３ パラオ石油備蓄基地騒動 ４ 日豪関係をどうみるか ５ 新工業国シンガポールの発想 │第３部│ 社会問題への適用 １ 移行計画を欠く日本の都市開発 ２ チープガバメント考（１） ３ チープガバメント考（２） ４ 「水田の価値」を問う 終章 合意の形成をめざして -
3.7目標を「見える化」できれば日本人は強い。 アフター・コロナ時代にどう生き残るか？ 企業も個人も「プランＢ」の未来に備えなければならない。 そのカギは、目標や憧れを「見える化」できるかどうかにある――。 業績悪化、収入減、倒産、失業……。「コロナ不況」で不安だらけの今こそ、この状況を反転するためには、発想の転換が必要なのだと著者・大前氏は強調する。 〈つまり、将来が不安だからこそ、諦観するのではなく「稼ぐ力」を身につけるべきなのだ。昇進・昇給が望めないなら、高収入を得るためにスキルを磨いたり、ＡＩ（人工知能）やロボットに代替されない能力を身につけたりして、ステップアップを目指す――そうすることで、自分の未来を明るく変えていくべきだと思うのだ。〉（新書版まえがきより） テレワークや在宅勤務が拡大・長期化する中で、これまでとは異なる仕事力が求められている。ポイントは、「場所」と「時間」に縛られずに集中するための工夫や、「集団知」を導くリーダーシップ、そして目標・成果を「見える化」する仕組みなどにある。 ビジネスパーソンに必要とされる能力や条件を解説した話題書『個人が企業を強くする』の内容をアップデートしつつ新書化。新型コロナウイルス禍によって一変した国内外の情勢を踏まえ、世界的経営コンサルタントが指南する新しい働き方の教科書。 -
3.6経済の“常識”を疑え！ 政府発表に騙されてはいけない！ 大前流経済学がＱ＆Ａ形式でコンパクトに学べる一冊！ 「戦後最長の景気拡大」「マイナス金利で経済活性化」「働き方改革で競争力アップ」など政府が喧伝する経済効果には首を傾げることも多い。消費増税や異次元金融緩和、働き方改革などが国民生活を激変させる中で、従来の常識に囚われず、未来を見極めてビジネスに生かす「経済を読む力」がますます力が求められている。 〈現在のような安倍一強政権においては、独断専行の政治が常態化し、政府の経済政策に異論を差し挟むことすら難しい。（中略）そうした中では、国民一人一人が経済指標を冷静に読み解き、近未来の動向を見極めて、自身のビジネスや生活設計に生かしていけるか否かが問われる。〉（新書版まえがきより） 2020年代には、物価、税制、年金、雇用や景気はどうなるのか？ トランプ大統領のツイッター政治、米中貿易戦争、低迷する韓国経済をどう読み解くか？ アイドルエコノミーやシェアエコノミーなどの先端ビジネスはどこまで進化するのか？ 世界的経営コンサルタントである著者独自の分析をまとめた『武器としての経済学』を新書化。経済の“新常識”をＱ＆Ａ形式で学べるコンパクトな一冊。 -
-超高齢社会を活性化させる「逆転の発想法」。 人口減少が進む一方で、総人口に占める65歳以上の割合が過去最高を更新し続ける日本。世界断トツの「超高齢社会」には課題が山積している。 だが裏を返せば、シニア世代の問題を解決することは大きなビジネスチャンスにつながる。日本の個人金融資産の6割以上はシニア層が保有しているからだ。この資産を日本の未来のために活用するにはどうしたらいいか──。 1000人以上の起業家を育てた｢構想力の伝道師｣が“日本の最有望市場”を解説。超高齢社会を活性化させ“シニアがキャッシュを生む”方法を伝授する「逆転の発想法」。 ［目次より］ はじめに──シニア世代こそ問われる「君たちはどう生きるか」 序章 「衰え続ける日本」のためにできること 第１章［シニアビジネスの発想法］ 最後に「いい人生だった」と思えるか 第2章［マスからパーソナルへの転換］ 「ソロ社会」日本の未来予想図 おわりに──定年後も「やりたいことは全部やれ！」 本書は、世界的経営コンサルタントの大前研一氏が主宰する経営者の勉強会「向研会」での講演と、週刊ポスト連載「ビジネス新大陸の歩き方」をもとに再構成。さらに、シニア世代が目指すべき生き方を論じた「はじめに」「おわりに」を書き下ろしで加筆しています。 (底本 2023年10月発売作品) -
4.1最強の競争力アップ指南書！ 日本が２１世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。 巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。 具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊！ 新たな黄金法則、ここに生まれる！ ※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。 -
3.7卒塾生5500人、起業数700社。日本最強・最大の事業家養成塾「アタッカーズ・ビジネススクール」講義録の中から、大前研一氏の講義を抽出。「私はマッキンゼーの東京事務所をほぼゼロベースからつくり上げてきた。自分では起業家、と思っている」「新しい商品やサービスも顧客のために数多く提案してきた。秋葉原に行ったら私の考えた商品が必ず数点は並んでいる、という時代も長く続いた。若い塾生にはそうした商品を生み出すときの発想法を、シャワーを浴びせるように何時間もレクチャーする。本書でも、そうした講義の一端を採録している」??ベンチャー・新事業を志す人の必読書。 -
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4.0大前研一の思考ノウハウが詰まった1冊。 何歳であっても学びたい「発想」のための秘伝メソッドを大公開！ いずれ訪れるシンギュラリティ（技術的特異点）の時代、多くの仕事はＡＩ（人工知能）に取って代わられる。そこで生き残るには“ＡＩにできないこと”＝「無から有」を生む力を鍛えるしかない――。 本書では、40年余りの経営コンサルタント人生の中で大前氏が独自に編み出した「0から1」を生み出す15の発想法を紹介。 たとえば、本書の後半では、実践編として「新たな市場」を作り出す4つの発想法を解説している。 ■感情移入 ■どんぶりとセグメンテーション ■時間軸をずらす ■横展開 これらの発想法は、単にビジネスの現場だけでなく、新しいアイデアを生み出す際の思考ノウハウとして普遍性を持っている。 〈「人生100年時代」と言われ、今や何歳になっても新しいチャレンジやリブート（再起動）、リスタート（再出発）が必要になっている。……すべての年代で、ＡＩやロボットにはできない「0から1（無から有）」を生む発想力と問題を解決する「セオリー・オブ・シンキング」が求められるのだ。〉（新書版まえがき） 大前流イノベーションの教科書、待望の新書化（2018年12月発表作品）。 ※本書は過去に単行本版として配信された『「0から1」の発想術』の新書版です。「新書版まえがき」などを新たに加筆・修正しています。 -
3.0東京オリンピックが開催される2020年から25年先の2045年には、人工知能（AI）が人類の知能を超える転換点のシンギュラリティが起きると予測される中、21世紀を生き抜くための子供達に「考える力」を身に付けるための教育をしてこなかった日本の教育制度に警鐘を鳴らす大前研一は、日本の最大の問題点は、質・量を含めた人の問題であり、世界に比べて圧倒的に学び直す社会人が少なく、親や教師も含めた社会人の学び直し（リカレント教育）が必要だと喝破します。 本書の前半では、日本の教育システムの問題点の指摘から、教育改革のあるべき姿や、子供たちの将来に影響を持つ親や教師も含めた学び直し（リカレント教育）に関する提言に加え、答えのない時代の個人や企業にとっての“見えないものを見る力”である「構想力」や今後の「稼ぐ力」のスキルに言及したメッセージの他、論文『雇用の未来』で「10年後には今ある職種の約半分がなくなる」と予言し、世界中から注目されたオックスフォード大学のマイケル・オズボーン教授との対談記事など、「考える力」の重要性に訴求したメッセージをご紹介します。 中盤では、21世紀を生き抜くための「考える力」を身に付けるための、子供達への学びのパラダイムシフトの教育事例や、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（ものづくり）、Art（芸術）、Mathematics（数学）などの5つの領域を重視するSTEAM教育、起業家養成、オンラインのプログラミング講座、ビジネス英語の即戦力トレーニングコースなどもご紹介します。 後半には、世界各国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」関連のシンポジウムで話された一条校（学校教育法第一条に定められた学校）における、IB教育の貴重な導入事例紹介の講演録や体談談、実例紹介など、専門家や現場の教員の方々のインタビューも含めた様々なメッセージをご紹介しており、ビジネスパーソンのみならず、次代を担うであろう子どもたちの学びはどうあるべきかを示唆します。 -
-■2020年以降の世界と日本の「経済・政治・ビジネス」の動きを大前研一の特別講義で知る■ 米中の経済対立、そして世界に広がる分断現象はこれからどうなるのか。 いかにして世界は連帯への道を見出すべきか。 経営者のみが参加する２時間の特別講義で語られた、俯瞰で見る世界と日本の今。 本書を通じて、2020年からのビジネスと学びのための幅広い知識を身につけることができます。 *「大前研一ビジネスジャーナル」では、大前研一が主宰する企業経営層のみを対象とした勉強会「向研会」の講義内容を編集し書籍化しています。本書では2019年12月に実施された講義をまとめました。 <トピック> ■世界経済の動向 米中覇権争いの本質は何か 中国が展開する“新帝国主義” GAFA、BATH……IT巨人による寡占化、立ち遅れる日本 金融緩和が奏功しない“超低欲望社会”日本 デジタル・トランスフォーメーションで巨大な富の創出が困難に ■世界情勢の動向 世界中に伝播したミーファーストとポピュリズム “ツイッター政治”が米国の民主主義を破壊 国際協調・世界秩序をも冒すトランプ・ベノム ブレグジットは落着。その先に見える連合王国の崩壊 独仏で問われるトップの力量、欧州はリーダー不在 大前の提案する“中華連邦構想”と“中華思想”との乖離 ■21世紀の世界のあるべき姿 環境問題は先進国と新興国の利害対立を浮き彫りに デジタル課税にはグローバルなルールが必要 トランプ・ベノムに対抗するべく、世界で“脱ドル”の動き 分断されつつある世界にあって今一度連帯と協調の道を ■日本の動向 円安信仰は貿易立国時代の天動説 日本の生存戦略はこのように見出すべし 隣の大国を徹底的に利用する1/10国家＝クオリティ国家 地方や企業が直接世界の富を呼び込む“新しい繁栄の方程式” ■2020年、日本はどうすればよいか？ 21世紀の世界に通用する人材育成のための教育改革 外国人労働者の受け入れに真剣みが足りない日本の驕り 能力ある外国人を取り込み“ワンチーム”をつくるべし -
4.0未来を予見することが困難な21世紀のグローバル社会、まさしく「答えのない世界」に、数多くの著作で一貫して日本の改革を訴え続けてきた大前研一が「今の教育制度では野心に満ちた日本人は育たない。欧米に追いつけ追い越せの時代の教育だからだ。答えがあって、それを早く覚えて問題を解いた人が評価される。教えられたことしか覚えない姿勢がしみ付いていると、21世紀のデジタル新大陸では戦えない。これからのビジネスで問われるのは、答えのない世界でどう生きていくかだ」と教育改革を訴える。第１章では21世紀に求められる人材の要件を示し、国家と企業の未来や取り巻く環境の変化への洞察や日本の教育の見直しを警鐘。第２章、第３章では、答えのない21世紀の世界で生き抜くための幼少期からの子供の学び、特にバイリンガル幼児園に関しても深く訴求し、生涯学び続ける人材を生み出す教育体系として注目を集める国際バカロレア(IB)教育をはじめ、「結果を出せる英語力」を養成する教育プログラムなど具体例を示して紹介した「未来への選択」のヒントとなる「大前研一通信・特別保存版」シリーズの10冊目の登場。 -
4.5 -
-※本書は1992年にプレジデント社から発刊された同書をデジタル加工し、著者インタビューを追加収録した2015年新装版です。 新装にあたり、挿入図版はすべてリデザイン・著者インタビューを巻頭収録しております。 ■【マッキンゼー社内レポートをコンサルタント大前研一が解説】■ 同書は「プレジデント」誌にて大前氏が連載していた「マッキンゼー・ワールド・レポート」に加筆・修正し、発行したものです。 ニューヨーク・ロンドン・チューリヒ・トロント・東京… 世界各地のマッキンゼー事務所スタッフから寄せられたR&Dレポート・論文を邦訳し、 大前氏解説を加えて掲載しています。 マッキンゼー社シカゴ事務所ディレクターJoel A. Bleekeによる、アメリカにおける規制緩和が企業に与える影響に関する論文を皮切りに、「多国籍企業の経営変革」「商品化実現力の向上に必要なこととは」「国境を越えたM&Aの鍵」「欧米企業の環境対策」といった“より大きな領域で競争する企業のための分析”が300ページを超えるボリュームで展開されます。 発行からの経年により、収録される統計・事例には古くなり検討が難しくなってしまったものが多く含まれますが、国境を含むあらゆる境界線（ボーダー）の定義が曖昧となり、企業の経済活動が真の意味でグローバルである必要に迫られる現在、大前氏を含むマッキンゼー社コンサルタントが本書で展開した分析を（分析の俎上に載せられた時事トピックがその後どういった展開を迎えたかを含め）振り返ることは、価値を持つものと考えられます。 ■【目次】■ 新装版発行に寄せて はじめに 第１章 アメリカ「規制緩和」の衝撃 第２章 「米国企業は日本で成功しない」の大嘘 第３章 日本企業「ＥＣ統合」戦略の死角 第４章 「ドイツ通貨・経済統合」に潜む陥穽 第５章 「市場統合」で欧州企業はどこへいく 第６章 二一世紀に日本企業が生き残る条件 第７章 「ボーダレス・マネジメント」革命 第８章 日本企業の「ポストＭ＆Ａマネジメント」は落第 第９章 日本企業を巻き込む「クロス・ボーダーＭ＆Ａ」 第10章 「資産神話」崩壊後の企業経営 第11章 日本企業に「真の経営力」はあるか 第12章 資金の「無国籍化」が招く金融不安 第13章 日本の銀行は世界のベストバンクとなれるか 第14章 金融界を震撼させる「企業内銀行」 第15章 「環境」こそ九〇年代超優良企業の課題 第16章 経営革新を生む「新・ＳＩＳ」 第17章 企業の命運を握る「Ｒ＆Ｄマネジメント」 第18章 夢ではない行政コストの六割削減 -
-1巻1,100円 (税込)■若き大前研一氏率いるマッキンゼーコンサルタントが語った「7つの分析/思考の技術」をまとめた名著を新装刊 マッキンゼー東京事務所開設10周年を記念して行われた経営セミナー。セミナーでは、大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが「事業成立が困難となる成熟市場における経営」について、「企業戦略」「組織運営」「経営システム」「国際化」「技術革新」の観点から、豊富な実例・図版を用いて解説しました。 プレジデント社により『マッキンゼー 成熟期の成長戦略』として書籍化されたものを基に<2014年新装版>として刊行したのが本書『マッキンゼー成熟期の成長戦略 2014年新装版』です。 本書では「新製品開発のプロセス」「新規事業立ち上げのポイント」「組織体制の変革」など、新しくビジネスを作り出す際の<戦略⇒計画⇒実行>のワークフローが、分かりやすいセミナー文調で書き起こされています。 マッキンゼー経営戦略シリーズ第1弾『現代の経営戦略』とあわせてお読みいただきたい“経営”に関する非常に濃厚な1冊です。 <キーワード> ・企業戦略 ・組織運営 ・経営システム ・国際化 ・技術革新（イノベーション） ・製品のライフサイクル ・3Cから見た製品開発プロセス ・7S ・M&A ・流通/販売戦略 ・組織/人材のマッチング ・リーダーシップ トップの焦燥感は、何となく組織全体に浸透し、どこか胸騒ぎしながらも、だれ一人として勇敢に改革断行を宣言することができない。しかし、冷徹な企業戦略家の眼には、現代はまたとない“機会の到来”と映る。戦後の自由主義経済体制のもとで、すぐれた資本、技術、人材などの組み合せの生んできた一つの秩序というものが崩壊し、思ったよりも早く、敗者には敗者復活の、勝者にはアンコールの呼び声がかかっているのである。戦後三十年の間にわれわれが“企業成功の鍵”と思ってきた常識がことごとく通じなくなり、弱さが強さに、強さだったものが自由な身の動きを縛る弱さに転じようとしている。 われわれ自身もまた日本の大企業のかかえている難問題の解決に日夜没頭している。そうしたなかで、 一つだけ普遍の真理として浮かび上がってくることがある。すなわち、外的環境が変わるのを期待する のではなく、「自らが変わらなくてはならない」ということだ。 ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。 -
-1巻1,100円 (税込)■マッキンゼーコンサルタント大前研一氏が“今を変える戦略”をまとめた名著を新装刊行 1980年代、大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが登壇した経営セミナーでは、“変革の方法論”がゼロベースの視点として解説されました。セミナー講演は大前研一氏・千種忠昭氏により編集/監修され、プレジデント社により『マッキンゼー 変革期の体質転換戦略』として書籍化されました。本書は、プレジデント社版を基に<2014年新装版>として刊行した『変革期の体質転換戦略 2014年新装版』です。 本書では、「現状の継続」だけでは生き残ることができない目まぐるしく変化し続ける現代のビジネス環境で、いかに既存の枠組みを取捨選択し、いかに新展開を切り拓くかという「変革の戦略」が<製品開発・流通・人材>を中心に解説されています。また、「戦略論」だけではなく「計画策定～実行体制の組織化」までをフォローしており、その思考の道筋は今なお有効なものとして、“行き詰った事業に新展開をもたらす”ためのヒントとしてお読みいただくことができます。 特に、最終章では“組織”の点から変革の方法論が展開され、「変革を進行させるための組織体制」「阻害する要因となる組織/人」から「人事評価」「人材開発」まで、幅広くマネジメント論としてお読みいただくこともできます。 <キーワード> ・エンジニアード・コモディティ ・スーパー・ジェネラリスト ・製品開発・導入アプローチ ・製品のライフサイクル ・技術革新（イノベーション） ・流通革命 ・人材開発のプロセス ・組織の7S ・マネジメント 企業は、環境、顧客、競争相手、自社の各要素をゼロベースで見つめ直さなくてはならない。そうした作業を進めてゆけば、当然、最大の障害として出てくるのが自社の体質である。つまり、いままでのものの見方でものを見、もののやり方でものをやり、評価し、進んで行く、という前提条件では、新しい挑戦、新しい事業は起こせないということに気づくはずである。自社の強さを支えていた資産が、すなわち従来の「成功の鍵」が将来の戦略展開にとっては負債となる、という時代になっているのである。 ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。 -
-1巻1,100円 (税込)■大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが語る「市場で勝つための4つの戦略」を新装刊行 経営戦略を「市場ニーズを満たすビジネスにおいて、競合に相対的に打ち勝つことで、自社の収益を継続的に確保する方法」と定義した場合、市場の成熟度が増すほどに“競合に相対的に打ち勝つ”ということは困難なものとなります。 本書は、市場が成長期から成熟期に遷移していた1980年代にプレジデント社から発行された『マッキンゼー 成熟期の差別化戦略』を基としております。その後、長く経営書の名著として読み継がれ、<2014年新装版>として新装刊行したのが本書『成熟期の差別化戦略 2014年新装版』です。 大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが各専門において、競合との「差別化戦略」を下記の4つの切り口から豊富な実例・図版を用いて解説しています。 製品/市場（マーケティング）の差別化戦略 販売力の差別化戦略 コスト競争力の差別化戦略 技術開発の差別化戦略 それぞれの戦略については、モデル論で終わるのではなく「戦略立案」⇒「計画策定」⇒「実行」のフローで捉え、戦略実行時に課題となりうるポイントについても解説されており、ビジネスのブレイクスルーのヒントとしてお読みください。 大企業で働くビジネスマンだけでなく、相対的に企業規模が小さいからこそ「差別化戦略」の重要性がより高まる、これから市場参入する企業の方にこそお勧めしたい1冊です。 <キーワード> ・ユーザーニーズの分析 ・セグメンテーション ・技術革新（イノベーション）の管理 ・資源配分 ・人材教育 ・マネジメント ・販売チャネル ・コスト競争 ・原料調達 ・生産プロセス ・購買体制 “生き残りの戦略は明確である。人と同じことやるなら、より徹底的にやらねばならない。方向が同じならスピードと程度で勝負しなくてはならない。これはすなわち同じものを作っても原価が大幅に安かったり、流通費用が競争相手の半分だったり、ということである。このような正面攻撃でとても勝ち目のない場合には、強者から土俵をずらさなくてはならない。またたとえ強者であっても経営資源の浪費につながるような泥仕合を避けるために、群雄の好む土俵から自らを外してゆかねばならない。これが差別化戦略である” “競争相手との有効な差別化なしにシェアや収益が伸びるということはありえない。また差そのものに意義があるのではなく、あくまでユーザーの本質的に指向するもの、自社の強さに立脚して、いざとなったら防御できるもの、に基いた差別化でなくてはならない。差別化戦略の良いところは、それが企業規模の大小にあまりかかわりなく有効だということである。同じゲーム展開なら大きいほど有利だが、土俵をずらせてしまえば大きさは関係ない。大きくてもダメな会社もあれば、小さくても優れた会社もどんどん出てきている。内容の問われる時代になっているのである。” ～本書「まえがき」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。 -
-1巻1,100円 (税込)■マッキンゼーコンサルタント大前研一氏が“経営戦略”を包括的にまとめた名著を新装刊 マッキンゼー社がクライアント経営層を特別に招待し開催したセミナー「トップマネジメント・コンファレンス(1978)」。セミナーでは当時35歳の大前研一氏を中心とするマッキンゼーコンサルタントが"経営"を6つの戦略手法から豊富な実例・図版を用いて解説し、セミナーはプレジデント社により『マッキンゼー 現代の経営戦略』として書籍化されました。 その後、長く経営書の名著として読み継がれ、<2014年新装版>として新装刊行したのが本書『現代の経営戦略 2014年新装版』です。 その戦略手法には、今なおライブな下記のキーワードを含んでおり、分かりやすいセミナー文調で書き起こされた本書は"経営"を広く学ぶための教科書としても有効です。 <キーワード> ・製品/市場分析 ・ニッチ戦略 ・ポートフォリオ管理 ・収益性改善戦略 ・間接コストの圧縮 ・販売戦略展開 ・技術革新（イノベーション）の効率的管理 ・新規事業開拓のポイント ・マネジメント ・issue志向 その内容はまさに「マッキンゼー社ノウハウの公開」。ノウハウだけに頼るのではなく「思考する経営者」を目指すすべての人に読んでいただきたい1冊です。 “本当はノウハウっていうのは公開しないほうが希少価値があるんですが、私は、マッキンゼーで仕事している人間が「ノウハウで金を稼ぐ」という事をやったら絶対にコンサルタントとして鈍ると思ったんで、敢えて片っ端から公開した。だからこれは、ある意味でマッキンゼーの社内の人間を追い込むために出した本でもあるんです。” “私は、当時二千くらいのいろんな分析をしました。それをこのシリーズで徐々に出していったわけですが、その都度新しい分析の方法を考えてきました。そして、そうした新しい分析の方法は、今日に至るまで全く尽きる事はありません。なぜかというと、問題の種類はいつも新しいし、会社の置かれている状況とかその業界の置かれている状況っていうのは、人間の指紋と同じくらい全部違うからです。だから、「今考えたらどうなるの？」という問題が重要なのであって、そもそも、いわゆるフレームワークとか一般論というもの自体に価値はないんです。” ～本書「『マッキンゼー現代の経営戦略 2014年新装版』発行に寄せて」より～ ■新装にあたって 新装にあたり、書籍はデジタルリマスタリング。大きく以下2点を追加収録しています。 ・図版はすべてリデザインし、電子書籍版ではより見やすいカラー図版でお読みいただけます（カラー対応デバイスの場合に限ります）。 ・新装刊にあたって7,000字を超える著者インタビューを追加収録。今の大前研一氏が「コンサルティング」「経営」を語ります。 -
-1巻1,100円 (税込)企業経営において、戦略的成功を収める秘訣は、一定の公式にまとめることはできません。ゆえに経営を担う幹部には、時代に沿った戦略的思考というものが求められます。戦略的思考をマスターし、身に着けることは簡単なことではありません。本書は、常に変わり続ける状況の中で、決断するための4つの戦略的な思考法について解説しています。 一定の習慣的な心の働きや思考形態を訓練により体得し、意識下にある創造的能力を開放することで、有用な戦略的アイデア誕生の可能性の増大を図ることを目的に書かれています。特に日本の例を多く用いて趣旨の説明と主張の裏付けを行なっていますが、創造性、頭脳の生産性、戦略的洞察力は、国境を越えたものだからです。 本書は、前作の企業参謀に追加、加筆を加えて、英訳本として、1982年にアメリカのマグロウヒル社から発行された『The Mind of the Strategist』を逆輸入し、邦訳した書籍です。 -
-今回で第8弾となる「大前研一通信・特別保存版」の電子版。第1章:〈Forces at Work-30年後の未来から今を考える〉と第2章:〈企業と学校の現場でおきている課題〉では、日本人やその教育制度に対して大前研一が、20年前に既に「異能教育の必要性」を洞察していた記事の他、現在の日本社会が置かれている状況を含め、今から30年後の世界、日本経済の動きを俯瞰して解説、現在の企業経営と学校教育の抱える課題も分析し、今後の日本(人)は、どのような方向に進むべきかという指針を提示。第3章では、今や世界の約150か国でプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進しようとしていることで注目を浴び始めている国際バカロレア(IB)のプログラムの概要を、国内外の専門家の寄稿も取り上げてご紹介。第4章で、グローバルマインド、教養力、議論する力、英語力、スピーチ力などの〈21世紀の日本人ビジネスパーソンに必要な能力〉を具体的に解説。第5章では、eラーニングアワード2014受賞(厚生労働大臣賞)フォーラムでのBBT大学大前学長と経営学部学部長の講演録や、BBTで実践している教育プログラムの一部を、〈BBTで実践するテクノロジーを活用した異能教育〉と題してご紹介。これからの答えのないと言われる社会でも、グローバルに通用する「異能」を開眼、開花させるための羅針盤として、学ぶべき必要なこととは何かを提言した書。 -
3.5「この混乱の時代に求められるのは、アカデミック・スマートではない。現実の中で自ら考え、答えのない問いに自分なりの答えを見つけ出していくストリート・スマートである。」~本文より~ 盛田昭夫、本田宗一郎、松下幸之助など、世界に冠たる日本ブランドを築き上げた戦後第一世代の経営者と比べ、現在の日本のビジネスパーソンが圧倒的に劣っているのは、世界に挑戦する「気概」、「アンビション」だと指摘する大前研一が、世界の教育トレンドから、OECD諸国の平均より著しく低い日本での社会人への再教育の必然性や、道州制、文科省への提言、グローバル人材の育成法などを語り、自ら学長に就任したビジネス・ブレークスルー大学、大学院などで学ぶ学生や卒業生の「ストリート・スマート」像に挑戦する道程や声も紹介。更に、<原発・再生エネルギー問題>、<世界の教育トレンド>、<日本で政権交代がうまくいかない本当の理由>等、様々な事象を大局的に俯瞰し、提言をする大前研一の発信に加え、そこから学び取っていく学生達の問題解決思考の一端もご紹介しています。 激変する時代を生き抜けるスキルアップを望む全ての人へ贈る、アンビションを刺激する 「読んで」、「見て」、「身につける！」大前研一通信特別保存版第７弾。! ※ＤＶＤは電子書籍の為、付属致しません。 -
3.8大前研一のデビュー作にして不朽の名著、『企業参謀』が再編集でやさしくわかる！ 世界中のビジネススクールでロジカルシンキングの教科書として使われる『企業参謀』。大前研一氏の処女作にして代表作は文庫化もされ、累計50万人の読者に影響を与え続けている。 『企業参謀』とは、マッキンゼーのコンサルタントとして歩みだしたばかりの大前研一が、書き溜めた私的メモをまとめたもの。「経営とは何か」、30歳の青年が仕事を通じて学んだビジネスの本質は、当時の日本の名だたる経営者たちを驚かせた。以来35年以上にわたりビジネスマンに読み継がれ、企業の新人研修にも使われるこの本には「もっと早くに読んでおきたかった！」との声が多く寄せられる。 『企業参謀』のエッセンスを、図解を織り交ぜて再編集した『企業参謀ノート［入門編］』を読めば、問題解決のための戦略的思考がやさしく理解できる。大前研一の世界に初めて足を踏み入れる若手ビジネスマンにもぴったりの１冊である。 -
4.0 -
4.0【内容紹介】 30万部を超える『日本の論点』シリーズに続く、2018～19年の世界を分析した大前研一氏の渾身の作。 大前氏は、世界の経済・政治・産業を以下のように分析します。 経済をみるとお金を刷りさえすれば景気はよくなるといった状況ではなくなりました。政治においては、独裁色の強いリーダーが目立ってきています。産業界は、クラウド、モバイル、IoT、AIといった新しい技術が急激な進化を遂げています。 中国の台頭やアメリカにおけるユニコーン企業の登場といった新しい変化に、日本はどのような対応をしていけばいいのでしょうか。 大前氏は「21世紀は変化のスピードが激しく、たとえいまは良くても明日は自分自身が危機に陥る危険性をはらんでいる。今見えている世界から未来を読む必要がある」といいます。 「この本では、自分の見えている世界が展開されているので、この本を読んだ後は、自分自身の頭で日本と世界について考えてみてほしい」というのが、今の大前氏の願いです。 これからの世の中がコンパクトに分析されていますので、是非、ご一読頂けると幸いです。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の潮流――世界中が低欲望社会に 第二章 世界政治の潮流――政治リスクが高まっており、二〇一八年は不安定に 第三章 世界産業の潮流――クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ 【質疑応答】 -
4.1原発再稼働「最後の条件」 国会事故調査も政府事故調査も、問題の本質を見誤っている！ －－原発の課題と対策がみるみるわかる、写真・イラスト満載の「事故調査最終報告書」。 原発を動かすのに必要な「条件」とは何か？ 福島第一で、メルトダウンした原子炉と生き残った原子炉の分かれ道とは？ その教訓と対策とは何か？ そして、大前氏が提示する原発を動かす「最後の条件」とは？ 2012年、夏。電力需要のピークを前に、政府は関西電力・大飯原発を再稼働させることを決断し、需給が非常に逼迫する事態を回避しました。 ですが、国民や、再稼働を求めていた産業界の側にも、大飯原発でどんな安全対策が取られたのかを把握している人は少ないでしょう。政府にもそれを理解し説明できる人材がいないからか、“足りないから動かす”という議論だけが一人歩きしたのは、非常に残念です。 我々日本人は、あの悲劇的な事故から、いったい何を学んだのでしょうか。再稼働を決断した経緯を見ていると、政府も国民も「何も学んでいないのではないか」と疑わざるを得ません（「はじめに」より）。 政府の事故調査委員会や国会の事故調査委員会の調査・報告書では見えてこない「原発の大問題」を、図・イラスト・写真満載でわかりやすく解説します。 【ご注意】※この作品はカラー版です。白黒端末の場合、図の解読が難しい部分が含まれます。 ※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
3.4【内容紹介】 2時間でわかる世界の政治・経済・産業動向の決定版。 コロナ・ウイルス後の世界にも言及!! ◎累計7万部超『世界の潮流』シリーズ ◎2020〜21年の世界を分析した渾身作 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 【著者紹介】 [著]大前研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』(共に小学館)、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ(小社刊)など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 世界経済の動向――日本化=低欲望化する世界 第二章 世界情勢の動向――分断される世界 第三章 二一世紀のあるべき姿――「分断」から「連帯」へ 第四章 日本の動向――劣等感の塊になってしまった日本 第五章 日本はどうすればいいのか？ あとがき -
3.5【内容紹介】 マッキンゼー伝説のコンサルタントが解説 2時間でわかる政治・経済・産業動向!! ◎昨年3万部超『世界の潮流』シリーズが発売 ◎2019～20年の世界を分析した大前氏の渾身作 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き 大前研一氏が、世界・日本の経済・政治・産業について手に取るように解説できるのには理由があります。 毎朝4時に起きてBS放送を観るのが習慣で、他にも世界各国の新聞、WEB、雑誌などから気になった記事をピックアップし、毎週日曜日に自身が創業したBBTの2時間番組でアウトプットしているからです。またプレジデント誌、週刊ポストなどで記事の連載も受け持ち、本の執筆も精力的に行っています。 これから世の中の流れがコンパクトに分析されていますので是非、ご一読頂けると幸いです。 【著者紹介】大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次抜粋】 プロローグ 第一章 世界経済の動向～世界的減速の不安 第二章 激変する世界 第三章 G-1=Me First 第四章 国家モデルの変容～色あせる民主主義 第五章 デジタル・ディスラプション 第六章 新時代、日本はどうすればいいのか -
3.5【内容紹介】 今まで、日本企業の勝ちパターンは、欧米のものを持ってきて改善したり、生産性を少しづつ上げることで、一を一・一、一・二にすることでした。しかし、これからの時代は、無を有を生み出す「ゼロからイチ」の発想で事業を立ち上げたり組み立てたりすることが不可欠になります。同書には、21世紀の生き残り方が書かれています。 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、95年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌の93年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また94年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 【目次抜粋】 はじめに 第一章 デジタルシフト革命 アマゾン、グーグルも実践「ゼロからイチ」を生み出す「11」の発想法 大前研一 1．SDF／戦略的自由度（Strategic Degrees of Freedom） 2．アービトラージ（Arbitrage） 3．ニューコンビネーション（New Combination）ほか 第二章 「ゼロイチ」の起こし方 林 要 日本人はイノベーションが苦手というのは明らかに間違い ほか 第三章 高速イノベーションのススメ 道脇裕 イノベーションとは何か ほか -
-※本書はビジネス・ブレークスルー大学出版「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（Vol.1～4）」をまとめて収録したシリーズ総集編です。 ■BBT大学のケーススタディRTOCSとはBBT大学が提供する「Real Time Online Case Study（リアルタイム・オンライン・ケーススタディ=RTOCS）」では、毎週、国内外の企業/政府を題材に、まだ答えの出ていない 「今起きている課題」をケースとして出題。大学内で1週間のディスカッションの上で、学長である大前氏が1つの課題解決案を提示しています。多くの起業家を送り出すBBT大学の代表的プログラムを追体験できる本シリーズは、実践型経営トレーニングとして、学生・社会人の立場によらず、経営を志すすべての人にお勧めです。 ■総集編特典付き 総集編発行を記念して、巻末には限定公開動画情報を掲載。大前氏自身による「CaseStudy／あなたがCoca-Cola Company CEOならばどうするか？」の解説動画を含む4本の動画情報を掲載。 ■収録ケース ケースはすべて「あなたが●●の責任者ならばどうするか？」という質問形式。まさに今、問題に直面している企業／政府責任者の立場となり、課題解決を考えることが「実践的経営トレーニング」の所以です。もしも、あなたが ・The Coca-Cola CompanyのCEOならば ・ローソンの社長ならば ・NTTの社長ならば ・UBERのCEOならば ・任天堂の社長ならば ・東京ガスの社長ならば ・沖縄県知事ならば ・イオングループCEOならば 今、何を決断しますか？ -
-1巻1,320円 (税込)手本に解答がない今、成功へのプロセスは自らが考えださなくてはなりません。オピニオンリーダーとして、常に最先端で活躍を続ける大前研一氏の最善解を導きだす思考法を公開。 新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げる一匹狼でもありません。組織の中にあって、企業の頭脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団──その存在こそが命運を決めるのです。 具体的な戦略思考を編みだすにはどうすればよいか？この視点で人材育成と活用に取り組み、実践する企業だけが生き残ることができるのです。 この本は実践に役立つ戦略的問題の解決者である企業参謀集団の育成に関し、能力開発・思考・構造・手法など豊富な事例でわかりやすく説き明かしており、戦略的思考のバイブルとして、世界中の大学教材としても用いられています。 -
4.1すべての日本人、必読！ 今後、自らが置かれた市場がどう変化していくのか。何が起きるのか。 顧客の未来はどうなるのか。そして、未来の顧客はどうすれば発見できるのか。 本書では、このような疑問に答えるための「武器」を提供する。 未来は、自らの思考力で切り開け！ 「本書は、“答えのない世界”において、 ひるむことなく答えを模索する“思考力”と 行動する“勇気”を、徹底的に鍛えるための一冊である。 安穏として現状に満足するか、自らの思考力で 未来を読み、未来を切り開くか。 志の高い読者が、本書を自らの糧としてくれることを願っている」――監修：大前研一 -
3.7ビジネスマンならこのレベルの知識を持ちなさい! ビジネスリーダーとしても思想家としても名高い大前氏の名著『日本の論点』最新版、ここに登場! 「オリンピックバブル」「給与格差」「集団的自衛権」ほか、プレジデント誌の連載から反響の大きかった稿を加筆修正。 この1冊を読んで、今の日本について考えよう。 【著者紹介】 大前研一(おおまえけんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インクを経て、現在BBT大学学長、(株)ブレーク・スクール代表取締役、ボンド大学経営学部教授。 【目次より抜粋】 ◆オリンピックバブルに騙されてはいけない ◆日本の部長の給料はなぜ、世界最低レベルなのか ◆「アマゾン」の一人勝ちはなぜ起こるのか ◆どこまでも続く「ソニーの一人負け」 ◆フランス人COO誕生へ!武田薬品工業は成功するか ◆ゴーン退任こそ日産飛躍のベストシナリオ ◆長期衰退を止めるには移民政策しかない ◆スマホで五億円稼ぐ「情報の取り方」 ◆エネルギー危機を救う我が私案 ◆シェールガス革命で浮かぶ会社、沈む会社 ◆シェールガスの対日輸出解禁でガス価格は下がるのか ◆シリア戦も不可避!?「集団的自衛権」容認の危うさ ◆集団的自衛権、安倍流「普通の国」とは、どんな国か ◆世界から尊敬されるドイツ、警戒される日本 ◆お金をムダにしない「ドイツ連邦制」の仕組み ◆就職に困らないドイツの「一〇歳のハローワーク」 ◆台湾の経済は、中国よりも圧倒的に強い ◆バブル崩壊前夜の中国とどう付き合うか ◆サムスン電子と心中か?韓国経済の暗雲 ◆自民党の属人的、密約ベース外交のツケ ◆安倍首相の靖国参拝、知られざる波紋 ◆アメリカが警戒、“失言政治家”の危ない勘違い ◆韓国、中国が狙う、北朝鮮の植民地化とロシアが狙う労働力 -
3.9ビジネスマンは“最低”このレベルの知識を持ちなさい！ 消費税、憲法改正、TPP農業問題……、 ニュースをインテリジェンスで捉える。 ──本書で取り上げている論点は、私にとって目新しいものではない。 時代とともに新たな証拠が積みあがってきて、論点が補強されるために、 ときに新鮮に映ることがあるのかもしれない。（「まえがき」より） ビジネス誌『PRESIDENT』好評連載、時代を捉える金言満載の『日本のカラクリ』を１冊に。 消費税、原発、憲法……、時代に通底する問題点を 日本一のコンサルタント、『企業参謀』の大前研一がわかりやすく解説。 ジャック・アタリ、三浦雄一郎との特別対談を収録。 【目次】 《特別対談１》ジャック・アタリvs大前研一 ～「日本病」克服の唯一のカギとは？～ ■01：ケインズ以降のマクロ経済理論はもはや通用しない ■02：今、世界で本当に隆盛を極めている「クオリティ国家10」を見てこい ■03：アベノミクスよりすごい景気対策がある ■04：下請けなのに、なぜ台湾企業は強いのか？ ■05：新しい「日本のお家芸」を探せ！ ■06：世界滞在型旅行業は自動車産業より市場規模が大きい ■07：「ヒット商品」が出ない本当の理由 ■08：なぜ、日本人はかくも覇気がなくなったのか？ ■09：「TPP農業問題」を解決するただ一つの道 ■10：うなぎ上りに膨れ上がる国民医療費 ■11：憲法96条は占領軍の最悪の置き土産 ■12：「都構想」「道州制」が世界マネーを呼ぶ ■13：「日本版一国二制度」の始まり ■14：日本の地方分権はずっと足踏みしてきた ■15：橋下徹大阪市長を嫌いな人は、なぜ嫌いなのか？ ■16：これが本物の「官僚改革」だ ■17：すべて腹芸と裏ワザで行われてきた外交交渉 ■18：福島第一原発事故の本当の原因 ■19：日本の被曝恐怖症は、なぜこんなにも偏っているのか？ ■20：知らないと危ない！「世界の宗教」の歩き方 《特別対談２》三浦雄一郎vs大前研一 ～80歳でエベレスト登頂、偉業の裏側～ -
3.8たった一人でも「ブレークスルー」は可能だ。 「エクセレント・カンパニー」から「エクセレント・パーソン」の時代へ――。 〈かつて巨大企業が実現していたようなソリューションを、今なら「たった一人の傑出した人間」がやってのけるかもしれない。……たった一人でも「ブレークスルー」することができる時代なのだ〉 世界的経営コンサルタントが、これからの「人材戦略」と新しい「働き方」を伝授する、大前流「働き方」の教科書。 日本人の名目賃金は、過去20年間ほとんど上がっていない。ＩＣＴ（情報通信技術）が急速に進化し、ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ（モノのインターネット）が多くの仕事を代替すると言われる中で、ホワイトカラーの生産性の低さが、日本企業の「稼ぐ力」を失わせている。 ピラミッド型組織が崩壊し、「いつでも、どこでも、誰とでも」つながる21世紀のネットワーク社会では、年齢・経験・肩書などに関係なく、一人一人がどれだけ組織に貢献できるかが問われる。 そこで求められる働き方とはどういうものか？ そして、企業や組織に貢献する「傑出した個人＝エクセレント・パーソン」になるにはどうすればよいのか？ 若手・中堅社員、経営者も必読の新しい仕事論。 -
3.9あなたは「経済の教養」に自信があるか？ 「円高と円安だったら、輸出大国の日本にとっては円安のほうが有利」－－そんな“古い常識”を信じていないだろうか。 「失業率が低くなったのに、景気が回復しないのはなぜか」－－この質問に、あなたは答えられるだろうか。 経済の常識が、大きく変わりつつある。そして、「新たな経済知識」を身に付けていることが、ビジネスパーソンにとって欠かせない条件になってきた。 為替、株価、物価、金融政策、雇用、景気、GDP、不動産市況……経営コンサルタントの大前研一氏が、これら２５の視点から「武器として使える経済学」を指南する。 「２０２０年の経済」を見通す、ビジネスパーソン必読の１冊。 知識がなければ、戦えない。 -
3.8【内容紹介】 マッキンゼー伝説のコンサルタントが徹底解説する「地政学・安保リスク」と「ChatGPTの衝撃」！2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。 ≪購入者限定特典≫ 大前研一氏の講演動画「AIの最新潮流2023 ～ChatGPTの衝撃～」（約70分）が視聴可能！ ロシア軍の侵攻から1年が経っても終結の見込みが立たないウクライナ情勢。 台湾をめぐって激しく対立するアメリカと中国による「新冷戦」。 そして、かつてないペースで日本近海に撃ち込まれる北朝鮮のミサイル……。 世界各国の分断がさらに進み、日本の地政学・安保リスクが高まる一方で、今話題のChatGPTに代表される、人間を超える能力を持つAI（人工知能）の登場で、私たちは従来の考え方を大きく変えることを迫られています。 この難問に対し、日本を代表する知性である大前研一氏が鋭く切り込みます。 【著者紹介】 ［著］大前 研一（Kenichi Ohmae） 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『第4の波――大前流「21世紀型経済理論」』『経済参謀――日本人の給料を上げる最後の処方箋』（共に小学館）、『世界の潮流』シリーズ、『日本の論点』シリーズ（共にプレジデント社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、ジェットスキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第1章 アフターコロナに移行するも、回復には遠い世界経済 第2章 日本で高まる3つの地政学・安保がリスク 第3章 リーダー不在で混迷を極める世界の主要国・地域の動向 第4章 難題山積の岸田内閣が取り組まなければならない課題 第5章 2023年、日本と私たちがとるべき指針 -
3.3【内容紹介】 2時間でわかる！世界の政治・経済・産業動向の決定版。 新型コロナ、米中対立、ブレグジット、ポストアベノミクス……あらゆる意味で分断化が進み、混迷を極める世界情勢を明快に分析し、その中で生き残るためのヒントを示す最高の羅針盤です。 ◎累計9万部超『世界の潮流』シリーズ最新作 ◎2021？22年の世界情勢を分析した渾身作 ◎35点もの図版を使ってわかりやすく解説 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。 大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。 今年、主に論じるテーマは以下の通りです。 日本→アベノミクスの検証、小手先感満載の菅新政権の政策 アメリカ→トランプ・ベノムの後遺症、止まらない「ディバイデッド・ステイツ化」 中国→急速に進む習近平国家主席の“ヒトラー”化 欧州→ブレグジット後のEUと変貌するロシア 猛威を振るう新型コロナウイルスによるパンデミック収束の見込みと世界経済に与える影響は？トランプ前大統領の負の遺産であるアメリカ分断化の行方は？政治経済両面で台頭する中国と独裁色を強める習近平主席の思惑は？イギリスの離脱で試練に立つEUの行方は？各国で台頭する非民主的リーダーは？そして日本は？ 今日本人が知らなければならない世界の動きと日本がとるべき道を、大前氏が明快に語ります！ 【著者紹介】 [著]大前 研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 第一章 新型コロナウイルスが変えた世界 第二章 分断・二極化する世界 ～民主主義から非民主主義へ～ 第三章 ポスト・アベノミクスの要諦 第四章 2021年、日本はどうすればよいか？ -
-【内容紹介】 デジタル時代を迎え社会の仕組みは激変している。今までは同じことを繰り返して、その延長線上で精度を高め量を拡大していけば企業は成長できた。そんな古き良き時代の「成長の方程式」は、いまではまったく通用しない。 デジタルディスラプション(デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーション)が当たり前の今日では、大企業といえども新しい事業を生み出し続けないとあっという間に淘汰されてしまう。そうならないためには、すべての社員が自ら新規事業を考え立ち上げることのできる社内起業家「イントラプレナー」に生まれ変わるしかない。 これから会社が生き残れるかどうか、そのカギを握るのはイントラプレナーである。 同書には、デジタル時代を生き残るために必要なイントラプレナー育成法が書かれている。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 はじめに 第一章 デジタル時代の「社内起業家」育成法 大前研一 第二章 サイバーエージェントの社内スタートアップ戦略 飯塚勇太 第三章 寺田倉庫の「minikura」クラウドビジネス 三宅康之 -
4.3トフラーなら「この波」を予測したはずだ。 なぜ日本人の給料は上がらないのか？ それは「第4の波」を理解していないからだ――。 かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」＝農業革命、「第2の波」＝産業革命に続き、「第3の波」＝情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。 そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。 〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ 「第4の波」とは何か？ それは21世紀に入って劇的に進化した「AI（人工知能）＆スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ（技術的特異点）」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ（解雇）が発生すると予想される。 果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか？ そして、AIに置き換えられない仕事とは――。 21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。 （底本 2023年2月発売作品） -
4.1円安・物価高・低成長経済をどう立て直すか。 円安・株安・債券安の「トリプル安」に見舞われ、日本経済はますます混迷の度を深めている。その一方で、日本の労働生産性は上がらず、今や1人あたりＧＤＰや年収で韓国の後塵を拝するまでになっている。その“敗因”を、著者は「変化できない国になったから」と喝破する。 〈このままだと日本は、繁栄した後に400年衰退したポルトガルやスペインと同じ道をたどるだろう。それを止めるためには「持続可能な日本」をつくる戦略、いわば日本経済のＢＣＰ（事業継続計画／ビジネス・コンティニュイティ・プラン）が必要である。その提案・提言が、本書の目的だ。〉（プロローグより） 日本の生産性を上げるには、企業や個人のみならず、国や地方の行政も一気にデジタル化する必要がある。 ところが、古い住基ネットをもとにした現在のマイナンバーカードは、不便な上にメリットが少なく、生体認証もないからセキュリティにも問題が多い。 著者は、“使えない”マイナンバーカードは、ゼロからつくり直すべきだと主張する。 〈もし私が首相だったら、自分が扱いやすい側近や子飼い官僚などではなく、ブレーンとして抜本的で効果的な対策を分析・立案できる若手の有能なエキスパートを集めた特別チームを作り、そこで決定したことを所管大臣に実行させる……。 ここに書いてあるような提言を実現してくれる政治リーダーと、もっと若くて行動力のある「経済参謀」の登場に期待している。〉（エピローグより） 今こそこの国には｢参謀｣が必要だ――。各国で経済アドバイザーを歴任した“名参謀”がわかりやすく解説する日本改造論の決定版。 （底本 2022年4月発行作品） -
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4.3「繁栄の方程式」が変わった！ 安倍政権「愚策」研究から、「自国第一主義」に対する外交政策、日本「再起動」戦略まで――最新版「大前研一レポート」。 「歴代最長」に達する安倍首相の長期政権下で、いったいどんな政策が行なわれてきたのか？ 「消費増税」「サラリーマン増税」「働き方改革」「70歳雇用義務付け」「マイナス金利」「異次元金融緩和」「マイナンバー制度」「ふるさと納税」「成人年齢引き下げ」「新・学習指導要領」「外国人受け入れ」……。これらはいずれも日本を衰退させる“愚策”であり、“劣化する政治”の象徴だと大前氏は断じる。 一方で、こうした“劣化”は日本だけの問題ではない。世界経済を冷え込ませる貿易戦争を繰り広げるアメリカ・トランプ政権と中国・習近平政権、あるいは元「徴用工」訴訟から軍事協定破棄にまで至った韓国・文在寅政権など、「自国第一主義」に嵌った近隣の国々でも「国家の衰退」が進んでいる。 果たして、このまま国と一緒に沈むのか、それとも世界の富とつながるのか――。今こそ個人や地方、企業の選択が問われていると大前氏は主張する。 「国家は衰退する。だが、その衰退する国家と、個人や地方は一蓮托生ではない。そこに希望を見いだしてもらえたら幸いである」（まえがきより） 世界的経営コンサルタントによる日本列島“再起動”論。 -
4.1自民党憲法草案ならますます日本は衰退する。 衆参両院で「改憲勢力３分の２以上」が現実となった今、安倍自民党政権は、憲法改正に向けて一歩一歩「前へ」と突き進んでいる。 今の改憲論議では、戦争の放棄を謳う「第９条」や、災害・テロ対策のための「緊急事態条項」などが俎上に載せられている。しかし、それらの議論は、いわば安倍政権と“同じ土俵”で戦おうとすることであり、最後は“力比べ”となってしまう。そうではなく、首相の改憲提案を逆手にとって、憲法で規定された統治機構を改めることこそ「一強」体制を断ち切る効果的な攻め手となる――この全く新しい改憲論のカギとなるのが憲法第８章だ。 同章は「地方自治」を謳いながら、結局は中央政府がすべての権限を握り、中央の意向に従う者だけに目こぼしする歪な政治の論拠となっている。しかも、自民党の憲法改正草案はそれをさらに強化するものであり、ますます日本を衰退させてしまうと著者は警鐘を鳴らす。 繁栄の単位としての道州制の導入、生活圏としてのコミュニティの構築など、地方の「自立」を促す憲法を作れ――。「平成維新」の提唱者・大前研一氏が、旧態依然とした「安倍一強」中央集権体制に引導を渡す、初めての本格的改憲論。 【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 -
3.8【内容紹介】 緊迫するウクライナ情勢と今後の世界の行く末を考えるヒントが満載！ 2時間でわかる！ 世界の政治・経済・産業動向の決定版。 世界を震撼させている、ロシアによるウクライナ侵攻。 国際世論の大半を敵に回したり、厳しい経済制裁を受けているにもかかわらず、なぜプーチン大統領は、ウクライナ攻撃の手を緩めないのか。 今年の『大前研一 世界の潮流2022－23』は、ロシアウォッチング歴50年を誇る大前研一氏が、日本のメディアが報じないウクライナ危機の真相を約50ページにわたって徹底分析するスペシャルエディションです。 ◎累計10万部超『世界の潮流』シリーズ最新作 ◎2022～23年の世界情勢を分析した渾身作 ◎40点もの図版を使ってわかりやすく解説 ◎現代を俯瞰できる用語解説付き ◎就職・転職にも役立つ 「マッキンゼー伝説のコンサルタント」として名を馳せた大前研一氏の1日は、毎朝4時に始まります。膨大な世界のニュースを収集し、分析し、アウトプットとして残します。 大前氏の緻密に分析された情報は、雑誌や書籍、WEB等で発信されていますが、これらのエッセンスが詰まったのが、本書です。 今年、主に論じるテーマは以下の通りです。 ロシア→日本のメディアが報じないウクライナ侵攻の背景と行く末 中国→台湾への武力侵攻の可能性は低く、香港方式での実質統治戦略にシフト アメリカ→根深いトランプ前大統領の後遺症 EU→「イギリスなきEU、メルケルなきEU」新時代に突入 日本→コロナが浮き彫りにした“没落国家日本” 【著者紹介】 [著]大前 研一 Kenichi Ohmae 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士号 を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』『「国家の衰退」からいかに脱するか』（共に小学館）、『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thi nkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。 2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判を呼び、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。 趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。ジャネット夫人との間に二男。 【目次抜粋】 まえがき 序章 ウクライナ情勢が物語る、これからの時代の読み解き方 第1章 新型コロナウイルスからの回復と成長を模索する世界 第2章 コロナ化が加速させるビジネスの新潮流 第3章 国民国家の終焉と新しい世界の視点 第4章 コロナが浮き彫りにした“没落国家日本” 第5章 2022年、日本はどうすればいいのか -
4.0【内容紹介】 令和の時代を迎え、大前研一氏がもっとも訴えたいテーマの1つがこの「リカレント教育」です。 リカレント教育とは、社会に出てから10年おきに「学び直す」ことを意味しますが、大前氏が強調するのは、稼ぐ力をつけるための学び直しです。 社会の急速なデジタル化により、大学や大学院で学んだことも一瞬で陳腐化してしまう時代です。 このままでは定年まで乗り切ろうとする発想では生き残れません。 リカレント教育の意義、答えのない時代に求められる自ら答えを見つけ突破力をつける生き方がわかります。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 まえがき 第1章 人工知能時代の「リカレント教育」 第2章 デジタル時代に不可欠な「リカレント教育」 第3章 「リカレント教育」で日本の教育は変わる 第4章 北欧、ドイツの「リカレント教育」先進国から学べ 第5章 「リカレント教育」で構想力を育てよ -
4.1発想法、事業計画立案、マインドセット、ビジョン、組織と人材のマネジメント、ファイナンス戦略……。「アタッカーズ・ビジネススクール」シリーズ（2003年までに５点）の人気講義を高い密度で集約。起業を本気で志す人のための最初の１冊。 -
4.51989年、「ハーバード･ビジネス･レビュー」（日本版ではない）の読者投票でトップとなった連載をベースとした大前氏の名著、電子書籍で復活。日本がまだ偽りのバブル景気に踊っていたその時に、大前氏は早くも「グローバリゼーション」ということばを使い、「従来の貿易統計が意味を持たない、国境を越えた『ボーダレス経済』」の本質を解く。本書の凄みは、20年以上も前に著者が以下のように強く告げている点にある。「本書は『ビジネス戦略』と『競争』に関する私の理解や経験を、マクロ経済問題に対する信念や分析と結びつけたものである」。グローバル経済の最前線、内外企業の企業事例と彼らの発見が多く記されている。 -
-大前氏は「はじめに」でこう書く。マッキンゼー社全世界4000人のスタッフは「本来の仕事であるコンサルティング以外に、常に何らかの研究を行なっている。その大半は公表、出版するためのものではなく、スタッフの知識レベルを高めたり、研究成果を共有するための、いわばＲ＆Ｄ報告である」「私は社内でも最も貪欲な読者の一人で、これらに目を通すのが習慣となっている」「それらの研究の中には日本の読者にも知らせたいことがたくさんあり、また、私の意見をつけて解説したいと思う場合も多い」。金融の無国籍化、21世紀企業への体質転換、クロス・ボーダーＭ＆Ａ、環境、Ｒ＆Ｄマネジメント……世界で生き残るための戦略を学ぶ。 -
4.01985年（昭和60年）、円高不況も乗り越え、バブル好況に向かって「日本的経営」が高く評価されていたそのとき、本書は「企業の体質が問題とされる時代となった」という一文から始められた。グローバリゼーションという言葉も、インターネットというインフラも登場していない時代に、外部環境の激変を見抜き、日本企業の本質的な変革、その必要性を促していた。最終章のテーマが、組織づくり・ひとづくりに言及している意味は重い。企業組織をほんとうに変えるのは、気づき、行動できる賢者なのだ。21世紀の今こそ読まれるべき、戦略家必読の「早すぎた警告の書」である。 -
4.5戦略系コンサルティングファームは、トップ企業とばかり組んできたわけではない。トップに挑もうとする企業の参謀として、共に闘い続けてきた経験値を忘れてはならない。「世の中の企業のすべてが、こういった強者の戦略をとれるとは限らない。むしろ、数においては圧倒的に多数の企業が、とりたくてもとれない戦略であろう。そういう企業にとって、もう１つ残された生き残りの戦略というのが、今回の本書のテーマである『差別化戦略』である」（第１章より）。1982年（昭和57年）に書かれたこの言葉は、今の時代も、ビジネス世界の挑戦者たちを奮いたたせる。 -
4.3ポートフォリオ、フレームワーク、SBU、レバレッジ……すべてはここに書かれていた。四半世紀の時を越え、戦略に携わるすべての人が、今、読むべき経営書の古典。1981年（昭和56年）４月、マッキンゼー東京事務所開設10周年記念に行われた経営者向けセミナーの講演をベースに構成。「まえがき」で大前氏は記す。「若い社員は闘争心に欠けているし、向上心も乏しく、何となく従順である。中間管理職もごく少数を除いては視野が狭いし、とてもトップを脅かすほどのタマではない」「このようなトップの焦燥感は、何となく組織全体に浸透し、どこか胸騒ぎしながらも、だれ一人として勇敢に改革断行を宣言することができない」。 -
4.1成田空港が開港し、ガルブレイズの『不確実性の時代』がベストセラーとなった1978年(昭和53年)夏、軽井沢の万平ホテルで、経営者約40名を招待して開催された伝説の会合があった。主催は東京事務所開設８年目を迎えたマッキンゼー社。本書はこの会合を１冊にまとめたものである。「はじめに」で「本書でご紹介いたします日本版PPM、PMS、TPM、組織などの考え方が、今日では逆に世界各地のマッキンゼー社各事務所でも広く使われるようになっております」と記しているのは、当時35歳、デビュー作『企業参謀』を３年前に刊行したばかりの大前氏である。 -
4.2本書の原本は、大前研一氏が著し、1982年にアメリカのマグロウヒル社から刊行された「The Mind of the Strategist」だ。日本企業の強さの源泉は何なのか、世界中が知りたがっていたまさにその時に刊行され、大前氏の名を広く世界に知らしめた１冊である。21世紀の今ならば、日本のビジネスパーソンは「マインドセット」「ディープスマート」という言葉を知っている。スキルと合理性を極めるだけではビジネスの世界で勝者となることはできないと知っている。真に必要なものは洞察する力なのだ――と。その重要性を25年も前に世界に向けて提唱したのが、本書『ストラテジック・マインド』である。 -
4.0世界中のビジネススクールで読まれている大前流戦略論の原点。ビジネスの現場、もしくは日常生活の中で直面する問題に対し、最善策を得るために必要な戦略的思考とは、常に物事の本質に迫るための方法論とは何か。新しい時代の企業戦争を生き残る鍵を握るのは、評論家になり下がったスタッフ集団でも、アイデアを花火のように打ち上げるだけの一匹狼でもない。組織の中にあって、企業の頭取脳中枢として戦略的行動方針をつくりだし、それをラインに実行させる独特の力をもつ「企業参謀」集団だ。29歳でマッキンゼーに入り、その無名時代に取り続けた著者の私的なメモは、いまなおビジネスマンの戦略的思考の入門書として読まれ続けている。 -
4.0「仕事に使える英語」への最短距離！ 「正しい英語」はいらない。 ビジネスで使う英語には「コツ」がある。 いくら詰め込みの勉強をしても、TOEICで高得点を取っても、 失敗する人が多いのはその「コツ」を知らないからだ。 「自信がない」ビジネスマンにこそ読んで欲しい、「本当に使える英語」の本。 ＊＊＊＊＊＊＊＊ さほど親しくない相手に英語で「それはやめてくれ」と言いたい場合、どんな表現をすればいいか？ 学校で習ったように和文英訳して「Stop it」なんて言ったら、たぶん相手は「お前にそんなふうに命令される筋合いはない」と怒って喧嘩になるだろう。「Don't do it」と言っても相手は傷つく。丁寧な言い方にしようとして「Please」を付け加えても同じことだ。 私が考える最も好ましい表現は「I wouldn't do it」。「私があなたの立場だったら、やらないと思いますけれど……」という婉曲的なニュアンスを含んだ言い方だ。 （中略） 本書をきっかけに、１人でも多くの日本人ビジネスパーソンが「結果を出せる」英語力を身につけてグローバル人材となり、世界を相手に活躍してくれることを期待したい。 （はじめにより） 【ご注意】※この作品は２色刷りです。 -
値引きあり4.3メルカリ、ドンキホーテホールディングス、イオングループなど27の勝ち組企業のケーススタディに基づく、大前流「儲けの仕組み」がこの一冊に網羅！ 圧倒的なボリュームで大前流「戦略的思考」の本質に迫る。 書き下ろし「大前式『21世紀のビジネスモデル』の描き方」も収録。 「みなさんにも、ここで取り上げている27のケースに対して、 『もし自分がこの会社の社長だったら、抱えている問題に対してどう取り組むか』 『この会社のトップなら、この会社の事業に対してどのような意思決定を下すか』 を自分なりに考えるトレーニングをしてほしいのです」（本書より）。 ※本書は、書籍シリーズ「BBTリアルタイム・オンライン・ケーススタディ（大前研一のケーススタディ）」として発行されたケーススタディを収録にあたり改題、加筆、新編集したエッセンシャル版です。 -
3.0今回で第15弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。書籍の第1章では、AI（人工知能）技術の発展・活用が、加速度的に進む中、日本の自動車産業はどうすべきか、また異業種にはどのようなビジネスチャンスがあるのかを検証した記事をはじめ、AI時代を勝ち抜く為のコラム集として、DX、モビリティ革命、AI関連記事をご紹介します。2章では、勃興するEdtech市場と教育のパラダイムシフトや、あらゆる教育現場に浸透してきているAIを活用した教育の効果と課題の現状レポートをはじめ、子供をバイリンガルにするために有効なメッセージに加え、オンライン大学で学ぶ学生にもフォーカスし、どのような人材をいかに育て、オンラインだからこそできる挑戦に関してのビジネス・ブレークスルー（BBT）大学の対談記事をご紹介します。続く3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア（IB）教育」の国内推進体制の整備事業に関連して行われたシンポジウム記事や、関連セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談なども掲載するなど、専門家による記事も含め、AI時代に勝ち抜く為の様々なメッセージをご紹介しています。With コロナ・Afterコロナも見据た本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス（AC）などの関連映像を「見て」頂ければ、これからの社会に必要な視点とはなにか、AI時代を勝ち抜くための学びとはなにかということを、きっと感じとって頂けることでしょう。 -
-今回で第14弾となる会員制月刊情報誌「大前研一通信」特別保存版。この書籍の第1章では、世界的に伝播した新型コロナウイルスは、デジタル化を一層加速させ、日本ではコロナ禍で様々な行政や教育の問題点が露呈する中、その問題点の本質を指摘し、変革すべき姿を論じた記事に、手厚い失業給付から就労促進、労働市場の柔軟化へと、労働政策を大転換したない日本の雇用制度と教育の深刻な問題や、新政権が最優先で取り組むべき課題の一つである社会人の学び直し(リカレント教育)に言及した記事をはじめ、【大前流 教育改革案】として、変革すべき日本の教育に関してのメッセージを紹介し、2章では、世界最大の国際カリキュラム・評価開発機関である、ケンブリッジ大学国際教育機構に関しての解説や、起業に関する有用なメッセージに加え、グローバルコミュニケ―ション力を身に付けるトレーニングに、時事・ビジネス問題について英語で意見を述べる学びの紹介を、3章では、世界各国でそのプログラムが導入され、国内でもその導入を政府が推進する「国際バカロレア(IB)教育」の国内推進体制の整備 事業に関連して行われたシンポジウムや、地域セミナーでの講演録に加え、IB導入体験談も掲載するなど、専門家による記事も含め、コロナ禍で加速する学びの潮流の様々なメッセージをご紹介しています。 Withコロナ・Afterコロナ時代を生き抜くために必要となる学びや、その 考え方に関して、本書を「読んで」、書籍でご紹介しているエアキャンパス(AC)などの関連映像を「見て」頂ければ、よりコロナ禍で加速する学びの潮流を感じとって頂けることでしょう。 -
2.8日本企業はこれからM&Aを積極的に仕掛けていくべきだ JT、旭硝子、ブリヂストン、日本電産、イオン、ソフトバンクなど 買う側の論理、買われる側の対応がわかる！ 【著者紹介】 大前研一(おおまえ・けんいち) (株)ビジネス・ブレークスルー大学学長 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 ◆第一章 「100日」で結果を出すM&A入門――大前研一 ◆第二章 二度の大型買収を成功させたJTのM&A手法――新貝康司 ◆第三章 グローバルM&Aの先駆者、旭硝子の戦略――宮地伸二 -
4.0「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第三弾！ アイドルエコノミーは産業革命にも匹敵する 自分ではリソースをもたず、空きリソース(Idle)を見つけ、必要としている人とマッチングさせるアイドルエコノミー。 本書では、アイドルエコノミーの解説だけでなく、アイドルエコノミーを活かしたビジネスの実例も多数紹介。 読み終えたときには、大きなビジネスチャンスが眠っているアイドルエコノミーに、あなたもきっと参加したくなっているはず。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書は、『「0から1」の発想述』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第一章◆アイドルエコノミーで、新しいビジネスを創造せよ 大前研一／ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第二章◆ネスレ日本のイノベーション 高岡浩三／ネスレ日本株式会社 代表取締役社長兼CEO 第三章◆日本交通のスマホアプリ戦略 川鍋一朗／日本交通株式会社 代表取締役会長 JapanTaxi株式会社 代表取締役社長 第四章◆印刷業界を変えるアイドルエコノミー 松本恭攝／ラクスル株式会社 代表取締役 -
-■他にない！ 読者自身が実際の経営課題に挑戦することで問題解決思考力を身につけるトレーニングブック 本書はビジネス・ブレークスルー大学（以下BBT大学）の人気プログラムをもとに作成した、「問題解決思考をトレーニングするための課題集」です。BBT大学内で実際に使用しているケーススタディへ読者の皆様自身に挑戦していただき、回答を考え、書き込んでいただくという、実際に手を動かすことで学ぶ新しいスタイルの本になっています。 本書に収録した各ケーススタディでは「もしあなたが〇〇会社の最高責任者ならばどうするか？」という課題を提示しています。実際に世の中で問題となっている、まだ答えが出ていない「現在進行形の経営課題」に挑戦することでリアルタイムに考える力を養うことができるからです。 本書で扱うケーススタディに正解はありません。 ただ答えを読むだけでは得られない、自ら考えることで得られる学びを実感いただけます。 それぞれのケース解説はBBT大学学長大前研一が担当。 もちろん、読者の方の考えのほうが優れた施策である場合もあるでしょう。学友とディスカッションを重ねるように、大前研一の解説と議論してみてください。 問題解決思考力は実践の繰り返しによってのみ鍛えられます。 ぜひ12の経営課題に挑戦してください。 ※本書収録のケース解説は既刊書籍『RealTimeOnlineCaseStudyシリーズ』Vol.17～Vol.22に収録したものを再収録しています。お買い求めの際はご注意ください。 -
4.0TOEIC900点でも「英語で仕事ができない人」がいる。 一方、600点でも「英語で成果をあげる人」がいる。 両者の違いはどこにあるのか？ 本書では、日本人が陥りがちなワナを紹介し、 本当に「仕事で使う」ための39の方法を解説。 英語に「ムダな労力」をかけるのは、今日でおしまいにしよう。 「大前研一×スティーブ・ソレイシィ：実践英語ロールプレイ」を特別収録！ 【内容例】 できない人は「難しい単語」にこだわる 成果をあげる人は「易しい表現」を使いこなす できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「世界共通の言語＝英語」だと思う 成果をあげる人は「世界共通の言語＝ロジック」だと悟る できない人は「英→日」で勉強する 成果をあげる人は「日→英」で練習する できない人は「語彙」と「流暢さ」に縛られる 成果をあげる人は「考える力」を磨く できない人は「ネイティブ英語」にこだわる 成果をあげる人は「ローカル英語」に合わせる できない人は声が内にこもる 成果をあげる人は声が外に出る できない人は「正確な長文」を意識して固まる 成果をあげる人は「言い切れる文」を連続して話す -
3.6「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー第二弾！ 「間違いなく IoTの時代が到来する」 本書では、IoTとは何かを検証するにとどまらず、 企業はIoTをどのようにビジネスチャンスにつなげていけばいいかを実際に成功している事例を交えながら解説。 今いちばん新しい、そして実践的なIoTのテキストがここに。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。 日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、 現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。 著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第一章◆IoT戦略の要諦 大前研一／(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第二章◆IoTで未来はこう変わる 村井 純／慶應義塾大学環境情報学部長・教授 第三章◆シーメンスとドイツの新製造業戦略(インダストリー4.0) 島田太郎／シーメンス専務執行役員・デジタルファクトリー事業本部長兼プロセス＆ドライブ事業本部長 第四章◆車の自動運転と高度交通システムの新しい形 ヴェルナー・ケストラー／コンチネンタルコーポレーションインテリア部門ストラテジー＆トランザクション担当シニア・バイスプレジデント -
4.0「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナーが登場！ 大前研一氏が代表を務める株式会社ビジネス・ブレークスルー(BBT)とプレジデント社が共同で年四回開催している「BBT×プレジデント」エグゼクティブセミナー。そのセミナーで行われた、いま第一線で活躍する人たちの講義やディスカッションでの「本当に役に立つ内容」を収録。 【著者紹介】 大前 研一(おおまえ・けんいち) 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代』の新・国富論』(共に小学館)、『日本の論点』シリーズ(小社刊)など多数ある。 【目次より】 第1章◆現代の日本企業のグローバル戦略 ―― 大前研一/(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役社長、ビジネス・ブレークスルー大学学長 第2章◆LIXILのグローバル戦略 ―― 藤森義明/(株)LIXILグループ相談役(前取締役代表執行役社長兼CEO) 第3章◆世界のどこにビジネスチャンスがあるのか ―― 椿 進/AAIC代表取締役社長/代表パートナー -
-◆圧倒的ボリュームで「日本の未来」を考える特別講義決定版第２弾。 大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を約400ページというボリュームで書籍化。経営層のみが参加できる特別な講義で語った、「人口減少」「地方消滅」「エネルギー戦略」「教育」…という避けて通れない「問題」とその「解決策」。各種メディア・シンクタンクによる調査データに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「日本の問題とは何か？」決定版。 ＊収録トピック ・意味を失う20世紀の経済原論 ・少子化は対策の打てる問題 ・日本企業は人口ボーナス国を狙い撃て ・手段としての移民政策 ・人口減少が「国債暴落」の引き金に ・時代遅れの戸籍制度 ・「地方創生」より「都市再生」を目指す ・イタリア都市国家モデルの地方創生 ・外資誘致の「三種の神器」 ・日本の観光地は「幕の内弁当」 ・エネルギーバランスと再生可能エネルギーの問題点 ・大前流「電力再編」案 ・原発再稼働のための必要な条件 ・アベノミクスが加速させた日本経済の危機 ・なぜ日本人はこれほどまでにお金を使わないのか？ ・いつ来てもおかしくないハイパーインフレ ・「教える」教育と「考える」教育 …他 ＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。 お買い求めの際はご注意ください。 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.4 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.5 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.6 -
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-◆圧倒的ボリュームでビジネスモデル・経済・テクノロジー・人材教育…を経営視点から語りつくす特別講義決定版。 大前研一が主宰する企業経営者向け勉強会「向研会（株式会社ビジネス・ブレークスルー運営）」の講義を400ページを超えるボリュームで書籍化。 各種メディア・シンクタンクによるデータに加え、自身の海外視察を含めた独自ソースから読み解く「世界と日本は今どうなっているのか」決定版。「ビジネスモデル」「経済」「テクノロジー」「教育」「市場」「戦略」「マーケティング」…と、ビジネスを開拓しつづけるための知識・ベストプラクティスを網羅しています。 ＊収録トピック ・「イノベーション＝技術革新」という時代の終焉 ・世界経済が陥るジレンマ ・プラットフォーム戦略 ・消費者に起こった５つの変化 ・定義できなくなった３Ｃ ・イオニストは“低欲望社会”の被害者 ・「アジアのグローバル化」にいかに向き合うか ・世界のシリコンバレー化 ・アマゾンがつくった“デジタル新大陸” ・産業の垣根が消える４つの要因 ・「脱フルセット型ビジネスモデル」の構築 ・10倍の値段で売れるブランドを作るには？ ・大前流「３つの改革案」 …他 ＊本書に収録した各講義は下記既刊書籍「大前研一ビジネスジャーナル」シリーズを基に編集・構成しています。 お買い求めの際はご注意ください。 ■大前研一ビジネスジャーナルNo.1（強いグローバル戦略／脆いグローバル戦略） ■大前研一ビジネスジャーナルNo.2（ユーザーは何を求めるか） ■大前研一ビジネスジャーナルNo.3（なぜ日本から世界的イノベーションが生まれなくなったのか）