最新の経済・ビジネス情報を盛り込んだ 練習問題100問で「経済知力」を鍛える！ ●日経TEST受験のための公式テキスト。受験しない人にも日本経済の入門本として学べる内容。そのため、これまでと同様、ストーリー性を重視。 ●ロシアのウクライナ侵攻、米国の金融政策転換、日本の超円安など、経済・ビジネスを取り巻く環境は激変しています。これに合わせて、解説内容も練習問題も全面更新。 ●第5章までの解説はファンダメンタルな内容（新たな環境を読み解くための基礎）、先読み的要素は第6章でまとめて展開。

ビジネスに、就活に--「生きた経済」を学べる最高の教材、年版スタイルで新たに登場！　 あなたの「経済知力」「ビジネス思考力」のレベルを測る100問。最新のニュースも盛り込み、解説も充実しました。

■ニュースの背後にあるストーリーから経営学の基礎知識を読み解こう! 日本経済新聞の記者として企業ニュースを最前線で取材してきた著者が、経営学に触れたことのない人向けにやさしく解説。戦略、ファイナンス、組織・人事といった基礎を網羅しました。 ■シャープの身売り、東芝の半導体メモリー事業売却、ソフトバンクのARM巨額買収、ヤマト運輸の宅配便値上げ、ゴーン氏の日産社長退任など身近な企業ニュースを「生きた実例」として活用。これ1冊で、日々の企業ニュースがあなたのビジネススクールに変わります。 ■楠木建氏、入山章栄氏のインタビューも収録しています。

日経平均が1日で1000円も上がったり下がったり…… 荒い値動きをする相場に、個人投資家はどう立ち向かえばいいのか? 人気アナリストランキング(※)15年連続1位のトップアナリストがプロの技を伝授します! ※「日経ヴェリタス」人気アナリストランキング・クオンツ部門 株価が大きく変動する時代を迎えました。2016 年1月、日本銀行がマイナス金利導入を決定し、ますます変動幅が拡大しています。株価が大きく下がることもありますが、反対に大きく上がることもあります。大きく上がるときに上手に売買ができれば、高い収益をあげられるかもしれません。 ただし、株式投資は簡単ではありません。株価が大きく変動しているのには、それなりの理由があります。どのような材料に対して株価がどう反応するか、そしてどう銘柄を選ぶべきか、しっかり頭に入れておくことが必要です。 例えば、日本では低金利が続く一方、米国では利上げステージに入りました。それならば、今後、米国で追加利上げを実施したとき、どのような銘柄に注目したらよいのでしょうか。あるいは、日銀が金融緩和をしたときに、どのような投資指標を用いると成功するのでしょうか。 それを検討するためには、過去の米国の利上げ後の相場がどうなったか、日銀の金融緩和後にどのような銘柄が上昇したのかを理解しておくことが重要です。 本書では、こうした過去の局面で、どのような投資指標を用いて銘柄を選ぶとパフォーマンスが良かったのかを紹介しています。膨大なデータの中から、読者の方がわかりやすいように要点を絞り、簡潔にまとめています。

30年ぶりのインフレ到来、新NISA始動……。 環境が激変する中、 1兆円を運用するプロ投資家が、 これからの投資の勝ち筋を指南します。 “「ひふみ」の藤野さん”、 8年ぶりの「投資ど真ん中」の一冊です。 ■「眠くて退屈」だった日本の“大企業”が変わり始めた ■日経平均は上がるしかないが、 日経平均10万円の世界が幸せとは限らない ■新ＮＩＳＡで「投資するかしないかは自己責任」に ■４つのグループに分けて成長銘柄を読む ……など、インフレ下の「格差拡大」を乗り越える思考法と投資術！ 【著者からのメッセージ】 今、日本は大きな転換点に立っています。 「日経平均10万円」はけっしてバラ色の世界というわけではありません。 転換点の向こうでの私たちの選択によって、 未来は明るくもなれば厳しいものにもなりうるでしょう。 そのような未来が見えているからこそ、今回、 ・私たちを取り巻く経済環境がどのように変化しつつあるのか ・なぜ日経平均が10万円になると言えるのか ・その前提のもと、私たちがどのように動くべきなのか を多くの人にお伝えしたいと思い、本書の執筆を決めました。 今は日本の未来に明るいイメージを持てていないという方、 日本株にこれから投資していいのか迷っている方、 新ＮＩＳＡスタートにあたって投資を始めるべきかどうか考えている方など、 幅広い方にぜひ本書をお読みいただければと思っています。 もちろんこれまで株式投資に取り組んできた方にとっても、 投資のあり方が根本的な変化を迫られる中、 今後の投資方針を考える上で参考にしていただけるはずです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロが伝授するホーム選びのノウハウを学び、家族が満足できる高齢者施設を探すための一冊 <本誌の企画趣旨・コンセプト> ●難しいと感じる人の多い高齢者施設選び。本当に安心して預けられる施設、家族が満足できる施設はどうやって探せばいいのか。そのニーズに応えるべく、高齢者施設の基本的な情報から選び方・見極め方・現入居者の生の生活環境に至るまでを丸ごと特集。失敗しない施設選びガイドの最新版。 <主な内容> ●巻頭特集 介護業界で「伝説」と言われるような施設経営者のインタビューを掲載。また、ペットと一緒に暮らせるなどユニークな取り組みを行っている高齢者施設を紹介。 ●第１章で、施設探しのナビゲーションを展開 監修の上岡氏の考える「上岡式ライフステージからみた施設の５分類」を掲載し、一般的な分類と比較しながら解説する。入居のための準備や、施設見学の際のチェックポイント、入居前に確認すべき重要事項など、施設探しから順を追って必要な手順を伝える。 ●第２章で、厳選した全国高齢者施設の最新詳細情報を提供 読者自身が施設の良し悪しを見分けるために参考となる「11のモノサシ」を徹底解説。また、監修者独自の評価によって選ばれた満足度の高い高齢者施設だけを選び、厳選リストとして150件以上、写真をふんだんに用いて施設の詳細を紹介する20件を掲載する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 医師になるために、これだけは知っておきたい 　医師になるためには最難関の医学部受験を突破する必要があり、受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評のムックの最新版。入試突破から医学部入学後まで、医師になるために必要な情報が1冊でわかります。医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問から、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程まで解説。受験勉強から医師になるまでのプロセスが理解できます。私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 難関突破に必要な情報を丸ごと解説！ 　医師になるためには、最難関の医学部受験を突破する必要があります。受験生は、この難関を突破するために、他学部の受験生以上に情報収集に注力し、勉強しなければなりません。 　本書は、毎年刊行して好評を博しているムックの最新版。そもそもの疑問から答える最初の１冊となる入門書です。 　医師になるために必要な勉強量、そもそもどのような人が医師に向いているのか、医師にはどのような診療科があるのか、といった初歩的な疑問に答えます。 　また、医学部に合格するための教科別の勉強法、医学部の履修課程なども解説し、受験勉強から医師になるまでのプロセスが丸ごと理解できます。 　さらに、私立大学の高額な学費をまかなうためのマネープランも取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆増え続ける中小企業のＭ＆Ａ 経営者の高齢化と後継者不足という２つの構造問題を抱える中小企業。そこに新型コロナウイルスの感染拡大が重なり、飲食や宿泊をおもな事業とする中小企業の多くが苦境に陥っています。 コロナ禍で急速に加速するデジタル化も、中小企業には影響が大。商品やサービスに競争力があっても、デジタル化の波に乗れず競合他社にシェアを奪われる事例も出ています。先行きが見通せなくなった多くの中小企業が、事業継続の選択を迫られています。 実はコロナの感染拡大より前から、政府は事業承継の１つの手段として中小企業のＭ＆Ａの環境を整備してきました。中小企業庁は全国に事業承継・引継ぎ支援センターという公的窓口を設け、民間のＭ＆Ａ支援機関とも連携して中小企業の事業承継をサポートしています。廃業によって経営資源が散逸することを回避するだけでなく、中小企業の生産性向上、リスクやコストを抑えた創業といった前向きな目的も。その結果、中小企業のＭ＆Ａの実施件数は右肩上がりで増加を続け、2020年には3000～4000件ほどが実施されたと考えられています。ポストコロナでは、この数字が一気に跳ね上がる可能性もあります。 ◆中小企業向けＭ＆Ａの入門書 本書はＭ＆Ａの基本をわかりやすく解説した入門書です。 「会社を誰かに売りたい」「どこかの会社から新規事業を買いたい」と考える中小企業経営者に向けて、専門家の選び方からプロセス、実務のポイントまでをわかりやすく解説。新型コロナウイルスやデジタル化による市場環境の変化を展望するとともに、プラットフォームを介したマッチングなど、Ｍ＆Ａの最新の事例を紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 サーキュラーエコノミーで脱炭素社会を実現！ 日本の強みを活かした勝ち筋とカーボンニュートラル達成の現実解を示す 日揮グループ、日本政策投資銀行、NTT、SAP、Sitra――注目企業・団体が対談やインタビューで登場、最先端の取り組みを紹介 CO2の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の達成を目指す動きが世界中で急速に進み、モノやエネルギーの資源循環（「サーキュラーエコノミー」）の取り組みが不可欠となっています。 カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーが両輪となる経済社会システムに移行するのが「グリーン・トランスフォーメーション（GX）」。 サーキュラーエコノミー市場を牽引する7つのビジネスモデルや、「GX戦略」を推進するために日本企業が取り組むべき３つの変革の方向性・３つの新たな経営手法、注目のグリーンテクノロジーなどを解説。 国内外の先進企業の事例をふんだんに盛り込んだ実践的な内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 持続可能性を実現しながら稼ぐ力も高める！ 企業・社会・環境が共存する「本物のサステナビリティ経営」　 　新型コロナの感染拡大や気候変動によるサプライチェーンの寸断といった「不確実性」が高まるなか、企業は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」の必要性に迫られています。 　SXとは、企業の成長と環境・社会のサステナビリティの両立を目指すこと。企業が稼ぐ力を高めるとともに、ESGの「持続可能性」を重視し、経営や投資家との対話の在り方を変革していくための戦略指針です。 　これからの経営にとって企業価値を向上させるうえで必要不可欠である一方、取引先を含むサプライチェーン全体で環境や社会に配慮する大きな変革であるため、対応できない企業は脱落することになります。つまり、自社が望もうが望むまいがSXに向き合う必要があります。 　本書は2021年にヒットした単行本『SXの時代』の内容を大幅に拡充し、ビジュアル化してわかりやすく解説するもの。そもそもサステナビリティとは何なのか、なぜ欧米企業は取り組みを進めているのか、取り組まなければどうなるのかといったサステナビリティ経営の基本から、実際に利益を生み出すためのポイント、テーマ別のマネジメント方法まで、先進企業の事例とともにわかりやすく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 人類にとって根源的な問題である食と農。 さまざまな課題をテクノロジーと新たな仕組みで解決する！ 各種テクノロジーの進化、持続可能社会に向けた挑戦などの状況をふまえ、日本のみならず世界規模で食と農をめぐる議論が繰り広げられています。本ムックでは日本の読者に向け、食と農にかかわる各テーマ別に、検討すべき論点は何か、未来に向けて考えられる方向性は何かを、具体的に取り組んでいる国内外の事例を組み込みながら紹介していきます。 特に日本は人口減・高齢化、ライフスタイルの変化により、食品需要が減少傾向にあります。その一方で、担い手不足による農業の衰退、水産資源の減少など、食の自給率は低下しており、レジリエンスが損なわれています。 テクノロジーや新たな仕組みづくりによって日本の食の生産・流通効率を大幅に向上させ、持続的に儲かる産業に変革させる取り組みの紹介を通して、現状の課題を多方面から分析し、解決策を示します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 進化するESG投資の最前線！ ESG銘柄や注目のSDGs債が分かる ◆投資や経営の主流となっているESG。ESGと不可分のSDGsも併せて、投資や経営での実践方法を豊富なケーススタディも交えながら解説。 ◆ESG（環境・社会・企業統治）が改めて注目されている。機関投資家の間ではESGに配慮して投資先を選定することが主流となっており、投資を呼び込みたい事業会社にとっても経営に不可欠な要素になっている。背景には、国連が提唱するSDGs（持続可能な開発目標）の達成、地球温暖化対策でカーボンニュートラルを目指す潮流などがある。 ◆本書は、ESGやSDGsに配慮した投資、企業経営について解説するもの。米バイデン政権誕生やコロナ禍など最近の動きを押さえた上で、ESG・SDGsを踏まえた銘柄選択方法や企業経営について、数多くの先進事例を取り上げながら解説する。また、最近３年で発行額が4倍以上と急増している注目のSDGs債についても詳しく取り上げる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 店舗を運営している小売業を中心とした業界は、ネット取引（EC）がいっそう拡大し先進的な取り組みが行われている一方、リアル店舗はいまだ人手に頼る部分が多く、デジタル化が遅れています。反対に言えば、デジタル化による業務の効率化・高度化、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）の余地が大きい分野です。そうした中、コロナ禍が起き、店舗が窮地を脱するためには、DXを進めるしかない状況になっています。 店舗に顧客をひきつけるためには、様々なデータを駆使して各顧客に個別最適化された商品を提案すること（パーソナライゼーション）などにより、顧客体験を変革することが必要です。また、コロナ禍でECがさらに増加するなか、ネットとリアル店舗との融合がますます重要になっています。キャッシュレス決済も急拡大しており、キャッシュレス決済を活かした販促戦略も求められています。 本書ではこうした店舗DXに必要な要素を解説し、先進企業の事例を多数紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！ ◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する 　AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。 　あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。 　リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。 　本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 AI・データサイエンス教育、グローバル教育、キャリア教育に注力する大学etc. 最新トレンドを徹底解説！ 大学や学部を選ぶために必要な知識を丸ごと１冊にまとめました。最新の入試動向、AI・データサイエンス教育、キャリア教育など、先進事例をふんだんに交えて解説します。 ◆不透明な時代　大学選びが重要に 　ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学も従来にない学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 　本書は、大学・学部を選ぶために知っておきたい基本的な知識と最新の動きを解説するもの。 ◆様々な角度から特徴のある大学を発掘 　本書では最初に、受験生の関心が高い大学入試改革について取り上げます。改革の狙いと内容を分析し、主に私立大学の対応の動きを紹介。さらに、近年盛んな都心へのキャンパス移転や就職に備えたキャリア教育の最新動向などにもふれます。先進事例を数多く交えて、知られざる優良大学・学部を発掘し、進路選択に役立つ内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 データサイエンス、キャリア教育、グローバル化etc. 　将来役立つ魅力的な学部・学科を発掘! 注目の取り組みを多数紹介。 ・大学入試改革でどうなる?どう変わった? ・デジタル化で大学が変わる ・STEAM教育に熱心な学部・学科は? ・都心回帰! キャンパス移転の動向 ・地方創生、起業などユニークな課程が登場 ・学費をまかなうマネープラン ほか ビジネスのデジタル化が進み、既存のビジネスモデルや仕事のやり方が大きく変化する中で、大学で、何を、どのように学ぶかが以前にも増して重要になっています。 大学もそうしたトレンドに対応するため、従来にないタイプの学部・学科を創設したり、キャリア教育に力を入れたりして、変革に取り組んでいます。 大学・学部を選ぶために知っておきたい基本知識と最新の動向を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 過熱する中学受験　わが子にあった学校はこう選ぶ！ 　中学受験が過熱しています。背景には、ICT分野や英語など中高一貫校の独自教育への期待、長引くコロナ禍で生徒への手厚いケア、大学入試改革にともなう大学付属校の人気などがあります。毎年好評のムック、最新版。 ●「そもそも」の疑問に答える内容 　本書は、中学受験に初めて関心を持った層に向けて、初歩的な部分から一通り必要な知識を丸ごと１冊で解説する入門書。 　Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中京圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、親子の合格体験記、中学受験に備えるマネープランなど多角的に解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 識者が注目　キラリと光る学校は？ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に必要な教育 志望校、塾、勉強法、お金etc. 丸ごと１冊でわかる！ 　Ｑ＆Ａ方式で「そもそも」の疑問に答えるほか、首都圏・関西圏・中部圏の中学校の偏差値一覧、教育内容に特徴がある中学校の紹介、活躍するビジネスパーソンに聞く先が読めない時代に必要な教育、コロナ禍に対する塾や中学校の対応、親子の合格体験記などを掲載。中学受験に必要な知識が、一通り身につく内容です。 　大好評ムックの最新版。 ＜本書の内容＞ 巻頭特集　コロナ禍・大学入試改革で「中学受験」はどう変わった? Part１ 活躍するビジネスパーソンに聞く　先が読めない時代に求められる教育 Part２　緊急レポート　コロナ禍に負けない学校・塾の取り組み Part３ 入試制度から志望校選び、受験準備まで……中学受験 そもそものギモンQ&A Part４ 中学受験の秘訣は家庭にアリ！　親と子の合格体験記 Part５ あの学校の難易度は？　首都圏、中京圏、関西圏｜偏差値分析 Part６ さまざまな魅力的な教育を展開　識者が注目 キラリと光る学校 Part７ 塾を活用して、合格を勝ち取ろう　受験のプロに聞く 失敗しない塾選び Part８ 子どもを合格へと導くために　保護者は何をすればいいのか

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『リアル店舗×テクノロジー』でビジネスモデルを変革 コロナ後でDXへの取り組みを進化させている小売り・飲食業を徹底取材！ ユニクロ、大丸松坂屋、西武、パルコ、イオン、ローソン、カインズ、ワークマンなど 大手小売りによる「新しい顧客体験」の創出事例を紹介

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタルトランスフォーメーション(DX)をテコに起業する! 　成功事例を、3つの軸で徹底分析! 琴坂将広氏(慶應義塾大学准教授)、田所雅之氏(ユニコーンファームCEO)らが変革を起こす戦略を説く デジタル化によってビジネスモデルや組織を根本的に変革するDX。DXで価値提供の方法を抜本的に変え、これまでにない商品・サービスを提供するスタートアップが様々な業界で躍進しています。DXで成功するスタートアップを多数取り上げ、成功の秘訣を明らかにします。 ＜注目企業・団体が多数登場＞ ・伝統産業へのデジタル技術投入 シタテル/ガラパゴス/Seibii/ヴァルトジャパン/CAVIN/キャディ ・岩盤市場のデジタル変革 CureApp/ドクターメイト/日本クラウドキャピタル/ミーミル/Public dots & Company+スカラ/品川女子学院/みんなのコード/滋賀県日野町/東京都北区/ONIGILLY ・コロナ禍を逆手に取ったイノベーション タイミー/リゾートワークス/助太刀/MOSH/asken/TTG

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆2022年4月、東証が３市場に再編 コーポレートガバナンス、ESG対応の強化で経営、投資はどう変わるのか 実践的に解説 ◆2022年4月、東京証券取引所の市場が再編されました。従来の一部、二部、マザーズ、JASDAQの４市場が「プライム」「スタンダード」「グロース」の３市場に集約、企業経営と投資の両面で大きな影響があります。 本書は、東証再編によって、企業経営と投資がどう変わるのか、実践的に解説するものです。 ◆ESGで大きな変革 本書では、ESG対応に強く結びつく「パーパス」も取り上げながら、こうした経営変革の実態、加えて経営変革や市場変更が投資に与える影響を解説。ESG対応企業の先進事例や主要金融機関へのインタビューも盛り込み、実践的な内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＥＳＧやＳＤＧｓなど、企業として持続的な成長に向けた姿勢を明確にするサステナブルな経営が日本企業にも徐々に浸透し始めました。その経営の核として、「パーパス」にいま注目が集まっています。 　パーパスは「社会での存在意義」を意味し、創発的な経営を実現するための重要なレバーとなり得ます。製品やサービス、顧客や社会との関係に影響を与えるだけでなく、組織や人を変える力も持つパーパス。特に、日本企業が導入を進めているジョブ型雇用においては、“戦略を実現するための人事”を行ううえで欠かせない役割を担っています。ジョブ型雇用とパーパスは両輪であり、融合することで、より強い組織を生み出すことが可能になります。 　リスクマネジメントの視点でもパーパスは重要な意味をなします。不確実性が高まる時代に、企業にとってのリスクは質と量の両面で増加。新型コロナウイルスやロシアによるウクライナ侵攻など、過去数十年で経験したことがない大きな危機が日本企業にも迫っています。経営リスクを限りなく小さくするために、または起こり得るリスクと正面から向き合うために、パーパスは大きな判断基準になります。 　本書は、パーパス経営を推進するうえで経営の屋台骨となるジョブ型雇用とリスクマネジメントに焦点を当てて解説します。パーパス経営は社会や市場に対する単なる姿勢の明示に留まらず、組織力を高め、持続可能な成長を実現するためのレバーであることを示し、具体的な戦略をまとめます。パーパス×ジョブ型雇用、サステナブル×リスクマネジメントの成功事例も紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【現役秘書の生の声から誕生！ 本当に使える贈り物・手土産ガイドの最新版】 ◆「接待の手土産」は、ぐるなび「こちら秘書室」が運営する手土産ガイドサイト。全国の優良企業の秘書を会員として組織化し、センスのよい手土産を品評。その中から評価が高い品を「今年の手土産」として発表しています。 本書は、特に評価が高かった「特選」、優れていると認められた「入選」商品をまとめたシリーズの第6弾。 【新しい生活様式のなかでこそ贈りたい・取り寄せたい全国の逸品が満載】 ◆2021年度版は、「新しい生活様式」が求められるなか、「今の時代にふさわしい贈り物かどうか」を審査し、高評価を得た逸品が並びます。 ニューノーマルの暮らしでは、例えば「簡易包装より個包装のほうが衛生面で安心」など、選び方が変わります。そのような中、「手土産選びのスペシャリスト」である秘書は、どのような点に配慮して選んでいるのでしょう。本書は、従来の「接待の手土産」ブランドを踏襲しつつも、“贈り物選びの新指針”を提案する特別編です。 「常温保存でき日持ちも長いので、出社機会が限られている企業へも贈りやすい」などのビジネスユースから、「自宅で過ごす時間が増えているいま、家族で楽しんでいただける」などプライベートの贈り物まで、ニューノーマル時代を反映した秘書の声も満載。いまの時代に役立つ１冊です。 ◆Ｂ５判・フルカラーで、商品写真を多用したビジュアルなつくりとし、受け取った際のインパクトを左右する包装方法、紙袋のデザインなども掲載。内容量、価格、日持ち、店舗情報などの基本要素のほか、各商品のQRコードも付け、すぐに通販サイトへつながるのも便利。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 “脱炭素”で成長する「守り」と「攻め」の取り組み 122兆ドル――巨額投資が続く「約束された市場」の全体像とは？ 製造業（産業財・消費財）、小売、通信、銀行、化学、エネルギーー主要産業の課題と対策を徹底分析！ 地球温暖化による気候変動が、生活やビジネスに大きな負の影響を及ぼし始めています。気候変動対策に積極的なバイデン米政権誕生、菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言などの後押しもあり、ＣＯ２削減に取り組むことが世界中で喫緊の課題です。企業にとっても、自社の事業でＣＯ２の排出をゼロにする「脱炭素」「カーボンニュートラル」に取り組むことが、重要な経営戦略となっています。 企業がカーボンニュートラルに取り組むことは、決してマイナスではありません。むしろ新たな事業機会や市場を創出し、競争優位を構築することができます。 カーボンニュートラルへの取り組みで自社を成長させるために、どのような戦略を実行すればよいのか。世界トップクラスのコンサルティングファームが、全体像を明らかにし、主要産業の課題と対策を３つの枠組みで徹底分析します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 DX、AI、Web3、メタバース……デジタル新時代の経営戦略を 世界有数のコンサルファームが解説！ ◆日本企業のDXの本質的な失敗と、将来に向けた可能性 　企業ではDXがブームになっていますが、全社レベルのDXを実現している企業はほぼなく、改革の成功を実感している企業も３割にとどまっています。 　世界を見渡すと既存事業でも力強くDXを取り入れ成功している例も増えてきており、日本企業も産業別に地に足の付いた手法を実践することで、成功する余地は多分にあります。 　本書は、Web3やメタバースなど足元で起きているデジタルのパラダイムシフトをわかりやすく解説するとともに、DXで後塵を拝する日本企業が取るべき戦略を解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策 ・コロナ下の複合災害にどう対応するか ・DXで危機対応を進化させる ・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など ・本業とBCPをつなげた注目事例 コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。 デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。 【本書の目次】 <巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと 新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長 Part 1　コロナ禍に対応するBCP Part２　デジタル化で進化するBCP Part３　グローバル化に対応するBCP Part４　業種別のBCP Part 5　BCPをESGに活かす

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 異業種が融合し「真のＤＸ」を進める！ 本質的な変化を捉え、先手を打つ　各業界のキーパーソンが描く未来 注目10業界が取るべきアクションを解説 「高速大容量」「超低遅延」「同時多接続」という特徴を持つ５Ｇ（第５世代移動通信システム）の通信サービス。2020年春から日本でも商用サービスが始まり、様々な業界で新たなサービス、商品が誕生し、ビジネスが大きく変化しようとしています。５Ｇをテコに、ＤＸが一気に加速すると期待されています。 本書では、５Ｇ活用の効果が大きい10業界を取り上げ、アクセンチュアの専門コンサルタントが各業界の課題と変革の道筋を明らかに。 さらに、各業界の深い知見を持つキーパーソンが登場し、５Ｇでどのような未来が見通せるのか、最新事例を紹介しながら展望します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆混迷する物流業界！　最前線を読み解く ◆エネルギーの高騰、人材不足、ECの拡大など企業が多くの課題を抱える一方、配送自動化、オムニチャネル戦略の進化などの最先端の取り組みについて徹底取材。 ◆コロナ禍で激変する物流環境 　コロナ禍で宅配の増加、倉庫での３密回避など物流業界には大きな影響が出ており、さらに従来からの大きな課題である人手不足がさらに深刻化している。その一方で、企業ではそれに対応するための自動化の動きが進み、データやＡＩの活用が進んでおり、そうした最新の取り組みについて解説。 ◆最新の動きを多方面から解説 　コロナ禍に対処するため、小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きが加速している。本書では、物流業界の様々なプレーヤーを取材し、最先端を解説。また、巻末企画として「数字で物流業界を読み解く」も掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みんなが健康で幸福な人生を送るために ウェルビーイングを実現するための道を示す！ ◆コロナ禍が明らかにした日本のヘルスケアの問題点 　2020年春から続くコロナ禍は、医師の偏在、実際に使える病床数の少なさなど日本のヘルスケアの問題点を浮き彫りにしました。また、コロナ禍以前から、病気予防に対する資源投入の乏しさ、４割が赤字の病院、医師の生産性の低さ、介護での人手不足など様々な問題が山積しています。 　本書は、これらの問題の実態と原因を明らかにし、「ありたき未来」を実現するための道筋を示します。 ◆ありたき未来５つのシナリオを解説 　ヘルスケアのありたき未来を以下の５つに整理します。 　(1)早期の疾患予測・予防、(2)薬による対症療法から根本治療へ、(3)どこにいても必要な医療にアクセスできるメディカルネットワークの実現、(4)サステナブルな介護システムの確立、(5)ウェルビーイング社会の構築。 　５つの未来像ごとに章を立て、専門家へのインタビューや対談、アクセンチュアの専門コンサルタントの論考を展開して議論を深めます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 資金調達、事業計画の作り方から上場の準備まで、１冊で丸ごとわかる！ イノベーションを通じて人々の生活や社会を変えることを目的とした、学生や若手ビジネスパーソンによる起業が増えています。一方で、長年の経験やスキルを武器にするシニアの起業も近年活発です。 本書は、起業からＩＰＯまでを実現するために必要な経営の知識を実践的に解説するムックです。 　技術やアイデアを事業化するには、何が必要で、何を行わなければならないのか。本書は、起業家の心構え、資金調達、事業計画の作り方、決算関連資料の作成、コーポレート・ガバナンスなど、会社の立ち上げから事業を軌道に乗せるまでのノウハウを丸ごと１冊で解説します。 　さらにはＩＰＯを目指す起業家に向け、上場準備の進め方やスケジュール、上場審査のポイントなども詳述します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 デジタル庁の役割は？　注目の「スーパーシティ」構想 ビジネスチャンスはここにある！ コロナ禍への政府・自治体の対策の過程で、行政のデジタル化の遅れが浮き彫りになりました。2020年9月に発足した菅義偉政権は行政のデジタル化を進めることを主要な政策課題として挙げており、デジタル庁を創設することを表明。長年の課題だった行政のデジタル化は一挙に加速する見込みです。 　 本書は、行政のデジタル化の全体像を明らかにし、そこから生まれる民間のビジネスチャンスを探るもの。デジタル庁創設をはじめとした政府が進める様々なデジタル化の計画を解説するほか、先進自治体や企業の成功事例を多数紹介。また、2020年5月に国会で関連法案が可決された、AIやビッグデータを活用して社会を根本的に変える「スーパーシティ」構想も詳しく取り上げます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生のプロセスから再生計画の作り方、公的機関や専門家、金融機関による支援まで、1冊でまるごとわかる！ 2021年の企業倒産件数は6000件超と歴史的な低水準となりました。新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」のほか、月次の支援金や雇用調整助成金、時短協力金といった手厚い補助金により、コロナで傷ついた多くの企業が資金繰りをつないだと考えられます。ただ、こうした資金繰り支援はいつまでも続きません。ゼロゼロ融資の返済が始まる22年以降は、返済負担に耐えられず経営に行き詰まる企業が増える懸念がくすぶっています。 コロナ禍以前から、日本の中小企業は経営者の高齢化や後継者不足など、多くの課題を抱えてきました。経営環境がリセットされたいまこそ、自社の事業を客観的、定量的に見直し、成長力を取り戻す機会といえます。 本書は、中小企業の事業再生の入門書です。再生のプロセスやスキーム、再生計画の作り方、業務・財務のリストラクチャリングのポイントなど、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「地方創生×5G」の新たな展開 　2020年春の5G商用化スタート、範囲限定で5G通信を行う「ローカル5G」の普及により、全国各地で5G活用が進んでいます。最先端ではどのような取り組みが行われているのか。そして、どんなビジネスチャンスが生まれ、社会を変革しようとしているのか。豊富な事例や識者の意見から明らかにします。 　 　巻頭対談には、冨山和彦氏（日本共創プラットフォーム社長）が登場。Part1ではQ&A方式で5Gの基本を解説した上で、5Gで伸びる業界・企業を紹介。そして、5Gと政府が提唱するIT・データを活用した未来社会「Society5.0」や地方創生との関連を明らかにし、全国各地の5Gのユースケースを地域別に多数取り上げます。最後に、各分野の識者が「5Gの未来」を語ります。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 膨大な位置情報をビジネスに活かせ！ 豊富な実例でビッグデータの多様な活用法を提示 　「この小売店は来店者が急増している。業績が伸びる可能性があり、投資を検討するに値する」。あるファンドが人流データと売上高の相関を調べ、投資先を選ぶ――。 　ターミナル駅、商業施設、観光地、工場における人流など、スマホに連動した位置情報ビッグデータを解析し、ビジネスなどに活用するのがロケーションテックです。本書は様々な事例を通してその具体的な活用方法を紹介します。 　企業業績の予測材料、施設オペレーションの最適化、広告の最適化といった民間企業での活用から、地方での次世代移動サービスの導入支援、災害時やコロナ下の人流予測まで、ロケーションテックの応用範囲は広いです。 　本書は、官公庁や研究機関、不動産・交通、小売・飲食・サービス、食品・飲料メーカー、金融と、さまざまな活用の実例を紹介。さらには、廃棄ロス削減や次世代型都市のシミュレーションなど、新たな価値の創造を描きます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ☆資産価値を落とさない！管理組合の運営ノウハウを徹底解説。☆ ☆マンションの建物、設備、管理の状態をチェックする３つの制度☆ 　資材価格の上昇や低金利などを背景に、新築マンションの価格高騰が続いています。2021年度の首都圏の新築マンションの平均価格はバブル期を上回り、過去最高を更新しました。 　この流れに引きずられるように、中古マンションの人気も高まっています。コロナ禍で在宅勤務が定着するなかで、いまより良い条件の住居に早く移り住みたいと考える人が増えていることも後押ししていると考えられます。 　一方で、現在住んでいるマンションを売却する際、築年数や広さ、立地がほぼ同じでも、成約価格には大きな開きが出ることがあるといいます。東京の都心部では2000万円以上の差が出た物件も！ その違いはどこにあるのでしょうか？ 　答えの一つに、マンションの管理の状態があります。日々の管理や点検、定期的な修繕を行っているマンションは、建物の老朽化を遅らせ、ときには資産価値の向上にもつながり、売買時の査定価格を押し上げることもあります。 　本書では、資産価値を維持するための管理・修繕の実践的なノウハウとともに、古くなったマンションを建て替える際のポイントを解説します。急増する築40年を超える高経年マンションへの対策として、国や業界団体が打ち出した新しい制度についても詳しく紹介しています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの相続について、誰もが考えておきたいこと。 そのときに備えて、最低限知っておきたい知識と心構えを収録！ 　2019年に全国で亡くなった人の数は138.1万人で過去最多を更新。つまり、これまででもっとも多い件数の相続が発生したことになります。また、このうち8.3％にあたる11万5000件が相続税を申告し、25万4000人が相続人として税を納めました。納税が必要な相続人の数は2015年の税制改正で倍増し、毎年23万人以上が対象になっています。 　これだけ多くの人がかかわるものでありながら、相続の手続きは非常に複雑。相続が発生すると、相続人は、資産の洗い出しから法定相続人の把握、遺産分割、税額計算、申告手続きといった様々な作業を、申告期限の10カ月以内に終えなくてはなりません。普段交流がない親族との協議や専門家への相談など、初めて経験することやわからないことも次々と発生します。 　制度についても知る必要があります。相続に関連する法制度は毎年少しずつ変わります。最近では所有者不明土地（空き家）が問題視され、対策が本格化。相続開始から3年以内の登記の義務化が検討されています。相続が発生する前に、いつか来る相続に備えて、最低限の知識と心構えが求められています。 　本書は相続の基礎知識と最新動向をまとめたムックの最新版です。生前対策から亡くなったあとの手続き、相続税の計算方法、遺産分割のルールまでをわかりやすく紹介するとともに、毎年変わる制度内容についても詳しく解説します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 相続財産の内訳でもっとも多い不動産。相続財産の主役とも言えるこの不動産が、実は困った問題を引き起こすことも。１つしかない不動産を兄弟の誰が相続するのか、誰も住まない実家をどう処分するか……など、家族間や相続税の申告においてさまざまなトラブルの原因となっています。 　土地の形状やまわりの環境によって評価額が変わることも難点。納税後に専門家が評価額を見直して、あとから税金を還付してもらうケースも少なくありません。つまり、不動産の相続はとても複雑で、「分けにくい」「揉めやすい」「わかりにくい」の三重苦と言えます。 　本書は不動産の相続対策の入門書。相続で起こりがちな困った問題を紹介し、トラブル回避の対策を解説します。不動産の評価額の出し方や相続税額のシミュレーション、家族信託、贈与、保険を活用した対策など、相続対策の基本もまとめました。 　巻頭は漫画家の弘兼憲史氏と、監修者でランドマーク税理士法人代表税理士の清田幸弘氏によるスペシャル対談。60代、70代で考える相続や終活のリアルな本音を紹介します。 　さらに、ヒロカネプロダクション作画の短編マンガも掲載。不動産を相続する際のポイントをわかりやすく解説します。

GDP世界二位の中国と、三位の日本の関係は、米中関係に次いで世界で二番目に重要な二国間関係だと言える。だが、日中関係は「緊迫」「危険」「難解」「複雑」という言葉が当てはまる。尖閣諸島周辺では、いまなお両国が日常的に対峙し、危険な衝突が起きる可能性が高い。もし二国間関係の取り扱いを間違えば、両国は軍拡競争に走り、二国間、地域、グローバルな問題での協力は行き詰まり、最終的には紛争になるだろう。 だが、日中関係を適切に取り扱うことができれば、両国は国際秩序と地域の協力枠組みを守るために協力し合える。貿易、経済建設、研究開発、平和維持、自然災害対応などの分野で、両国は力を合わせていけるはずなのである。 日中の指導者たちは、両国関係を発展させていくには、相手国が歴史に対して真摯に向き合うべきだと発言している。日中関係は1500年にわたる長い歴史を持ち、両国国民は過去の歴史に対する深く複雑な感情を有している。そのため、両国の研究者が集まって歴史観をすり合わせようとしても、新たな緊張関係を生みだし、重要な問題についてはほとんど合意が得られない。 しかし、両国の協力関係と友好関係のためには、歴史問題の超克は不可避の課題だ。本書は、日中両国の研究者であるエズラ・ヴォーゲルが、7世紀の遣隋使以来の1500年間におよぶ日中関係を網羅し、第三国人の視点から客観的な日中関係史を提供するものである。

●あえて二兎を追うことでトレードオフに対応する 収益性vs.成長性、短期志向vs.長期志向、全社業績vs.事業ユニットの業績─。企業の意思決定のほとんどは、トレードオフである複数の目標についてなされている。本書は、どちらかを断念するのではなく、あえて二兎を追う方法（二兎戦略）でトレードオフを解消する経営を解説。 ZARA、カンデオホテルズ、オカド、ヴァルカンホームズ、フォルクスワーゲン、ダイキン、富士フイルム、ユニリーバなどを題材に、(1)要素の組み合わせを変える、(2)制約条件を変えたり新しい軸を見つけてフロンティアをシフトさせる、(3)時間で切り分け長期で考えるといったトレードオフ対応策を示す。

門外不出の「売れる秘訣」を一挙公開!! 酒屋さん、魚屋さん、化粧品店、パン屋さん、和風旅館……。 ビジネスの環境が年々厳しさを増す中でも、 独自の企画や商品開発によって、お客さんを集め、 売り上げを伸ばし続けるお店、会社も確実に存在します。 本書は日経MJの人気連載「竹内謙礼の顧客をキャッチ」を 大幅加筆。人気コンサルタントが、200社以上を取材した中から、 とっておきの成功事例50を、その「売れる秘訣」とともに紹介します。

大真面目にナンパな地域活性化に取り組む地方公務員の、超ユニークな挑戦とは。 オレンジのパンツにモヒカンヘアー、そして元ナンパ師。一見すると、とても市役所職員には見えない著者が、人口約7万人の長野県塩尻市でナンパで面白い地域活性化策に取り組み、全国から注目を集めています。 「ワインなのだ」「月に一度の居酒屋なのだ」「ぐるぐるカレーなのだ」……シャッター商店街を活性化させるため、市職員たちが自腹で空き家を借り、独特のイベントを仕掛ける「空き家プロジェクトnanoda」ほか、超ユニークな取り組みが、街を変え始めています。 その独特の発想と取り組みは、どうやって生まれるのか。「PDCAは、小さなdoから始める」「プライベートで活動すれば、仕事にフィードバックされる」など、「公務員」の枠を超えて活躍する著者の仕事観、生き方観は、多くの人にとって面白く生きるヒントになります。

新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）によって先進国は、財政赤字の削減と景気刺激策の実施という二律背反の経済政策が求められています。世界は、日本がこの数十年直面している危機的状況＝日本化に直面しているのです。本書は、ヴォーゲル、エモット、バーナンキ、クルーグマンなどの識者たちによる、日本化の登場から現在までの40年におよぶ日本観の変遷を追い、ゾンビ化など海外の最新の議論を紹介し、ポストコロナ時代に向けて日本がとるべき対策を明らかにします。

2024年３月４日、日経平均が史上初めて４万円を突破。その背景には旺盛な海外投資家の買いがあった。歴史的な円安のなか、日本企業の確実な成長が見込めると同時に、不安視された「賃上げ」も順調に進み、日本企業の「安定性・将来性」が世界に認知されることになった。また、日本の治安への安心感、また米中対立が続くなかでの「中国パッシング」など、日本に注目が集まる要素がそろっている。 これに加えて、これからは日本人の投資も確実に増えていく。ＮＩＳＡ市場が本格的に動き出せば、４万円の株価は単なる通過点に過ぎない。 マーケット取材30年超の日経記者が書き下ろす、日本の強みとは。 ●マーケット一筋38年の日経記者が書き下ろす、歴史的展開とこれから 　本書は、証券記者一筋の著者が語る、株式市場のヒストリカルな記録でもある。 　著者が入社した1985年に、日経平均は１万2000円台だったが、3万9000円近くまで大きく上がり、7000円まで大きく下がった。そこから4万円まで、また大きく上がったのだ。ここまでの「Ｖ字回復」は、著者にも想像できなかった世界だ。 　失われた30年から、いかに日本は復活したのか。また、この先はどうなるのか。 　最後の章の5人の識者インタビューも本書の見どころ。

*ソフトバンクが3.3兆円で英アーム社を買収するなど、いま空前のM&Aブーム。でもにわか仕立ての日本勢の多くはM&Aで大やけどを負ってきた。外資系のM&Aファンドはどのような企業価値向上策を実行しているかを本書では紹介する。 *外資系ファンドによる買収というと「ハゲタカ」など負のイメージが強いが、企業の生産性を見直し、グローバルな視点で事業を見直す絶好の機会であることを説得的に解説。 *一口にM&Aといっても、ファンド系と事業会社系で目的や手法が大きく違い、買収する会社も違ってくることなどを説明。また、ファンド、投資銀行、コンサルタントなどが案件を巡って、実際にどのように行動し、協力・競争をするのか、現場を知る著者ならではの解説をする。 *「事業提携はまず出資が前提」「中期経営計画の発想はなく、短期目標を基点とした事業戦略」など外資系の行動特性を紹介する。 *著者は名門大型ファンドとして世界的に有名なペルミラの日本法人社長を務め、回転寿司スシローや農薬商社アリスタといった巨額M&Aを成功させた第一人者。

ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！

従業員を主体とするガバナンスでなければ、日本企業は再び道を誤る!歴史的パースペクティブ、国際比較を踏まえて日本型企業システムの合理性を明らかにし、グローバル資本主義に適応した日本独自のガバナンス像を提示する。

著者である島田氏は、台湾エバーグリーン財閥運営ファンドの社外監査役のほか、国内上場企業の社外取締役などを多数歴任し、数々の実績を誇る経営コンサルタント。 日本M&Aセンターの社外取締役を2007年から2018年まで務め、経営アドバイスをしながら、上場、そして現在に至る同社のブリッツスケール(爆発的成長)を間近で見てきた人物です。 本書は、日本M&Aセンターの成長の軌跡と、積み上げてきた経営・人材育成のノウハウを、第三者の視点から可視化するもの。 成長できる戦略の立て方、確実に実行に落とし込む仕組みを開示し、成長志向の高い企業の経営者・幹部層に向け、ブリッツスケールを促すヒントを示します。

GAFAをはじめとするメガテック企業たちの脅威が喧伝され、 日本企業はなすすべはなく飲み込まれてしまう、という印象が持たれている。 しかし、メガ企業だけが利益を独占するというのは言い過ぎであり、 プラットフォームビジネスの中には、まだ生き残る余地は十分に残されている。 日本企業が得意としてきた戦略を、プラットフォームビジネスという フィールドにあてはめ、どのように戦略を立案・実行すればいいのか。 豊富な事例をもとに、4つの戦略に分けて解説する。 ◆ 本書で解説する4つの戦略 本書で解説する戦略とは、大きく分けると 1メガ企業が狙わない隙間をついて、自らプラットフォーマーになる 2メガプラットフォームで必要不可欠な存在になるの2つ。 2については、さらに3つのタイプに分けられる 1特化した市場でプラットフォーマーになる ……建設業界向けにデータプラットフォーム「LANDLOG」を築いているコマツが代表例。 2連携戦略1チャネル活用 ……プラットフォーマーをチャネルとして捉え、プラットフォーマーを介した製品・サービスを提供 ライドシェア大手Go-Jekのチャネルを活用したイオンモールのプロモーションほか 3連携戦略2プラットフォーマーを顧客にする ……プラットフォーマーを顧客として捉え、機能を補完する製品・サービスを提供 トヨタによるウーバー、グラブ、ソフトバンクとの連携 4連携戦略3アプリケーション・機能連携 ……自社ノウハウを活かし実装したソフトウェアを、他社プラットフォーム上で提供する テックビューロの「Mijin」をマイクロソフト「Azure」を通じて展開

日本には世界有数の製造業があり、円は国際通貨であるにもかかわらず、輸出入において円建てシェアが低いのはなぜか。日本企業は貿易建値通貨をどのように決めているのか。その謎を解明すべく2007年より日本企業にインタビュー、アンケート調査、分析を行ってきた他に類を見ない貴重な研究の集大成。通貨選択の背景にあるグローバル生産体制の実相や、経営戦略上あえてドル建てを選択する理由などが見えてくる。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

日本企業初のCFO(最高財務責任者)としてソニーで長年、財務・会計に従事した著者による回顧録。 ◆ 著者がCFOとして在任した90年代後半の財務関連の取り組みを中心に、海外事業での資金調達やグローバルな連結会計、資金管理の取り組み、海外企業の大型M&Aに伴う苦労話、コーポレート・ガバナンスに関する考えをまとめました。 ◆ ソニーは当初よりベンチャー企業として資金繰りに苦しみ、創業者の盛田昭夫氏は、直接金融による資金調達を模索し続けた。グローバル化、イノベーションで先陣を切ってきたソニーが、企業財務・会計面でも、果敢に新しい取り組みに挑んでいたことがわかる産業史的に価値ある一冊です。 ◆ 著者はストリンガー以降のソニーのガバナンス体制に異論を持ち、2015年に現経営陣にOB代表として公開質問状を提出した人物でもある。巻末には参考資料としてその提言書も付記しました。

停滞が続く日本経済。閉塞感とポピュリズムが同時に強まる間、日銀はスケープゴートにされ、ラストリゾートにされ、常に主役の一人で居続けた。速水氏、福井氏、白川氏、黒田氏、そして植田氏と、日銀トップが何を考え、裏で誰が動き、結果として日本経済に何をもたらしたのか。歴史的事実を掘り起こしながら、25年間の日銀緩和を検証する。 ●日銀の25年を検証。 　98年の新日銀法は、日銀の独立性を高め、自由度も高めたはずだったが、それぞれの総裁が政争に巻き込まれ、手足を縛られる状態が続いた。リーマン・ショック、東日本大震災の前後には政権交代などもあり、方針は二転三転。「日銀の独立」を主張したことで、そっぽを向かれた総裁もいた。 　本書は23年４月の新総裁誕生とともに日銀に注目が集まる中、これまでの25年を振り返る内容。人事抗争なども精緻に書かれ、金融読み物として読む人を飽きさせない。「誰も総裁をやりたくない」とまで言われる日銀の課題は何かを、過去から検証する。

◆日銀の失政を明らかにする超辛口の経済ドキュメント 株式時価総額がJPモルガン以下となってしまった邦銀。ゼロ金利の罠に落ちた日本は、いまや世界の反面教師になってしまってます。このような事態を生み出した責任は日本銀行にあるのです。本書は、澄田、三重野、松下、速水、福井、白川、黒田の7代の日銀総裁の政策を検証、何を誤ったのかを明らかにする本格的金融ドキュメント。 2-5章では、澄田――機能しなかった日銀考査、三重野――世論読み違えた日銀出資、松下――日銀法改正に追われてコールデフォルト放置、速水――企業債務問題を読めずゼロ金利解除、福井――奢りの構図としての村上ファンド問題、白川――リーマン危機を読み違い、黒田--説明なき緩和縮小など、歴代総裁の失政を知られざるエピソードも交えて辛口に解説します。筆者は30年以上にわたって日本の金融政策をウォッチしてきたベテラン記者。これまで明かしてこなかった逸話もふんだんに織り込まれています。 最後の6章ではこのような事態に陥った日銀の突破口はどこにあるのかを提言します。

激変する経済環境の実相を、話題の論者が鋭く読み解く。 ◎いま日本経済が直面する30のテーマについて、第一線で活躍する研究者、エコノミストが、深く、本質的に解説します。 ◎各論点には、冒頭に問題意識が提起され、本文末ではPOINTがまとめられており、その部分を読むだけでも、テーマの概要を整理・理解できます。 ◎研究成果やデータに裏打ちされた論理によって、我々が進むべき方向性も明示、日本経済の先行きを考えるための示唆に富んだ内容です。

◆医療、教育、都市、環境資源、暗号資産、金融――制度疲労をいかに克服し、人々の未来への信頼を取り戻すか？　宇沢弘文が提唱した「社会的共通資本」と「信託」とキーワードに、持続可能で将来を信じられる未来社会を構想する。 ◆社会的共通資本の3類型に基づき、第1部「自然環境」（気候変動、森林資源管理、ライフサイクルアセスメント）、第2部「社会インフラ」（都市、暗号資産）、第3部「制度資本」（医療、教育、金融）の各分野について第一人者たちが現在の問題を確認し、「社会的共通資本」と「信託」の側面から、持続可能で信頼をつなぐ社会を描く。 ◆神田秀樹・東京大学名誉教授推薦 【本書の内容】 　序章　社会的共通資本と信託　星岳雄・松島斉 第１部　社会的共通資本としての自然環境 　第１章　気候変動――市場メカニズムの有効活用のために　日引聡 　第２章　森林――強権的管理への危惧　神門善久 　第３章　LCA――環境情報の開示とコミュニケーション　中谷隼 第２部　社会的共通資本としての社会インフラ 　第４章　都市――愉しく、しなやかに、末永い成熟都市とは　吉見俊哉 　第５章　暗号資産――この新しい社会的装置は果たして有益か　野田俊也 第３部　社会的共通資本としての制度 　第６章　医療――安心・安全の医療制度とは　井伊雅子 　第７章　教育――コモンズとしての公教育　小玉重夫 　第８章　金融――規制の果たしてきた役割　佐々木百合 　終章　社会的共通資本を超えて――制度信託の思想　松島斉

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

「２%インフレと２%の実質成長」。2013年に黒田氏が日銀の総裁に就いてからずっと追い求めてきた政策だが、ここまでほとんど成果があがっていないのが実情だ。90年代後半から2000年代にかけてデフレ下にあった日本において、成長できないのはインフレ率が低いからだという論が高まった上での政策だが、ここまで成果がないということは、何かが欠けていたと言わざるを得ない。本書ではそれを様々なデータから検証し、今後はどのようなマクロ政策を目指していくべきかを提言する。 日本は「総需要の刺激」を中心としたケインズ型のマクロ政策を伝統的に行ってきたが、構造改革への取り組みが不十分だったことで、既存の雇用に固執。米国ではインターネット革命が、その後のGAFAを生み出したが、日本では「低失業率」にこだわったことで世界的競争力のないゾンビ企業の存続も許すことになった。早いうちから、マクロデータの影に潜むミクロデータに注目し、そこに集中して投資をすべきだった。 短期的には実現不可能な２%インフレ、２%の実質成長を目指して総需要刺激を繰り返すだけでは、なかなか将来に向かって挑戦できる状況にならない。供給サイドの変化を促し、スピード感をもって対処していくことがなによりも必要である。

◆熱狂、絶望、停滞、再起――平成の３０年とは何だったのか？　これからどこに向かうのか？　生きた経済をベテラン記者が解説します。 ◆平成の３０年間における日本経済のダイナミックな変化から説き起こし、金融、産業、財政、環境、少子高齢化問題など経済の仕組みと実情をバランスよく解説します。 ◆難しい数式や経済理論を用いず、やさしい言葉で解説。難しい経済ニュースを深く理解できます。 ◆経済知識を身につけたい学生や若手ビジネスパーソンはもちろん、平成以降の日本経済をおさらいしたい人の再入門にも最適です。

人口減少、低成長、そして貧困化…。日本が「静かな有事」に襲われている。もはや弥縫策で対処できる状況ではない。誰もが安心して暮らせ、競争力が高い国をどう構築するのか―。財政、金融、社会保障、国と地方の関係など、この国が抱える問題の根源を明らかにし、抜本的改革と成長戦略の包括プランを提案する。

○バブル崩壊後の日本経済について精力的に研究を積み重ねてきた実証分析で定評のある著者が、アベノミクスの下でも低空飛行を続け、コロナショックにより一層深刻度を増す日本経済の長期停滞のメカニズムを徹底分析します。需給両面の分析を通じて停滞の根本要因が消費低迷にあることを明らかにし、成長軌道を取り戻すためには消費を抑え込んでいる将来不安の解消、信頼できる社会保障制度の構築、非正規雇用抑制・正規雇用拡大への政策が重要であることを説きます。 ○これまでも日本経済の長期停滞についてはさまざまに議論されてきましたが、分析の多くが供給再度=企業行動の解明にとどまり、需要サイド=家計消費に関する本格的な分析は少ないまま。本書は両サイドの分析を行い、なぜ、アベノミクスが期待されるような効果を発揮しなかったのか、どこに政策面での課題があるのかを明らかにします。

●日本経済を議論する上での基本書登場 バブル崩壊、デフレ、少子・高齢化などの他の国に先駆けた重い課題、苦悩を背負ってきた日本経済は1990年代以降模索を継続しています。様々な政策も実行してきましたが、低成長・低体温から脱却できてはいないのは何故なのでしょうか。このパズルを解くことが必要です。 本書は、この30年で日本経済のメカニズムがどのように変わり、新しいパターンが生み出されているのかを解明するもの。(マクロ)経済学の発展・最新成果・オリジナルな研究を十分取り入れ、これまでの経済学の理論・実証分析の蓄積を活用し、日本の状況に合った「テーラーメイド」の経済学を意識し、日本のマクロ経済の変化と現状の鳥瞰図を示し、包括的に論じます。 本書の基本アプローチは、経済白書など公開データを活用しながら、理論、歴史(1980年代~)、国際比較の三位一体で日本経済の変質を明らかにするもの。 また本書では、最先端のマクロ経済学を柔軟に活用する。具体的には、各経済主体の行動様式を解明しながら(ミクロ的基礎重視)、それらの主体が相互連関しながら経済全体としてどう動くか(一般均衡視点重視)を考えていきます。マクロ的視点、ミクロ的視点を自在に行き来しながら様々な主体、要因などの連関を考える。 政策提言については、エビデンスに基づいた政策が強調され、エコノミストや経済学者が政策決定プロセスにより関わるようになったにもかかわらず、むしろ、現実にはエビデンスから離れた政策が行われるようになってきているという問題意識で臨みます。平成のマクロ経済政策をそうした視点から批判的に検討し、警告を発します。 日本経済をデータから正面からとらえた本書は、これからの日本経済を語る上での基本書となります。

◆2018年にOxford University Pressから刊行されたMARKETCRAFT--How the Government Can Revive Japan by Making Markets Workの翻訳。 ◆これまで、経済において「自由市場」と「規制」は対立するものと考えられてきたが、現実には規制のない市場はなく、市場は多くの規制によってデザインされたものである。 ◆本書では、マーケットデザインを幅広い意味でとらえ、以下のような考え方によって、市場をデザインすべきだと解く。 1 欠点のない自由市場というものは存在しない。 2 市場はデザインしなければならない。 3 市場改革は障害を撤廃することによってではなく、市場のインフラを創造することによって推進される。 4 市場原理に適った政策が唯一の正解であると考えてはならない。 5 そもそも市場を有効に活性化する政策は何か、はっきりしないことも多い。 6 政府と市場を対置させる経済政策の考え方は基本的な誤解に基づいている。 7 規制と競争を対置させる議論も、根本的な誤解を生じさせている。 8 アメリカのような自由主義的市場経済の国も、日本のような協調的市場経済の国と同程度かそれ以上に規制されている。 9 日本のように協調的な市場経済を持つ国がマーケットを自由化するためには、むしろより多くの規制を必要とする。 10デジタル時代においては、より強力な市場のガバナンスが必要になる。 ◆上記のような視点に立ち、コーポレートガバナンス、企業の財務会計、知財、労働法など分野のマーケットデザインを日米比較しながら分析。官民連携、協力的な労使関係、高い教育および職業訓練水準、社会の安定、特定の領域における技術的卓越性といった日本独自の制度的強みを基盤とした、市場の再デザインの必要性を提言する。

「俺の○○」ネーミングはなぜ流行? 同学年では遅い生まれなのになぜ「早生まれ」?--時代と共に変化する意言葉から新語、業界や地方ならではな言葉遣いまで、気になる日本語を記者たちが徹底調査！　あなたが話す日本語に、実はこんな秘密が…。インフルエンザは「かかる」のに、なぜ風邪は「ひく」?二の腕は「一の腕」だった?　ものもらいを「ばか」と呼ぶのは何県の人?時代が移り、場所と業界が違えば、言葉遣いも大きく変わる。意外なネタ、面白いエピソード満載の一冊。

リーンもアジャイルも源流はすべて日本。アマゾン創業者のジェフ・ベゾスは実はカイゼンの熱烈な信奉者――日本の経営技術は優れているのに、どうして「アメリカはすごい！」となってしまうのか？　「日本総悲観論」の真贋と、コンセプト化に弱かった日本の反省すべき点を明らかにする。 　本書は、古き良き日本の素晴らしさを語って、現実の厳しさを忘れようとするものではない。すなわち、日本企業の素晴らしさを一方的に語ることを目的にしてはいない。もちろん日本企業は最近いわれるほど遅れてはいないし、遅れているとばかり認識する弊害も多い。しかしその一方で、日本の産官学が反省すべき点は確実にある。 　ひとつには「コンセプト化」に阻害要因が存在してきたという弱みである。 　日本の産官学が持つこれらの弱みがいかなるデメリットを生んだのか、またこうした弱みを克服することでどのような実際的なメリットがあるのか、日本の産官学の反省点は何か、については本書の後半で詳細に考えていく。 　コンセプト化・パッケージ化が弱かったのは日本企業だけではなく、著者を含めた研究者や、日本政府も同様である。ようするに日本の産官学全体の問題であった。この点も、現状で思いつく限りの処方箋らしきものを本書において探索していく。本書は、こうした反省によって未来を切り開こうとする、未来志向の本である。

2014年に世界きき酒師コンクールでグランプリを獲得したソムリエが、厳選したおいしい日本酒26本をテイスティング、それぞれどんな風味か、どんな料理に合うのかを徹底解説。日本酒の風味を見きわめたいなら、エリアとタイプだけ見ればいい。厳選銘柄を基準に解説する驚きの理論。こんなにシンプルで、こんなに役に立つ入門書、見たことない!

■日本人の健康を決めているものは何か? 職歴か、学歴か、所得か、貧困の程度、社会参加の度合いなのか? 社会保障問題、「幸せ」の経済分析などで定評のある著者が、日本人の健康が、日常生活、暮らし、就職、地域、介護、夫婦関係などによって大きく左右されている実態を明らかにし、健康に関わる様々な社会問題を解決するための政策について考察します。 ■学歴がなぜ健康に直接、関係するのか? 本書の特色はしっかりしたデータ分析によって日本人の健康の社会的な要因を明らかにしている点にあります。著者は、それを平易な言葉で解説、だれもが関心を持つ健康について、新しい見方をわかりやすく提示する本です。

昭和後期に完成された日本は揺らぎ、崩れ始めている。 日本が、地球的規模で広がってきた自由主義社会を守り、 グローバル・サウスに広げていくリーダーになるために 今、問われるべきこととは――。 歴史的背景、領土問題、台湾有事、経済安全保障、そしてグローバル・サウスの動向まで、元国家安全保障局次長が語る安全保障入門講義。

「お冷や」はいらない、鯛の刺身よりサーモンが好き、 ホテルの角部屋には泊まりたくない・・・ ――個人旅行をする訪日客は、どんなサービスを求めているのか? 中国人起業家が「プチ富裕層」の消費のツボに迫る。

コロナ禍への対応に、日本政治は何を間違えたのか。同窓の研究者と記者が忌憚なく語り合う。 ・盤石と思われた安倍政権も、コロナ禍をきっかけにあっけなく終焉した。その後を担った菅政権も、後手にまわった対応が批判を浴び、大きく支持率を下げている。未曾有の危機に直面した日本政治は、何を間違えたのか。オーラルヒストリーの第一人者である研究者と、長く政治取材を手がけてきた日経記者が対談形式で語り尽くす。 ・過去、さまざまな危機に日本の政治はどう対応してきたのか。戦前、戦後の多くの歴史的事例も取り上げながら、幅広い視点で日本政治の来し方、行く末を考察する。

出兵をすると経費が発生する、それゆえ議会の承認を得なくてはならない。戦争には輸送費、弾薬費諸々のコストが発生するため事前の見積もりが欠かせない、その上その費用をどのように調達するかは国家にとって難問です。また対策は、戦費調達という財政面に止まりません。国内資金の吸い上げ、償還を効率的に進めるインフレ政策など金融政策も対になります。第１次世界大戦時のクレマンソー仏首相が述べたように「戦争は将軍だけに任せておくにはあまりに重大な事業」であり、戦争はマクロ経済学の視点から分析されるべき対象なのです。 　このように戦争と経済は切っても切れない関係であるにも関わらず、日本では正面から分析されては来ませんでした。戦前は統制経済論で終始し、戦後は実証分析を牛耳ったマルクス経済学者が戦争をネガティブな存在とし、経済問題としてとらえることは論外だったのです。同様に戦史研究はアカデミックな世界では戦後長らく等閑視される一方、戦史研究家は経済への関心が必ずしも強くなく、戦争と経済という枠組みでの研究成果はわずかに松方財政、金解禁、高橋財政などの政治史アプローチのものがあるだけでした。 　本書は、戊辰戦争、西南戦争から太平洋戦争までの日本が直面した戦争をマクロ経済面から分析する初の書。本書のアプローチは（1）日本の明治・大正・昭和（戦前）を通した戦時経済政策の主軸をインフレ政策にあると捉える、（2）戦争を数字で把握する（戦費、国力（GDP、財政・金融）、動員兵力）、（3）数字で国際比較を行う（明治・大正期の国力の国際比較）というもの。「経済政策と戦争」という問題設定で日本が経験したすべての戦争を分析します。

■2012年12月に民主党政権を引き継いだ第2次安倍政権は、2020年8月の突如の退陣声明で8年弱の長期政権を終えた。しかし、この間に長期安定政権を生かした、主要な経済政策の成果は見られていない。第2次安倍政権では、小泉政権や第1次安倍政権で経済戦略の司令塔となった経済財政諮問会議をほとんど活用せず、未来投資会議等、新しい会議を次々と作るだけで目先の話題つくりに終始した。これは「働き方改革」や「全世代型社会保障」という看板政策についても同様で、真の成長戦略には不可欠であるが、既得権力に反発される多くの構造改革を封印することで、「野党と比較してマシ」という世論に支えられた長期政権を維持してきた。この間に、急速に進展する少子高齢化、情報通信技術の発展、経済活動のグローバル化等、大きな経済変化に対応すべき貴重な時間を失ったことの社会的コストはきわめて大きい。ここで改めて安倍政権の8年間を振り返ることで、新政権が向かうべき経済政策の内容を明確にする。

ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策のあり方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、パーソル総合研究所の独自調査も交えて、現実に即した導入を提言します。 　ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。 　本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。ジョブ型雇用の具体例も紹介し、日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。

見捨てられた農地や山林も新たな視点でとらえ直せば、宝の山としてよみがえる。都市・農村交流の伝道師が地域の資源を活用し、事業化する実践事例と、農村起業のかんどころを教える。 ○本書は2011年10月に刊行された同名書の大幅改訂、文庫化です。2001年にNPO法人「えがおつなげて」を立ち上げ、代表を務める著者の活動を追ったビジネス読み物。 ○活動拠点である山梨県増富地区は高齢化率60%(全国平均26.7%)、耕作放棄率も50%以上という典型的な過疎集落だったが、都会の若者、企業で働く人や外国人を巻き込む、都市農村交流を続けた。その結果、のべ5000人以上の開墾ボランティアや企業の参加者によって5ha以上の耕作放棄地が農地に蘇った。また活動を通して100人以上が移住した。 ○開墾されて出来た農地で作った酒米を原料に、日本酒や焼酎を開発、そのお酒を東京・丸の内の飲食店などで提供。マンション住民を対象にした農業体験ツアー、山梨県産の間伐材を大手マンションデベロッパーに納品するプロジェクトなど、活動は多岐に渡る。 ○「えがおつなげて」のユニークさは、内閣府、総務省、山梨県、三重県などの行政、三菱地所、味の素冷凍食品、東京海上日動などの企業、さらには大学との連携によって、様々なプロジェクトを拡大させていく手法にある。 ○こうした成果が評価され、「えがおつなげて」は、毎日新聞グリーンツーリズム大賞優秀賞、経済産業省ソーシャルビジネス55選、日経ソーシャルイニシアチブ大賞、共同通信地域再生大賞選考委員賞など各賞を受賞。活動領域は山梨中心から全国へと広がっている。

戦後70年続いた「農業弱体化政策」を大転換すれば、企業的な農家を中心に高い潜在能力を発揮し、世界との競争に打ち勝ち、発展していける。世界の大学、シンクタンクから注目を集める農政改革のオピニオンリーダーが、日本農業の潜在力に着目し、グローバル化、少子高齢化が進むなかでの日本農業の可能性を徹底して追究した本格的日本農業論。

【改革のベースとなる理論と戦略を日本企業目線で解説】 ジョブ型雇用、人的資本経営、テレワークなど日本企業の人事担当者は様々な課題に取り組んでいるが、その意義や取り組み方について必ずしも十分な理解が行き渡っているとはいえない。それは、議論を行うための共通の土台であるフレームワークに大きな隔たりがあるからだ。人事の経済学は、雇用・人事システムがどのように機能しているのか、その基本的なメカニズム、その背後にある理論を知るために企業の人事担当者が理解しておくべきフレームワークだ。本書は、人事の経済学と雇用システムを解説し、雇用・人事システム変革の際にベースとして考慮すべき戦略を明らかにする実務家必読の書。

1958年に発表された本書は、終身雇用・年功序列・企業内労働組合の三本柱を軸とする「日本的経営」の特徴や利点を欧米に初めて紹介し、その後の海外の日本研究者にとってバイブル的存在となった。また、本文中のLifetime Commitmentの訳語として、「終身雇用」という言葉が初めて用いられたことでも知られている。日本の企業経営を考えるうえで基本文献となる名著、待望の復刊。

小林惠子「失われた15年」という大調整期を経て、日本の経済システムの「かたち」はどうなるのか?比較制度分析、組織の経済学などの最新理論を駆使して、金融システム、企業組織、政府改革を分析。目指すべき姿と必要な改革の原則を明らかにする本格的日本経済論。

稀有なる景勝地に広がる渋沢栄一の遺産(箱根カントリー倶楽部)、“美女と野獣”が共存する名匠・井上誠一の第一作(那須ゴルフ倶楽部)、米進駐軍が上賀茂神社内に生んだ至宝のコース(京都ゴルフ倶楽部 上賀茂コース)―― あなたはいくつのコースに挑戦しましたか？ ◇本書は、「ゴルフトゥディ」誌で連載された「一度は回りたい“日本の聖地”100選」を再編集の上、書籍化するもの。ワールドスタンダードなコース設計理論を下敷きに、日本の設計家の各思想とその時代背景を絡めながら選出しているのが特徴。開場時の歴史的エピソードやコース写真も豊富でビジュアルな作りとなる。 ◇著者の大塚氏は、1988年よりニットー・オーバーシーズ常務として英国の高級ゴルフリゾート、ターンベリー・ホテルの経営と「ジ・オックスフォードシャー・ゴルフクラブ」の建設に携わるなど、海外でのゴルフ経験が豊富。訪れたコースは500を超え、現在、日本ではただ一人の「世界100ベストコース」(米「ゴルフマガジン」誌)の選定パネリストでもある。日本と世界のゴルフ史を経験を踏まえて語ることができる数少ない評論家の一人。

【日本の経済政策を変える最新実証分析】 日本政府の借金はこの30年間で莫大な額に膨れ上がっており、財政の持続可能性が危惧されている。限られた予算のなかで、効率的にお金をつかう「賢い支出」が必要とされているのだ。本書は、景気刺激策としての財政出動の効果について論じる最先端の経済政策分析。財政乗数の決定要因、高齢化が財政政策の効果（財政乗数）に与える影響、公共投資の効果がインフラストラクチャーガバナンスと労働市場の柔軟性に大きく左右されること、財政政策が雇用・失業に与える影響、そして、ジェンダー平等に与える影響について明らかにする。経済政策の新たな可能性に迫る先端研究。 　筆者は過去約十年にわたり、高齢化、ジェンダー平等、労働市場の観点から、財政政策がマクロ経済に与える影響を分析してきた。本書はこれらの研究成果をとりまとめ、財政政策がマクロ経済に与える影響について幅広く検討している。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。 人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。 国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。 本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

【日本企業再成長に必要な知恵が満載】 日本は、ＧＡＦＡＭやカリスマ経営者が率いる若い企業ではなく、半世紀を超えて成長を止めず増収増益を続けるジョンソン＆ジョンソンや３Ｍ、200年近い歴史を生き残り今も繁栄するＰ＆Ｇのような会社から学ぶべき点が多いのではないか。本書は、「失われた30年」の時代に成長を実現し、少なくとも70年以上の歴史を持つ15の日本の大企業に共通する成功の条件を抽出。社員全員参加の経営、中核管理職、トップダウンの戦略経営をしない、精密な中期経営計画をつくらない、実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く、ＣＥＯが研修講師になる等、10の成功法則を明らかにする。 １　社員全員参加の経営 ２　中間管理職でなく中核管理職 ３　悪いヒエラルキーがない ４　トップダウンの戦略経営をしない ５　精密な中期経営計画をつくらない ６　実行の仕組みとプロセスを執念深く磨く ７　顧客に憑りつき、顧客の周りを徘徊し、何かを感じる ８　縦割りでなく、横割りプロジェクトが組織を横断する ９　ＣＥＯが研修講師になる 10　ハイカラでなく、愚直。あまり目立たないＣＥＯ

■中国の台頭、アジア諸国の発展、国内経済の成熟化のもとで、日本の対外戦略は、かつての重商主義から国家主導のリベラルな戦略へと大きく転換した。それはどのようにして可能になったのか？　政治はどのような役割を果たしたのか？　政治家・官僚・大企業はそれぞれ何を目指したのか？　米中対立が深まるなかで、アジア太平洋の未来を左右する「機軸国家」としてますます重要性を高める日本は、どのような役割を果たすべきなのか？――名門、南カリフォルニア大学の政治学教授を務める日本出身の卓越した研究者が、歴史的なパースペクティブのもとに、アジア太平洋における日本の「地経学戦略」の変化と展望を描く。 ■本書は、企業の戦略・政府の経済外交・国内政治・経済、米中関係、アジア各国の経済発展、これら様々な要素のベクトルが交じわり合う力学の構図を「地経学」の観点から立体的に描き出す。また、大きな分岐となった1990年代以前と以後における変容を歴史的な観点から捉え、貿易・投資だけでなく、通貨・金融、対外援助に関わる領域も取り上げて広角度から考察する。そして、これら分析をもとに、「地経学」という高次の視点から、日本の対外戦略のエポックメイキングな変化を、中国のパワーの高まり、米中対立の深まりのなかで浮かび上がらせる。 ■日本のアジア太平洋戦略の変容を「地経学」の観点から分析し、今後の日本の対外戦略、ポジションを展望する力作。

日本の中に、「小さな中国社会」ができていた! 70万人時代に突入した「彼ら」は、高知県の人口とほぼ同数を誇る。 「隣の中国人」の本音を探るルポルタージュ。 ◆著者は、中国に関する数々の書籍を刊行するジャーナリストで、客観的かつ鋭い分析を得意とする。『なぜ中国人は財布を持たないのか(日経プレミアシリーズ)』(2017年10月刊)はロングセラーに。著作は市民や社会の実像を念入りに取材したものが多く、今回も豊富な取材による「生の声」を紹介。『なぜ中国人は～』が中国に住んでいる中国人に注目したのに対し、今回は日本に住んでいる中国人に焦点を当てる。日本に住んでいる中国人の数は、日本の都道府県で人口下位の鳥取県(56万人)、島根県(68万人)よりも既に多い。もはや最も身近な外国人と言っても過言ではない日本在住の中国人が何を考えているのかを探る。 ◆「日本語の曖昧表現に困惑」「日本で育った『草食系』中国人」「中国より日本のほうが起業しやすい」「進学校の中の成績優秀者は中国人」「すべての業界にいる中国人ビジネスパーソン」「有名大学の日本の校友会に集うすごいメンバー」……。本書では、数多くの「実例」に基づき、日本に在住する中国人の姿を浮き彫りにする。 ◆中国に興味のある方、ビジネスで中国と関わる方や、中国市場を狙うビジネスパーソンにお薦めです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新データに基づき、ＴＯＰＩＸ１００を構成する日本を代表する企業の現状をビジュアルかつコンパクトに分析した通知表。 　女性登用や育児休暇の取得、ダイバーシティ、サステナビリティへの取り組みといったいま注目のトピックスから、役員報酬、平均給与、人的資本、株主総会と投資家による信認などまで、コーポレート・ガバナンスへの取り組み状況を数値とグラフで解説。 　企業が直面する課題が一目瞭然で、全体像を客観的かつ簡明に俯瞰することで自社の立ち位置がわかる、経営幹部から投資家まで関係者必携の一冊。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

米国ワシントンDCのスミソニアン博物館群の中に、1923年、米国初の国立美術館として開館したフリーア美術館がある。収蔵作品の目玉は、約2000点の日本美術では、葛飾北斎をはじめとする肉筆浮世絵コレクションと俵屋宗達、尾形光琳を中心とした琳派コレクション。しかし所蔵品は寄贈者の遺言により「アメリカ国民にアジアの文化を紹介して正しい理解を促す」ことを目的に広く公衆に開放するが、外部への貸し出しを禁じ、現在も門外不出。日本人には知る人ぞ知る美術館である。 海外に流出した日本美術の収蔵館として広く知られるのはボストン美術館だろう。同時代のたったひとりの寄贈者のコレクションであるところがフリーア美術館の特徴だ。本書はフリーア美術館協力、コレクションの寄贈者であるチャールズ・ラング・フリーアの初の日本語による評伝である。 南北戦争後の「金ピカ時代」、空前の鉄道建設ブームに乗り巨万の富を築き、世界漫遊旅行に出て日本を訪れ、その後、日本美術の蒐集に没頭する。蒐集期間は日清・日露戦争から第一次世界大戦の間という、日本が列強の仲間入りをした頃。もちろん美を集めるには金が要る。本書の読みどころのひとつは残された記録によって、どれほどの金がどのように動いたかが生々しく記されているところである。明治に日本美術を救ったといわれるフェノロサが商売人として才覚を発揮しているところも興味深い。 益田孝、原三溪ら日本人の数寄者との交流も目を引く。彼らの蒐集品は没後散逸したものも多い。貴重な日本美術コレクションが海の向こうでそのまま1世紀生き残った記録としても、読み応えのある書だ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ収束を見越した「経済成長」の議論が活発になってきた。日本の事例も読み解くわかりやすい入門書。これからの経済成長のエンジンは何なのか。気鋭の学者が語ります。教育、環境などのテーマがどのように成長に結びつくのかがわかる１冊。理論と事例がバランスよく書かれ、読者の理解が進みます。

実際の事例から導き出された「変革成功モデル」。 「どの企業にもあてはまる」手法を解説! ◆昨今の企業活動は、従来の改善・コスト削減といった積み上げ式の活動から、改革・イノベーションのようなより複合的なテーマに変革の課題が変化してきている。企業の変革を維持するために、著者は4つの力を提案する。 1未来志向力:未来に向けた価値を作る活動をし続ける 2式年遷宮力:会社の仕組みの刷新を日常的に織り込む 3換装自在力:会社の組織・業務をモジュール化し、環境に合わせて適合させる 4全社運動力:分散的かつ演出的に一人ひとりの従業員を巻き込む ◆また、「4つの力」をより日常的に実行にうつすために、著者は7つのメゾットを提案する。具体的なステップを本書で提案することで、読者が継続的に社内で変革をおこせるようになることを目的としている。 1未来年表化:未来のメガトレンド、危機感、会社の価値・本質を共有すること 2可視化:事業ポートフォリオ、人材マップ、等の会社の“今”が適切にわかるようにすること 3ロードマップ化:人材、技術、設備・IT、等、日常的に実行するべきことは将来向けたロードマップを整備・更新すること 4アジェンダ化:ロードマップに基づいた議論・意思決定を適切に行うための会議体の整備およびアジェンダを設定すること 5アクションプラン化:誰が、いつまでに、どのようにやるのか、をアクションプラン・予算に落とし込み、実行管理をすること 6標準化:イレギュラー、属人的な業務とせず、会社としてのスタンダードは何かを決め、維持すること 7ダイアログ化:将来にむけた計画と実行を従業員に絶えず伝えていく方法を確立する

2013年度の企業業績はどうなるのか。アベノミクスや円安の恩恵を受けるのはどの業種か。「日経ヴェリタス」でランキング上位のアナリストたちが徹底予測。ひと目でわかる業界天気図と注目銘柄分析で解説します。

日経平均3万円が見えてきた! ポストコロナに揺れる2021年の相場を、人気ストラテジストが徹底予測 コロナショックをきっかけに、世界各国で金利の引き下げに拍車がかかった。 コロナ以前からマネーの過剰流動性が指摘されてきたが、 ギアが一段上がり、未曾有の「カネ余り」状態となっている。 これが資産インフレをもたらし、ドル以外のすべての資産が値上がりする。 日経平均株価も上昇基調にのり、2021年内に2万4000円から2万8000円に、 そして2021年度内に3万円に到達する、というのが著者の相場シナリオだ。 もちろん、米中関係の悪化やコロナの再流行、 構造改革の失敗などのリスクはあり得る。 本書は、こうした論点をひととおり網羅し、 2021年の相場を読み解くためのヒントを提供する。 著者はマネックス証券の人気ストラテジストで、 わかりやすく的確な分析には定評がある。 これから投資をするなら、読んでおきたい1冊だ。

ＮＩＳＡ(少額投資非課税制度)の全貌と、それにマッチした少額・少回数、大損しないバリュー株投資戦略の手法と有効性を解説。しがらみのない客観的な視点から、投資家にとって本当に有利な賢い活用法を提示する。

○日経平均が一時3万円の大台に達する中で、流行りの投資テーマの外にある銘柄は、割安なまま放置され、その結果、予想配当利回りが４～５％以上に及ぶ日本株が相次いでいる。これらの銘柄は業績低迷によって高利回りになったのではない。毎年安定的に利益を出しながらも、買い手が少なく放置され、高利回りになっている優良株だ。本書はこうした高配当バリュー株、いわば「逆バブル株」をコツコツと買いためていくことが、資産形成の早道であると説く。 ○筆者は日本株ファンドマネージャー歴25年、公的年金や投資信託などで1000億円以上のファンドを動かし、ベンチマークであるＴＯＰＩＸを大幅に上回るパフォーマンスをあげてきた実績の持ち主。本書ではファンドマネージャー時代の運用ノウハウを、初心者でも簡単に理解できるように解説する。 （1） 日本の高配当利回株に絶好の投資機会が訪れた なぜバフェットが日本の商社株に投資したのか。高配当利回り株への長期投資に絶好の投資機会が訪れたことを解説する。三菱UFJなど具体的な推奨銘柄をとり上げ考察する。 （2） ＮＩＳＡの仕組みをわかりやすく解説 高利回り株投資をする際、無税のＮＩＳＡを使わない手はない。ＮＩＳＡの仕組みを、初心者にわかりやすく解説する。機関投資家が高配当利回り株ファンドを作るノウハウを応用し、ＮＩＳＡで「手作り高配当利回り株ファンド」を作る方法も解説。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 TNFD v1.0完全対応 自然と共生し、成長する企業の在り方を紐解く 世界の市場や企業経営において、カーボンニュートラルの次の課題として「ネイチャーポジティブ」の実現に焦点が当たっています。企業の経済活動は森林や土壌、水、大気、動物といった自然資本によって支えられている一方で、それらを搾取し、負の影響を与える行為がともないます。ネイチャーポジティブとは、経済活動の影響で喪失した自然を回復軌道に乗せるために、生物多様性の損失を止め、反転させる緊急行動を起こす考え方のことで、2021年のG7サミットや2022年のCOP15などで議論が進み、産業界の共通課題として世界中で取り組みが始まっています。 自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）は2023年9月に、ネイチャーポジティブの指針となるフレームワークの最終版（v1.0）を公開しました。今後、多くの企業がこのTNFDフレームワークをグローバルスタンダードとして、自然への依存度や影響といったリスクと新しいビジネス機会を開示し、実行に移すことになると考えられています。 本書では、取り組みが加速するネイチャーポジティブの全体像を俯瞰するとともに、TNFD v1.0やその他の国際的なイニシアティブを用いて、企業がネイチャーポジティブを実現するための具体的なアプローチを解説します。さらに、自然リスクが高い８つの業界を取り上げ、業界ごとの課題や先進事例を詳述します。

★形ある富から、姿なき富へ――パラダイムは完全に変わった。 ★その変化の本質を、渾身のルポ、世界的論者の知見から描き出す。 ●今や「テクノロジー専制」の時代に入った。 スコット・ギャロウェイ(ニューヨーク大・教授) ●シリコンバレーのプロパガンダには何か問題があった。 ピーター・ティール(投資家) 産業革命以来、人類はモノを効率よく大量につくり、経済を成長させてきた。 だが、そんな常識は、デジタル技術の進歩によって覆されてしまった。 富の源泉はモノではなく、データや知識など形のない資産に移ったのだ。 新しい経済社会における“豊かさ”とは何なのか――。 金融、産業、消費の最前線で現実となっている大変化をルポし、 世界を代表する知性が、パラダイム・シフトの本質を説く。 「ネオ・エコノミー」の実像を立体的に映し出す、衝撃の書。

「30%オフ」 vs 「1個買えば1個タダ」 「サラダ大盛り無料」 vs 「麺大盛り無料」 「10%引き」 vs 「100円均一」 お客に「刺さる」のはどっち? そしてより「儲かる」のはどちら?? 「デフレ脱却」のかけ声もどこへやら、世間は再び安売り競争に舞い戻ってきた感があります。 しかし、安易な安売りやお客の関心を引かない過剰サービスは、 確実に会社と現場の活力と時間、そしてお金を削り取ります。 そんないまの時代に欠かせないのが、 限界利益や損益分岐点といった「儲けについての数字の知識」と アンカリングや損失回避といった「心理学」の組み合わせなのです。 本書は、たった一言でお客の心理を変え、儲けるための方法を伝授します。 ゴールは売り上げ拡大ではなく、あくまで「利益」。 クールな論理と意表をついた「ビジネス奇襲」で、稼ぐための知識が身につきます! 登場するのはすべて実例。 リアル店舗でもネットショップでも、 わずか数秒のメッセージで買う・買わないの意思決定がなされるいまこそ、 見逃せないヒントが満載です!

ブロックチェーン技術を用いたビジネスの設計および運用に関する事実関係を把握するとともに、安全性及び利便性をどう評価し、あるいはどう向上するかを探ります。また、ブロックチェーンを用いたビジネスの成長過程で、日本国内および国際的に、法律問題がどのように生じ、どのように手当てすることが好ましいかの検討を試みます。仮想通貨の発行利益、決済手段の多様化など、仮想通貨が社会に浸透する過程で、日本および世界の金融経済に生じる変化について、経済学の視点から分析を試みます。 これまで、ビットコインに代表されるブロックチェーン通貨やイーサリアム上のブロックチェーン・ビジネスは投機の対象となり価値が定まらず、資金洗浄や違法薬物などの取引にも利用されてきました。その結果、ブロックチェーン自体に対する社会の目は厳しいものがあります。しかし、今後、より優れた技術が開発され、それを利用する制度が充実すれば、データという新しい生産要素の活用で生産性を高め、現代の金融制度のもとでの取引費用を大幅に削減し、新しい価値を生み出す可能性が広がっています。本書では、その可能性を、技術、ビジネス、市場システム、規制といったさまざまな観点から検討します。

記事の更新日には、ツイッターでトレンド入り。 各所で絶賛された人気連載が待望の書籍化! 野望、歓喜、破壊と創造、裏切り、絶望、嫉妬、勝利と敗北、再起。 ある者は去り、ある者は踏みとどまった――。 本書はネット革命の荒波にもまれた起業家たちの苦悩と挑戦の軌跡を追った 熱きビジネスノンフィクションだ。 「平成」から「令和」への約1万日にわたる人間ドラマを追い、 圧倒的な取材量と文章力で描き出す!

○インターネットを使った動画配信であるストリーミングは、ハリウッドの巨人ウォルト・ディズニーの参入により、戦国時代に突入した。本書はＮＨＫとＴＢＳで主にデジタルメディアの取材をしてきた放送記者が、ストーリンミングビジネスの最新動向を紹介。 ○映像ビジネスは、映画館、地上波テレビ放送、ケーブルテレビ、衛星放送を利用した配信から、インターネットに移行しつつある。ネットでも数百万の同時アクセスをさばく技術進歩を背景に、インターネットこそが映像ビジネスの主戦場になってきている。 ○ディズニーは19年３月、同業である21世紀フォックスを買収、ディズニーアニメに加え、スター・ウォーズやアベンジャーズシリーズなど世界的ヒット映画の映像資産を多数所有する世界最大のメディア企業になった。その勢いそのまま、スポーツ（ESPNプラス）に続き、映画とテレビ番組のネット配信ビジネス・ディズニープラスをスタートさせ、牙城ネットフリックスへの挑戦を始めた。 ○ディズニーだけではない。ワーナー・メディア、ＮＢＣユニバーサル、バイアコムも相次いで、ネット動画配信への参入を宣言した。欧米メディアは、この新旧勢力の対決を“ストリーミングウォー”の時代到来と伝えている。 ○対するネットフリックスなどＩＴ企業は、更なるビジネスの拡大に走る。ネットフリックスは、イギリス、スペイン、フランスにコンテンツ製作スタジオを新設し、海外での事業展開を強化。また昨年の「全裸監督」の大ヒットを契機に日本をアジアの最重点拠点と位置付け、日本のオペレーションの拡充を進めている。アップルもネット配信アップルTVプラスを11月から世界100カ国で開始した。