人手不足で沈むか、営業パーソン個々の力を発揮できる組織になるか。 AIに役割を奪われるか、使いこなして新たな価値を生むか。 リストラの対象となるか、重要な経営資源として戦略の中核となるか…… 未来への選択は、もう始まっている。 バブル世代の大量退職を控え、属人的なノウハウに頼りがちだった営業現場は深刻な危機感を抱えている。 若手世代にとっても不人気職種となりつつあり、「AIで代替する」ことを本格的に検討している企業も多い。 本書は営業の置かれた現状に問題意識を持つ経営層や営業パーソンに向けて、その解決策を探った１冊である。 営業における学びを、組織全体の記憶として蓄積し、経営の中核として位置づけるにはどうすればいいのか。 AIをフル活用しながらも、ヒトならではの価値を生み出すためには何が必要なのか。 最先端の活用事例を交えながら、解き明かしていく。 【こんな症状が出ている営業組織に】 -「忙しい」と言いつつ、顧客との対話に時間がとれていない -優秀な特定の営業パーソンの「暗黙知」に頼っている -ずっと同じ売り方を続けていて進化がない -他部門よりパワハラが多い 【2030年の営業に向けた５ステップ】 １　環境変化を認識し、"危機感"を持つ ２　ぶれない理想を掲げる ３　ユニークな強みを発見し"軸"として宣言する ４　"制度と構造"と"言葉やふるまい"を変化させる ５　"ヒトこそがやるべき仕事"で次の価値を生む 【本書で取り上げる主なケース】 -三井住友カード：売り方をデータで磨き、その価値を広げる -ソフトバンク：営業×生成AIの可能性 -NEC：「日本らしい企業」の「日本らしいAI活用」 ほか

●経済安全保障をめぐる知られざる攻防戦 ベストセラーになった『2030 半導体の地政学』が2021年末に刊行された後、半導体をめぐる世界のパワーゲームは一段と激しい動きを見せています。わずか2年の間にロシアのウクライナ侵攻が勃発。台湾海峡をめぐる米中の軍事衝突の現実味が高まり、イスラエルとアラブ武装勢力ハマスとの衝突が世界を震撼させました。 日増しにきな臭くなる国際情勢の中で、各国は国家の存亡をかけて半導体の争奪戦を繰り広げています。 なりふり構わず台湾、韓国の企業を囲い込む米国。経済制裁で追い込まれて国内生産に走り出す中国。そして日本では台湾積体電路製造（TSMC）の熊本工場の建設が驚異的なスピードで進み、次世代チップの開発を目指し新会社ラピダス（Rapidus）が電光石火の如く設立されました。 半導体をめぐり世界の裂け目が広がっています。その先に現れるのは、いったいどんな世界なのでしょう……。増補版では、2023年末に至るまでの国際情勢を踏まえて大幅に加筆、修正。理科系出身で国際報道の最前線に立つジャーナリストの著者が、世界地図の解像度を高めて半導体の地政学を読み解きます。

【経済の未来を予測し、日本に必要な改革シナリオを示す】 日本に必要なのは、人間と同等の知能を持つ汎用AIの活用。汎用AIの導入による改革は、他の攻めの改革とともに、日本の国際社会における立ち位置を守ることに大きく寄与する。攻めの改革とは、労働時間の削減（週休4日）と教育への公的支出拡大等による出生率の回復、ジョブ型雇用のさらなる普及や教育年数の上昇等による人的資本の拡大、スタートアップの増加や対内直接投資の増加等の産業構造の変革。汎用AIと諸改革により日本の出生率は1.3程度まで回復し、医療AIの発展を受けて2050年代以降の人口は1.13億人程度を維持。生産性の伸び率も大幅に上昇しGDPは世界4位を維持でき、一人当たりGDPの順位も25位へと上昇する――。日本を代表するシンクタンクがこれから50年の経済を大胆に予測。

◆生き抜くためのビジネスモデル進化を示す 未曽有の緩和によって蝕まれてきた金融機能。2020年の業務純益激減に直面し消える金融になるのか、それとも生き残るべく進化を遂げられるのか――。マーケットを熟知したエコノミストたちが、これからの金融ビジネスと政策を予測し、LED戦略、リバンドリング、商社化など、従来の枠を打ち破る進化の方向性を大胆に提案する。

【現場主義の産業エコノミストが急成長の舞台裏を徹底解明】 BYDの実力、群雄割拠の各社の戦略、CATLが見ている未来……。 知能化でどう変わるのか、産業政策の実態は、日本企業は2040年の市場で勝てるのか――。電動化を追い風に爆発的に成長した中国自動車産業。本書は、成長を生み出した産業政策の展開および有効性、中国企業の強み・弱みおよび世界展開、SDV 化など業界トレンドを分析。現場目線で、これからの中国自動車産業のあり方、中国企業の可能性を探る。現場ルポの形で日中の自動車関連企業12社も取り上げ、現場の生の情報を分析する業界関係者必読の重厚なレポート。 【目次】 序　章　自動車業界でDeepSeekショックが起こる　 　第Ｉ部　電動化シフト 第１章　中国自動車の世界競争の幕開け 第２章　なぜ中国車が急速に進化を遂げたか 第３章　中国自動車業界の地殻変動 第４章　「1000 万台クラブ」を目指すBYD 　第II部　知能化シフト 第５章　世界競争の底力――サプライチェーンの構築 第６章　CATLが築き上げた電池帝国 第７章　中国車が知能化で世界を席巻する　 第８章　中国自動車の世界戦と日本企業の対応 終　章　2040年の日本車が世界市場で勝てるか

再生可能エネルギーへの大転換は世界の産業、経済、そしてライフスタイルにまで影響を及ぼします。そこでは、新たな市場とステイクホルダー、そして国際的な規範が作られ、従来型の市場とステイクホルダーは衰退し敗者となりかねません。 既に世界ではエネルギー転換に対応するため、従来の原子力・化石燃料を中心とした大規模集中型のエネルギー需給構造から脱却し、分散・高効率型のエネルギー需給構造を構築する動きが加速化しています。一方、日本は未だ従来型の需給構造から抜け出せず世界の動きから大きく外れ、エネルギー小国ならぬエネルギーガラパゴス国に成り果てる危機を迎えています。 本書は、エネルギー転換と呼ばれるかつてない動きと誰が勝者になろうとしているのかを明らかにします。日本がガラパゴス化せず生き残るためには何が必要なのかも提示します。 ロングセラーとなっている、『日本は世界1位の金属資源大国』の著者である平沼氏は、エネルギービジネスのカギを握る自動車産業を熟知しているエネルギー研究者。EVの爆発的普及がもたらすレアアースの圧倒的な不足などこれから20年のエネルギー転換がもたらすあらゆる衝撃を明らかにします。

富の基盤が物的資産から無形資産へ変化した21世紀。世界のトップ企業の多くはGAFAをはじめとする非製造業です。ここでの無形資産とは「情報・技術+データを活かす力」であり、米国・スウェーデンでは既に無形資産投資が有形資産投資を上回っています。その一方で中国はデジタル障壁が高く、海外からの無形資産投資が妨げられ長期的に不利な状況となります。この無形資産投資が各国の明暗を分けることになるのです。 このまま無為無策では、日本の経済規模はドイツにも抜かれ、世界3位から米中印独に次いで5位を争う位置に転落してしまいます。成長率は恒常的にマイナスに陥り、国の経済が縮小を続ける事態です。さらに、貿易戦争で世界経済が大戦前のようにブロック化すれば、世界恐慌という悪夢のシナリオも現実味を帯びます。本書は、生産性向上に向けたデジタル化対応を加速する日本経済改革シナリオを提示します。 ★改革シナリオ現在進行中の第4次産業革命に対応し、世界でデジタル化を加速させるための無形資産投資が進む。成長率を0.2~ 0.4 ポイント押し上げる効果があり、人口減の日本も0.3 ポイント押し上げられ、プラス成長を維持することが可能になる。 本書では、この改革シナリオを実現するための、プライバシー保護に配慮しつつも、自由なデータ流通を促す仕組み・制度づくりを提言。デジタル化が産業構造に及ぼす影響(脱製造業化、サービスの電子化、デジタル貿易の拡大)、CO2削減効果なども明らかにします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日米の有力企業500社超（アメリカ227社、日本291社）への質問票による定量調査、さらに主要15業種における日米トップ企業－－GE、IBM、東レ、日立、松下電器産業（現パナソニック）など－－への定性調査を通じ、日米企業の差異を徹底分析した歴史的名著が復活。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 1992年から96年まで駐米大使だった著者が、その任を終えた直後に書き下ろした名著が電子書籍で復活！　同盟が守るべき価値とは何か。「一国平和主義」は安保体制の空洞化をもたらす。リベラリズムこそ国際秩序を支える理念－－。湾岸戦争、包括協議と、揺れた日米関係に日本外交の現場最高指揮官として臨んだ激烈な体験を踏まえ、安全保障にとどまらない、広範かつ強固な日米同盟への構想を提示。

竹島、慰安婦、徴用工、レーダー照射――。戦後70年かけて構築された日韓関係が相次ぐ韓国の判断によって脆弱になってしまっています。なぜこのような状況になってしまったのでしょうか? 本書は、ソウル支局長として文在寅政権の誕生を見、帰国後は韓国担当編集委員としてウォッチし続けてきた記者が、複雑に絡み合った日韓関係を実体験と最新の政治経済情勢に基づいて読み解くもの。 保守系政党は相次ぐ失策によって当分政権に復活することは期待できません。日本は文政権と同様のリベラル政権と10年近くつきあうことになります。それだけに彼らの考えをきちんと理解することが欠かせません。 日韓関係がもつれてしまった背景を理解するためには、歴史的な要因と文在寅政権の判断とに分けて構造的にとらえる必要があります。例えば、現在韓国政治においては反日の傾向が強いのですが、それを引っぱっているのは、かつて「386」世代と言われ、今、「586」世代と言われている世代です。「586」世代とは、今、50代で、80年代に学生運動を経験し、60年代に生まれた世代です。 一方経済面では、文在寅政権は最低賃金引き上げなどの政権公約実施によってかえって経済状況を悪化させてしまい、国民の不満の鉾先を反日に向けてやり過ごそうとしている面もあります。 個々の韓国人を見ると親日的であり、日本人も韓国で暮らして不快な思いをした人はほとんどいません。そんな人々がどこで反日のスイッチが入ってしまうのか、それをどのように乗り越えていくべきかについても本書は突き詰めます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆巻頭に2017年のヒット商品番付を掲載。また、2018年の観測記事も掲載します。 ◆巻末のランキングは、MJ独自の調査で、他では入手できない貴重な資料。小売・流通企業を俯瞰するのに役立ちます。 ＜目次＞ 巻頭特集：ヒット商品番付から2018年を読む 第1章　進化する小売業 第2章　人材不足の処方箋　働き方も変わる 第3章　シェアリングエコノミー全盛期 データに見る流通 　・小売業調査　 　・専門店調査 　・卸売業調査 　・飲食業調査 　・コンビニエンスストア調査 　・サービス業調査 　・百貨店調査

株式投資や資産運用の世界では、半端な知識や知ったかぶりほど怖いものはありません。 新聞記事、投資専門誌の記事、会社の決算資料、投資情報サイト、投資信託のパンフレットなどによく登場する、いまさら聞けないキホンを100項目のQ&A方式で解説します。

日々の新聞やネットで簡単にアクセスできる「売買代金」「新高値」「時価総額」「ROE」など10のデータを厳選。読み解き方とそれに基づく投資のコツを、日経新聞のベテラン記者がわかりやすく解説!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の提携関係や勢力図をビジュアルに解説する業界地図の決定版。2015年版はさらにパワーアップして、約170業界、約3500社を完全収録。また、大江麻理子ＷＢＳキャスターの対談など巻頭特集も充実しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界に精通した日経新聞の精鋭記者が、総力を挙げて執筆！　180業界の全体像がひと目でわかる決定版。ビジネスに、就活に、投資に、眺めて楽しい必携のデータブックです。 　他誌を圧倒する情報量と信頼性！ 　・各業界の提携・勢力関係等をビジュアルに解説。 　・「基礎知識」「最近の動向」で、業界の基本が1分でわかる。 　・「業界天気図」「注目企業の成長戦略」「今後の焦点」で、未来が読める。 　・「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で、会社の姿が見える。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! ■2018年版は「宅配クライシス」「自動車の自動運転」「格安スマホ、格安SIM」「仮想通貨」「サイバーセキュリティ」「シェアリングエコノミー」「個性派家電」「東芝グループの現在」など、注目の新規業界・トピックを充実させ、就活・投資・ビジネスに役立つ情報を提供します。 ■巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界・国内シェア調査」150品目を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されておらず、本誌でしか見ることができない特別データです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業の提携関係や勢力図をビジュアルに解説する業界地図の決定版。今後の展望がわかるグラフも多数収録します。2014年版は巻頭特集で「注目業界同士の関連図」を図解。好評の主要100品目最新シェアも収録します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経記者が総力取材！企業の提携関係や勢力図をビジュアルに解説します。圧倒的な掲載数 179業界！ 「LINE」「妖怪ウォッチ」「訪日外国人」「マイナンバー」「サービスロボット・ドローン」など注目テーマを新規掲載。 「基礎知識」「最近の動向」「年表」「キーワード」で業界の基本を1分で理解。「今後の焦点」「注目企業の成長戦略」「業界天気図」で将来が読める。「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で会社の姿が見える。就職活動に、ビジネスリサーチに、株式投資に、必携のデータブック！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経新聞の精鋭記者による取材の成果が一冊に! 信頼度No.1の決定版 業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、キーワードをビジュアルに解説! 巻頭では、20年4月以降の環境激変後、業界勢力がどう変わるかを徹底解説。 日経オリジナルの「世界シェア調査74品目」も掲載。 本編とあわせて、今後の業界の勢力関係を多面的に把握できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【内容紹介】 業界の基本が「１分」でわかる！ 就職・転職に！ 投資に！ プレゼン資料に！ 好評の『日経業界地図』最新版 ◆膨大なビジネス情報を１冊に凝縮！ 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の194業界、4800企業・団体を収録 ◆2025年版巻頭特集 【有望な「100の技術」】 世界を変えるテクノロジーを日経BP編集長50人が解説！ 【テクノロジー期待度番付 】 「2030年に期待できる技術」上位50件をランキング！ 【世界No.1企業はここだ！ 世界シェア71品目】 日経新聞による独自調査「主要商品・サービスシェア調査」を完全掲載！ ◆新規収録業界 注目の新業界・テーマを新たに収録！ 掲載数は過去最多の194業界 「次世代モビリティ」「位置情報ビジネス」「Ｍ＆Ａ支援」といった注目の新業界・テーマを収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に！ 圧倒的！　177業界／4400企業・団体の情報を網羅 日経新聞記者が総力を挙げて執筆。就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版！ ●巻頭特集１　デフレからインフレへ　ビジネスチャンスを探る　マネックス証券・広木隆氏 ●巻頭特集２　未来を変える　100の有望技術一覧 ●充実の新規項目 　メタバース 　ベンチャーキャピタル 　ｅスポーツ 　マーケットリサーチ（インサイト） 　ＰＢ（プライベートブランド） ●東証の新市場区分に対応（2022年4月時点）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に！ 日経新聞記者が総力を挙げて執筆　就活生から投資家まで、掲載業界数・企業数No.1 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版！ 今年度版では、カーボンニュートラル、水素ビジネス、フードテック、サーキュラーエコノミーなど、新規の16業界を追加！ また、巻頭特集「2030年の業界地図」では、2050年までのテクノロジー未来年表、2030年に生まれる新業界、有望な100の技術など、未来の業界地図について大胆予想！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 就活・ビジネス・投資に! 令和時代の日本と世界を読む! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。 さらに、令和時代の業界予測などを特集します。 【目次】 巻頭特集1 大予測! 令和時代の業界地図 巻頭特集2 世界No.1企業はここだ! 世界シェア71品目 注目業界・テーマ 自動車・機械・造船 電機・精密・通信 環境 エンタメ・メディア・コンテンツ 素材 医薬・食品 流通・小売 専門店 運輸 エネルギー・資源 建設・不動産関連 金融 サービス その他 企業グループ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 業界・企業研究に！ 投資に！ プレゼン資料に欠かせない！ 好評の『日経業界地図』最新版 日経新聞の記者が総力取材！ 充実の185業界、4600企業・団体を収録 膨大なビジネス情報をこの１冊に凝縮 ・「基礎知識」「最近の動向」「年表」「キーワード」で業界の基本が１分でわかる ・「業界天気図」「注目企業の成長戦略」「今後の焦点」で未来が読める ・「売上高」「初任給」「従業員数」「平均年齢」で会社の姿が見える 「生成ＡＩ」「水素・アンモニア」「合成燃料」…… 注目の新業界・テーマを収録！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「経済知力」を伸ばす本格テキスト最新版。練習問題を100問収録！ 本書は日経経済知力テスト（日経TEST）の公式テキストです。受験は考えていないという方にも、日本経済の入門本として学べる内容になっています。 デフレからインフレへの転換、生成AIの衝撃、選挙イヤーの影響…… 激変する経済・ビジネス環境に合わせて、紙面を全面改訂しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日経記者が読み解く！病院選びの決定版 日本経済新聞が全国の病院を対象に“病院の実力”を調査・分析する日経実力病院調査。「肺がん」「乳がん」「脳梗塞」といった疾病ごとの調査結果のほか、「病院の総合力」も解説する内容が特徴。本書では、新聞に掲載された調査結果を大幅に拡大して、延べ約4,000の実力病院を掲載します。 ムック限定のオリジナルコンテンツも充実させます。巻頭特集では「病院の選び方」を日経記者が解説。豊富な取材経験をもとに、患者や家族が病院を選ぶ際のポイントをまとめます。また、新聞では掲載されなかった「胃がん」の実力病院も新たに調査しました。さらに、日経とＦＴが合同で取材する「認知症特集」など、話題のテーマが満載です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆新聞連載の病院ガイド「日経実力病院調査」をムック化 本書は新聞の連載企画「日経実力病院調査」を再録したムックの最新版です。日経実力病院調査は、手術数や施設・運営体制などから全国の病院を毎年評価する取り組み。胃がんや肺がんといった疾病ごとの調査だけでなく、病院の「総合力」も分析する点が特徴で、新聞では2019年6月から20年1月にかけて連載しました。 本書では新聞に掲載した調査結果を大幅に拡大して、のべ約4000の実力病院を公表します。 巻頭特集では日経の編集委員が病院の選び方について解説。さまざまな情報の中から自分に合った病院を探すためのヒントを紹介しています。 解説ページでは患者数が増加している「がん」と「認知症」の最新医療を解説するほか、患者の負担を軽くする在宅医療の現状も紹介。病気で悩む読者に役立つ情報をまとめています。 ◆病院選びもニューノーマルに! 新型コロナウイルスの影響により、病院と患者の関係が急速に変わりつつあります。第2特集ではコロナ関連の特集を組み、コロナ下の病気との向き合い方を紹介します。日経の編集委員による書き下ろしの解説記事も収録します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本でもっとも働き方改革が進む企業はどこか? 5つの指標から、企業の成長力を紐解く! 日経独自の指標で企業の働き方改革を体系的にまとめたデータ集。働き方関連の取り組みが企業の業績にどうつながるかを、データをもとに解説します。 ◆日経の独自調査「スマートワーク経営調査」を書籍化 2017年から日経本社が実施している「スマートワーク経営調査」を書籍化します。「スマートワーク経営」とは、働き方改革などを通じて組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みのことで、人材活用、イノベーション、市場開拓、テクノロジー、経営体制の5つの指標で日経が独自に調査し、企業を格付けしています。各指標の得点を合計した総合ランキングも掲載。2019年は上場企業を中心に708社が調査に参加しました。 ◆調査結果をすべて掲載 新聞では総合ランキングの上位約300社と、指標ごとに上位約40社を公表。書籍では全708社の調査データを公開し、格付けします。過去3年のアーカイブデータも収録して、参加企業の働き方改革の進捗をつまびらかにします。自社のポジションやライバル会社の取り組みを確認するなど経営に役立つ一冊です。 解説記事では新聞に掲載された特集記事を加筆するほか、調査の研究メンバーである鶴光太郎慶応大教授、山本勲慶応大教授、滝澤美帆学習院大准教授の3名が共同論文を執筆します。働き方関連の施策が企業業績にどのような影響を与えているかを、データをもとに分析する内容は必見です。

あなたの「ビジネス基礎力」が分かります！ 経済知力（知識＋考える力）を測定する唯一のテスト。 「生きた経済」で診断、スコアでズバリ示します！ 経済、金融、産業から消費、IT、国際まで、仕事で必要なトピックスをカバー。 試験対策だけでなく、経済の「いま」と今後のトレンドを学べる画期的なテキスト！ 【全国一斉試験】2019年6月9日・11月10日、全国主要14都市で開催。 他に「企業・団体試験」「テストセンター試験」「研修ドリル」など多彩なメニューがあります。

●ビジネスパーソンの常識である経済知識と、日々のビジネスで直面する課題解決に必須な考え抜く力。「日経TEST」は、ビジネスで成功するために必要な基礎力を測ります。 ●本書は「日経TEST」唯一の公式本。これまで「公式テキスト」と「公式練習問題集」に分かれていたのを2017-18年版から「テキスト&問題集」に一本化、新たに「入門解説(例題解説)」を加え、ボリュームアップしました。 ●「日経TEST」 は知識を問うだけでなく、知識に基づく考える力を問うのが特長です。就活や就職試験、若手社員の研修、また人事評価(アセスメント)での利用など、多様な活用ができます。年2回(6月・11月)の全国一斉試験以外にも、大学での授業、企業内研修など、全国で幅広く使われています(2017年の全国一斉試験<全国主要14都市で開催>は2017年6月11日と11月12日)。 ●本書を読み通すことで、複雑にみえる世界経済・日本経済の全体像がつかめ、難しいと感じていた日々の経済ニュースも頭に入りやすくなります。経済知力の向上・日経TESTのスコアアップに結びつきます。

●内容をさらに分かりやすく、ボリュームアップします! 昨年版(2017-18年版)から公式テキストと公式問題集を合体した『日経TEST公式テキスト&問題集』の2018-19年版です。今年版は各章の「入門解説」「例題解説」をボリュームアップし、4章、5章で「帰納的思考法」と「演繹的思考法」を図解解説します。また、練習問題100問も全てリニューアルしました。 ●話題のトピックスも深掘りします! 自動車業界のEVシフト、一段と進化する第4次産業革命、流通業界を席巻するアマゾン・エフェクト、働き方改革と生産性など最新の経済動向はもちろん、景気や金利など経済の仕組みを正しく理解するための知識についても、最新のニュースに沿って丁寧に解説しました。

ビジネスに必須の考える力と知識＝「ビジネス基礎力」を測る日経TEST唯一の公式本。新型コロナウイルス後の経済と産業－－世界経済・日本経済の読み方が分かる。激動する世界と日本の経済状況を受け、内容を一層充実させました。 ●2020年3月に発行した前年版から、経済環境が1年未満で激変しました。今年版は、アフターコロナ、アフターアベノミクスを見据え、内容面を全面刷新。混迷する日本経済・世界経済のいまを知り、ビジネスをより深く考える助けとなる経済入門書がさらにパワーアップしました。 ●「経済のつながりが分かる、マクロとミクロの一体理解」コンセプトを踏襲しつつ、人口、環境、エネルギー、デジタルトランスフォーメーション（DX）などの重要テーマはさらに深堀りした解説です。 ●前年版で各章末にあった「ステップアップ解説」を一つの章にまとめ、ハイスコア受験者がさらに高得点を狙えるよう再構成。グリーン成長など2021年のキーワードも詳しく解説。 ＊　この電子書籍は、印刷物として刊行された『日経TEST公式テキスト＆問題集　2021-22年版』（2021年4月14日　1版2刷）に基づき制作したものです。発売後の経済情勢の変化を受け、第2章の「Q11」の問題解答を差し替えています。

経済知識+考える力=「ビジネスの基礎力」を鍛える! 「ビジネスの基礎力」を測る日経TEST唯一の公式本。 テキストと問題集を合体した『日経TEST公式テキスト&問題集』、好評書籍の最新版です。各章の「入門解説」「例題解説」もさらに充実。 試験対策だけでなく、日本経済新聞を読みこなすための前提知識を学べます。

「経済知力」を伸ばす本格テキスト最新版！　考える力と知識－－「経済知力」を測る日経TEST唯一の公式本。 「インフレ」「脱炭素」「米中対立」など、最新動向を盛り込みアップデート。 アフターコロナの経済の「いま」と今後のトレンドを基礎から応用までわかりやすく学べる！

最新の経済・ビジネス情報を盛り込んだ 練習問題100問で「経済知力」を鍛える！ ●日経TEST受験のための公式テキスト。受験しない人にも日本経済の入門本として学べる内容。そのため、これまでと同様、ストーリー性を重視。 ●ロシアのウクライナ侵攻、米国の金融政策転換、日本の超円安など、経済・ビジネスを取り巻く環境は激変しています。これに合わせて、解説内容も練習問題も全面更新。 ●第5章までの解説はファンダメンタルな内容（新たな環境を読み解くための基礎）、先読み的要素は第6章でまとめて展開。

ビジネスに、就活に--「生きた経済」を学べる最高の教材、年版スタイルで新たに登場！　 あなたの「経済知力」「ビジネス思考力」のレベルを測る100問。最新のニュースも盛り込み、解説も充実しました。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

日経平均が1日で1000円も上がったり下がったり…… 荒い値動きをする相場に、個人投資家はどう立ち向かえばいいのか? 人気アナリストランキング(※)15年連続1位のトップアナリストがプロの技を伝授します! ※「日経ヴェリタス」人気アナリストランキング・クオンツ部門 株価が大きく変動する時代を迎えました。2016 年1月、日本銀行がマイナス金利導入を決定し、ますます変動幅が拡大しています。株価が大きく下がることもありますが、反対に大きく上がることもあります。大きく上がるときに上手に売買ができれば、高い収益をあげられるかもしれません。 ただし、株式投資は簡単ではありません。株価が大きく変動しているのには、それなりの理由があります。どのような材料に対して株価がどう反応するか、そしてどう銘柄を選ぶべきか、しっかり頭に入れておくことが必要です。 例えば、日本では低金利が続く一方、米国では利上げステージに入りました。それならば、今後、米国で追加利上げを実施したとき、どのような銘柄に注目したらよいのでしょうか。あるいは、日銀が金融緩和をしたときに、どのような投資指標を用いると成功するのでしょうか。 それを検討するためには、過去の米国の利上げ後の相場がどうなったか、日銀の金融緩和後にどのような銘柄が上昇したのかを理解しておくことが重要です。 本書では、こうした過去の局面で、どのような投資指標を用いて銘柄を選ぶとパフォーマンスが良かったのかを紹介しています。膨大なデータの中から、読者の方がわかりやすいように要点を絞り、簡潔にまとめています。

30年ぶりのインフレ到来、新NISA始動……。 環境が激変する中、 1兆円を運用するプロ投資家が、 これからの投資の勝ち筋を指南します。 “「ひふみ」の藤野さん”、 8年ぶりの「投資ど真ん中」の一冊です。 ■「眠くて退屈」だった日本の“大企業”が変わり始めた ■日経平均は上がるしかないが、 日経平均10万円の世界が幸せとは限らない ■新ＮＩＳＡで「投資するかしないかは自己責任」に ■４つのグループに分けて成長銘柄を読む ……など、インフレ下の「格差拡大」を乗り越える思考法と投資術！ 【著者からのメッセージ】 今、日本は大きな転換点に立っています。 「日経平均10万円」はけっしてバラ色の世界というわけではありません。 転換点の向こうでの私たちの選択によって、 未来は明るくもなれば厳しいものにもなりうるでしょう。 そのような未来が見えているからこそ、今回、 ・私たちを取り巻く経済環境がどのように変化しつつあるのか ・なぜ日経平均が10万円になると言えるのか ・その前提のもと、私たちがどのように動くべきなのか を多くの人にお伝えしたいと思い、本書の執筆を決めました。 今は日本の未来に明るいイメージを持てていないという方、 日本株にこれから投資していいのか迷っている方、 新ＮＩＳＡスタートにあたって投資を始めるべきかどうか考えている方など、 幅広い方にぜひ本書をお読みいただければと思っています。 もちろんこれまで株式投資に取り組んできた方にとっても、 投資のあり方が根本的な変化を迫られる中、 今後の投資方針を考える上で参考にしていただけるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロが伝授するホーム選びのノウハウを学び、家族が満足できる高齢者施設を探すための一冊 <本誌の企画趣旨・コンセプト> ●難しいと感じる人の多い高齢者施設選び。本当に安心して預けられる施設、家族が満足できる施設はどうやって探せばいいのか。そのニーズに応えるべく、高齢者施設の基本的な情報から選び方・見極め方・現入居者の生の生活環境に至るまでを丸ごと特集。失敗しない施設選びガイドの最新版。 <主な内容> ●巻頭特集 介護業界で「伝説」と言われるような施設経営者のインタビューを掲載。また、ペットと一緒に暮らせるなどユニークな取り組みを行っている高齢者施設を紹介。 ●第１章で、施設探しのナビゲーションを展開 監修の上岡氏の考える「上岡式ライフステージからみた施設の５分類」を掲載し、一般的な分類と比較しながら解説する。入居のための準備や、施設見学の際のチェックポイント、入居前に確認すべき重要事項など、施設探しから順を追って必要な手順を伝える。 ●第２章で、厳選した全国高齢者施設の最新詳細情報を提供 読者自身が施設の良し悪しを見分けるために参考となる「11のモノサシ」を徹底解説。また、監修者独自の評価によって選ばれた満足度の高い高齢者施設だけを選び、厳選リストとして150件以上、写真をふんだんに用いて施設の詳細を紹介する20件を掲載する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 医師になるために、これだけは知っておきたい 　医師になるためには最難関の医学部受験を突破する必要があり、受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評のムックの最新版。入試突破から医学部入学後まで、医師になるために必要な情報が1冊でわかります。医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問から、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程まで解説。受験勉強から医師になるまでのプロセスが理解できます。私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 難関突破に必要な情報を丸ごと解説！ 　医師になるためには、最難関の医学部受験を突破する必要があります。受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評を博しているムックの最新版。そもそもの疑問から答える最初の１冊となる入門書です。 　医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問に答えます。 　また、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程なども解説し、受験勉強から医師になるまでのプロセスが丸ごと理解できます。 　さらに、私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人類にとって根源的な問題である食と農。 さまざまな課題をテクノロジーと新たな仕組みで解決する！ 各種テクノロジーの進化、持続可能社会に向けた挑戦などの状況をふまえ、日本のみならず世界規模で食と農をめぐる議論が繰り広げられています。本ムックでは日本の読者に向け、食と農にかかわる各テーマ別に、検討すべき論点は何か、未来に向けて考えられる方向性は何かを、具体的に取り組んでいる国内外の事例を組み込みながら紹介していきます。 特に日本は人口減・高齢化、ライフスタイルの変化により、食品需要が減少傾向にあります。その一方で、担い手不足による農業の衰退、水産資源の減少など、食の自給率は低下しており、レジリエンスが損なわれています。 テクノロジーや新たな仕組みづくりによって日本の食の生産・流通効率を大幅に向上させ、持続的に儲かる産業に変革させる取り組みの紹介を通して、現状の課題を多方面から分析し、解決策を示します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するESG投資の最前線！ ESG銘柄や注目のSDGs債が分かる ◆投資や経営の主流となっているESG。ESGと不可分のSDGsも併せて、投資や経営での実践方法を豊富なケーススタディも交えながら解説。 ◆ESG（環境・社会・企業統治）が改めて注目されている。機関投資家の間ではESGに配慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい事業会社にとっても経営に不可欠な要素になっている。背景には、国連が提唱するSDGs（持続可能な開発目標）の達成、地球温暖化対策でカーボンニュートラルを目指す潮流などがある。 ◆本書は、ESGやSDGsに配慮した投資、企業経営について解説するもの。米バイデン政権誕生やコロナ禍など最近の動きを押さえた上で、ESG・SDGsを踏まえた銘柄選択方法や企業経営について、数多くの先進事例を取り上げながら解説する。また、最近３年で発行額が4倍以上と急増している注目のSDGs債についても詳しく取り上げる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！ ◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する 　AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。 　あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。 　リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。 　本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 AI・データサイエンス教育、グローバル教育、キャリア教育に注力する大学etc. 最新トレンドを徹底解説！ 大学や学部を選ぶために必要な知識を丸ごと１冊にまとめました。最新の入試動向、AI・データサイエンス教育、キャリア教育など、先進事例をふんだんに交えて解説します。 ◆不透明な時代　大学選びが重要に 　ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学も従来にない学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 　本書は、大学・学部を選ぶために知っておきたい基本的な知識と最新の動きを解説するもの。 ◆様々な角度から特徴のある大学を発掘 　本書では最初に、受験生の関心が高い大学入試改革について取り上げます。改革の狙いと内容を分析し、主に私立大学の対応の動きを紹介。さらに、近年盛んな都心へのキャンパス移転や就職に備えたキャリア教育の最新動向などにもふれます。先進事例を数多く交えて、知られざる優良大学・学部を発掘し、進路選択に役立つ内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 データサイエンス、キャリア教育、グローバル化etc. 　将来役立つ魅力的な学部・学科を発掘! 注目の取り組みを多数紹介。 ・大学入試改革でどうなる?どう変わった? ・デジタル化で大学が変わる ・STEAM教育に熱心な学部・学科は? ・都心回帰! キャンパス移転の動向 ・地方創生、起業などユニークな課程が登場 ・学費をまかなうマネープラン ほか ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学で、何を、どのように学ぶかが以前にも増して重要になっています。 大学もそうしたトレンドに対応するため、従来にないタイプの学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 大学・学部を選ぶために知っておきたい基本知識と最新の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 過熱する中学受験　わが子にあった学校はこう選ぶ！ 　中学受験が過熱しています。背景には、ICT分野や英語など中高一貫校の独自教育への期待、長引くコロナ禍で生徒への手厚いケア、大学入試改革にともなう大学付属校の人気などがあります。毎年好評のムック、最新版。 ●「そもそも」の疑問に答える内容 　本書は、中学受験に初めて関心を持った層に向けて、初歩的な部分から一通り必要な知識を丸ごと１冊で解説する入門書。 　Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中京圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、親子の合格体験記、中学受験に備えるマネープランなど多角的に解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 識者が注目　キラリと光る学校は？ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に必要な教育 志望校、塾、勉強法、お金etc. 丸ごと１冊でわかる！ 　Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中部圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、活躍するビジネスパーソンに聞く先が読めない時代に必要な教育、コロナ禍に対する塾や中学校の対応、親子の合格体験記などを掲載。中学受験に必要な知識が、一通り身につく内容です。 　大好評ムックの最新版。 ＜本書の内容＞ 巻頭特集　コロナ禍・大学入試改革で「中学受験」はどう変わった? Part１ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に求められる教育 Part２　緊急レポート　コロナ禍に負けない学校・塾の取り組み Part３ 入試制度から志望校選び、受験準備まで……中学受験 そもそものギモンQ&A Part４ 中学受験の秘訣は家庭にアリ！　親と子の合格体験記 Part５ あの学校の難易度は？　首都圏、中京圏、関西圏｜偏差値分析 Part６ さまざまな魅力的な教育を展開　識者が注目 キラリと光る学校 Part７ 塾を活用して、合格を勝ち取ろう　受験のプロに聞く 失敗しない塾選び Part８ 子どもを合格へと導くために　保護者は何をすればいいのか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2022年4月、東証が３市場に再編 コーポレートガバナンス、ESG対応の強化で経営、投資はどう変わるのか 実践的に解説 ◆2022年4月、東京証券取引所の市場が再編されました。従来の一部、二部、マザーズ、JASDAQの４市場が「プライム」「スタンダード」「グロース」の３市場に集約、企業経営と投資の両面で大きな影響があります。 本書は、東証再編によって、企業経営と投資がどう変わるのか、実践的に解説するものです。 ◆ESGで大きな変革 本書では、ESG対応に強く結びつく「パーパス」も取り上げながら、こうした経営変革の実態、加えて経営変革や市場変更が投資に与える影響を解説。ESG対応企業の先進事例や主要金融機関へのインタビューも盛り込み、実践的な内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＥＳＧやＳＤＧｓなど、企業として持続的な成長に向けた姿勢を明確にするサステナブルな経営が日本企業にも徐々に浸透し始めました。その経営の核として、「パーパス」にいま注目が集まっています。 　パーパスは「社会での存在意義」を意味し、創発的な経営を実現するための重要なレバーとなり得ます。製品やサービス、顧客や社会との関係に影響を与えるだけでなく、組織や人を変える力も持つパーパス。特に、日本企業が導入を進めているジョブ型雇用においては、“戦略を実現するための人事”を行ううえで欠かせない役割を担っています。ジョブ型雇用とパーパスは両輪であり、融合することで、より強い組織を生み出すことが可能になります。 　リスクマネジメントの視点でもパーパスは重要な意味をなします。不確実性が高まる時代に、企業にとってのリスクは質と量の両面で増加。新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻など、過去数十年で経験したことがない大きな危機が日本企業にも迫っています。経営リスクを限りなく小さくするために、または起こり得るリスクと正面から向き合うために、パーパスは大きな判断基準になります。 　本書は、パーパス経営を推進するうえで経営の屋台骨となるジョブ型雇用とリスクマネジメントに焦点を当てて解説します。パーパス経営は社会や市場に対する単なる姿勢の明示に留まらず、組織力を高め、持続可能な成長を実現するためのレバーであることを示し、具体的な戦略をまとめます。パーパス×ジョブ型雇用、サステナブル×リスクマネジメントの成功事例も紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【現役秘書の生の声から誕生！ 本当に使える贈り物・手土産ガイドの最新版】 ◆「接待の手土産」は、ぐるなび「こちら秘書室」が運営する手土産ガイドサイト。全国の優良企業の秘書を会員として組織化し、センスのよい手土産を品評。その中から評価が高い品を「今年の手土産」として発表しています。 本書は、特に評価が高かった「特選」、優れていると認められた「入選」商品をまとめたシリーズの第6弾。 【新しい生活様式のなかでこそ贈りたい・取り寄せたい全国の逸品が満載】 ◆2021年度版は、「新しい生活様式」が求められるなか、「今の時代にふさわしい贈り物かどうか」を審査し、高評価を得た逸品が並びます。 ニューノーマルの暮らしでは、例えば「簡易包装より個包装のほうが衛生面で安心」など、選び方が変わります。そのような中、「手土産選びのスペシャリスト」である秘書は、どのような点に配慮して選んでいるのでしょう。本書は、従来の「接待の手土産」ブランドを踏襲しつつも、“贈り物選びの新指針”を提案する特別編です。 「常温保存でき日持ちも長いので、出社機会が限られている企業へも贈りやすい」などのビジネスユースから、「自宅で過ごす時間が増えているいま、家族で楽しんでいただける」などプライベートの贈り物まで、ニューノーマル時代を反映した秘書の声も満載。いまの時代に役立つ１冊です。 ◆Ｂ５判・フルカラーで、商品写真を多用したビジュアルなつくりとし、受け取った際のインパクトを左右する包装方法、紙袋のデザインなども掲載。内容量、価格、日持ち、店舗情報などの基本要素のほか、各商品のQRコードも付け、すぐに通販サイトへつながるのも便利。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みんなが健康で幸福な人生を送るために ウェルビーイングを実現するための道を示す！ ◆コロナ禍が明らかにした日本のヘルスケアの問題点 　2020年春から続くコロナ禍は、医師の偏在、実際に使える病床数の少なさなど日本のヘルスケアの問題点を浮き彫りにしました。また、コロナ禍以前から、病気予防に対する資源投入の乏しさ、４割が赤字の病院、医師の生産性の低さ、介護での人手不足など様々な問題が山積しています。 　本書は、これらの問題の実態と原因を明らかにし、「ありたき未来」を実現するための道筋を示します。 ◆ありたき未来５つのシナリオを解説 　ヘルスケアのありたき未来を以下の５つに整理します。 　(1)早期の疾患予測・予防、(2)薬による対症療法から根本治療へ、(3)どこにいても必要な医療にアクセスできるメディカルネットワークの実現、(4)サステナブルな介護システムの確立、(5)ウェルビーイング社会の構築。 　５つの未来像ごとに章を立て、専門家へのインタビューや対談、アクセンチュアの専門コンサルタントの論考を展開して議論を深めます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル庁の役割は？　注目の「スーパーシティ」構想 ビジネスチャンスはここにある！ コロナ禍への政府・自治体の対策の過程で、行政のデジタル化の遅れが浮き彫りになりました。2020年9月に発足した菅義偉政権は行政のデジタル化を進めることを主要な政策課題として挙げており、デジタル庁を創設することを表明。長年の課題だった行政のデジタル化は一挙に加速する見込みです。 　 本書は、行政のデジタル化の全体像を明らかにし、そこから生まれる民間のビジネスチャンスを探るもの。デジタル庁創設をはじめとした政府が進める様々なデジタル化の計画を解説するほか、先進自治体や企業の成功事例を多数紹介。また、2020年5月に国会で関連法案が可決された、AIやビッグデータを活用して社会を根本的に変える「スーパーシティ」構想も詳しく取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生のプロセスから再生計画の作り方、公的機関や専門家、金融機関による支援まで、1冊でまるごとわかる！ 2021年の企業倒産件数は6000件超と歴史的な低水準となりました。新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」のほか、月次の支援金や雇用調整助成金、時短協力金といった手厚い補助金により、コロナで傷ついた多くの企業が資金繰りをつないだと考えられます。ただ、こうした資金繰り支援はいつまでも続きません。ゼロゼロ融資の返済が始まる22年以降は、返済負担に耐えられず経営に行き詰まる企業が増える懸念がくすぶっています。 コロナ禍以前から、日本の中小企業は経営者の高齢化や後継者不足など、多くの課題を抱えてきました。経営環境がリセットされたいまこそ、自社の事業を客観的、定量的に見直し、成長力を取り戻す機会といえます。 本書は、中小企業の事業再生の入門書です。再生のプロセスやスキーム、再生計画の作り方、業務・財務のリストラクチャリングのポイントなど、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆資産価値を落とさない！管理組合の運営ノウハウを徹底解説。☆ ☆マンションの建物、設備、管理の状態をチェックする３つの制度☆ 　資材価格の上昇や低金利などを背景に、新築マンションの価格高騰が続いています。2021年度の首都圏の新築マンションの平均価格はバブル期を上回り、過去最高を更新しました。 　この流れに引きずられるように、中古マンションの人気も高まっています。コロナ禍で在宅勤務が定着するなかで、いまより良い条件の住居に早く移り住みたいと考える人が増えていることも後押ししていると考えられます。 　一方で、現在住んでいるマンションを売却する際、築年数や広さ、立地がほぼ同じでも、成約価格には大きな開きが出ることがあるといいます。東京の都心部では2000万円以上の差が出た物件も！ その違いはどこにあるのでしょうか？ 　答えの一つに、マンションの管理の状態があります。日々の管理や点検、定期的な修繕を行っているマンションは、建物の老朽化を遅らせ、ときには資産価値の向上にもつながり、売買時の査定価格を押し上げることもあります。 　本書では、資産価値を維持するための管理・修繕の実践的なノウハウとともに、古くなったマンションを建て替える際のポイントを解説します。急増する築40年を超える高経年マンションへの対策として、国や業界団体が打ち出した新しい制度についても詳しく紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの相続について、誰もが考えておきたいこと。 そのときに備えて、最低限知っておきたい知識と心構えを収録！ 　2019年に全国で亡くなった人の数は138.1万人で過去最多を更新。つまり、これまででもっとも多い件数の相続が発生したことになります。また、このうち8.3％にあたる11万5000件が相続税を申告し、25万4000人が相続人として税を納めました。納税が必要な相続人の数は2015年の税制改正で倍増し、毎年23万人以上が対象になっています。 　これだけ多くの人がかかわるものでありながら、相続の手続きは非常に複雑。相続が発生すると、相続人は、資産の洗い出しから法定相続人の把握、遺産分割、税額計算、申告手続きといった様々な作業を、申告期限の10カ月以内に終えなくてはなりません。普段交流がない親族との協議や専門家への相談など、初めて経験することやわからないことも次々と発生します。 　制度についても知る必要があります。相続に関連する法制度は毎年少しずつ変わります。最近では所有者不明土地（空き家）が問題視され、対策が本格化。相続開始から3年以内の登記の義務化が検討されています。相続が発生する前に、いつか来る相続に備えて、最低限の知識と心構えが求められています。 　本書は相続の基礎知識と最新動向をまとめたムックの最新版です。生前対策から亡くなったあとの手続き、相続税の計算方法、遺産分割のルールまでをわかりやすく紹介するとともに、毎年変わる制度内容についても詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 相続財産の内訳でもっとも多い不動産。相続財産の主役とも言えるこの不動産が、実は困った問題を引き起こすことも。１つしかない不動産を兄弟の誰が相続するのか、誰も住まない実家をどう処分するか……など、家族間や相続税の申告においてさまざまなトラブルの原因となっています。 　土地の形状やまわりの環境によって評価額が変わることも難点。納税後に専門家が評価額を見直して、あとから税金を還付してもらうケースも少なくありません。つまり、不動産の相続はとても複雑で、「分けにくい」「揉めやすい」「わかりにくい」の三重苦と言えます。 　本書は不動産の相続対策の入門書。相続で起こりがちな困った問題を紹介し、トラブル回避の対策を解説します。不動産の評価額の出し方や相続税額のシミュレーション、家族信託、贈与、保険を活用した対策など、相続対策の基本もまとめました。 　巻頭は漫画家の弘兼憲史氏と、監修者でランドマーク税理士法人代表税理士の清田幸弘氏によるスペシャル対談。60代、70代で考える相続や終活のリアルな本音を紹介します。 　さらに、ヒロカネプロダクション作画の短編マンガも掲載。不動産を相続する際のポイントをわかりやすく解説します。

GDP世界二位の中国と、三位の日本の関係は、米中関係に次いで世界で二番目に重要な二国間関係だと言える。だが、日中関係は「緊迫」「危険」「難解」「複雑」という言葉が当てはまる。尖閣諸島周辺では、いまなお両国が日常的に対峙し、危険な衝突が起きる可能性が高い。もし二国間関係の取り扱いを間違えば、両国は軍拡競争に走り、二国間、地域、グローバルな問題での協力は行き詰まり、最終的には紛争になるだろう。 だが、日中関係を適切に取り扱うことができれば、両国は国際秩序と地域の協力枠組みを守るために協力し合える。貿易、経済建設、研究開発、平和維持、自然災害対応などの分野で、両国は力を合わせていけるはずなのである。 日中の指導者たちは、両国関係を発展させていくには、相手国が歴史に対して真摯に向き合うべきだと発言している。日中関係は1500年にわたる長い歴史を持ち、両国国民は過去の歴史に対する深く複雑な感情を有している。そのため、両国の研究者が集まって歴史観をすり合わせようとしても、新たな緊張関係を生みだし、重要な問題についてはほとんど合意が得られない。 しかし、両国の協力関係と友好関係のためには、歴史問題の超克は不可避の課題だ。本書は、日中両国の研究者であるエズラ・ヴォーゲルが、7世紀の遣隋使以来の1500年間におよぶ日中関係を網羅し、第三国人の視点から客観的な日中関係史を提供するものである。

●あえて二兎を追うことでトレードオフに対応する 収益性vs.成長性、短期志向vs.長期志向、全社業績vs.事業ユニットの業績─。企業の意思決定のほとんどは、トレードオフである複数の目標についてなされている。本書は、どちらかを断念するのではなく、あえて二兎を追う方法（二兎戦略）でトレードオフを解消する経営を解説。 ZARA、カンデオホテルズ、オカド、ヴァルカンホームズ、フォルクスワーゲン、ダイキン、富士フイルム、ユニリーバなどを題材に、(1)要素の組み合わせを変える、(2)制約条件を変えたり新しい軸を見つけてフロンティアをシフトさせる、(3)時間で切り分け長期で考えるといったトレードオフ対応策を示す。

門外不出の「売れる秘訣」を一挙公開!! 酒屋さん、魚屋さん、化粧品店、パン屋さん、和風旅館……。 ビジネスの環境が年々厳しさを増す中でも、 独自の企画や商品開発によって、お客さんを集め、 売り上げを伸ばし続けるお店、会社も確実に存在します。 本書は日経MJの人気連載「竹内謙礼の顧客をキャッチ」を 大幅加筆。人気コンサルタントが、200社以上を取材した中から、 とっておきの成功事例50を、その「売れる秘訣」とともに紹介します。

大真面目にナンパな地域活性化に取り組む地方公務員の、超ユニークな挑戦とは。 オレンジのパンツにモヒカンヘアー、そして元ナンパ師。一見すると、とても市役所職員には見えない著者が、人口約7万人の長野県塩尻市でナンパで面白い地域活性化策に取り組み、全国から注目を集めています。 「ワインなのだ」「月に一度の居酒屋なのだ」「ぐるぐるカレーなのだ」……シャッター商店街を活性化させるため、市職員たちが自腹で空き家を借り、独特のイベントを仕掛ける「空き家プロジェクトnanoda」ほか、超ユニークな取り組みが、街を変え始めています。 その独特の発想と取り組みは、どうやって生まれるのか。「PDCAは、小さなdoから始める」「プライベートで活動すれば、仕事にフィードバックされる」など、「公務員」の枠を超えて活躍する著者の仕事観、生き方観は、多くの人にとって面白く生きるヒントになります。

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

2024年３月４日、日経平均が史上初めて４万円を突破。その背景には旺盛な海外投資家の買いがあった。歴史的な円安のなか、日本企業の確実な成長が見込めると同時に、不安視された「賃上げ」も順調に進み、日本企業の「安定性・将来性」が世界に認知されることになった。また、日本の治安への安心感、また米中対立が続くなかでの「中国パッシング」など、日本に注目が集まる要素がそろっている。 これに加えて、これからは日本人の投資も確実に増えていく。ＮＩＳＡ市場が本格的に動き出せば、４万円の株価は単なる通過点に過ぎない。 マーケット取材30年超の日経記者が書き下ろす、日本の強みとは。 ●マーケット一筋38年の日経記者が書き下ろす、歴史的展開とこれから 　本書は、証券記者一筋の著者が語る、株式市場のヒストリカルな記録でもある。 　著者が入社した1985年に、日経平均は１万2000円台だったが、3万9000円近くまで大きく上がり、7000円まで大きく下がった。そこから4万円まで、また大きく上がったのだ。ここまでの「Ｖ字回復」は、著者にも想像できなかった世界だ。 　失われた30年から、いかに日本は復活したのか。また、この先はどうなるのか。 　最後の章の5人の識者インタビューも本書の見どころ。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

GAFAをはじめとするメガテック企業たちの脅威が喧伝され、 日本企業はなすすべはなく飲み込まれてしまう、という印象が持たれている。 しかし、メガ企業だけが利益を独占するというのは言い過ぎであり、 プラットフォームビジネスの中には、まだ生き残る余地は十分に残されている。 日本企業が得意としてきた戦略を、プラットフォームビジネスという フィールドにあてはめ、どのように戦略を立案・実行すればいいのか。 豊富な事例をもとに、4つの戦略に分けて解説する。 ◆ 本書で解説する4つの戦略 本書で解説する戦略とは、大きく分けると 1メガ企業が狙わない隙間をついて、自らプラットフォーマーになる 2メガプラットフォームで必要不可欠な存在になるの2つ。 2については、さらに3つのタイプに分けられる 1特化した市場でプラットフォーマーになる ……建設業界向けにデータプラットフォーム「LANDLOG」を築いているコマツが代表例。 2連携戦略1チャネル活用 ……プラットフォーマーをチャネルとして捉え、プラットフォーマーを介した製品・サービスを提供 ライドシェア大手Go-Jekのチャネルを活用したイオンモールのプロモーションほか 3連携戦略2プラットフォーマーを顧客にする ……プラットフォーマーを顧客として捉え、機能を補完する製品・サービスを提供 トヨタによるウーバー、グラブ、ソフトバンクとの連携 4連携戦略3アプリケーション・機能連携 ……自社ノウハウを活かし実装したソフトウェアを、他社プラットフォーム上で提供する テックビューロの「Mijin」をマイクロソフト「Azure」を通じて展開

日本には世界有数の製造業があり、円は国際通貨であるにもかかわらず、輸出入において円建てシェアが低いのはなぜか。日本企業は貿易建値通貨をどのように決めているのか。その謎を解明すべく2007年より日本企業にインタビュー、アンケート調査、分析を行ってきた他に類を見ない貴重な研究の集大成。通貨選択の背景にあるグローバル生産体制の実相や、経営戦略上あえてドル建てを選択する理由などが見えてくる。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

◆医療、教育、都市、環境資源、暗号資産、金融――制度疲労をいかに克服し、人々の未来への信頼を取り戻すか？　宇沢弘文が提唱した「社会的共通資本」と「信託」とキーワードに、持続可能で将来を信じられる未来社会を構想する。 ◆社会的共通資本の3類型に基づき、第1部「自然環境」（気候変動、森林資源管理、ライフサイクルアセスメント）、第2部「社会インフラ」（都市、暗号資産）、第3部「制度資本」（医療、教育、金融）の各分野について第一人者たちが現在の問題を確認し、「社会的共通資本」と「信託」の側面から、持続可能で信頼をつなぐ社会を描く。 ◆神田秀樹・東京大学名誉教授推薦 【本書の内容】 　序章　社会的共通資本と信託　星岳雄・松島斉 第１部　社会的共通資本としての自然環境 　第１章　気候変動――市場メカニズムの有効活用のために　日引聡 　第２章　森林――強権的管理への危惧　神門善久 　第３章　LCA――環境情報の開示とコミュニケーション　中谷隼 第２部　社会的共通資本としての社会インフラ 　第４章　都市――愉しく、しなやかに、末永い成熟都市とは　吉見俊哉 　第５章　暗号資産――この新しい社会的装置は果たして有益か　野田俊也 第３部　社会的共通資本としての制度 　第６章　医療――安心・安全の医療制度とは　井伊雅子 　第７章　教育――コモンズとしての公教育　小玉重夫 　第８章　金融――規制の果たしてきた役割　佐々木百合 　終章　社会的共通資本を超えて――制度信託の思想　松島斉

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

○バブル崩壊後の日本経済について精力的に研究を積み重ねてきた実証分析で定評のある著者が、アベノミクスの下でも低空飛行を続け、コロナショックにより一層深刻度を増す日本経済の長期停滞のメカニズムを徹底分析します。需給両面の分析を通じて停滞の根本要因が消費低迷にあることを明らかにし、成長軌道を取り戻すためには消費を抑え込んでいる将来不安の解消、信頼できる社会保障制度の構築、非正規雇用抑制・正規雇用拡大への政策が重要であることを説きます。 ○これまでも日本経済の長期停滞についてはさまざまに議論されてきましたが、分析の多くが供給再度=企業行動の解明にとどまり、需要サイド=家計消費に関する本格的な分析は少ないまま。本書は両サイドの分析を行い、なぜ、アベノミクスが期待されるような効果を発揮しなかったのか、どこに政策面での課題があるのかを明らかにします。

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

「俺の○○」ネーミングはなぜ流行? 同学年では遅い生まれなのになぜ「早生まれ」?--時代と共に変化する意言葉から新語、業界や地方ならではな言葉遣いまで、気になる日本語を記者たちが徹底調査！　あなたが話す日本語に、実はこんな秘密が…。インフルエンザは「かかる」のに、なぜ風邪は「ひく」?二の腕は「一の腕」だった?　ものもらいを「ばか」と呼ぶのは何県の人?時代が移り、場所と業界が違えば、言葉遣いも大きく変わる。意外なネタ、面白いエピソード満載の一冊。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。