●マーケットデザイン(市場設計)の幅が広がる 1990年半ば以降、日本では翻訳書の出版が相次ぎ、2000年代からは日本の学者による出版も増えてポピュラーになった「ゲーム理論」。相手の利得を探りながら自分の選択を行うという行動は、「戦略論」というタイトルの本にも取り上げられ、経済学を超えて幅広く知られるようになった。 一方で、2012年にアルビン・ロスがノーベル賞を受賞した最大の成果である「マッチング理論」は「自分も選ぶが、相手からも選ばれる」というところに、特徴がある。ロス教授の『Who Gets What』にもあるように、学校選択、就活、臓器移植など、様々な分野で応用が利き、マーケットデザイン(市場設計)の幅が大きく広がった。 ●ベストな決定はこうして導く! 本書は、共にマーケットデザインの分析ツールである「ゲーム理論」と「マッチング理論」を橋渡しする。多くの人が知るゲーム理論は、最新の理論を入れて解説。比較的新興の「マッチング理論」については、著者もかかわる日本の入試制度改革などをはじめ、様々な事例を盛り込む。この分野は日本での浸透は遅れており、啓蒙的な意味合いをもつ。 目次 第1章   なぜゲーム理論の考え方が重要か 第2章   非協力ゲーム理論ーー個人のインセンティブ 第3章   協力ゲーム理論--集団のインセンティブ 第4章   二部マッチング理論 第5章   配分マッチング市場

スタンフォードで意思決定の技を学び、 マッキンゼーでその腕を磨いた著者が 「みんなの知恵」を束ねる手法を解説する。 日本企業は「意思決定が遅い」「決まったことが実行されない」と言われており、 このことがホワイトカラーの生産性低下につながっている。 著者の診立てによると、その原因は下記のとおりだ。 1「弱い個」病……些末な事象に難癖をつけて遅らせる「真面目だが真剣ではない症候群」 「我が社は2年で売上げを2倍にする」などと、願望と意思決定をはき違えている「全能の神症候群」 2「衆知破壊」病……ポジションパワーによる恫喝も辞さない「ガバナンス違反」 失敗したらどうするのか、ばかり指摘する「アイデアキラー」 3「意味不明」病……「確かに市場性はあるが、儲かるかどうか。結局は人なんだよね……」などと、どうとでもとれる もっともらしいことしか言わない「解釈困難」症候群 4「積み上がらない」病…1つ1つの指摘はごもっともだが、議論が前に進まない「揚げ足取り症候群」 「そもそも、こうなんじゃないか」と突如議論をぶちこわす「ちゃぶ台返し症候群」 こうした症状を防ぎ、みんなの知恵を束ねて意思決定につなげる「衆知錬成の意思決定手法」を 解説するのが本書である。 ◎衆知錬成の意思決定手法の7つのプロセス プロセス1検討課題の明確化・共有化=ビジョンステートメント プロセス2論点の洗い出しと意味合い抽出=フォースフィールド・ダイアグラム プロセス3意思決定基本3要素の階層化=ディシジョン・ファクター・ヒエラルキー プロセス4選択肢の設定と定性比較=ストラテジーテーブルと戦略テーマおよび「売り・瑕疵」 プロセス5収益測定方法、明確化と戦略の読み=インフルエンスダイアグラム作成と数字のアセスメント プロセス6定量分析=ベースケース分析、感度分析、ディシジョンツリー分析と累積確率曲線 プロセス7収益以外の価値判断尺度も含めた全体判断=バリュートレードオフ

◆物流は競争優位の源泉にもなれば、企業や産業の存続を揺るがす弱点にもなりうる。本書は物流の基本的な仕組みから近年のトレンドまで1冊でコンパクトに解説した好評書の待望の新版。近年の物流をめぐる人員・価格・テクノロジーなどの環境激変や、新しいビジネスモデル事例を海外も含めふんだんに盛り込む。 ◆著者は、物流会社を経営しながら物流コンサルタントとしても活躍。物流全体について語ることができ、かつ新しい動きについても追える貴重な存在。本書では「輸配送」「保管」「荷役」「包装」「流通加工」「システム」の物流6大機能といった基本もきちんと解説。

◆貸借対照表、損益計算書など財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの最新版。現在稼働している日経文庫で最古かつ最大部数。現在も着実に増刷を重ねている。 ◆今回の改訂では、2021年4月から原則適用となり、2018年4月から早期適用が認められている収益認識基準を盛り込む。損益計算の第一歩である売上高の会計基準であるため、実務家たちのニーズは強い。 ◆また、近年、企業価値分析のため財務諸表が見られることが増えているので、新しい章で解説する。

日本人では、年配層しか出入りしないような高級ホテルや高級レストランで いとも自然にくつろぐ中国の若者たち――彼らは一体、何者 実は、中国では、文化大革命が終わってから生まれた「80後」「90後」(20代30代)こそが、 金銭的な余裕と消費意欲を兼ね備えている。 その意欲は、ブランドのバッグやグルメ旅行にはじまり、整形手術まで幅広い。 インバウンドに精通した著者が、彼らの消費性向と、日本企業の参入のヒントを語る。

●「外国人労働者を受け入れる課題は何ですか?」「消費税の10%への引き上げで日本経済はどうなりますか?」など、40～50個のトピックで構成。 ●「いまさら聞けない・・・でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式で疑問にズバッとお答えします。 ●経済がまったくわからない人でも容易に読めるように、目線を下げて解説。難しそうな単語は、用語解説をいれるという工夫を凝らしています。 ●この一冊で、日本経済の主要な課題を把握できます。豊富なグラフで、何がどう変わったのかを一目で理解することができます。ビジネスで、就活で、話題についていくための必携書です。 ●一項目完結のスタイルなので、知りたい項目だけを拾い読みできます。 ●巻末に、別途「ニュースを読み解く重要キーワード」を掲載しました。実際の日経新聞の過去記事を使用しながら、重点的にキーワードの解説をします。

◆デジタル化とグローバル化が、仕事の内容を激変させている中で、日本人ビジネスパーソンは、どうすれば、生き残り、繁栄し、ワーク・ライフを充実させることができるのでしょうか。特に、新入社員をはじめとする若手社員は、何を身につける必要があるのでしょうか。少し前であれば、先輩たちから学ぶという手がありました。しかし、もはやその手は通用しません。先輩たちから仕事のやり方を学んでも、そのやり方では、マシン(ロボット・AI)や外国人やもっと若い人たちに太刀打ちすることはもはや無理でしょう。本書では、今、必要な3つの能力と、その身に着け方を解説します。 ◆1つ目は、自分で問題を設定する能力で、それはWHYと WHATと HOWを使いこなすことです。WHYは「なぜそれが必要か」ニーズをたずねる疑問符です。WHATはそのニーズを満たす「能力は何か」をたずねる疑問符です。HOW はその「能力をどうやって形成し、活用するか」をたずねる疑問符です。この3つの疑問符を、WHAT/WHY/HOW やWHY/ WHAT/ HOWやHOW/ WHAT/WHYのように順序をかえて用います。これらの質問を自分に発して自分でこたえる、つまり、自問自答が第1のポイントです。 ◆2つ目は、情報をつなぐ能力です。本書で提案する能力は、「情報をつなぐ力」「情報をつないで情報パターンや物語をつくる力」です。情報をつなぐ力について、「専門性(専門力)」「統合力」「連携力」の3つに分けて解説します。 ◆3つ目は、「作戦をたてて人々を動かす」能力です。サッカーなどの団体スポーツで、作戦をたてて、チームが一丸となってゴールを目指して作戦にそって動くというあのイメージがビジネスでも必要です。コツは、「作戦の立て方」と、「作戦で人々を動かすこと」の2つです。 ◆著者は、外交官出身の人材開発コンサルタントで、話題となった『稼ぐ人、安い人、余る人』をはじめ多くの著作があります。本書は5年ぶりの著作で、自分のコンサルティング活動の中で得られた新しい知見・ケースを多く盛り込みます。

・経済のデジタル化とグローバル化で、顧客から選ばれるために、また優秀人材を世界から獲得するために、規模の大小にかかわらず、ブランディングが必須となってきた。 ・本書は大企業から中堅企業、製造業から小売り、飲食、エンターテインメントまで、10のブランディングストーリーを紹介。そこから、自社に役立つ様々なヒントを提供する。 ・登場するのは、パナソニック、サントリー、大和ハウス、横河電機、ヤマハ発動機、バンダイナムコ、一風堂、マツモトキヨシ、茅乃舎、Bリーグ。 ・人事政策、海外展開、商品開発、構造転換、事業領域の拡大、デジタル戦略など、経営課題の解決にブランディングがどのように貢献しているかが分かる一冊。

・不当なデータ収集や不当なデータ囲い込みが独占禁止法上問題となる ・検索サービスやSNSは、消費者とプラットフォーム企業の間の取引関係と位置付けることができることから、独占禁止法の適用対象 ・消費者に対して優越的地位にあるプラットフォーマーが消費者の利益に反して不当に個人情報を収集する場合には独占禁止法の優越的地位の濫用規制の適用 ――本書第3章より ○デジタル化の進展とグローバル化で、公正取引委員会(公取委)の競争政策は大きく変化しており、対象とする経済活動も広範囲に及んでいる。 ○とくにGAFAに代表される巨大プラットフォーマーに対する政策は、国際連携も含め、日本経済に多大な影響を与えるため、その動きから目を離せない。日本が負けているデジタル人材の争奪戦にも競争政策の網がかかろうとしている。 ○本書は、現職の公取委委員長が、現在進行している競争政策の土台となる考え方・取り組み方を示したもの。IT業界だけでなく、あらゆる企業がデジタル変革(デジタルトランスフォーメーション)で生き残りを図っている現在、すべての経営層の必読書。 ○競争政策が必要な理由、日本経済の環境変化から競争政策のツールを平易に解説。その基礎知識を基に、デジタル時代の競争政策を解説する流れで、事前知識がなくとも読みこなせる内容となっている。

トレンドを見極め、絶好のタイミングを掴む! パソコンを使えば、あなたにもできる! これまで様々なテクニカル分析手法が生み出されてきたが、その多くは熱狂的な支持者を獲得する一方で一般からは理解しがたいものとして避けられてきました。また、テクニカル分析を解説した書物は多数あるものの、実際の使い方について分かりやすく解説したものは多くありません。 本書は、相場の基礎を再確認し、テクニカル分析の代表的な27の手法を用途別に紹介。総花的な解説ではなく、計算の仕方、注目すべきポイント、判断の仕方、見通しの立て方、手法独特の注意点などについてシンプルに解説。用途によって手法を使い分ける、「勝つための活用法」を伝授します。 ヒストリカルデータを使って自分が構築したモデルがどのようなパフォーマンスを出すかを検証するバックテストについても章を割いて解説しています。 著者は、日本には50名程度しかいない、国際的に認められたテクニカルアナリストの最高峰の資格であるMFTA(国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト)保持者。独自考案のKチャートによる市場分析で定評があります。

オムロン、ブリヂストン、丸井、ヤフー、三菱重工 SDGsを効果的に推進する新しいマネジメントの理念と実践を先進事例に則して提案する! 企業が対処すべき社会的課題は、SDGsに示されている分野を見るだけでも非常に多く、既存のCSR手法では対応できない。また、少子高齢化、地域創生、働き方改革など、日本固有の社会課題への対応も急務である。このような問題に対応するためには、従来のコンプライアンス型のCSRや、KPIを設定してPDCAを回すCSR経営では対応できないのだ。 また、現在の日本ではSDGsに大きな注目が集まりブームの様相を呈しているが、日本企業の多くの取り組みは、これまでの自社の活動をSDGsの枠組みに照らして分類しているだけであるため、早晩、大きな壁にぶつかることは避けられないであろう。SDGsを効果的に推進するためにも、新しいマネジメントの理念と実践が必要とされている。 そのためには新しい革新的なCSR経営のモデルが求められている。それは、従来のCSRの範囲を超えて、企業経営全体を対象とし、企業を社会問題の解決に向かわせるような仕組みを持つCSR経営である。そのためには、社員の創発性を軸とする制度設計が求められる。つまり、CSRの対象である社会課題は、与えられるものではなく、自ら探求しなければならない対象ということである。そのためには、受け身的なCSRから、社員1人ひとりが主体的かつ能動的に考えて行動するCSRへ転換することが求められるのだ。 本書は、このような活動を促進する仕組みを持つ経営を「創発型責任経営」と名付け、その理論を事例を分析して、実践に組み入れるプロセスまでを議論し提示するもの。「創発型責任経営」は、従来のCSRの範囲を超えた、全社レベルの経営手法であり、それを「理論」「事例」「実践」の3つの側面に分け、先進企業の具体的な事例を紹介しながら解説する。 著者は、企業との実際のワークにも取り組む経営学者。CSRに関する講演や企業へのCSR指導実績も豊富。また実務サイドの視点を補うため、共著者として、CSRコンサルタントの安藤光展氏が加わる。

ある一人の退職を皮切りに、次々と辞めてしまう「連鎖退職」。 どんなきっかけで起こるのか、起こりやすい業界はあるか、効果的な対処は――? 最悪、企業を倒産に追いやるその実態を、 当事者や人事部への取材から浮き彫りにし、対策を考える。 【本書の目次から】 ・中小企業やベンチャーで起こりやすい「ドミノ倒し」型 ・大企業で起こりやすい「蟻の一穴」型 ・組織にとってありがたい連鎖退職もある ・悩みつつも巻き込まれなかった人の本音 ・連鎖退職の「火種」を見逃さないために

◆実践に基づく初の入門書 「モノからコトへ」という言葉に代表されるように、顧客へのソリューション(問題解決)が重視されてきています。製造業であれば単にモノづくりするだけではなく、それをいかにサービス化していくか(コマツのブルドーザーをネットワークでつなぎ盗難防止、燃費改善に役立てるなど)、そしてそれをいかに提案していくか、商社などでは、単に扱っている商材を売るだけだと価格勝負になってしまうため、如何に顧客に合わせたトータル提案などのソリューションを提案できるか、あるいは、アライアンス先と協業して作ったシステムをいかに統合して(システムインテグレーション)、顧客へ提案(ソリューション)していくかが問われます。 このように、非常に幅広い様々な業界、業種、職種において「ソリューションの重要性」が叫ばれていますが、ソリューションは難しい部分もあり、話法などの手法を説明した書籍は多いのですが、組織設計も含めた全体を網羅した書籍は非常に少ないのです。 本書は、そういったニーズにこたえるための本。超優良企業キーエンスをベースにこれまでのソリューション部隊創出支援コンサルで培ってきた知識と、日経トップリーダーの高額塾で非常に好評だった内容を盛り込んだ、非常に中身の濃い書籍となります。 本書は、ソリューション提供を実現するための強い組織づくりについての初めての書。営業のやり方から、日常の報連相などの活動、ミーティング活動、KPI(重要業績評価指標)設計、SFA(営業支援システム)の活用方法、目標管理制度、人事評価制度のポイント、支援部隊のつくり方、販売ツールなどのポイントなど全体を網羅して解説します。

「敵は社内にいるんです!」 部門間の対立、上層部と部下との壁、経営と現場の溝-- 互いの「正しさ」を否定することなく、同じゴールを目指すには? 自分を変え、組織を変えるビジネスストーリー。 “働き方だけ改革”は失敗する。 全体最適化コンサルタントが見た、社員のやる気をなくさせる「7つの壁」の壊し方。 ◆働き方改革が叫ばれる中、現場の生産性向上を阻むものには、社員自身の働き方だけでなく「部門間や上司との溝」「過剰な管理やルールの縛り」「腑に落ちない会社の方針」など様々な要因があります。そういった要因を解決せず、ただ闇雲に働き方だけの改革を進めても、社員は本気でやろうという気にはならず取組みは失敗に終わります。ではこれらの生産性向上を阻む要因をどうやって解決していくのか? ◆たとえば、「仕事のやり方が個人商店的になっている」「情報が十分に共有されていない」「会話が無く皆バラバラである」――そんな職場に、コミュニケーションの機会を増やしたり、社内のイベントを行ってみても、結局効果は続かず何も変わらなかったという声は多いのです。こうした職場では、議論や対話を通じて「共通の課題や目的を見つけ、そこに向けて全員で解決していく」という取組みが有効です。 ◆本書は、経営層から現場まで、これまで多くの当事者たちの本音を聞き、「全体最適」の視点から問題解決してきた筆者の経験をヒントに、職場で働く人々の前に立ちはだかる「7つの壁」の壊し方をストーリーで紹介。その壁の先にある自らの夢や目標を叶えるためのヒントを提供していきます。

旧大蔵省から金融監督部門が分離独立してから20年の節目に当たる2018年7月、 金融庁が初めて組織を刷新した。 新しい陣立てに込められた狙いはグローバルで複雑な現代の金融ビジネスに追い付き、 ITとの垣根が消える近未来に備える体制づくりだ。 地銀をはじめとする既存金融機関を、新しい金融庁はどう見ているのか。 「金融庁検査マニュアル」が廃止されたあと、検査のあり方はどうなるのか 本当に、金融庁は仮想通貨・フィンテック時代に対応できるのか。 10年以上同庁の取材にあたってきた日経のコメンテーターと経済部記者が、 正解の見えない模索を続ける金融行政の現場のここまでを検証し、 次の展開と課題を示す。 ◎金融庁1.0 不良債権処理という最大の課題を解決するため、 厳格な審査で金融機関を追い込む役割を担う ↓ ◎金融庁2.0 仮想通貨が登場し、IT系スタートアップをはじめさまざまなディスラプターが 跋扈する時代にあった「規制のあり方」を考える

政府管理下のマーケットとその帰結を分析 ◆政府・日銀・銀行等の行動や独特の取引制度をひもとき、膨大なデータから昭和初期国債・株式市場パフォーマンスインデックスを算出。各市場のリターン・リスクや銀行行動の合理性、財政拡張政策の影響などを実証分析する。日本の金融史研究の新たな地平を拓き、現代ファイナンス理論に基づく市場分析の可能性を飛躍的に高める画期的研究。 ◆現在、日本銀行が国債を大量に購入し、さらに株式ETFまで購入するという異例の金融政策が実施されており、これからどうなってしまうかが危惧されている。そのなかで注目されているのが、日本において類似した状況にあった1940年代戦前・戦時期だ。経済史家の間だけでなく、マーケット関係者や金融当局の人間たちからも当時の状況に関心が高まっている。本書は、当時の国債・株式市場の状況と帰結を詳細に分析。国民資源の最適配分を歪め、最終的に通貨価値の大調整を余儀なくされた過程を明らかにする。 ◆当時の歴史的事実を、金融当局や金融機関の動きや経済統計からとらえた研究はこれまでもあったが、本書では金融市場の動向を分析し、当時の国債・株式市場のパフォーマンスを、独自のインデックスを用いて明らかにする。現在と売買の仕組みが違い、市場参加者も違うため、本格的に分析されてこなかったが、本書では戦前・戦時期の市場データを丹念に収集し、当時の取引の特殊性を反映させるインデックスを開発し、分析する。 ◆著者はファンドマネジャーでもあり、歴史への深い造詣に裏付けられた金融市場分析で知られてきた。

米中貿易戦争は必然だった。 世界は今日、経済、政治、軍事の重心が欧米(西)からアジア(東)へとシフトする イースタニゼーションのなかにある。 長期的な視点からグローバルな動きを捉えたFT外交コラムニストの力作。 トウ小平の改革開放政策からわずか40年。巨大な発展途上国だった中国は、いまや唯一の超大国アメリカに対抗しうる巨大な国となった。中国に続き、インドも強国として名乗りをあげる。世界の重心は、台頭するアジア諸国へと動くイースタニゼーションのなかにある。著者は圧倒的な取材力で、西欧が中心であることを前提に形作られてきた世界秩序が軋轢を生じている局面を描き出した。 西欧に都合よくつくられた世界の仕組み、組織、システムが、アジア新興国の反発によって変更を迫られている。アメリカをはじめとする先進国、とりわけ旧来秩序のなかで先進国に上り詰めた日本が、イースタニゼーションを踏まえてはたすべき役割を考えさせる力作。 ※ 日本語版は、2018年11月にアメリカで刊行されたペーパーバック版に基づく。

●名著『ゼミナール日本経済入門』を全面刷新 本書は、３０年にわたって読まれてきたベストセラー・テキスト『ゼミナール日本経済入門』をより読みやすく、わかりやすく全面刷新。戦後70年を踏まえた「日本経済の今」を分析します。金融、物価、景気、産業構造といった基礎知識のほかに、貿易摩擦、財政改革、環境問題といった応用問題についても解説しています。本書一冊で日本経済についての基本から最新情報まですべてが得られます。日本が幸運にもデフレ経済からの脱却に成功したとして、その後2050年頃に向かう日本はどのような姿をたどることになるのでしょうか。日本が向き合わなければならない課題は山積しています。その中でも、少子高齢化を伴う急激な人口減少は最も深刻な問題です。終章では、課題先進国日本の「これから」に正面から取り組んでいます。 ●経済を見る目を磨く3つの読み方 本書は、序章と終章を除く各章が三部構成になっています。 （1）最新の動きを「さっと読みたい」という方は、第I部の「日本経済ＴＯＤＡＹ」だけを読んで下さい。それだけで最新の日本経済の入門書になっています。 （2）問題の背景や歴史的経過、経済理論との関係に興味のある方は、第II部の「歴史・理論を学ぶ」まで読んで下さい。応用能力が身につきます。 （3）生きた日本経済や産業構造の変化を自分で分析し、将来を予測したいと思っている方には、第III部の「統計を読む」が役に立ちます。

施設と環境を効率的に活用し、最大の効果をもたらすファリシティマネジメント(FM)。その考え方・目的から、具体的な統括マネジメント、運営維持まで徹底解説。省エネ・省資源、ライフサイクルマネジメント、知識創造型ワークプレイスなど、FMの新しい動きを徹底フォローした、ロングセラーの追補版。ファシリティマネジャー資格試験の参考書。

*銀行、証券、保険など金融界の全体像や、為替、金利、株価などマーケットの基本的な仕組みと最近の話題をバランスよく解説するロングセラーの最新版です。 *若手・中堅の金融マンや、金融業界を目指す就活生に最適な内容です。金融関係のニュースをより深く、一歩進んだところまで理解できます。 *今回の改訂では、フィンテックや地銀再編、金融庁の動き、日銀やFRBの金融政策運営などについて盛り込みました。日銀が総括検証をふまえて導入する新しい金融緩和まで解説します。

日経産業新聞の連載、「働き方探検隊」をオリジナル文庫化。働き方改革を進め、生産性向上に成功している国内外企業の先進事例を日経新聞記者が直撃、未来の働き方をひもとく。 ○日本の労働生産性は主要７カ国（Ｇ７）のなかで最低水準。時間あたりの労働生産性は４６ドル（約５千円）で米国の３分の２にとどまる。一方、人手不足の深刻度が増す中で、就活生は「働き方」を重視して会社を選ぶ傾向が見られる。各企業では働きやすい職場をつくるための自主的な改革が始まっている。完全リモートワークで、オフィスのない会社から、連絡なしに休みをとれる職場、残業ほぼゼロでも12年間増収を続ける会社、約70人が副業を持つ会社まで、その創意工夫ぶりは十社十色だ。

日経平均が1日で1000円も上がったり下がったり…… 荒い値動きをする相場に、個人投資家はどう立ち向かえばいいのか? 人気アナリストランキング(※)15年連続1位のトップアナリストがプロの技を伝授します! ※「日経ヴェリタス」人気アナリストランキング・クオンツ部門 株価が大きく変動する時代を迎えました。2016 年1月、日本銀行がマイナス金利導入を決定し、ますます変動幅が拡大しています。株価が大きく下がることもありますが、反対に大きく上がることもあります。大きく上がるときに上手に売買ができれば、高い収益をあげられるかもしれません。 ただし、株式投資は簡単ではありません。株価が大きく変動しているのには、それなりの理由があります。どのような材料に対して株価がどう反応するか、そしてどう銘柄を選ぶべきか、しっかり頭に入れておくことが必要です。 例えば、日本では低金利が続く一方、米国では利上げステージに入りました。それならば、今後、米国で追加利上げを実施したとき、どのような銘柄に注目したらよいのでしょうか。あるいは、日銀が金融緩和をしたときに、どのような投資指標を用いると成功するのでしょうか。 それを検討するためには、過去の米国の利上げ後の相場がどうなったか、日銀の金融緩和後にどのような銘柄が上昇したのかを理解しておくことが重要です。 本書では、こうした過去の局面で、どのような投資指標を用いて銘柄を選ぶとパフォーマンスが良かったのかを紹介しています。膨大なデータの中から、読者の方がわかりやすいように要点を絞り、簡潔にまとめています。

2000年代以降、上昇基調を描いてきた金価格。はじめて投資をする際の、最低限の知識をこの1冊に集約しました。商品の選び方や今後のトレンドなど、知りたいところを漏らすことなく紹介。1問1答形式で、端的に解説します。

■“優秀な駒と“出世する人の考え方の違いを分析し累計34000部となった『出世する人は人事評価を気にしない』著者による第二弾。 ■飲み会に参加するか断るか、転勤に応じるか家庭を優先させるか、人事面談で成果をアピールするか否か――「出世する人の選択」には、ある法則性があった! 本書では、企業タイプを「ロイヤリティ型企業」「環境適応型企業」「自立型企業」の3つに分類し、それぞれのタイプごとにどのような行動をとる人が昇進するかを分析していく。 ■その内容は、会社生活における選択にとどまらない。「これ以上上に行けないと思ったときどう動くか」など、働き方のルールが変わるこれからの時代を踏まえ、転職、起業などの選択肢も含めつつ、トータルなキャリアの築き方をアドバイスする。終章では、20代~50代までそれぞれの世代において、ヒト・モノ・カネをどうセルフマネジメントすべきかについて指南。全世代の会社員の必読書!

株価はこれからどう動く? 今は買いか売りか? 先行きが不透明なときこそ役に立つのが、先人たちの知恵に溢れた相場格言。江戸時代の米相場から生まれた日本の格言、ウォール街の名言・至言を解説付きで収録!

リーダーとして、教育者としての器を持った経営者はどれほどいるのか。単に「社長ごっこ」に興じているだけではないのか?必要な資質を持った経営者が生まれなくなった理由と、生まれるための条件作りの論理を解き明かす。経営学の第一人者が贈る警告の書。

●強い企業がやっていることは業種、国籍に関係なく共通だ! 日本企業は長期的観点から経営をしているのが「強み」だとかつては言われていました。 だが、ここでいう「強み」をまだ充分にはもっていません。他の先行国よりもすこし多く保有し ているにすぎません。ただ、もったいないことに、その折角の長所を捨てるべきだ、という議 論が通念として蔓延しています。しかもその方向の「改革」が、他の先行国をイメージして 進みつつあります。その懸念からこの本は書かれました。 真の競争力とは長期をかけないと築けません。その競争力こそが雇用を確保し、人々 のくらしを支えます。研究開発投資ひとつをとっても、みるべき成果は10年はかかります。 ところがいま世の掛け声は、株主重視です。企業の業績をみるにしても四半期ごと です。世の流れは短期化をつよめ拡大します。それでは真の競争力はできそうにありま せん。 この動きによってもっとも破壊されるのは、人材です。職場で工夫し、さらに企業 の経営方針についても発言する人材こそが、長期の競争力をつくっているのです。そう した人材を形成するには、時間がかかるのです。本当に強い企業は、長期の競争を勝 ち抜くシステムづくりを実行しています。 本書は、労働経済学の大家が、セブン-イレブン、トヨタ自動車、ゴールドマンサックス などの勝者のシステムを徹底的に分析し、共通点は長期的観点からの人材育成にある ことを解明するもの。経営が短期志向になるのを回避するための企業統治改革も具体 的に提示した、日本企業再生のヒントが得られる1冊です。

新人、若手、中堅、女性など部下のタイプ別に、人材育成をどのように進めていけばよいか、マネジャー向けに具体的に解説。育成の上で重要となる考え方と、具体的なコミュニケーション手法をバランスよく理解できる。

脱原発、持続可能社会へ。成長とどう両立させるか。再生可能エネルギー、温暖化対策の新枠組みまで網羅。現実・理論・政策をバランスよく解説する決定版テキスト。

起業の世界の決定版ガイド。クラウドファンディングやソーシャルビジネスなど最新動向を大幅加筆。人材、技術、経営、資金、関連制度などベンチャーの実像とビジネス環境がわかる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 将来不安な時代にどうする? 無理なくお金を増やす方法 長期投資・分散投資のメリットやリスクとリターンの関係、投資商品の仕組みと特徴といった基本を、マンガでわかりやすく解説します。 重要なポイントをテキストと図表で解説するページも随所に織り込み、しっかりと理解できる濃い内容。あなたに合った資産運用の方法がわかります!

◆デフレが終わったら預貯金は資産形成のお荷物です! ◆「老後難民」と「億り人」の分かれ目は、いつから長期投資を始めるか。 ◆人生100年時代のマネープランを考えると、一刻も早く投資をはじめなければなりません。信頼の投資情報週刊紙・日経ヴェリタスが人生100年時代の資産運用法を提案します。 ◆今のまま預貯金中心の資産運用では、80歳を超えてから、多くの人が「老後難民」になってしまう危険があります。一方で、少しでも早くから長期間投資を続けると、1億円以上の資産を手に入れる「億り人」になるチャンスが広がります。 ◆長期投資のための知識と実践、投資信託や海外株もふくめた金融商品や、優遇税制の活用法など長期を考えるうえで必須の知識が手に入れられます。 ◆長期運用のカリスマ、澤上篤人氏と藤野英人の対談も収録します。

日本が国家戦略として取り上げる沖縄の経済政策。沖縄経済界の重鎮が、グローバルな視点からその現状と未来図を描き出す、9割の日本人がまだ知らない沖縄経済の実力。 ●沖縄から4時間圏内に20億人のマーケットが眠っている 地球儀の見方を変えて、沖縄を中心に世界を見ると、ガラリと景色が変わる。1000kmの地点に台湾。2000km圏内には中国沿岸部の主要都市すべてとフィリピンが、3000kmではタイ、マレーシア、カンボジアまですっぽり入る。飛行機で4時間圏内に、世界人口の3分の1にあたる20億人の市場が眠っている。世界経済の6割を占め、大きく拡大するアジアに最も近い沖縄は、貿易・物流の重要な拠点として注目されている。 ●日本で唯一発展を続ける沖縄経済 「2009年以降日本で唯一人口が増えているのは沖縄」 「沖縄は『アジアのゲートウェイ』としての地理的優位性を持っている」 「観光客数も増加、2017年に沖縄を訪れた人はハワイを上回った」 21世紀は人とモノが移動する「物流の時代」。そして、人とモノが動けばお金と情報も集まる。沖縄が経済的に注目されるのは、これから成功するチャンスに溢れているからだ。 本書は、国際物流の拠点として沖縄に注目し上海・香港・バンコク・シンガポールなどに沖縄を中心とした国内4拠点、海外8拠点を築き、高速物流を実現していち早く動いたANAや、精密機械産業やIT企業の集積など、本土企業の動向も取り入れながら、今起こりつつある様々な動きを経済的側面から分析。ビジネスチャンスに溢れる沖縄の姿をわかりやすく解説する。

オロナミンC ごきぶりホイホイ アースレッド ダニアース 大ヒット・ロングセラー商品を生み続けた経営者の思考と発想を、マーケティングの第一人者が徹底解剖します。 壁際を素早く走り回り、家具などの狭い隙間に逃げ込む。そんなゴキブリを捕獲するアース製薬の「ごきぶりホイホイ」が発売されたのは1973年3月。集合住宅の登場や暖房効率の向上などがゴキブリの天下を招いていた。 この商品が世に出る3年前、アース製薬(当時は木村製薬)は経営不振に陥っていた。このため、大塚製薬グループが資本参加、同社の大塚正富氏が社長に就任した。大塚製薬社長だった兄の正士氏が会長となり、正富氏に「3年でヒット商品を出せなければクビ」と申し渡したという。最初のターゲットはゴキブリ。 「必死になって考えれば、答えは出るものだ」――1970年夏、冷房が効かないバスで窓を開けると蝉の声が耳に飛び込んできた。「トリモチは蝉どころか鳥も捕る。これだ! 」――早速、10人のプロジェクトチームを編成。工場併設の研究所で数十万匹のゴキブリを相手に、まず誘引剤入りの接着剤から開発を始めた。 「オロナミンC」「ごきぶりホイホイ」「アースレッド」「ダニアース」――大塚正士氏と二人三脚で超ロングセラー商品を生み出し続けた正富氏へのインタビュー、日経ビジネススクールでの講義などをもとに、マーケティングの第一人者が、そのヒット商品開発の秘密を、実際の事例とともに分析。事例の1つひとつが、企業の商品開発担当者やマーケティング担当者にとって参考になる、生きた商品開発ストーリーです。

良質なアイデアを生み出し続けても、 人を巻き込み、行動にうつせなければ何も変わらない。 「アイデア」を形するための、「動き方」を教えます。 ◆モノが溢れる時代の企業や商品の競争力は、「アイデア」で差がつく。しかし、「アイデア」を形にするためのデザインとビジネス、双方に通じる知識を持つ人はとても少ない。こうした、ビジネスとデザインの橋渡しをする能力を持った人のことを「クリエイティブ・ディレクター」という。「クリエイティブ・ディレクター」は、限られた領域だけでなく、ありとあらゆる組織に必要となってきている。言い換えると「経営がわかるセンスのいい人間」のことだ。美しくてかっこよくて、使いやすくてわかりやすい、みんなが親しみを持てる企業や製品、広告をデザインできる人のこと。代表的なのはスティーブ・ジョブズ。 ◆本書では、クリエイティブ・ディレクターに必要な「アイデアの生み出し方」と「人を巻き込みアイデアを形にする」二つの能力のうち「人を巻き込みアイデアを形にする」に焦点を置く。よいアイデアを生み出せたとしても、それをどのように形にし、社会に実走させていくのか。梅田悟司氏、伊藤直樹氏、田川欣哉氏、齊藤精一氏、中村勇吾氏、佐渡島庸平氏、菅野薫氏など合計7名のクリエイターから学ぶ。どのクリエイターも業界の最前線で活躍している。 ◆本書は、2015年にスタートした「六本木未来大学」の講義録をベースに構成する。「六本木未来大学」とは、2012年に六本木の美術館やギャラリー、地域の人々と手を取り合い、街全体で六本木の新たな価値を見出すべくはじまった「六本木未来会議」で、「クリエイティブ・ディレクション」を学ぶための学校として、水野学氏の提案で開講した。

月収300万円超の高級非正規雇用とは? 当初は30万～40万円した3Dプリンターはいくらになった? ドラッグストアの「脱デフレ優等生」とは? 巨峰より高い新型ブドウとは? 価格と料金のストーリーを追えば、素顔の日本経済が見えてくる。 記者が集めた面白エピソード満載! 本書で取り上げた商品・サービス シェアオフィス シェアリングビジネス プログラミング塾 仮想通貨関連サービス・商品 高級レンタカー 3Dプリンター ドローン オフィス家具 ベビーシッター ベビー用品レンタル マンション フードビジネス トラック運賃 インバウンド対応のお土産 簡易宿泊施設 LCC おもてなしサービス ワイン 日本酒 スイーツ マスク 目薬 ティッシュペーパー 教習所 有機野菜 サバ ノドグロ ペット向け商品・サービス 衣料品 クリーニング 名門小学受験塾 哺乳びん コメ 自動車関連商品・サービス 花 タオル 住みたい街 羊肉 ジビエ肉 シャインマスカット 制服 ウイッグ レアメタル 金 パラジウム ガソリン 原油 タコ ウニ 船賃 大豆 コーヒー 鶏肉

日経の編集委員だから書ける! 日本の明日を左右する重大テーマを一気読み! ・新内閣が発足。安倍一強はどこまで続くか?(9月の総裁選を受けて) ・2019年10月、いよいよ消費増税! そのとき日本経済は? ・米国vs中国、世界経済を揺るがす貿易摩擦のゆくえは? ・審判下される「トランプの2年」。米国は変質するのか? ・一帯一路、中国製造2025……習金平帝国はどこまで勢力を拡大するか? ・微妙なバランスの北朝鮮情勢。安全保障の行方は? ・迫るブレグジット、ユーロ改革、難民問題……揺れるEUはどうなる? ・スタートアップ最前線。第2のメルカリはここだ! ・拡大するアマゾン経済圏。テクノロジーで変わる消費、小売り・流通のこれから ・いよいよ5Gがスタート。関連ビジネスはどう広がるか? ・働き方改革の関連法施行へ。実現へのハードルは? ・実用段階に入ったAI・RPA。成否を分けるものは? ・第2次黒田日銀の政策は? 利上げはあるのか? ほか

10年後、「いらないおじさん」と言われないために―― 人生100年と言われる今の時代、日本人の働き方が、卒業→就職→引退という「3ステップ型」から 「マルチステージ型」へと大きく変わろうとしている。 会社の言う通り働くだけでは将来があぶないこの時代に、どのように人材価値を高めて行けばいいか? 今の会社で自分の価値を向上させる方法、正しい転職のタイミング、残業漬けの毎日から抜け出すための選択、 必要なスキルとその磨き方、人事評価制度から見抜く勤務先の本質、ストレスとの向き合い方・・・・・・ 今、会社員が知るべき、「働き方」と「出世」のヒントを、人事のプロフェッショナルが示す。 【内容の一例】 ●「別に出世しなくてもいい」と開き直っていると10年後こんな目に・・・ ●社内で顔が広く、業務を熟知した人がもう上に行けない理由 ●できない上司の下についた場合、どうしのぐのが将来のため? ●プレーイングマネージャー＝残念な人説を検証する ●「同僚とランチに行くのが好きかどうか」で転職先の選び方は変わる ●出世につながる副業とつながらない副業 ●給与を増やす仕組みのない会社でどう働くか・・・

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、港湾の役割や重要性、国民生活に密接なつながりをもつことなどを分かりやすく解いた港湾に関する最も基礎的な解説書。 国民生活の視点にたった視点から、港湾に関する基礎知識(港湾の重要性、利用船舶、港湾行政)、要素技術(防波堤、岸壁、沈埋トンネルなど)、港湾関係業務に従事する人たちの仕事内容などを実プロジェクトに基づき、図版や写真を多用しながらオールカラーで展開していく。港湾に興味のある人や港湾業務従事者、港湾工学を学ぶ・これから学ぼうとしている学生たちの理解を助け、さらに興味を深めてもらう内容。

本書は、著者が実践してきた新しい組織開発の支援法を、成長する人の視点から整理。「気づけることで、飛躍を遂げる」をキーワードに、1熱望力、2実験力、3修業力、4結果力、5体験力、6盟友力、7好転力――の「気づける力」を解明。これを「飛躍の7力」と名付けて、「気づける力のノウハウ(智恵)」へと体系化した一冊です。 実際にあったコンサルティングの「事例シーン」や、著者の実践を織り込みながら、これまで誰も描かなかった成長が速い人、遅い人の「特徴」を明示して、わかりやすい再現性あるロジックにして提案するものです。 成長したいがうまくいかないと悩む社員はもとより、部下や同僚の育成に悩むリーダーにも大いに参考になる内容です。

日経電子版のキラーコンテンツ 「コンフィデンシャル」を書籍化! 任天堂「黒子社長」の悩み 三井三菱を食らう「謎の造船一族」の秘密 大王製紙「カジノ事件」の真相とは 普通のサラリーマンがある日、収監! カルテル摘発の恐怖 ひさしを貸して母屋を取られた日本ペイント 再成長に向け、経営体制を一新したヤフーの苦悩 AIの異能集団、プリファード・ネットワークスの実態 東芝、シャープの軍門にくだる2000人 イオンを拒んだ町とその「後悔」 勝てるか、ジーンズをはいたパナソニック…… 新聞では書き切れなかったさまざまな「裏事情」を赤裸々に描く。 日経の取材記者だからこそ書ける、迫真のルポ!

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 これからの日本と世界が見える! 世界シェア大幅充実! 日経新聞記者が総力を挙げて執筆 就活生から投資家まで、信頼度No.1の必携書 さまざまな業界ごとに、企業の提携・勢力関係、今後の見通し、注目のキーワード等をビジュアルに解説する、業界地図の決定版! 巻頭では、「日経産業新聞」の独自調査「世界シェア調査」を掲載。本編と合わせて見ることにより、業界の勢力関係を多面的に把握できます。競合誌には掲載されない、本誌でしか見ることができない特別データです。

「デス・バイ・アマゾン(アマゾン恐怖銘柄指数=アマゾンの台頭で窮地に陥るであろう 企業の株価を指数化したもの)」という指数の存在に象徴されるように、 アマゾンの躍進で大打撃を受ける企業が流通・小売業を中心に増え続けている。 しかし、彼らもアマゾンに飲み込まれるのを指をくわえて見ているだけではない。 生き残りをかけて、対抗策を講じる企業も次々と現れている。 本書は、躍進を続けるアマゾンとそれに抵抗しようとする企業の動向を解説しながら、 流通・小売業の将来像を描く。 本書では、リアル店舗の技術革新、ボイスコマースで急速に変化するオムニチャネル、 「宅配クライシス」でますます激化するラストマイルの争い、 「プライム」とそれに対抗するサブスクリプションサービス、 という4つの視点で今後の動向を読み解いていく。 先端テクノロジーを活用するケースがほとんどで、 日本では知られていない海外スタートアップの事例も多数登場する。 流通・小売業関係者はもちろん、 IT・スタートアップに関心のあるビジネスパーソンにも読んでほしい1冊だ。

「もめないために」「相続税を減らそう」――その対策がかえってトラブルを招く! ベテラン税理士が相続対策の危険なポイントを解説します。 遺産をもらう側の視点から、遺産分割を円滑にする狙いの対策でかえってもめる罠、相続税対策の落とし穴、税務署の恐るべき手口など、要注意のトピックを厳選して解説。各項目の冒頭には、税理士と相談者との会話を設けて話題に入りやすくしています。

顧客に選ばれ続けるために、 いま何をするべきか? 曖昧な「顧客志向」はいますぐ捨てよ! 新しい戦略、オペ―レション、デジタルで再構築を。 良質のカスタマー・エクスペリエンスは、成長のための有益なテーマである。“The Four”“GAFA”などと称されることもあるApple、Google、Facebook、Amazon。時価総額やマーケットにおけるシェアなどの数値をみるまでもなく、世界中の人々の生活のなかに深く入り込んでおり、影響力・凄みといったものを感じることができる。彼らには、デジタルを主戦場としてプラットフォームを運営しているなど多くの共通点が見出せるが、最大のものはイノベーションで人々の生活を変え続けていること、「新しいエクスペリエンスを提供し続けていること」が重要なポイントだろう。――本書「はじめに」より 本書は、戦略コンサルティングの立場から、長年企業の成長戦略、営業・マーケティング戦略、IT戦略を手がけ、カスタマー・エクスペリエンス導入に携わっている第一人者と、インターネット・ビジネスの世界でマーケティングからテクノロジーにまで精通する専門家が、カスタマー・エクスペリエンス戦略のありかたと、それを遂行するための取り組みについて紹介。導入を阻害する原因とその解決策についても考え、成長のヒントを提示する。

◆経営理念が本物かどうかは非常時に明らかとなる! 事件が発生したとき、どのように対応すべきか? 経営トップの言動は、その後の会社の評価を決めてしまいます。 ◆社会を敵に回して、いいことは何もない 特に、会見という究極のプレゼンの場は、会社の理念が本物かどうかを見極める最も重要な「社会のリトマス試験紙」。不祥事対応で株主(社会)を敵に回してしまえば、たとえ会社は存続しても、業績悪化、株価下落など大きなダメージを受けることになります。 ◆危機管理の第一人者である著者の真骨頂 本書は好評既刊『その「記者会見」間違ってます! 』の著者が、ますます企業の社会性が問われるようになった今の時代に合わせ前著の内容を再検証、様々な具体的事例を織り交ぜながら、トップの持つべき心得、スタッフに必要な心構え、具体的な会見の進め方までを超実践的に解説するものです。経営トップはもとより、広報・IR担当者必携の、まさに役に立つ一冊です。

☆不祥事が起こると必ず言われるのが、「社風、企業文化に問題があった」。では、社風って一体何なんだ? と問われると、なぜか明快に答えにくい。本書は、数多の文献や具体例を紹介しながら、「社風、企業文化」の正体を解き明かし、それが組織にとってどんな影響を与え、未来の企業文化はどうなっていくのかを解説する。 ☆「就職」ではなく、「就社」をする日本人にとって、「社風」の影響は非常に強い。他国に比べて、男性中心的、集団主義的、リスク回避的というのは本当なのか。京都、名古屋など、地域によって、さらには業界によって社風に違いはあるのか。イノベーションを生み出す会社と、ブラック企業、不祥事企業は何が違うのか……。 ☆多くの実例、また先行研究などを参考にしながら、つかみにくい「社風、企業文化」の真髄に挑む。

◆成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく! AIに代替される可能性が高い業務のひとつと言われる経理。しかし、それは経理という機能を数字処理の部門としかとらえていないからです。そもそもすべての業務にその場その場での判断を要求される「例外的な処理」が必須で、しかもそれが経営に及ぼす影響も大きい。「AIでなくなる仕事」を予測する研究機関や学者たちは、実際の企業で働く経験に乏しく、ステレオタイプな経営しか見ていないのです。 実は「成長が止まっている会社ほど、経理の人員が減っていく」という法則があるのをご存じでしょうか。これは、フリーの(流しの)経理マンとして、複数の企業の経理部長やアドバイザーを務める筆者が、経験から割り出したもの。成長している会社ほど、経理に求められる資料や判断が増え、また、経理による不正監視機能も働いているのです。 ◆AIは「方法」でなく「手段」である 現状で開発・導入が進められているAIを活用した会計ソフトの目的は「事務員を減らす」=「売上を持たない部署のコストを減らす」の1点に尽きます。しかし、それは遠からず限界が来るでしょう。本来は、売上・利益も伸ばしていくようなAIの使い方も同時にしていかないと、やがて企業は弱体化することになるからです。 本書は、AIの技術をコスト削減のような「ネガティブ要素」だけに使うのではなく、売上・利益の伸長といった「ポジティブ要素」にも使うという発想で、この問題をとらえ、そこで活躍する経理のあり方を再評価するもの。これまでの著書で多くの共感を呼んできた筆者が、その哲学をベースに、AIという新しいツールに経営者や経理社員はどのように向き合い、使いこなし、自身や会社をスキルアップさせていくべきか、様々な経験を織り交ぜ詳述します。

お金、健康、そして孤独 シングルのまま最期まで生きるってたいへんかも! ◆おひとりさまの老後はひとりゆえの課題が 5人1人の割合で男性は91歳、女性は96歳まで生きるという時代を迎えました。定年が65歳まで延長されたとして、その後も30年近く生きる準備をしなければなりませんが、多くの人が年金だけで暮らすことは難しくなっています。潤沢な預貯金や資産があれば別ですが、不足分を何とかする必要があるのです。 そんななか、これから定年世代を迎える「非婚シングル」は確実に増えていきます。元気なうちの生活に加え、介護などが必要になったときにどうするか、おひとりさまゆえの課題は少なくありません。 ◆おひとりさまシニア予備軍の筆者だから書けること 実は筆者自身、親の介護も経験した「おひとりさまシニア」予備軍。そんな筆者ならではの視点で、お金を中心とする老後の問題をまとめます。 特にいま、超低金利で金融商品の多くは魅力がありません。つまり、リスクとリターンの関係を見直し、運用を考えなければなりません。そこで、2018年以降に運用を開始するシニアを念頭に、1「NISA」の600万円枠の活用、2J-REITを使った年金型商品の組成、3「不動産特定共同事業法(不特法)」改正により可能になった小口化商品の活用、4クラウドファンディングを使った投資、5トンチン年金など新しい動き――などをフォローしながら、主な商品のリスク度とリターンもわかりやすく解説。特に、J-REITや不特法関連の商品については、著者でなければ書けない内容です。 「おひとりさまシニア」という問題は、実は、誰もが将来直面するかもしれない課題です。現時点で「おひとりさま」でない読者にとっても参考になる情報が満載です。

本書は大人のための敬語ドリルです。 ビジネスシーンごとに、 まずは問題(クイズ)を解き、その後、解説をチェック。 解説を読めば誰でもラクラク、 敬語とそれにまつわる語彙力を身につけることができます。 ※『大人力を鍛える 敬語トレーニング』(池田書店/2008年)に 100ページほどの大幅加筆をし、文庫化したものです。

仕事は多くの人達を巻き込むことによって成立し、それらが円滑にいってこそ成果がでる ◎話し方のプロとして研修・講演・著作を多数手がける実務家である著者が、人を巻き込む手法を流れに沿って解説し、実践すべきポイントをそれぞれ3つに絞って簡潔に解説。 ◎実例話集や図表を多数交え、仕事に直結するコミュニケーション技法を、分かりやすく実践的な内容で展開するスキル本。2色刷りで、ビジュアル的にも理解しやすいつくり。 ◎コミュニケーション教育に定評がある著者は、こうしたメソッドを解説したあらゆるコミュニケーション技術に関するベストセラーも連発しており、一般ビジネスパーソンや研修先の圧倒的な支持を得ている。

「どこで買うか」より、「誰から買うか」! 「つながり」が個人の資産になる! SNSによって消費が生まれ、SNSのために消費が生まれる―― そんな「SNS消費」が経済に大きな影響を与える時代です。 SNSをあなたのビジネスに最大限活用することを目指すなら、 ・3つのF(家族、友人、フォロワー) ・つながりの経済 ・「組織」より「個」 ・「売る」より「関係性」 ・「仕事」より「楽しさ」 これらがキーワードになっていきます。 多くの店や商品が、友人知人のSNSの投稿で知られています。 あなたの会社や商品はSNSの中で語られているでしょうか。 SNSの中で語られなかったら、 これからの消費の半分くらいは「諦める」ことになります。 だから早急に、あなたの会社も「SNSファースト」になる必要があります。 そうしないと、売上が減っていく、販促費がかさむ…… そんな事態に陥る可能性が大きいのです。 本書は、 □売上1200万円のサングラス企画。売ったのは「一体感」! □初対面なのに「住宅」が成約! 共感を発信する工務店 □町ぐるみで発信を楽しむ! これが地域活性の進化形 □投稿目当てで大行列! サービスエリアのガチャめし ……など、さまざまな「SNS消費」の事例を挙げながら、 新たな時代のマーケティングの考え方を説いていきます。

日経TEST準拠のドリルでサクッと学習！ 問題を解きながら、キーワードの理解が深まる！ ●重要な最新用語をコンパクトに解説 　キーパーソンから最新ビジネス用語、国際問題など、厳選したキーワードを紹介。 　話題の北朝鮮問題や、選挙の行方など最新ニュースも網羅します。 　読みやすい図とイラストを駆使して、見やすく・わかりやすく解説します。 　 ●ドリル形式で理解が深まる 　各キーワードの理解を深めるための、時事問題が充実。 　どの問題も、日経テストに準拠しています。 　筆記試験や面接前、移動中などスキマ時間に復習し、理解を深めるのに最適です。

◆21年ぶりの株高を牽引する、高い稼ぐ力をもつ企業群を日経記者が緊急点検! ◆それほど円安にふれていなくても、好調な業績に支えられ堅調な日本株。牽引しているのは、独自の力で価格競争に巻き込まれず、高成長を続ける強い企業群の台頭だ。 ◆これらの企業は、大企業やIT企業に限られない。グローバルニッチ技術を磨く企業や、オーナー系だからこそ大胆な改革を打ち出せた会社など様々。日経記者が取材力、分析力をもとに、大小、業種様々な企業を、株価や業績を交えて紹介する。 ◆株価好調の要因を鋭く読み解き個人投資家たちにも話題を呼んだ日経ヴェリタス特集をアップデート、再編集して刊行する。

■「「働き方改革」で何が変わるのですか?」「ヤマト運輸の値上げで、私たちにどんな影響がありますか?」「東京五輪を控えて、今後の都政はどうなりますか?」「シェアリング・エコノミーって何ですか?」「英国がEUからの離脱を表明するなど、欧州はどうなりますか?」といった質問が40～50問並びます。 ■「いまさら聞けない・・・でも、わからない」そんな悩みをサクッと解決。各分野に詳しい日経記者が、Q&A形式で疑問にズバッとお答えします。 ■経済がまったくわからない人でも容易に読めるように、目線を下げて解説。難しそうな単語は、用語解説をいれるという工夫を凝らしています。 ■この一冊で、日本経済の主要な課題を把握できます。豊富なグラフで、何がどう変わったのかを一目で理解することができます。ビジネスで、就活で、話題についていくために必携です。 ■一項目完結のスタイルなので、知りたい項目だけを拾い読みできます。 ■巻末に、別途「ニュースを読み解く重要キーワード」を掲載しました。実際の日経新聞の過去記事を使用しながら、重点的にキーワードの解説をします。

ミンツバーグ教授が開発! 世界20カ国以上! 国内3600人超のマネジャーが効果を実感! ●「チームがまとまらない」 「みんなが自主的に動いてくれない」 「職場で孤独感を覚える」 ……そんな悩めるマネジャーのための強力メソッドがある。 本書で紹介する「マネハプ」だ。 ●「マネハプ(マネジメントハプニングス)」とは、 経営学の権威(グル)、 ヘンリー・ミンツバーグ教授が開発した 人材育成プログラム「リフレクションラウンドテーブル」の中核となる手法。 ●このプログラムは世界でも広がりを見せて、 今では世界20カ国以上に展開されている。 日本でも、全国5万人の人事キーパーソンが選ぶ 「HRアワード」教育・研修部門で最優秀賞を受賞するなど、 効果の高さには定評がある(第1回「プロフェッショナル部門」)。 ●毎週1回、同僚たちとその週に職場で起こった出来事を振り返って(内省)、 互いに語り合う(対話)。 このシンプルな習慣を実践していくと、 職場での関係性がよみがえってくる。 結果、ストレスが減り、働きがいが向上し、 組織のパフォーマンスもあがっていく…… これが「マネハプ」を軸にした組織の変容サイクルだ。 ●本書は、「マネハプ」の意義、効果から、 実際の進め方までを丁寧に解説。 事例編では、ニチバン、富士通研究所、立川市役所、 富士通ソーシアルサイエンスラボラトリなど、 6つの先進事例を紹介している。

日本の明日を左右する重大問題について、日経の編集委員が大胆予測。 それぞれの専門分野で、深く丁寧に将来を見通します。 ・アベノミクス停滞。財政破綻の悪夢が忍び寄る ・北朝鮮リスクが揺さぶる日本の安全保障 ・窮地の安倍政権、憲法改正はどうなる? ・幻想の「働き方改革」。生産性向上は実現できるか? ・AI、IoTが変える業界地図 ・本格化する人手不足経済の到来。日本の現場はどうなる? ・日銀新総裁が打つ一手。出口戦略は成功するか? ・膨張するアマゾン、対抗馬は? ・都民ファーストの勢いはどこまで続くのか? ・ついに決着。中国・習近平の後継者争い ・ロシアゲートに苦しむトランプ。世界は「米国抜き」を模索 ・巧妙化するサイバーテロ。対抗策はあるか? ほか

立ち食いそば、ファミレス、テレビショッピング、総合スーパー――。 この人がいたからこそ、新しいライフスタイルが生まれた。 小売業のレジェンド5人の波瀾万丈の生涯を追いながら、商売の秘訣と成功哲学に迫ったビジネスノンフィクション。 ◇名代 富士そば 丹道夫会長 1杯300円の立ち食いそばで売上100億円に。生後間もなく父親を亡くし、一銭も持たずに上京。紆余曲折の末に、国内120店舗のチェーンを作り上げた男の生涯と経営哲学。 ◇ショッピングセンター「イズミ」 創業者 山西義政氏 西日本で総合スーパーを展開するイズミ。敗戦の翌年に、焼け野原の広島のヤミ市で商いを始めてから70年余り。無我夢中で走り続け、総店舗数198店、売上高7000億円を超える企業に。氏の挫折を糧にした94年。 ◇ジャパネットたかた 創業者 高田明氏 四半世紀にわたって、ラジオでテレビでしゃべり続けた、おなじみの高田氏。お客の居間での家電の実演販売から始まり、ラジオ通販、自前スタジオ建設と、商品の価値を伝え続けた30年を振り返る。 ◇すかいらーく 元社長 横川竟氏 4兄弟で食品小売店を設立。米国視察の経験を生かし、70年に「すかいらーく1号店」をオープン。セントラルキッチンを導入し多店舗化を主導。日本のファミリーレストランの生みの親の起業家人生。 ◇伊勢丹 元会長 小柴和正氏 70年代に新進デザイナーのカルバン・クラインを導入するなど「ファッションの伊勢丹」の土台作りを進めた小柴和正氏。突然の取引先の破綻、秀和による買収騒動、三越との経営統合など、難題だらけのビジネス人生を紹介。

どんなものでもブランドにできる! 「ブランドって何?」と聞かれて、誰もが思い浮かべるのは、 iPhone、トヨタ、Google、ユニクロ、セブン-イレブンなどの 大企業が提供する商品やサービスでしょう。 しかし、どこにでもある、なんでもないもの、 とてもブランドになんかなりそうにないものでも、ブランドにすることは可能です。 軍手、タオル、キャンドル、印鑑、クリーニング店、保育園……。 本書には書名の通り「こんなもの誰が買うの?」と言いたくなるような、 ごくフツーの商品やサービスが、確かなブランドに育っていく過程が紹介されます。 では「ブランドになる」「ブランドにならない」を分けるものは何でしょうか。 それは、「世界観」と「共感」と「熱」です。 1人1台スマホを持ち、24時間つながりっぱなしの時代。 ものすごく狭いターゲットの、マニアックな商品でも、 1人のお客様にしっかりと届けば、 共感のウィルスが、エコシステム(ビジネスの生態系)を通じて、 無限に拡大していくのです。 本書は阪本氏の過去の著作、『もっと早く受けてみたかったブランドの授業』(2004) 『気づいた人はうまくいく』(2008)『共感企業』(2010) 『「たった1人」を確実に振り向かせると、100万人に届く』(2013)等で 展開してきた考察を進化させ、 ソーシャル・ネットワーク時代の新たなブランド論として世に問うものです。

●金利について知っているか知らないかで生涯使えるお金に差がつく! 日本が超低金利にあえぐなか、我々はどうすればいいのか。金利の基本のキから、ビットコインの隆盛まで、この1冊で金利についてまるまる理解することができます。 ●「そもそも、なんで金利は変動するの?」「マイナス金利だと、預金のお金が減っちゃうの?」という単純な疑問から、「超低金利だから借りるはトクにも落とし穴」「低金利からの脱出方法はあるの?」ということまで、図や例などを多用した記述から、その答えを知ることができます。 ●低金利は、「未来の方が価値が低い世界」を意味します。人類が再び強く歩き始めるためにはどうするか。最後は著者の熱いメッセージで締めくくります。

●17年秋には「働き方関連法」が成立する見込み。関連する法律の成立・実施をにらみ、企業の取り組みも性急になっています。各地で労務担当者を対象にした研修がさかんに実施されるなど、「今から何をすればよいか」の具体的情報がいま求められています。 ●本書では、そういった疑問に答えるべく、企業の労務リスクに向き合ってきた社労士が執筆。仕事に関する時間の概念を明らかにするとともに、現在審議されている法案や考え方の方向性を示しながら、「残業させない」「しっかり休暇をとらせる」施策を解説します。「自主的な勉強会は労働時間なのか」「ダラダラ残業を防ぐには?」「労基署の動きはどうなっている?」など具体的な例を出しながら説明します。パート・派遣社員を含めて多様な働き方をする従業員が増える中、人事・労務担当者、もしくは職場のマネジャー、リーダーが知るべき内容です。 ●著者の北岡氏は、元労働基準監督官で現在は社会保険労務士。政府の動き、企業の取り組みの両面をにらんで解説します。

“成功体験”を棄てろ! ! ――缶チューハイ、第3のビール、糖質オフ……怒濤の連続ヒットはいかにして実現したのか? 全社一丸の大変革を、業界に精通したジャーナリストが活写! ! ビール類市場でシェアNo.1を誇るアサヒビール。 言わずと知れた主力商品「スーパードライ」は、1987年の発売以来 ドライビールの先駆けとして30年間不動のトップに君臨してきた。 しかしこれは同時に、アサヒが長らくひとつのヒット商品に 依存し続けてしまったことも意味している。 スーパードライはいつしかアサヒにとっての「聖域」となり、 経営資源の多くはスーパードライに集中してきた。 このためか、競争が激しいビール類市場の首位でありながら、 アサヒは30年近くも目立ったヒット商品がないという事態に陥っていたのである。 ところが、缶チューハイから第3のビール、糖質オフまで ヒット商品や技術面でのイノベーションが、2016年ごろからいくつも重なっている。 アサヒはいかにして成功体験を超え、自ら変革へと動き出したのか。 本書は、マーケティングから研究開発、営業の現場まで、 さまざまな人へのインタビューをもとに、全社一丸のその変革の模様を描き出す。 過去の「成功体験」にとらわれ、「聖域」が存在する企業は多い。 それらとどのように向き合い、どう乗り越えていけばよいのか、 アサヒという一企業を通してそのヒントを提示する。

本書は『日経産業新聞』最終面連載「売れる営業 私の秘密」のオリジナル文庫化です。 大企業から中小企業まで、消費財、産業財、サービス、店舗販売まで、圧倒的な成績を残した営業マン、営業ウーマン、販売員のノウハウを、記者が取材し、そのワザを紹介しています。 この企画は2012年に始まり、当初は不定期掲載でしたが、読者調査で人気が高く、その後毎週木曜日の定期連載となりました。 1つの記事は5頁でまとめ、46人のトップセールスを紹介。「本人写真」「一日の仕事のタイムテーブル」「心掛けているポイント」の仕掛けが入ります。 ノウハウの一部は以下の通りです。営業の仕事のみならず、あらゆる職種に通じる仕事術としても役立つワザ満載です。 ・すぐ読んでもらえるよう提案書は3行しか書かない ・顧客に代わって親族も説得してしまう ・顧客の地方出張先にアポイントを入れて商談 ・10秒間の立ち話に勝負をかける ・売るものは「会社ぜんぶ」 ・顧客企業のフォーマットを事前に入手して提案書を作成 ・常連客の意見をまとめておいて新規顧客に伝える ・相手をとことん好きになる ・顧客の困り事を探すなど、準備を徹底し、メモ帳に全て書き出す ・休日の付き合いも含めて人間関係をつくっていく

あらゆるデータを駆使し、企業の事業変革を推進する手法を徹底紹介! AIやIoTなど製造業のデジタルトランスフォーメーションはますます加速しており、マーケティングのデジタルシフトがその成否を握ります。マスメディア・ネットメディア・リアルメディアの三領域をデジタルデータで統合、PDCA を高速に回し、スピーディーな「データドライブ」をナビゲートするのが羅針盤(ダッシュボード)です。このダッシュボードによって、現場が経営に参加し、全社員が「事実」に基づいて判断・行動できる企業になります。デジタル変革を育む企業文化、そしてオフィスレイアウトにまで踏み込んだ画期作! ●「フィンテック」「エドテック」「メドテック」「トランステック」「マニュテック」・・・あらゆる産業がITと融合し、製造・サービスの姿が大きく変わりつつあります。企業活動がデジタルで再定義され(デジタルトランスフォーメーション=デジタル変革)、デジタルマーケティングも特別なことではなくなりました。 ●しかし、デジタルに特化したマーケティング担当者は、TVCMなどリアルな広告宣伝活動の経験がなく、リアルとデジタルが融合した世界でポイントを押さえ切れていません。 ●本書は、リアルとデジタル両方に精通した著者が、デジタル変革の中であらゆるマーケティング活動をデジタル(=データ)でとらえなおすために、データをどう扱えばよいか、また、そのデータを使ってどのような施策を打てばよいかを解説します。ケーススタディとして、ネスレ日本の最新事例も紹介し、実践的な内容となっています。

「ありえない」が現実になるとき－－。Brexit(英EU離脱)で再びくすぶる欧州銀行危機。なぜ今、尖閣諸島に中国漁船が押し寄せるのか?　黒田日銀の金融緩和とヘリコプターマネーの分かれ目は?　トランプの経済政策とアベノミクスの意外な類似点とは?　「想定外」の事態が次々と発生する世界を、日経編集委員が読み解く。好評の『世界経済大乱』第2弾。

複数の実在人物をモデルにした新しい組織開発のリーダーシップ物語。大手グローバル企業の事業部長・姿晋介は、本社役員への就任を目前に、グループのM&A戦略で2社が経営統合した子会社DJ社への出向を命じられる。会社から晋介に与えられたミッションは、DJ社の取締役 組織開発担当。出向先のDJ社で、晋介を待ち構えるのは、宿命のライバルである、社長の檜垣真吾。 「これで会社人生も終わった」――失意のどん底に落ちた晋介は、ある言葉をきっかけにこの出向の解釈を自分で変え始める。この会社を何とかしたい! これから新しい組織開発を起こし、どのようにDJ社を蘇らせるのか?　合理主義者の社長に働きかけ、役員を巻き込みながら、晋介は、組織・人の軋轢を乗り越え、1人、2人と同志を増やしていく。彼の心を支えたのは“草の根リーダーシップ”だった。 バランスシートには表れない組織文化という課題とどう向き合うか?　 ストーリーとポイント解説を組み合わせ、新しい組織開発の実践を説く、新たなリーダーシップの実践物語。

中国は「長い冬」に突入する！ 1970年代後半のトウ小平台頭期以降、中国の知識人を中心に40年近くにわたる幅広い交流を重ね、中国社会の発展、変貌ぶりを冷徹に観察し続けてきた著者による初の中国論。中国リスクはきわめて巨大だ。失速どころではない。中国が直面する問題の核心を、経済のみならず、政治、歴史にわたって解き明かす。

人口高齢化が加速するなかで、ニッチだった中高年市場が消費の中心に躍り出ています。すでに大人の2人に1人は50代以上、40代も加えると10人に8人となり、一大ボリューム層です。急変貌を遂げるエルダー市場を、博報堂の第一人者が徹底解剖！

カリスマ経営者を支えるNo.2。内外から絶大な信頼を得て、経営をコントロールする立場です。No.2を最終ゴールとした時、組織内でポジションを上がっていくための能力・ノウハウとは何か。組織の中で自らを高め、No.2という、どこでも通用するオールマイティの存在を目指す新しい働き方を提案します。

原油価格暴落の背景と衝撃を徹底分析！　2014年半ばには1バレル110ドル近かった原油相場が、翌年（2015年）3月には40ドル台前半までに暴落、さらに20ドル台へ。この価格下落を招いた経済環境の変化とは何か、世界各地にどのような影響を及ぼしているのか――本書は、原油安経済の構造と衝撃を解明、世界経済全体の病巣が予想以上に根深いことも明らかにする経済分析。

ワンランク上のサービスや扱いを受けたいと思っている人たちに、世界50カ国を訪れ、世界中で一流のサービスを受けて来た著者が、一流のサービスを自分の身に引き寄せ、それらをスマートに使いこなすためのテクニックとコツを伝授する。

「繰り返される凡ミスを撲滅し、現場を強くしたい」「今の仕事の仕方をガラッと変えたい」－－誰にでもできる、現場の問題解決・改善力を引き出す究極の手法「なぜなぜ分析」の実践手法を具体的に解説した決定版。

受験勉強思考とビジネス思考の違い、高学歴な人にありがちな仕事の弱点、勉強ができなくても仕事ができる人の特長、残念なエリートは計画を重視する・・・高学歴ホワイトカラーだからこそ陥りやすいビジネスの落とし穴を指摘。残念脱却のヒントを説きます。

架空の中堅コンビニチェーンを舞台に、人気講師による超実践的研修を再現。具体的な商品・サービス例をもとに、 「欲しい！」「買いたい！」という顧客心理からマーケティングのすべてを分解。売れる商品の秘密を解き明かします。

中国人民元は、野望を果たせるか？ 戦争で揺らいだドル覇権、冷戦終結が生んだユーロ――。この教訓に学べるかどうかで、中国・人民元戦略の成否が決まる。戦後70年の歴史を、「国際通貨」と「国際政治」の接点に照準を合わせて掘り下げ、新時代の通貨体制を展望する。

ウォーレン・バフェット氏も絶賛！ 銘柄選びのコツは美人投票と同じ、株式投資はババ抜きゲーム、最も重視するのは利子率の動き――。 経済学者の投資必勝法を初めて紹介します。

ＮＩＳＡ(少額投資非課税制度)の全貌と、それにマッチした少額・少回数、大損しないバリュー株投資戦略の手法と有効性を解説。しがらみのない客観的な視点から、投資家にとって本当に有利な賢い活用法を提示する。

なぜ多くの経営者は戦略思考ができないのか。できるためにはどうすればよいか。企業経営に必須な戦略思考の考え方を解説し、そのスキルを身につけるための具体的な方法論が分かる本。

累積する一方の国債残高、少ない方がよいのは確かだが、その実情は意外と知られていない。気鋭の金融学者が、国債危機の本質を正確に解説。金融市場へのインパクトなど多角的な視点から改革を提言する問題提起の書。

○日経平均が一時3万円の大台に達する中で、流行りの投資テーマの外にある銘柄は、割安なまま放置され、その結果、予想配当利回りが４～５％以上に及ぶ日本株が相次いでいる。これらの銘柄は業績低迷によって高利回りになったのではない。毎年安定的に利益を出しながらも、買い手が少なく放置され、高利回りになっている優良株だ。本書はこうした高配当バリュー株、いわば「逆バブル株」をコツコツと買いためていくことが、資産形成の早道であると説く。 ○筆者は日本株ファンドマネージャー歴25年、公的年金や投資信託などで1000億円以上のファンドを動かし、ベンチマークであるＴＯＰＩＸを大幅に上回るパフォーマンスをあげてきた実績の持ち主。本書ではファンドマネージャー時代の運用ノウハウを、初心者でも簡単に理解できるように解説する。 （1） 日本の高配当利回株に絶好の投資機会が訪れた なぜバフェットが日本の商社株に投資したのか。高配当利回り株への長期投資に絶好の投資機会が訪れたことを解説する。三菱UFJなど具体的な推奨銘柄をとり上げ考察する。 （2） ＮＩＳＡの仕組みをわかりやすく解説 高利回り株投資をする際、無税のＮＩＳＡを使わない手はない。ＮＩＳＡの仕組みを、初心者にわかりやすく解説する。機関投資家が高配当利回り株ファンドを作るノウハウを応用し、ＮＩＳＡで「手作り高配当利回り株ファンド」を作る方法も解説。

未成熟な大人が増加し、上司‐部下間の関係構築を困難にしている。意見が毎回変わる、頼らないと不機嫌になる、優秀な部下に難癖をつけたがる…。メンツや保身ばかり考える大人と権利意識の強い若者双方の心性に迫り、職場のコミュニケーション不全に心理学的見地から処方箋を提示する。

【人を動かすメカニズムを管理会計の視点から解明】 「組織が、組織全体の目標を達成するために、そこで働く人々を動機づけ、まとめあげていくための仕組みやプロセス」がマネジメントコントロールシステムだ。その中核をなすのが、業績測定のやり方を工夫することで部下の行動に望ましい影響を与える「影響システム」としての管理会計の機能である。マネジメントコントロールは、工夫次第で競争力の源泉になる。本書は、マネジメントコントロールシステムをJAL、オムロンなどの事例に基づいて体系的に明らかにする初の試みである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ファシリテーションの個別スキルを深く解説するシリーズの第3弾（オールカラー） ◆チーム・ビルディングとは、機能的なチームをつくるための考え方や技術を集大成したもの。新版では、組織開発の視点で全体を再構成し、ファシリテーターに必要なスキルを余すことなく解説 ◆すぐに現場で実践できるよう、「問い」や「アクティビティ」など、近年話題のものを含め、具体的で身近な技法を多数紹介 ◆多くの人になじみの深いシーンを取り上げ、さまざまなテクニックを組み合わせて、チームを持続的に成長させていくさまを解説 ◆気難しいメンバーやチームの疲労への対処など、常に変化するチームの状況に臨機応変に対応するヒントを紹介。コロナ禍以降注目を浴びているオンラインでのチームづくりについても新たに加筆 ＊チーム・ビルディングはこんな場面で活用できる ・会社のミーティングをもっと楽しくする ・組織統合を進めるワークショップを開催する ・受講者参加型の研修を企画・運営する ・リーダーとして新しいプロジェクトを立ち上げる ・元気のない職場を活気あふれる組織にする ・大人数が集まるイベントを開催する ・元気な異業種交流会を継続していく ・コミュニティの集会を実りあるものにする

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 電話応対技能検定（もしもし検定）唯一の公式問題集。2023年に実施された１級・２級試験（基本問題・記述問題・実技試験問題）をすべて収録。最新の出題傾向を知るために全受験者必携の一冊。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2024～2025年度の3級FP技能士試験用のテキストです。 金財・FP協会両方の試験に対応しています。 2024年4月以降、FP3級の試験はCBT方式に完全に移行しました。 詳細は一般社団法人金融財政事情研究会（金財）、日本FP協会のウェブサイトをご確認ください。 ◆充実の模擬試験 本番レベルの難易度に設定した模擬試験を収録。 金財・FP協会共通の学科試験に加え 金財の実技試験(個人資産相談業務)、 FP協会の実技試験(資産設計提案業務)をそれぞれ収録。 ◆過去問1回分収録 2023年9月に実施された3級試験と詳細な解説付き。 ◆スマホ学習に対応 スマホで読める用語集をダウンロードできます。 ◆出題傾向パターンがわかる 実技試験の各問に [金財][FP協会] のアイコン付き。 試験実施機関ごとの出題傾向パターンがわかります。 ◆解答・解説も充実 左ページ=問題、右ページ=解答・解説のわかりやすい構成。 解答・解説部分にも図表や計算式を掲載し、理解を助けます。 各問に、同時発売の『速攻テキスト』へのページリンク付き。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2024～2025年度の3級FP技能士試験用のテキストです。 金財・FP協会両方の試験に対応しています。 2024年4月以降、FP3級の試験はCBT方式に完全に移行しました。 詳細は一般社団法人金融財政事情研究会（金財）、日本FP協会のウェブサイトをご確認ください。 ◆こんな方にオススメです! ・FP試験を受けたことがない ・学習にあまり時間がとれない ・ローンや相続について詳しく知りたい ◆スマホ学習に対応 「ここが出る」ポイントを中心にまとめたPDFファイルと、 「用語集」をダウンロードできます。 ◆実技試験パターンを詳しく紹介！ FP試験は[学科試験]、[実技試験]の2部構成です。 試験実施機関ごとに出題パターンが異なる[実技試験]の対策も収録。 これから試験実施機関を選ぶ方でも安心です。 ◆充実の「例題」 初学者が悩みがちな債券利回りや相続の計算問題には、 解き方・覚え方がわかる例題と解説を掲載。 【目次】 １章　ライフプランニングと資金計画 ２章　リスク管理 ３章　金融資産運用 ４章　タックスプランニング ５章　不動産 ６章　相続・事業承継

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2024年9月・2025年1月・2025年4月～5月の2級FP技能士・AFP試験用の問題集です。 金財・FP協会両方の試験に対応しています。 受験する試験にあわせた、無駄のない学習が可能です。 なお、FP2級の試験は、2025年4月1日（火）よりCBT（Computer Based Testing）試験へ完全移行します。 詳細は一般社団法人金融財政事情研究会（金財）、日本FP協会のウェブサイトをご確認ください。 ◆充実の模擬試験 本番レベルの難易度に設定した模擬試験を収録。 金財・FP協会共通の学科試験を2回分、 金財の実技試験(個人資産相談業務)、 FP協会の実技試験(資産設計提案業務)をそれぞれ収録。 ◆出題傾向パターンがわかる 実技試験の各問に [金財][FP協会] のアイコン付き。 試験実施機関ごとの出題傾向パターンがわかります。 ◆解答・解説も充実 左ページ=問題、右ページ=解答・解説のわかりやすい構成。 解答・解説部分にも図表や計算式を掲載し、理解を助けます。 各問に、同時発売の『王道テキスト』へのページリンク付き。 【目次】 第１部　学科 １章　ライフプランニングと資金計画 ２章　リスク管理 ３章　金融資産運用 ４章　タックスプランニング ５章　不動産 ６章　相続・事業承継 　 第２部　実技 １章　ライフプランニングと資金計画 ２章　リスク管理 ３章　金融資産運用 ４章　タックスプランニング ５章　不動産 ６章　相続・事業承継 第３部　模擬試験 学科 　共通Ｉ 　共通II 実技 　金財[個人資産相談業務] 　FP協会[資産設計提案業務]

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2024年9月・2025年1月・2025年4月～5月の2級FP技能士・AFP試験用の問題集です。 金財・FP協会両方の試験に対応しています。 受験する試験にあわせた、無駄のない学習が可能です。 なお、FP2級の試験は、2025年4月1日（火）よりCBT（Computer Based Testing）試験へ完全移行します。 詳細は一般社団法人金融財政事情研究会（金財）、日本FP協会のウェブサイトをご確認ください。 ◆こんな方にオススメです！ ・無駄なく効率的に学習したい ・短期間で確実に合格したい ・実務で使うので、精度の高い知識が欲しい ◆実技試験対策も収録 各章末に実技試験の頻出パターンを収録。 金財・FP協会両方の出題傾向も分析しています。 ◆得点アップのテクニックが満載 「ここを間違いやすい」「ここが出題される」といった 得点アップにつながるアドバイスを随所に盛り込んでいます。 【目次】 １章　ライフプランニングと資金計画 ２章　リスク管理 ３章　金融資産運用 ４章　タックスプランニング ５章　不動産 ６章　相続・事業承継

東京大学・渡部俊也教授＆古河電気工業・小林敬一会長　推薦！ これからは企業、サプライチェーンを超えた「エコシステム」を見据えた知財戦略の構築が欠かせない。そのときに武器になるのが、本書で解説する考え方とノウハウの数々だ。地政学的変化がエコシステムを大きく変える今こそこのような知財戦略は重要であり、読んでおきたい１冊だ。――東京大学教授　渡部俊也氏 イノベーションを起こし、世界で勝ち抜くためには本書に書かれている「経営戦略としての知財活用」を経営層から、まず深く理解し、実践することが欠かせない。――古河電気工業会長　小林敬一氏 【最強の知財戦略とは？】 本書で紹介する「最強の知財戦略」が「攻めのオープンな知財戦略」だ。 これは、今までの知財の使い方として一般的だった「守りのクローズな知財戦略」とは逆に、知財をオープンにすることで競争を促進させて事業効率化を図る手法だ。 他社との提携によって「攻めのオープンな知財戦略」と成長戦略とを融合させることができれば、極めて短期間にライバルから収益性と市場シェアを奪うことが可能となるのである。 本書は、知財戦略の現場と経営戦略の現場の両者で実務に携わってきた知財コンサルタントと、知財と経営の関わりについて長年追いかけてきたジャーナリストが、これから求められる知財戦略について明快に解説する。 知財と経営を考えるための基本知識から実務のポイントまで、体系立ててわかりやすく説明する。 「経営問題」としてきちんと知財と向き合うための決定版テキストだ。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【新試験制度対応！ 最重要項目を表形式で総整理】 行政書士試験合格にとって重要な学習テーマ120項目に知識を絞り込み、記憶しやすいよう表形式に整理してまとめました。 知識の精度を高めて、合格を確実なものにしましょう。 2024年度試験から適用される新・試験科目にも対応。 ● 表形式で整理してあるので、関連項目を比較しながら知識を確認できます。 ● 重要項目を簡潔に説明しているので、直前期の知識まとめ本として最適です。 ● 覚えておきたい重要判例をたっぷり収録。 ● 重要箇所はスミ太字、記憶すべきキーワードは赤文字にしてあるので、効率よく学習できます。 ＊ 本書は2024年4月15日までに成立した法令に準じて作成されています。

企業価値を高めたいなら経営にアクティビストの視点を入れよ！ 　具体的事例を基に新しいキャピタル・マネジメントの実践手法を提示。 ■ＰＢＲ１倍割れは経営者として“恥ずべき”問題である 　ＣＧコード施行から７年。「形式面」での変革は進んだが、主要ＫＰＩと定義されたＲＯＥは伸び悩み、上場企業としての究極のＫＰＩともいうべきＰＢＲも１倍割れ企業が続出する異常事態が常態化している。 　企業価値の向上はまさに喫緊の課題だ。 ■アクティビズムをヒントに企業価値の創造を目指せ！ 　本書はこうした問題を、実際の企業ケースを基に、(1)コーポレートガバナンス改革を批判的にレビューする、(2)アクティビズムを企業価値向上の「教科書」として活用する、(3)「バリュー投資の父」ベンジャミン・グレアムに学ぶ、(4)ケースを分析し詳細に紹介する、(5)企業がアクティビストに先んじて処方箋を実践することを提言する――の５つのポイントから整理・分析、課題解決への処方箋を提示するもの。 　身売り・ＭＢＯ、株主還元、最適資本構成、事業売却・スピンオフなど主要アプローチごとに、アクティビズムの主張を活用した「処方箋」を実践し企業価値向上を実現した企業ケースを詳細に分析。アクティビズムの手法を企業価値向上策に取り入れることで究極のアクティビスト対策にもなるという「アクティビズム・インテグレーション」による経営改革の実践を提言する。

●社会を根底から変えた巨大決済ビジネスの謎を解く アリババ、テンセント――。創造的破壊を引き起こすデジタル・イノベーションが中国で次々と生まれている。そのイノベーションはどうやって起こったのか、何が突き動かしたのか、なぜ中国だったのか、そして今後どうなっていくのか――。デジタル金融プラットフォーマーを勃興から調査してきた中国・対外経済貿易大学教授が、中国で金融デジタル・イノベーションが次々と生まれるメカニズムを解明し、課題を明らかにする意欲的分析。

◆「NISAやイデコって何」「健康保険とはどんな仕組み？」「社会保険料の金額はどう決まる？」「金融商品の種類と選び方」「住宅ローン金利の種類と選び方」「国民年金と厚生年金の違い」「源泉徴収、確定申告とは」「買い物でもらえるポイントの貯め方、使い方」－－ ◆暮らしに役立つマネーの知識は非常に多い。誰かに聞くのはちょっと恥ずかしい。聞いたことはあるけれど、正しく理解している自信がない。そんな用語や制度について図表やイラストを使い、Q&A形式でわかりやすく解説する。 ◆日本経済新聞朝刊「マネーのまなび」の人気コンテンツ「ゼロからわかる」を20－30代向けに構成して書籍化。図版100点超、2色刷のビジュアル仕立て！

2024年現在、2014年8月に経済産業省より公表された伊藤レポート（Ito Review）や2010年代中盤以降に東京証券取引所より次々と公表された各種原則・提言（CGコード・スチュワードシップコード・資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について等）、また、近年増加傾向にある同意なき買収（敵対的TOB）やオーナー経営者の高齢化に伴う事業承継型M&Aの影響もあり、本邦企業経営界において上場企業を中心に企業価値最大化経営への機運が高まり続けている。 本書は、最重要経営指標である「企業価値」の最大化を目標に定めた企業経営である『企業価値最大化経営』を徹底考察した決定版！ 企業価値最大化経営とは何か、2つのキードライバー「CEO×M&A」の方法論と要諦という基本を解き、応用、発展では、業界No.1・日本No.1・世界No.1・史上No.1企業の20事例を通じて「企業価値最大化経営」の読み（読解）・描き（構想）・そろばん（計画）能力の向上が可能。 日本で数十件・数兆円の経営変革・M&Aを支援してきた著者ならではの実戦知を大胆に公開！！

○博覧強記の金融ジャーナリストが膨大な文献を渉猟し、古代バビロニアから、中・近世ヨーロッパ、現代の日本、アメリカ、欧州、中国にいたるまで、金利の歴史絵巻を豊富なエピソードでカラフルに描き出す。そして、21世紀の超低金利時代における金利の本質、金融政策の有効性を問い直す。歴史を通じて現代を問う骨太で出色の読み物。 ○金利とは何か？　利子は正しいものか？　適正な金利の水準とは？　何が金利の水準を決めるのか？　金利と経済成長の関係は？　「時間の価格」ととらえるのが最も妥当である金利は、生産、消費、投資、為替レートなどあらゆる経済の動きにかかわる。 ○だが、歴史上、そして現代においても、金利は幾度も大きく低下し、そのたびに経済は不安定化し、乱気流に呑み込まれてきた。1920年代の大恐慌、1980年代の日本のバブル、2008年の世界金融危機はその悲惨な典型だ。そして、中央銀行の物価安定政策のもとで、主要国の金利は歴史上かつてないほど沈み込んできた。適切な金利がなければ、生産、貯蓄、投資すべての経済行動の価値を計るモノサシを失うことになる。資本主義経済は市場が定める金利がなくても繁栄することができるのか？　 〇本書は、極端な低金利は資産価格インフレをもたらすだけでなく、経済成長率の低下、不平等の高まり、債務の累積、年金危機、不動産・資産バブルなど、経済全体にいかにダメージを及ぼすかを明らかにする。著者は、中央銀行による低金利政策はその意図とは逆にかえって経済を損ない、「隷従への新たな道」につながると警鐘を鳴らす。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中小企業の事業再生の入門書。 資金繰りの悪化から抜け出す打開策と、再生に向けた各種支援を解説。 ◆増えはじめたゾンビと倒産 本業の利益や配当金で借入金の支払利息をまかなえず、金融機関の融資条件の変更や資金繰り支援などで延命する「ゾンビ企業」。ある調査によると、2022年度のゾンビ企業は約25万社にのぼり、日本企業全体の実に6社に1社が「ゾンビ化」しているといわれています。 なぜこのような状態に陥ったのか――。背景には新型コロナ対策として政府が打ち出した実質無利子・無担保融資のいわゆる「ゼロゼロ融資」があるとされています。245万件、43兆円にまで膨らんだゼロゼロ融資は、コロナ禍で傷ついた多くの中小企業の資金繰りを支え、失業者を抑制した一方で、本来は融資を受けられないような企業も救済しゾンビ化を加速させました。 融資の返済が始まった2022年からは、ゾンビ企業と並んで倒産企業も増え続けています。今後、ゼロゼロ融資の2つの副作用の拡大は避けられず、岐路に立つ中小企業と、それを支える金融機関は新たな選択を迫られています。 ◆事業再生に必要な知識が１冊に 本書は中小企業の事業再生の入門書です。資金繰りや事業の継続に悩む中小企業経営者に向けて、再生のための基礎知識を紹介します。事業再生の意義、私的整理の手続き方法、再生計画の作り方、金融機関の支援など、事業の将来性や資金繰りに不安を抱える中小企業が取るべき具体的な方策を解説します。成長を後押しする様々な支援も詳述します。

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

本書は、NTTデータグループのコンサルタントが、現在注目すべきテーマ、業種、テクノロジーなどについて、将来像（フォーサイト）を示し、そこからバックキャストして、「日本企業がいま、何をすべきか」を提案するものです。 デジタル変革（DX）を最大限活用し、産官学連携による社会課題の解決、企業の成長力・競争力の再強化、新規ビジネスの創出を推進する環境を整備し、どのように社会・経営変革を進めていくかをテーマとし、次の３点を主な狙いとしています。 ・日本を元気にするための処方箋や考え方を提示 ・フォーサイト起点での経営変革の重要性を示す ・日本の強みにデジタルを掛け合わせ、社会課題を解決するアプローチを提示 今日の社会経済の大きな動向は、これまでのタンジブル（有形）なプロダクトの経済から、新たなコネクテッド・インタンジブル（つながりあった無形）なプロダクト・サービスの経済が興隆してきていることを俯瞰し、そのうえで注目すべき４つのテーマのトレンド、５つの業界のトレンド、さらに成長を加速させるためのテクノロジーも紹介します。加えて、組織やそれに紐づく人材をどのように再編成・再構築すべきかを７つのアクションに整理し、組織の様々なレベルのリーダーに向け、どのように既存ビジネスのコアとなる強みを磨きつつ、デジタル技術を活用し自己変革を加速させ、新たな顧客価値を創出していくか、社会イノベーションを起こしていくかをまとめます。 デジタル変革を推進する経営層やマネジメント層の方々、企業変革の取り組みを進めようとしている方々にとり、今後何をすべきかのロードマップづくり、アクションプランづくりへの示唆に富む一冊です。

最新のAI動向を全社経営”カイゼン”の切り口で徹底解説！ 御社の生き残りは、あなたがAIをどれだけ使い倒せるかで決まります！ DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。 生成AIは一部の専門家だけでなく、誰もが扱えるものとなりました。 言うなれば「AIの民主化」が始まっているのです。 しかし、話題とはいえ、どれだけの人が真剣に仕事で使い倒しているでしょうか？ どれだけの企業が真剣に業務プロセスに取り込み始めているでしょうか？ （プロローグより） 生成AIの登場によって、すべてのホワイトカラーがAIを業務に活用できるようになり、AIが瞬く間にDXの実現に不可欠なツールの１つとなっています。 いまや、AIによるDXの成否は、経営者や組織の能力、リテラシーに大きく依存し、「AIの導入で不要になった仕事」を本当の意味でリストラできるかどうかが、企業の浮沈を分けつつあります。 本書では、DXの伝道者的な起業家が、AIが得意な業務とAIが苦手な仕事を明らかにしながら、企業変革の進め方をわかりやすく解説します。

【人的資本の考えを体系的かつ実証的に解説】 人的資本とは、人間の持つ能力、才能、知識、体力を指す。人的資本理論は、それらに投資することで能力が伸び、成長すると考える、単純明快かつ深みのある理論である。その思想は18世紀までさかのぼるが、20世紀後半から、ノーベル経済学者ゲーリー・ベッカーを中心に理論と実証研究が急速に発展した。教育、報酬、差別、結婚、出産など、ミクロからマクロの現象まで幅広く説明ができる理論として、社会の様々な場面で応用されている。しかし、人的資本理論が社会に与えるインパクトは、世の人々に十分に知られているとは言いがたい。それはひとえに、専門家以外の人に対する解説が不足していたからにほかならない。本書はベッカーの弟子による、人的資本理論を体系的に理解するための、待望の入門書。学歴社会、日本型人事制度、失われた30年など、日本社会の事例も多く取り入れて、可能な限り分かりやすく解説する。