※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 『海外進出企業総覧 国別編』の姉妹誌にあたり、日本側出資企業(2016年版で約4,800社)別に編集。現地法人の詳細データを親会社の情報と同時に一覧できます。 ■主要産業別に各日本企業の海外関係会社の詳細がわかり、ライバル会社・取引先の海外戦略の把握に最適なデータ集です。 ●●収録情報●● 【会社別にみた海外現地法人】 出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(2016年版は約2万8,900社)を掲載(現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載)。 【日本側出資企業の最新情報】 上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容 【海外現地法人の基本データ】 日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的 【会社別にみた海外支店・駐在員事務所】 支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月 【主要集計表】 1.進出国・年次別の海外進出件数 2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数 4.業種別にみた投資目的 5.地域・国別にみた投資目的 6.日本企業の現地法人数ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ;■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ; ;■本誌は、進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2017年版では約2万9,900社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 ; ;●●目次●● ;現地法人編 ;日本側出資企業名及び出資比率 ;現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) ;代表者名 ;所在地 ;電話番号 ;進出年月 ;資本金 ;従業員数(日本側派遣者数) ;売上高 ;収支状況 ;事業内容 ; ;支店・駐在員事務所編 ;日本企業名 ;支店・駐在員事務所名 ;代表者名 ;所在地 ;電話番号 ;従業員数(日本側派遣者数) ;開設年月 ; ;集計編 ;進出国別・年次別現地法人数 ;業種別・年次別現地法人数 ;進出国別現地法人従業員数 ;新規進出した現地法人一覧 ;撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 【主な掲載項目】 ＜現地法人編＞ 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 ＜支店・駐在員事務所編＞ 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 ＜集計編＞ 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。 ■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。 ●●収録情報●● 【現地法人編】 日本側出資企業名及び出資比率 現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載) 代表者名 所在地 電話番号 進出年月 資本金 従業員数(日本側派遣者数) 売上高 収支状況 事業内容 【支店・駐在員事務所編】 日本企業名 支店・駐在員事務所名 代表者名 所在地 電話番号 従業員数(日本側派遣者数) 開設年月 【集計編】 進出国別・年次別現地法人数 業種別・年次別現地法人数 進出国別現地法人従業員数 新規進出した現地法人一覧 撤退・被合併の現地法人一覧…他

簡単、よく貯まる！ 「ハック家計簿」 ライフハッカー式「超」会計術 「ＨＡＣＫＳ！」シリーズの小山氏と「さおだけ屋」の山田氏による夢のコラボ企画。 家計から、投資、企業経営まで、お金絡みの自己啓発のノウハウをＨＡＣＫＳ！形式で解説する。企業と個人の経済活動を会計的見地から考えるとどうなるのか？　個人が損しないで生きるためにはどうしたらいいのか？ 「ハック家計簿」とライフハッカー式「超」会計術を学ぶことによって、楽しくかつ実践的に資産を築くノウハウを紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■上場している一般事業会社と銀行あわせて3,616社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。 ■貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」（銀行は「成長性」「収益性」）については、同業種内で比較した評価を算出しています。 ■巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,550社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。 ・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つの視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価（格付け）を算出しています。 ・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● ・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,502社（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。 ・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価（格付け）を算出しています。 ・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。さらに、IFRS（国際会計基準）適用会社一覧／適用予定会社、全事業会社の設備投資／研究開発費ランキングも掲載しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 上場している一般事業会社と銀行（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ■上場している一般事業会社と銀行（証券・保険を除く）の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社四季報から始める企業分析 なぜ、これからの企業経営に会計的思考が必要なのか？ 国内先進企業のケーススタディをもとに会計の活用法を解説する。 強い会社はどこが違うのか？－決算書を読みこなせば成長企業を発掘できる！ ＲＯＥ、ＲＯＡ、ＲＯＩＣ、ＥＢＩＴＤＡ、ＷＡＣＣなど難しい会計用語がラクラクわかる。 会社四季報だからできるデータ、ランキング満載。 決断を求められるビジネスパーソン必読の知的興奮に満ちた一冊。 ■会計最前線　成長戦略の扉を開く ・企業経営の最前線では今、会計的手法を経営戦略に生かす巧拙が勝敗をわけるカギになりつつあります。 　カルビーの松本晃会長兼ＣＥＯ、経営共創基盤（ＩＧＰＩ）の富山和彦ＣＥＯに、強い企業を築き上げるための会計活用法を語ってもらうと同時に、ソフトバンクや東芝など最前線の動きを、会計的な視点から解きほぐします。 ■先進企業はどう会計指標を使っているか？ ・売上高をいくらにすれば赤字を脱するか？売上高が変わると利益はどう変わるか？成長企業が使う“管理会計”を解き明かします。 ・会計指標をＫＰＩ（重要業績評価指標）に生かせば、企業価値を向上させられる。その手法を、スタートトゥデイ、ジンズ、ピジョン、東京急行電鉄などの事例をもとに、わかりやすく解説します。 ・ニトリホールディングス、花王、サイバーエージェント、ハマキョウレックスなど、会計的手法を経営戦略に生かす先進企業を、東洋経済記者が徹底取材します。きっとあなたの会社の参考になるケーススタディがあります。 ・他社が何を重視して経営しているのか？『会社四季報』が調査した、有力企業のＫＰＩを大公開します。 ■財務がわかれば企業が見える ・未来の成長企業を見つけるための手掛かりとなる決算書。それをチェックするためには、何に注目すればいいのか？決算書を読みこなすためのポイントを解説します。 ・上場企業の間で導入が進み、注目を集めるＩＦＲＳ。その先行導入企業であるＨＯＹＡに、採用したメリットとデメリットを語ってもらいます。 ■四季報のデータを徹底活用－収益性・成長性・安全性で上場企業をランキング ・ＲＯＥはどう評価すれば良いのか？その見方から、ＲＯＡ、売上高・営業利益・株式時価総額推移など、さまざまな視点から上場企業を分析します。 ■これで完璧！会計ブックガイド 本書執筆陣の推薦などをもとに、編集部が選んだスキルアップに役立つ14冊をご紹介します。

普通の人が、普通の会社で、普通に働く。 仕事、プライベート、趣味、出世、やりがい、自己実現……すべてを手に入れる方法がここにある! 入社した「普通の」会社でどう頑張って、どう仕事ができるようになり、出世して、個人としても充実した人生を送れるようになるのか。20年間、300社にわたる中小企業の人材育成の現場から生み出された、サラリーマンのための教科書。ここで説かれるのは、入社3年までにすべきこと、30歳までにすべきこと、中小企業と大企業の違い、そして、今後のサラリーマン人生をどう生きていくか。転職や起業などの一足飛びのチャレンジではなく、今この職場で実直に働いていくための、きわめて具体的で実践的なノウハウが詰まっている。就活中の学生、思うような会社に就けなかった人、働くことに迷われている人、若手の教育に携わっている人などに手にとってもらいたい一冊。 「本書は、年収1億円のトップサラリーマンやベンチャー起業など、華やかな夢物語を実現するための内容になっていません。普通の人がささやかな夢を実現するための手ほどきについて触れています。社会人としてのスタートを中小企業から始める皆さんに、その仕事を実直にこなし、その中でやり甲斐を見つけ、収入を少しでも多く得て、自分の幸せを作っていく。しかし、仕事だけの人生ではなく、仕事も家庭も趣味も充実している。そんな普通の僕たちが、普通の生活だけど、ちょっと上をめざすための生き方を伝える本です」(本書「まえがき」より) 【主な内容】 第1章　この会社で勤め上げる決意を持て 第2章　中小企業で働くということ 第3章　入社3年目までにすべきこと 第4章　30歳までに一人前になる 第5章　サラリーマンとして生きるということ

あなたの会社では何人がうつで休んでいるだろうか。 　公務員の統計では国家公務員の1%強、地方公務員の1%弱が、主にうつが原因のメンタル休職者だ。民間企業でもこれが目安となる。 わずか1%の休職者といっても、大企業ならかなりの人数になる。社員1万人なら100人がうつで休んでいることになる。 　職場のうつは、復職を焦れば焦るほど再発する。再休職に追い込まれれば、本人も会社もつらい。 　会社を悩ませ、社員の人生を狂わせかねない、うつの正体を追う。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月8日号第1特集の24ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 職場のうつ 元うつ患者匿名座談会「私がうつになるとは思わなかった」 再休職させない秘訣教えます　 　日産自動車「民製リワーク施設」 　フジクラ「ジレンマ抱えつつのメンタル疾病予防」 　ホンダ「再発率を1割下げる」 　味の素「再発率が限りなくゼロに」 　NTTデータ「病気の未然予防に力点」 　ソフトバンク「ストラップで攻めの予防策」 　横河電機「外国人をうつにさせない工夫」 　アイエスエフネット「本社の3分の1は障害者」 人事部長覆面座談会「このままでは会社はうつだらけ」 うまく復職する・させるには 　企業編「休職時に復職の条件をしっかり紙に残しておく」 　社員編「主治医のお墨付きあれば休職命令は出せない」 うつ再休職の背後に発達障害 Interview　筑波大学大学院医学医療系教授　松崎一葉 うつにして辞職に追い込むブラック企業の手口

競り買い、競り下げ入札！ インターネットを利用した調達でコストを下げる！ ソフトバンクで１０００億円の コストを削減したその手法とは 長引く不況で企業は、コスト削減を断行し利潤を増やそうと努力している。ところがコスト削減で見落とされがちなのは、事務用品はじめとする間接材なのだ。間接材は１点あたりの額が小さく、削減するには、総務担当者や購買担当者の手間と時間がかかりすぎてしまうからだ そこで有効なのが、Ｗｅｂ上で業者選定から調達情報取得などを得て購入できるリバースオークション戦略である。リバースオークションとは、インターネット上で買い手（購買担当者）が示した条件のもと、複数の売り手（業者）が競い合って見積もりを提示し、最低価格で残った売り手が落札するというもの。この方法を使うと、金額面でのコスト削減はもとより、 (１)購買担当者の時間と手間の削減 (２)しがらみに縛られない価格決定が可能 (３)調達情報やノウハウが企業に蓄積可能 という大きなメリットが得られる。ソフトバンクで１０００億円のコストを削減したリバースオークション戦略の手法を実践的に紹介する。 ※本書は、２０１０年５月に東洋経済新報社より刊行された『会社のコストを利益に変える　リバースオークション戦略』を電子書籍化したものです。

平川克美氏（リナックスカフェ代表取締役）推薦 「奥村宏ほど真面目に無骨に株式会社の研究を続けたものはいない。わたしにとって株式会社論の師匠は、この人だと思った。」 奥村法人資本主義論の集大成・完結版。 半世紀にわたって会社とは何かを考え続けた著者渾身の会社論。 法人とは何か、ということをめぐって十九世紀、ドイツで大論争が闘わされたが、それは「神は実在するか、否か」ということをめぐる神学論争と同じように、永遠に解決しない問題だとして放置されてきた。 しかし、現実に東京電力が起こした事故によって、会社＝法人とは何か、ということがいま改めて大きな問題になっている。 そこで多年にわたって会社を研究してきた著者があらためて会社＝法人とは何か、ということを問い直していく。 そのためには現に存在する会社についてみていくとともに、基本に立ち返って、これを哲学的にとらえていく必要がある。 本書ではアリストテレスやスピノザにまで遡るとともに、ヘーゲルやカッシラー、そして西田幾多郎や三木清などの哲学を参考にしながら「会社の哲学」を検討する。

「奥義」を極めるなら、回転寿司に学べ！　外食不況のなか、なぜ回転寿司だけはいつも元気なのか――。回転寿司は安い代わりに粗悪とのイメージも今は昔、ちょっと名を知られた店より高品質の回転寿司店は無数にある昨今だ。なぜ高品質・安価で経営が成り立つのか。その秘密を明らかにしたのが本書である。回転寿司店は多種多様ながら、その業態を虚心坦懐に観察するならば、高度な経営モデルが根づき、かつ時代に合わせて刷新されているのがよくわかる。イノベーション、マーケティング、ブランド管理、サービス・マネジメント、商品管理、顧客戦略など顧客創造に伴う知恵が濃密に詰まっている。まさに経営知識の宝庫であり、サービスの奥義がそこにある。著者は「TVチャンピオン」優勝歴など、回転寿司にまつわる稀有な専門家である。読み終わった時にはちょっとした経営評論家になっているというのが持ち味である。

「選ばれる会社」「神対応」は、仕組み化できる チャールズ・シュワブ、ウェルズ・ファーゴ、メットライフ生命、カールスジュニア…… 豊富な先行事例とともに、CX戦略の進め方を徹底解説 CXはコストであり、利益を損なうだけではないのか？ CXは企業収益に貢献するのか？ もちろん答えは「収益に貢献する」である。 ヒトの心理や感情は、非合理で、アナログで、複雑で、深遠である。 CXは、そんなヒトの心理や感情を科学的に解き明かし、 マネジメントしようとする挑戦である。 【主要目次】 序　章　なぜ、今、カスタマー・エクスペリエンスなのか？ 第１章　CX（カスタマー・エクスペリエンス）とは何か？ 第２章　CX施策の４つのタイプ 第３章　CS（顧客満足）とCX（顧客経験価値）はどう違うのか？ 第４章　CXは企業収益に貢献するのか？ 第５章　CX戦略をマネジメントする 第６章　CX戦略を具現化するエクスペリエンス・テクノロジー

2018年10月第4次安倍改造内閣が発足した。 不人気、不遇、不祥事。こうしたキーワードで語られる霞が関の官僚たち。政策を担うエリートたちは政権への忖度と官僚ムラの掟でがんじがらめだ。 不祥事で弱体化する財務省、官邸に食い込む経産省、ブラック職場とも揶揄される厚労省、2001年の中央省庁再編後も続いているかのような旧省庁時代の慣行など。国民経済や生活に直結する霞が関の悩めるエリート官僚たちの実態に迫った。 （なお、本誌の情報は2018年6月の編集当時のものに、注釈による更新を加えています） 本誌は『週刊東洋経済』2018年6月23日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

ハーバード・ビジネス・スクール教授が教える、 たった1つの図で圧倒的なパフォーマンスを引き出す戦略を考える技術、実効する技術！ ハーバード・ビジネス・スクールで学ぶ、 世界のエグゼクティブが歓喜する「バリューマップ演習」が学べる価値ある1冊！ ＊＊＊ 本書で紹介する「バリューベース戦略」は、現在、HBSのエグゼクティブ・コースやMBAプログラムで教えている戦略への主要なアプローチです。世界中のHBSの卒業生が、より良い意思決定を行い、企業のパフォーマンスを向上させるために、バリューベース戦略を採用しています。 HBSの多くのコースでは、経営者が教室で議論されたアイデアを会社に持ち帰るためのツールを提供しています。そのなかでも特に効果的なのが、「バリューマップ」と呼ばれるものです。 もし、私がエグゼクティブと数時間しか話せないのであれば、このツールをビジネスに応用してもらうことを勧めます。私たちのコースで自社のバリューマップを作成した何百人ものエグゼクティブと同様に、日本の読者の皆様にもこのツールが役に立つことを願っています。（日本語版序文より） ＊＊＊ ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）で人気の高い戦略コースでの対話から生まれた本書は、米国で発売されると話題になり、フォーブスのThe 10 Best Business Books Of 2021 の１冊に選ばれています。 著者のフェリックス・オーバーホルツァージーはHBS教授で競争戦略分野の中心的人物です。かれは経済学ベースの研究を行っており、その主張もビジネス書に多い抽象度の高い議論ではなく、非常にクリアでロジックも整理されています。 本書で公開された「バリューベース戦略」は、HBSでも最先端の戦略理論であり、従来の戦略論、たとえば、マイケル・ポーターのポジショニング・アプローチやダイナミックケイパビリティ論をより進化させ、なおかつシンプルに定式化したものになっています。 このバリューベース戦略は、日本ではまだよく知られていませんが、日本企業の戦略の刷新をはかるうえできわめて有益だと思われます。本書にはそのためのヒント、具体的処方箋が明確に提示されています。（訳者あとがきより）

「幸せを連れてくる鍋」 「心の充足をもたらす消火器」 「木味を愉しめる床材」 「５キロ５０００円の幻のみかん」 「ひと軸」ビジネスの３つのアプローチで、「この商品をあなたから買いたい」という動機が生まれる。 「ひと軸」ビジネスの３つのアプローチに連なるフレームワークと実践手法を詳説。 「価値要素採掘マップ」で、新商品は期待通りに売れ、既存商品はよみがえる。 「顧客の旅デザインマップ」で、顧客の購買行動をデザインできる。 「【絆】モデル＆【顧客の旅】シミュレーション」で、未来の収益を予測できる。 本書で語られているビジネス現場での実践事例のほとんどは、著者がさまざまな企業と共に「計画して起こしてきた・起こしている出来事」である。 事象を計画的に引き起こすには、それがなぜ起こるのか、どのようなことをすれば起こるのかを理解し、実際に起こせるように実践を積み、知恵を獲得しなければならない。 そして今重要なことは、正確な理解の上に立ち、「いつも起こせる」ようになることだ。

サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のデザイン家電でファンを増やしてきた英ダイソン。そのルーツは意外にも日本にあった。強さの源は創業者兼チーフエンジニア・ジェームズ・ダイソン氏の研究開発にかける情熱があった。いわく「私は技術と恋に落ちている」。ダイソン氏へのインタビューから独自の経営スタイルに迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の６ページ分を電子化したものです。

家電量販チェーンの業界再編が進んでいる。かつて売り上げ全国トップを誇ったベスト電器やコジマはそれぞれヤマダ、ビックカメラの軍門に下った。その一方、業界最大手のヤマダは２カ月で50もの大量閉店という事態に追い込まれた。 　薄型テレビなどのデジタル家電の普及が一巡し、需要が右肩上がりの時代は終わった。生き残りを懸けた熾烈な攻防戦が繰り広げられる家電量販業界。その最前線を追った！ 　本誌は『週刊東洋経済』2015年7月25日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 【名古屋編】ついにヨドバシが進出！　ビックは駅前に２号店 Interview「名古屋の地盤は渡さない」岡嶋昇一／エディオン副会長 【広島編】駅前再開発でビック、エディオンが全面対決 Interview「ヨドバシだけ好業績のなぜ」藤沢和則／ヨドバシカメラ副社長 衝撃の再編から３年。コジマの店舗が大変貌 ヤマダ電機　落日の流通王 後継店舗はドンキ？　テナント探しにも難題 “爆買い”狙ったヤマダ電機免税専門店のその後 家電量販店を振り回す「価格．Ｃｏｍ」の正体

「ストレッチ」×「メイクイット」×「インサイト」×「デッサン」 ストレッチ思考：高いゴールにチャレンジする メイクイット思考：可能性を面白がる インサイト思考：好奇心で掘り下げる デッサン思考：あらゆる角度から考える ４つの思考を組み合わせて駆使すれば、「必ずできる。」 大きな挑戦、高い目標、新しい発想、難しい問題。 これらに直面したときに必要なのは、「必ずできる」という思いと思考法だ。 本書では、マッキンゼー日本支社で最も豊富なコンサルティング経験を有し、 若手の指導にもあたってきた著者が、「必ずできる」という前提で考えることを 起点とする論理的ポジティブ思考の方法を伝授する。 それは、英語の「プロヴォカティブ・シンキング」という考え方になるだろう。 「プロヴォカティブ」を辞書的に言うと、挑発的、刺激的といった意味になる。 英語圏のビジネスの世界では、企業の改革や変革、企業・創業に不可欠なキーワードとなっている。 否定的にならず、肯定から発想をふくらませる人を「彼女はプロヴォカティブシンカーだ」と言ったりする。 「必ずできる。」と考えることには５つの効果がある ・高い目標を達成する可能性が高まる ・問題解決の選択肢が広がる ・面白がりながら発想が広がる ・行動力が増す ・成長が加速する 本書では、精密機器メーカーの営業担当のＡ君、家庭用品メーカーの生産管理担当のＢ君、 ＩＴ企業の経理担当のＣ君、食品スーパー勤務のＣ君のいずれも３０代前半のビジネスパーソンが、 ４つの思考をどのように駆使して目標を設定し、課題を解決していくか、リアルにイメージできるケースも紹介している。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ■上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実 全4,055銘柄を収録 (1)東京・名古屋・札幌・福岡の４市場 (2)マザーズ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board・JASDAQ (3)その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) (4)2018年中に上場廃止した銘柄

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実　 全4145銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2020年中に上場廃止した銘柄 【4市場銘柄編】 2020年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2742社について、 上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 最近10年間の月足チャートと出来高 上場以来の年足高値・安値とその年月 上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 【新興市場銘柄・その他銘柄・2020年上場廃止銘柄編】 新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1076社、その他銘柄266銘柄、2020年上場廃止61銘柄については、 最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート 上場年月（上場廃止銘柄は上場廃止年月）と株価採録市場名 上場以来の高値・安値とその年月 最近4年間の1株当たり利益 最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2020年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 【2021年版の巻末特集】 2020年時価総額ランキング （※「カマ首足」で読む相場と注目銘柄診断は2014年版で終了しました） 【資料】 東証総合株価指数（TOPIX）の業種別推移 日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移 日経平均株価(225種)の採用銘柄・変更履歴

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 他に類書のない“株価年鑑”、銘柄の特徴が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実　 全4295銘柄を収録 １．東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 ２．東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board ３．その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) ４．2022年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2022年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計3358社について、 ・上場以来の年足株価(高値・安値) ・最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 ・最近10年間の月足チャートと出来高 ・上場以来の年足高値・安値とその年月 ・上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 ・資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 ・最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2022年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(東証グロース・名証ネクスト・札証アンビシャス・福証Q-Board)540社、その他銘柄315銘柄、2022年上場廃止82銘柄については、 ・最近4年間の年足株価(高値・安値) ・最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) ・最近4年間の月足チャート ・上場年月（上場廃止銘柄は上場廃止年月）と株価採録市場名 ・上場以来の高値・安値とその年月 ・最近4年間の1株当たり利益 ・最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2022年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2023年版の巻頭特集 2022年時価総額ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 ── いまこそ長期の波動で株価を見るべき時です。他に類書のない“株価年鑑"、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくり研究できます。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実 全4257銘柄を収録 1.東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 2.マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board 3.その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) 4.2021年中に上場廃止した銘柄 ●●●主な掲載項目●●● 4市場銘柄編 2021年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2732社について、 上場以来の年足株価(高値・安値) 最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高 最近10年間の月足チャートと出来高 上場以来の年足高値・安値とその年月 上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分 資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース) 新興市場銘柄・その他銘柄・2021年上場廃止銘柄編 新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1142社、その他銘柄285銘柄、2021年上場廃止98銘柄については、 最近4年間の年足株価(高値・安値) 最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値) 最近4年間の月足チャート 上場年月(上場廃止銘柄は上場廃止年月)と株価採録市場名 上場以来の高値・安値とその年月 最近4年間の1株当たり利益 最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数 (2021年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載) 2022年版の巻末特集 2021年時価総額ランキング 資料 日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実　 全4095銘柄を収録 (1)東京・名古屋・札幌・福岡の4市場 (2)マザーズ・JASDAQ・セントレックス・アンビシャス・Q-Board (3)その他証券(ETF・REIT・インフラファンド等) (4)2019年中に上場廃止した銘柄

株式投資をするとき、どのような指標を見るだろうか。個別の企業業績は当然のことだが、各種指標を見ないで投資をするのは、羅針盤を使わず航海するようなもの。坐礁は必至だ。 　数字は数字にして数字にあらず――。その裏側、意味を読み取ってこそ、役に立つ。 　エコノミストに聞く「経済指標のホントの見方」、初心者がはまりやすい経済指標の落とし穴に加え、以下のテーマで指標を徹底解説。 【業界別指標の読み方】不動産、海運、銀行、自動車、工作機械、コンビニ、鉄鋼、半導体、外食、化学、アパレル、通信 【指標の読み方】景気、為替市場、商品市場、中国経済。

◎本気で組織を変えたいすべての人へ 【累計30万部『現場力を鍛える』『見える化』の著者が、日本で初めて「組織の土壌である『組織風土』を根本から変えて、組織を劇的に強くする」最高の処方箋を、１冊で完全解説！】 【「GAFAMにあって、海外のエクセレントカンパニーにあって、日本企業にないもの」「強い現場・組織に必ずあるもの」――それは「カルチャー」だ！】 【カルチャーは組織の「土壌」のこと。カルチャーあっての組織能力だ！良質な「土壌」があってこそ、「人」が育つ！「いい制度・取り組み」も機能する！】 【3つのケースと22の事例を、詳しくわかりやすく解説！「実践的ヒント」が、とにかく満載！】 組織を変えるとは、結局「カルチャー」を変えることだ！ 【「悪い組織風土」の典型例／あなたのチーム・組織は大丈夫？】 ×相次ぐ不正・不祥事 ×現場や若手社員に活力がなく「活力枯渇病」に陥っている ×「働かないおじさん」が多く「闘う姿勢」のない人が多い ×「ラクだけど、やりがいも成長もない『ゆるブラック企業』」に転落している ×忖度して上に物が言えない、率直に意見を言いづらい雰囲気がある ×やる気と潜在能力に満ちた「優秀な社員」ほど辞めていく ×イノベーションが生まれない… →すべての元凶は｢組織風土の劣化｣だ！ 【組織全体が活力に満ち溢れる！「LOFT」なカルチャーの作り方がわかる！】 ①Light──身軽で気軽、軽快かつ軽妙で、フットワークのいい組織 ②Open──開放的で風通しがよく、壁のない組織 ③Flat──対等で上下を感じさせない仲間意識の高い組織 ④Tolerant──異質を受け入れる耐性があり、受容性の高い組織 →「９つのポイント」をわかりやすく解説！あなたの組織も変えられる！ どんな組織も「現場からのカルチャー改革」で強くなれる！ この１冊で「組織を変える」「組織を劇的に強くする」最高の処方箋を手に入れよう！

衰退しつつあった老舗や山奥の地場産業は いかにして世界的企業グループに変身したのか？ 「歴史」「人」「土地」「技術」をブランド資源に変える戦略と方法論。 日本のものづくり企業はＧＡＦＡよりリシュモンに学べ！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 大会社、上場会社から中規模会社までの新任監査役必読！！ 毎年多くの監査役が誕生しています。しかし就任当初は、監査役は何をどうすればよいのか、どのような点に注意すべきなのか等々、悩みを抱えることになります。 監査役の仕事を始めるには法律や会計の勉強が必須なのですが、監査役には６０代で就任することが多く、今さらこんな勉強は面倒と感じるのも無理はありません。 そこで本書では、６０代の新任監査役を想定しつつ、ある程度仕入れておくべき知識、実際の仕事で落とし穴になりそうな箇所など、監査役として最低限必要な知見や技術を、日本監査役協会事務局に長年勤務した著者が、具体例を盛りこみつつわかりやすく提供します。

肉体労働にも頭脳労働にも当てはまらない第３の労働「感情労働」をご存じか。職務として、表情や声、態度で適正な感情を演出することが求められる仕事のことで、過度の疲労や精神的ストレスを招く労働問題として、関心が高まりつつある。 　働くうえで、感情をどうコントロールしていけばよいか。上手に感情をマネジメントすることで仕事の成果を高める方法を学ぶとともに、そうした感情労働で疲弊しないための方策を考えていこう。 　＜主なテーマ＞ ・理解できない上司や部下にどう向き合うべきか ・プロジェクトリーダーはメンバーの感情をどうマネジメントすればいいか ・突っかかる人、話さない人、混乱させる人、ずれている人、話しすぎる人、それぞれへの対応 ・営業スキルとしての感情労働～気質別８つのタイプ～

ソフトバンクで2300億円を超えるコストを削減した驚異のノウハウを完全解説！ 調達・購買に関わる担当者必読の書。 著者が代表取締役を務める（株）ディーコープは、主に間接材の調達の分野において、ソフトバンクグループをはじめ、ＪＡＬ、マクドナルドといった著名な企業に対して支援やアドバイスを行い高い実績をあげてきた。本書では、ディーコープ社がこれまで行ってきた、間接材購買をアウトソーシングしてコストを大幅に削減するノウハウをわかりやすく紹介している。コスト削減を求められている多くの購買に関わる企業担当者にとって、格好の入門書である。

＼すべてのビジネスパーソン必読！／ 顧客を驚かせ、感動を与え続けるための“徹底攻略本” 「顧客目線」という合言葉とともに、CX向上をテーマに掲げる企業が増えている。 「CX向上に本腰を入れない企業は、淘汰される」という声は、日に日に増しているが、CXと切っても切り離せないDXに向けた活動で、成果をあげられていない日本企業も多いのが現状である。DXに向けた変革活動を前進させるためにも、本書では「CX思考」について深掘りしていく。 本書内では、ベイカレント・コンサルティングが蓄積してきたデータや知見から、顧客の消費行動を分析し、企業戦略・事業戦略の根幹となるCXの組み立て方について解説。先進的な企業事例を多く取り上げ、その成功の秘訣にも迫る。事例・アカデミックの両面から「CX思考」について切り込んだ1冊だ。 ＜本書の内容＞ 第１章　新たな価値を顧客に届ける 第２章　ＣＸに向き合い始めた日本企業、求められるのはデザイン力 第３章　デジタル時代の顧客に起きている変化を捉える 第４章　新たなマーケットにつながる新しいカギ 第５章　顧客と新たな関係を築くための「１０の新戦略」 第６章　日本のＣＸが世界最高になるための「７つの道標」 ＜特別対談＞ 大阪大学　松村真宏教授 東京大学　小島武仁教授 ＜特別インタビュー＞ 全日本空輸株式会社　荒牧秀知氏　 全日本空輸株式会社　井岡大氏 株式会社博報堂　嶋浩一郎氏 株式会社博報堂　入江謙太氏 ＰａｙＰａｙ株式会社　青柳麻紀氏

感動を与える接客は属人的要素が多く、マニュアル化・平準化しづらいと考えられてきた。 しかし（株）ポジティブドリームパーソンズ（以下PDP社）の杉元崇将社長は、感動創出のフレームワークをマニュアル化すれば、誰でも顧客に感動を与え実績があがるという。 「感動で満ち溢れる日本を創っていく」をビジョンとして掲げる杉元社長が、プロジェクトメンバーとともに4年にわたり研究し創り上げたのが「感動の方程式」。 このフレームワークを使うことにより感動を倍増することができ、消費に大きく繋がる。その効果は金沢工業大学でも実証されている。 本企画では感動の方程式を、実例を交え解説していく。 この感動の方程式はオリジナル製の高い商品やサービスを提供するビジネスへの応用展開も可能なフレームワークになっているので、さまざまな業種の仕事にも応用可能であるので、多くの読者に訴求できるはずである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『外資系企業総覧』は日本で唯一、情報入手困難な外資系企業の個別企業情報を掲載しています。外国企業で、日本に進出している日本法人・支店など主要約三千社の情報を掲載、マーケティングに必携です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。 主な掲載項目（各編ともに業種別の日本語社名順に掲載） ■主要1,160社の詳細データ 資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット 表記)/役員/業績/特色と近況/親企業の概況 ■その他有力外資2,015社の主要データ 主要企業に収録されている企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍 ■索引充実 日本語社名 業種別 親企業の国籍別 英文社名 海外の親企業 本社所在地 ■分析 最新データで見る外資系企業動向 ■集計 業種別社数 業種別資本金規模 業種別従業員規模 業種別設立状況 業種別外資比率 業種別親企業の国籍 ■ランキング 資本金 従業員数 売上高 採用人数 新規設立・主な撤退企業一覧 本社所在地の都道府県別分布マップ 最近の主な社名変更一覧 海外親企業のURL一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『外資系企業総覧』は日本で唯一、情報入手困難な外資系企業の個別企業情報を掲載しています。外国企業で、日本に進出している日本法人・支店など主要約三千社の情報を掲載、マーケティングに必携です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。 ●●概要●● 　政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,158社の最新動向を一挙掲載。 ●●収録情報●● ■主要1,160社の詳細データ 資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/役員/業績/特色と近況/親企業の概況 ■その他有力外資1,998社の主要データ 主要企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。 社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍 ■索引 日本語社名 業種別 親企業の国籍別 英文社名 海外の親企業 本社所在地 ■分析 最新データで見る外資系企業動向 ■集計 業種別社数 業種別資本金規模 業種別従業員規模 業種別設立状況 業種別外資比率 業種別親企業の国籍 ■ランキング 資本金 従業員数 売上高 採用人数 新規設立・主な撤退企業一覧 本社所在地の都道府県別分布マップ 最近の主な社名変更一覧 海外親企業のURL一覧

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『外資系企業総覧』は日本で唯一、情報入手困難な外資系企業の個別企業情報を掲載しています。外国企業で、日本に進出している日本法人・支店など主要約三千社の情報を掲載、マーケティングに必携です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,152社の最新動向を一挙掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,174社の最新動向を一挙掲載。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『外資系企業総覧』は日本で唯一、情報入手困難な外資系企業の個別企業情報を掲載しています。外国企業で、日本に進出している日本法人・支店など主要約三千社の情報を掲載、マーケティングに必携です。

グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン。ＧＡＦＡ（ガーファ）と呼ばれる米国の巨大ＩＴ企業だ。 ＧＡＦＡの動向になぜ多くの人々の注目が集まるようになったのか。それは株式市場や個人の生活、さらには政治にまで、彼らの存在が幅広く影響を及ぼしているからだ。その背景にはサービスや製品の圧倒的な市場シェアがある。4社の株式時価総額は合計で約300兆円超にも達する。彼らのあくなき成長路線はこれからも続くのか？。テクノロジーの巨人たちの実像に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2018年12月22日号掲載の30ページ分を電子化したものです。

「読者が選ぶビジネス書グランプリ2019 総合第1位」 「ビジネス書大賞2019 読者賞」 日本にGAFAという言葉を定着させた15万部のベストセラー 『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』著者最新刊！ コロナで肥え太った巨大帝国が「再び」世界を変える！ 彼らは何を壊し、何を創るのか？　私たちは彼らの世界でどう生きるのか？ 【本書の主な内容】 ・四騎士＋Ｘが世界を｢絶望の赤｣と｢希望の青｣に塗り分ける ・新型コロナは「時間の流れ」を変えた ・痛みは「弱者にアウトソーシング」された ・強者はもっと強くなり、弱者はもっと弱くなる。あるいは死ぬ。 ・ポストコロナで勃興する新ビジネス ・パンデミックはすべてを「分散化」させた ・台頭するディスラプターズ ・GAFA＋Xの暴走に対抗する …ほか 【世界的権威が示す「GAFA＋X」時代の希望】 ・「青い聖騎士」の登場 ・「プロダクト時代」のはじまり ・「フライホイール」「ランドル」をつくれ ・彼らの「新たな獲物」を予言する ・「最強のディスラプター」の8つの特徴 …ほか 【本書で紹介されている「＋X」企業】 テクノロジー：マイクロソフト 観光・ホテル：エアビーアンドビー 寝具：ブルックリネン 旅行：カーニバル 保険：レモネード 動画配信：ネットフリックス 医療：ワン・メディカル フィットネス：ペロトン 金融：ロビンフッド、パブリック 小売：ショッピファイ 音楽：スポティファイ 自動車：テスラ SNS：ツイッター、ティックトック 配車サービス：ウーバー メガネ：ワービーパーカー シェアオフィス：ウィワーク 【GAFA＋Xが狙う「次なる獲物」は、あなたの業界かもしれない】 GAFAは今後5年で収益を1兆ドル増やす必要がある。 そのためには新しい市場への参入が求められ、さまざまな領域に入り込んでいくことになる。 ウサギの肉で都市を満たすことはできない。もっと大きな獲物が必要だ。（本文より） 【前著 『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』読者の感想】 「皮肉とユーモア満載で面白い！ぐいぐい引き込まれた」 「読者を魅了する天才だ。知的で思慮深く、皮肉屋でありながらユーモアに溢れている」 「革命がこんな形で起きているとは！！本書を読むまで気づくことができなかった」

意思決定、データ分析、後悔…… 戦略的とは、機会損失を考えることだ！ 本当に重要なことは、目に見えないことが多い。特に、「何かをやること」のコストとリターンはよく見えるが、それによって見えなくなること、つまり、「やらなかったこと」や「できなくなったこと」がより重要であったりする。これが機会損失である。機会損失を考えるとは、意思決定の基準、価値観を考えることにほかならない。自分、自社がどの目的を、どの時間軸で達成したいのか、そのためには限られた資源をどう配分したらよいのか。本書では、仮説思考やデータ分析など、流行りの手法や、企業によくある習性などを批判しながら、見えないコストとそこを見直すことでチャンスが生まれてくることを、多くの事例を挙げながら多面的に論じていく。そして、企業経営だけでなく、個人にとっても機会損失の概念を持つことで、より戦略的な意思決定と行動ができることを説き明かす。

日本年金機構の個人情報流出125万件・100万人分 IS（イスラム国）による日本人殺害とテロ標的 東日本大震災と福島第1原発事故………… テロ、大災害、サイバー攻撃、不祥事対応に日本は国家・政府も企業も脆弱であることが露呈しています。 日本政府や企業は自らがねらわれていると考え、備えなければならないのに、有効な手だてを実行している企業は限られているし、考えたこともない企業が大多数を占めているのが実情です。 企業には、経済活動を展開する環境、すなわち世界と日本と自社を安全な状態にしなければならない責任があります。危機管理への取り組みはテロ・犯罪を抑止するだけでなく、企業イメージを高め、信頼を生むための基盤作りです。世界企業は、世界経済への責任としてセキュリティの課題に取り組んでいる。一方の日本企業の危機管理のレベルの低さは一目瞭然である。立ち後れた日本企業はテロリストにとっての格好のターゲットである。ＩＳ（イスラム国）などのテロリストは必ず日本企業を狙うと考え備えなければならないのに、有効な手だてを実行している日本企業は限られている。 「こんな状態では、貴社に危機管理を語る資格はない」 軍事アナリストとして、日本政府と地方自治体の危機管理に専門的に取り組んできた著者が、危機管理コンサルタントとして積み重ねてきた危機管理対応構築のためのノウハウを初めて明らかにするのが本書です。 日本政府・企業とビジネスパーソンが心得るべき危機管理の基本とは何か？　具体例を通じて国際水準をクリアした危機管理のあり方が本書では示されます。 　「序――本書を読まずして危機管理を語るなかれ」より 危機管理は、必要なことを適切なタイミングでできなければ零点の世界である。そのための人員や装備の準備・訓練、資金の手当てもできていなければ、危機管理を語る資格はない。いくら社員と家族の安全を口にしたところで、海外安全問題が発生するたびに、経営者であるあなた自身、身辺を見回してみて、口先だけのきれいごとになっていることに肝を冷やすことはないだろうか。

震災後のグローバル時代に持つべき覚悟。 名著『社長が戦わなければ会社は変わらない！』に大幅加筆。リーマン・ショック、東日本大震災など幾多の試練を乗り越え、ますます真価を発揮する金川流経営のすべてを明かす。 【著者からのメッセージ】 厳しい経営環境下で、企業が利益を出し続けるのは並大抵のことではありません。 苦しいときにこそ、その企業がどれほどの強さを持っているのかが試されているのだと思います。 危機のときにこそ、企業は自らの体質を強化しなければ生き残れません。 そして、そのカギを握るのは、経営者なのです。 （序章より） 本書は、２０１１年８月に東洋経済新報社より刊行された『危機にこそ、経営者は戦わなければならない！』を電子書籍化したものです。

不況が長期化する日本で元気なベンチャー企業が育ちにくくなっている。不確実な今こそ、新規事業で成功をするためには、どのようにしたらいいのか？ 金型部品やＦＡ部品の専門商社ミスミ創業の後、顧客起点でビジネスのすべてを発想する「マーケットアウト」のコンセプトの下に、「購買代理店」「持たざる経営」などの独自のビジネスシステムや新規事業を次々に打ち出してきた著者が解説するベンチャー起業のあり方と今後の展開。一休、ベネフィット・ワン、ライフネット生命、アニコム損保、ケアプロ……などのベンチャー企業創業者からのメッセージも収録されている。 【主な内容】 第１章　日本経済の目を覆う惨状 第２章　日本経済が再生しない本当の理由 第３章　元気を出せ日本！ 　事業創造のイノベーションマーケットアウトという発想 第４章　ビジネスモデル転換の５つの発想法 第５章　いまこそ起業革命を！ 　「スタートアップファクトリー」という考え方 第６章　しがらみのない個人・中小企業ほど ベンチャーでは成功できる 第７章　躍進するマーケットアウト企業に聞く 「マーケットアウト」発想と私

TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に取り組み、ガバナンスやリスク管理など、情報開示の国際的な枠組みを反映した、長期の経営戦略が上場企業には求められます。こうした非財務情報開示への対応が遅れれば、投資家からは魅力のない企業と見なされ、企業価値を低下させることになりかねません。こうした状況を反映し、会計基準も日夜アップデートされ、会計士の負荷も高まる一方です。これまでの不正会計が明らかになれば、会計監査の信頼性を高めようと、規制も強化される歴史がありました。事業会社、監査法人の双方で、大きな環境変化を迎える中、生き残るためのすべを探ります。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月22日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ★日本の経営戦略論の第一人者による、最強の経営戦略ケース集、ついに完結！（全３巻） ★日本経済を牽引した１１０ケースを収録！偉大な経営者たちの着眼点を学ぶ！ ★高収益事業の創り方（第１巻）、市場首位の目指し方（第３巻）と合わせ４６４ケースを収録！ ★時機を捉える戦略眼を鍛える圧巻の事例集、ついに完結！ ◎このシリーズの特徴◎ １、単一ケースでなく、ケース群に学ぶ 　　理論にあてはまる特定のケースでなく、多数のケースから浮かび上がる理論に学ぶ ２、「優良企業」という漠然とした基準の排除 　　利益率、成長率、占有率、と戦略の標的を切り分けて、それぞれを引き上げるための必要十分条件を探る ３、特定の場所に橋をかけようとする人に、世界で最もすぐれた橋の姿を解説するようなことはしない 　　当事者のアクションを終着点とし、どういう順番で何に手をつけるか、という問いに向き合う ４、自社・新から世の中・新へ 　　自社で手がけていない事業を「新規」と呼ぶのでなく、「世の中から見て」新規かどうかという視点を貫く ５、実践から実戦へ 　　計画策定段階では想定しなかった新たな現実に適応するところに、戦略の使命がある。 　　経営者が繰り出した手を黙々と検証していくことで、立ち上がってくるパターンを見極める

本書は、「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」という経営理念で歩んできた竹中工務店が、その長い歴史の中で学んだ経営の姿を、企業の歴史や規模によらず応用できる品質経営の方法論として紹介するものです。 激動する企業環境の中で、次の世代に向けて、経営システムの質を向上させようと日々努力されている、日本の未来を拓いていく方々にとって必読の書です。 TQM(Total Quality Management)をすでに実践し、よりレベルアップしていきたいという企業だけでなく、これからTQMを導入しようとする企業、導入後数年で迷い道に入り込んでしまっている企業、長年やってきて何となくマンネリ化してしまっている企業などにとって、企業存在価値を高め企業永続をめざすヒントとなります。

「IFRS対応に乗り遅れるな」の大合唱で防戦一方の弱い立場の企業に、従順な「対応」ではなく、面従腹背の「対策」をしたたかに進める指針と手法を伝授する。 【主な内容】 第1章　IFRS「対応」ではなく、IFRS「対策」がなぜ必要なのか? 第2章　Q&AでわかるIFRSの本質と影響 第3章　IFRS対策七箇条 第4章　IFRS対策を実践しよう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業年金の制度、事業、日常業務の側面から企業年金を平易に解説。さらにガバナンス、リスクマネジメント、内部統制の３つの切り口から具体的な企業年金運営・設計事例で紹介する。

「評価される企業」に必要な条件は何か。定性的データと財務データを結びつけ、勝ち残るための意思決定への実践指針を提供。新会計基準に対応し、ケーススタディも全面刷新。 【主な内容】 序　章　企業の目標と企業分析 第1章 企業評価の方法 第2章　定性的な分析と財務データとの関連付け 第3章　財務データの見方 第4章　財務比率分析 第5章　会計方針と企業分析 第6章　総合的な評価

本気で変えたい覚悟のある経営者に捧ぐ。 企業変革（チェンジ・マネジメント）は、経営者に求められる根本的な仕事であり、このために経営者が存在するといってもよい。著者は、マッキンゼー出身で20年にわたり、多様な業界で次世代成長戦略、全社構造改革のプロジェクトにかかわってきた。現在は、ビジネススクールで教鞭をとりつつ、ファーストリテイリングや日本電産をはじめ、日本を代表する各企業のアドバイザーや、30を超える企業での次世代経営者育成にかかわっている。本書では、著者による数多くの変革の経験を踏まえ、内外企業の事例を挙げながら、変革の方法を説いた、著者の仕事の集大成ともいえる一冊。今、なぜ変革なのか（Why）、という意識作りに始まり、企業変革の代表的モデルの解説（What）、変革へのアプローチ（How）、そして、変革者（チェンジリリーダー）になるための条件（Who）を説いていく。V字回復やカリスマ依存ではない、企業の体質改善と、持続的な成長エンジンを組み込むことが最終目標である。

ITは業務効率化やコスト削減だけのツールではない。優れた海外企業は、新たなITを活用してビジネスモデルを構築している。そのうえで、新しいゲームのルールを作って、競争優位を獲得しようとしている。これに対して、多くの日本企業は十分にITを活用し切れているわけではない。しかも、新技術やアイディアへのリーチのなさや、利害関係の調整などに手間取り、大きく遅れを取っている。 本書では、最先端のデジタルテクノロジーを導入して、ITをビジネスモデルの根幹に据えて大きく変革を行っている国内外の豊富な事例をもとに、日本企業ならではの強みと弱みを描き出し、事業のIT化、攻めのIT戦略への方法について論じるものである。IoT（モノのインターネット）、フィンテック（金融テクノロジー）、インダストリー4.0、ビッグデータ、O2O（オンライン・ツー・オフライン）のような最新の動向、創造空間やハッカソンなどのイノベーションの場づくりにも言及していく。

本書は、「コンプライアンス経営の推進者・主体者として日々の業務課題の解決に取り組み、具体的な事例について解決手段や対応策を意思決定できる人材」、さらには「コンプライアンス経営の根幹となる高度な法律知識と実践的な価値判断基準を有する人材」を養成することを目標としている。 　まず、コンプライアンスの前提として、憲法・民法・刑法の基本法、そして企業にとって重要な法律ないし法分野として、会社法、独占禁止法、金融商品取引法、知的財産法、労働法の５つを取り上げ、「企業法としての体系」を重視しつつ、趣旨・目的との関係を中心に解説している。そして、フルセット・コンプライアンスの具体的手法を解説し、その中でとりわけ重要となる「事実調査」と「コンプライアンス環境問題の把握と対応」の基本的な手法について詳述している。さらに第３版では、最新のコンプライアンスの基本論（環境変化への適応としてのコンプライアンス）を第５章に追加した。 　なお本書は、サーティファイのコンプライアンス検定委員会が主催する「ビジネスコンプライアンス検定　上級」の公式テキストともなっている。

核実験を続け、国際社会からの経済制裁が続いている北朝鮮。金一族の若きプリンス・金正恩が最高指導者となって２年目となるが、北朝鮮メディアでは連日、金正恩第一書記の現地指導をはじめ経済ニュースが大きなスペースを占めるようになった。３月には「経済建設と核武力の並進路線」を公言、経済の立て直しに力を入れ始めた。「経済強国」建設をアピールし、国を挙げての経済成長を目指しているようだ。 　だが、12月に金正恩第一書記の叔父・張成沢氏が失脚。経済改革を重視した張氏の失脚で北朝鮮の経済政策に変化は起こるのか。 　北朝鮮住民の収入状況、経済政策など、若き指導者の登場で変化する北朝鮮に迫る！

第一部では、創業期から現在に至るソフトバンクの経営の道筋を「五番勝負」の形で描いてみた。孫は、どのように大きい勝負を成功させてきたのか。そして、孫が巻き起こした数々の「革命」は、現実のビジネスとしてどこまで実を結んでいるのか。孫を支える経営幹部は何を考えているのか。ライバルはどのように考えているのか。多面的な取材をもとに描いてある。また第二部では、孫正義のインタビューを収録している。

大連での旗揚げ、戦争と平和、どん底からの再出発 驚異の観客動員力を誇る「百年企業」の波乱と進化の物語 木下サーカスとは、どんな共同体なのか。 百余年の風雪に耐え、現代人を惹きつける根源に何があるのか。 木下家四代にわたる経営者の軌跡から、 旅興行を実業に変えた執念と、波乱に富む人生が浮かび上がる。 四代目社長、木下唯志は、Ｖ字回復の理由に、「一場所、二根、三ネタ」を挙げる。 「場所」は公演地の選定、公演の現場を指す。「根」は営業の根気を、「ネタ」は演目である。 この三つを地道に磨き、世界トップ級のサーカスを率いる。 生き残るための「常道」がここにある。

入門書の決定版 リスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、 資金調達、人材、ネットワーク……関連するポイントもすべて網羅。 キャッシュマネジメントとはなにか？ キャッシュフローと、それに伴い発生する資金の過不足（資金ポジション）を効率的にマネジメントすることを指す。 具体的には、国内外のグループ会社を含めて、資金繰り、在庫、売掛回収、支払いサイトの調整、為替、社内価格振替制度、税金などを考慮して現金ベース（入金・出金）で管理することを指す。 制度会計やコーポレート・ファイナンスとの違いで言えば、次のようになる。 ・キャッシュマネジメント →半年から１年先までの意思決定。資金管理、資金繰り、現金出納などの実務的な業務や資金計画、為替管理、金利管理等の意思決定に関わる業務。 ・制度会計 →過去の期間ごとの記録。会計原則、会社法、金融取引法等のルールに則ってすでに行われたことを記録する。 ・コーポレート・ファイナンス →２年～10年先までの意思決定。企業が資金調達し、その資金を配分して企業価値を高めるための効率的な財務戦略。 欧米のグローバル企業に比べ、日本企業のキャッシュマネジメントへの対応は遅れている。本書はリスクマネジメント、税務戦略、運転資本管理、資金調達、人材、ネットワークなど関連するポイントもすべて網羅した入門書となっている。財務管理者は必読の１冊。

一流企業14社の最新人事調査を元に、企業における個人のキャリア形成と経営との関係を、人気コンサルタントがまとめた、人事マン必読の最新人事論。

経営戦略とは何か？　どう具体的に役に立てるのか？ 「企業間で業績の違いはなぜ生まれるのか」という問いをめぐって展開されてきた経営戦略（事業戦略・競争戦略）の主要な経営戦略の理論的な考え方をわかりやすい形で整理し、理論的な考え方の全体像を把握したうえで、現実に生じる物事を考えるための「概念的な」道具立てを提供することを目的としたテキスト。 数多くの日本企業を題材にした事例を多数交え、一般のビジネスマンの目線に立って考え、企業経営にまつわる疑問の答えを見つけるためのヒントを与えてくれる。2003年の刊行以来、多くの大学・大手企業で使われてきた日本人著者によるスタンダードなテキストを10年ぶりに改訂。

巨額のキャンペーン合戦や複数業種からの新規参入も相次ぐスマホ決済。政府の後押しや人手不足対策も背景となり事業者は狂乱状態だ。そこでは「宝の山」をめぐる争奪戦が勃発している。ネット系だけでなく、銀行、通信、流通、交通系まで混沌とするスマホ決済市場を勝ち抜くのはどこか。 本誌は『週刊東洋経済』2019年3月9日号掲載の23ページ分を電子化したものです。

あらゆる破滅に通じるヒューマンエラーと その解決策を導き出す 企業存続のバイブルが誕生！ フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選び、35歳以下の俊英に贈る 「ブラッケン・バウアー賞」受賞作、待望の邦訳。 ＜本書でとりあげた「メルトダウン（組織の壊滅的失敗）」事例＞ ・ハッシュタグで炎上したスターバックス ・フォルクスワーゲンのディーゼル排出量偽装 ・スティーブ・ジョブズの「なにがなんでも着きたい病」 ・福島第一原発防波堤の高さ設定判断方法 ・アカデミー賞のクレイジーな誤発表 ・勝手に止まるジープチェロキー ・逸脱が標準化したチャレンジャーとコロンビア　　　…etc. ＜内容紹介＞ ●21世紀を生きるためには、電力網から浄水場、交通システム、通信ネットワーク、医療制度、法律まで、私たちの暮らしに重大な影響をおよぼす無数のシステムに頼るしかない。だがときにシステムは期待を裏切ることがある。これらの失敗や、メキシコ湾原油流出事故、福島の原子力災害、世界金融危機などの大規模なメルトダウン（組織の壊滅的失敗）でさえ、まったく違う問題に端を発したように見えて、じつはその根本原因は驚くほどよく似ている。 ●複雑で結合されたシステムを運営するには、直感や自信を称え、よい知らせを聞きたがり、自分と見た目や考え方の似た人たちと過ごすことを好むといった「人間の本能や直感」に“逆らう”ことが、有効な対策を導き、問題解決のアイデアをもたらすことを示す。 ●『LIFE SHIFT』のリンダ・グラットンも審査員を務めた、フィナンシャル・タイムズとマッキンゼーが選ぶ、35歳以下の俊英に贈られる「ブラッケン・バウアー賞」受賞作。

明治初期、日本に初めての鉄道が開業してから2022年で150年。全国に張り巡らされた路線網は国の近代化と経済発展を長らく支えてきた。だが、盤石だった都市部の通勤輸送や新幹線はコロナ禍で低迷。少子高齢化の進展や道路交通の発達で地方路線の苦境はますます深刻化した。在来線に代わって都市間輸送の主力となった新幹線の延伸もさまざまな課題を抱える。日本の鉄道は今、大きな岐路に立たされている。 本誌は『週刊東洋経済』2022年10月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ＩＦＲＳではなく、日本基準を解説した金融商品会計の平易な実務書。 会計基準では書かれている場所がわかりにくい論点を整備し並び替え、資産・負債の項目ごとに、設例と図表で会計処理と考え方を示す。 第3版（2006年）以来の7年間分の会計基準・適用指針等の改正内容（時価開示、過年度遡及、信託など）に完全対応した全面改訂版。

日本のオフィスは歴史的な転換期を迎えている。リモートワークが定着しつつあるなか、これからのオフィスはどうあるべきなのか。コスト削減と業務効率化を両立するオフィス戦略は、いかにあるべきか。求められているのは、従来とはまったく異なるファシリティマネジメントである。 ところが、日本にはその担い手がきわめて少ない。レイアウト変更や移転といった案件が持ち上がるたびに総務部や管理部が片手間に担当するような脆弱な体制では、新たな働き方にふさわしい快適な環境づくりなど、望むべくもない。 単なるオフィスデザインにとどまらず、働く環境を最適化する新たな価値や選択肢を提供するオフィスコンサルティングで、費用を節約しながら、賃貸オフィスでも、画期的に働きやすい職場環境を手に入れることができる。 本書では独自のオフィスコンサルティングでファシリティ分野のイノベーションを巻き起こした気鋭の経営者が、長期的な企業価値を高めるためのオフィス戦略を、実践例とともに解説する。不動産や設計、施工、デザインなど、オフィスにまつわるさまざまな業界を知悉するからこそ生み出される貴重な知見は、経営トップこそ学びたい。

業界再編は、他人事ではない。 Ｍ&Ａの視点から、業界再編の今を読み解き、10年後の日本を予想する1冊。 人口減や少子高齢化、デジタルシフトなど、ビジネスをとりまく環境は大きな変化を迎えており、業界再編はますます進むであろう。 「業界再編の５つの法則」「業界再編を加速させる９つの要因」など業界再編時代のトレンド解説はもちろん、各業界のプロフェッショナルが予測する10年後の業界地図など、変革の時代を生き抜くあらゆるビジネスパーソン必見の内容だ。 ≪本書の主な内容≫ ●業界再編５つの法則 ＜法則１＞どの業界も大手４社に集約される ＜法則２＞上位10社のシェア10％ 50％ 70％の法則 ＜法則３＞６万拠点の法則 ＜法則４＞1位企業10％交代の法則 ＜法則５＞Winner-Take-Allの法則 ●10年後の日本へつながる業界再編の波 ●業界再編時代のＭ＆Ａの特徴と、成功のポイント５つ ●Ｍ＆Ａの専門家や業界の経営者が予想する各業界の10年後 ●Ｍ＆Ａで「第二創業」を実現する

全国ほぼすべてのエリアで起きている人口と企業数の継続的な減少。長らく続く貸出金利の低下。銀行収益の中核である資金利益は右肩下がりだ。地域経済の中核となるべき地方銀行も同様だ。金融庁も2018年7月「地域銀行モニタリング結果とりまとめ」を発表し、今の地方銀行が抱える課題をあらためて厳しく指摘した。そこには「目先の目標達成を優先」、「計画に実現性がない」、「結果に対する分析が不十分」などの問題点が並ぶ。金利の緩やかな上昇など外部環境の好転を期待するのではなく、既存の枠組みを自ら壊し、新たなビジネスモデルをどう構築するか。先んじて動き出したメガバンク、そして地銀の活路を探った。 本誌は『週刊東洋経済』2018年9月29日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

「弁護士を続けていくべきかどうか、正直悩んでいる。普通に家庭を築いて、安心して暮らすことができない」。２０代の新人弁護士の男性の本音だ。 　弁護士だけではない。会計士や税理士といった、難関の試験を突破し、高度な専門知識や能力を持つ、社会的地位も高いはずの「士業」が、大きく揺らいでいる。 　人気失墜のロースクールを尻目に、出願者数が伸びる予備試験。登録抹消が急増する会計士、難化する一方の税理士試験－－。なぜこんなことになってしまったのか。そして、これからいったいどうなるのか。それぞれの「士業」の現状と改革案の失敗などを深くリポートした。

普段何げなく服用している薬は必要なのだろうか。そして、本当に安全なのだろうか。薬を飲めば症状は抑えられる。だが、その根本原因をなくす努力を忘れていないだろうか。 　2015年は、ノバルティスや武田薬品工業をはじめとする製薬メーカーが、相次いで不祥事を起こしたのも話題となった。製薬業界の信頼が揺らぐ中、本当に必要な知識を身に付けたい。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年9月13日号掲載の22ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● もうクスリはいらない?! 「基準値」とは何だったのか 降圧剤は飲まなくていいのか 「薬が病気を作る」は本当だった! 調剤薬局も選択の時代 【記者体験記】薬代の“余計な費用”を実感 特許抜けでもブロックバスター 煩わしい身近な病気もいよいよ根治が間近に 【エボラ出血熱】世界中の注目集める日本発のインフル薬 高額療養費にメスを入れる。「費用対効果」の導入 医療界の利益相反めぐり業界が踏み出す苦しい一歩 Interview　日本製薬工業協会会長　多田正世

自分が飲んでいる薬はどのように決められているのだろうか。患者からは見えない力とお金が、その薬に影響しているかもしれない。薬をめぐる製薬会社、医師、薬局の知られざる構図とともに、高齢者への多剤処方や精神科での薬漬けなどクスリの光と影を探求する。 本誌は『週刊東洋経済』2019年6月1日号掲載の28ページ分を電子化したものです。

「チュージング・ワイズリー」という運動が米国で広がっている。検査、投薬、手術、看護など医療の各分野で、本当にそのやり方は正しいのかを客観的・科学的に判断し、ムダな医療を減らそうとする社会的なキャンペーンだ。医師と患者との会話を促すのが第1の目的で、医師に疑問を問うのが目指すところだ。そこが「賢い選択」のゆえんでもある。だが、日本での現実はどうだろうか。その治療や検査が実はエビデンス（科学的根拠）に乏しく、健康をむしばんでいるとしたら…。身近な医療を疑い、クスリの罠と医療の闇に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2020年2月15日号掲載の27ページ分を電子化したものです。

クラウド＋データで個人情報経済がやってくる！ ■今注目を集めるビッグデータも、役に立っているものはどれだけあるのか。 ■クラウド・コンピューティング（以下、クラウド）は社会を変えるインパクトをもつといわれながら、その実力を発揮し切れていない。 ２つを生かすカギは、 ●「データを囲い込まないこと」 ●「個人情報を守る」 これが本書の答えだ―― 企業は取得した顧客情報（データ）を囲い込むのは、常識。 しかし、その情報は誰のものだろうか。企業のものだろうか。顧客のものだろうか。 例えば、好み、購買履歴、洋服や靴のサイズをオープンにして、誰でもアクセスできるようになったら、……。 他の企業がその情報をもとに、もっとよいサービス・製品を提案してくるはずだ。 企業にとっては競争が増すことを意味するが、生活者のプロフィットが増えていく。 もちろん、個人の情報を勝手に公開して欲しくはない。 しかし、情報公開のルールとセキュリティが確立されてたら、問題ないはずだ。 「ビッグデータ」の中の「個」（個人）のデータ活用・公開が進むとやってくるのは、個人情報経済だ。 情報をもとに、あらたなビジネスが誕生したり、情報そのものを売買する世界がやってくる。 本書は、「ビッグデータ」と「クラウド」を切り口に、近い将来やってくる刺激的な世界を提示している。

牛丼チェーンの「すき家」やファミレス「ココス」などを傘下に抱えるゼンショー、日本マクドナルド、さらには居酒屋のワタミ……。外食業界を代表する大手企業が、2014年度決算で多額の赤字に陥った。競争激化に原材料高、人手不足などの問題を抱える外食業界は、この窮地を克服することはできるのか。 　また、「マクドナルドの不振は、原田前社長時代の改革のツケ」との批判は正しいのか。2006年の『週刊東洋経済』掲載記事から原田時代に迫る。さらに、ブラック問題で非難集中「すき家」の小川社長インタビューも掲載! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年12月6日号、2006年8月5日号掲載の21ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 逆風吹き荒れる外食業界 日本マクドナルド「チキン問題で巨額赤字に」 原田改革の超真相 Interview　原田泳幸　日本マクドナルドホールディングス代表取締役会長兼社長兼CEO(当時) 松屋、吉野家、すき家「泥沼の安売り競争で疲弊」 すかいらーく「勝ち残りへの改革続く」 ワンオペの大きな代償。すき家、営業縮小で窮地 バイト集まらず、外食各社が悲鳴 Interviewゼンショーホールディングス会長兼社長　小川賢太郎「すき家のブラック批判にすべて答える」

イタリア最強のラグジュアリーブランドは、なぜ3度もの危機を乗り越えられたのか!? 花の都フィレンツェへの地元密着経営、世界中を魅了するアルチザンの技、常に新鮮な“変わり続ける老舗”の本質をとらえる。 ジャッキー、バンブー、ホースビット、フローラ…… 一目でグッチとわかるアイコンの数々が生まれた理由、そして、それをさらに進化させ続けてきたブランドマネジメントとブランドイノベーションに迫るグッチ分析の決定版! 【主な内容】 プロローグ 第1章　グッチのブランドマネジメントとイノベーション 　第1節　ブランド戦略のポイント 　第2節　現在までのグッチと周りをとりまく環境 　第3節　ブランドマネジメント 　第4節　イノベーションによる価値創造 　第5節　ブランドマネジメントとイノベーションに関するまとめ 第2章　グッチ・グループの形成 　第1節　ハンドバッグ戦争:LVMHによるグッチ買収を巡る攻防 　コラム:三つの戦略の区別 　第2節　マルチ・ラグジュアリー・ブランド構想の実現 　第3節　ロバート・ポレットの時代:2004年5月～2011年2月 　第4節　ジャンニーニが選ばれた理由 第3章　グッチ家のファミリービジネス 　第1節　品質を追い求めたグッチオ・グッチ 　第2節　市場を追い求めたアルド・グッチ 　第3節　権限を追い求めたロドルフォ・グッチ 　第4節　名声を追い求めたパオロ・グッチ 　第5節　改革を追い求めたマウリツィオ・グッチ 第4章　トム・フォード　×　ドメニコ・デ・ソーレ 　第1節　フォード×デ・ソーレ体制の幕開け 　第2節　ファッションのグッチとフォード 　第3節　プラダ、LVMHの脅威、PPRの登場、YSLを傘下に 　第4節　フォード×デ・ソーレ体制の終わりとその後 付録1　グッチCEOパトリツィオ・ディ・マルコ氏へのメールインタビュー 付録2　グッチ本社取材記 付録3　グッチミュゼオ訪問記 おわりに グッチの年表 編著者・執筆者紹介

世界一人材競争の厳しいシリコンバレーでは、 「いい人」でも「命令」でも人を動かすことはできない。 キーワードは「徹底的なホンネ（ラディカル・キャンダー」だ！ 「うまくアドバイス＆指導ができない」 「部下が辞めていく＆育たない」 「会議が静かで意見が出てこない」 「多忙すぎて心身共にヘトヘト」　　etc すべてのリーダーの悩みを解決！ 部下のパフォーマンスと成長を最大限に引き出し、 最高のチームと職場にする究極の「ホンネ」メソッドを公開！ アップルやグーグルの管理職研修プログラムを手がけ、 名だたるＩＴ企業のＣＥＯのコーチに迎えられた シリコンバレーのカリスマによる最強の上司マニュアルが本邦初公開。

欧米、インド、ロシアなどのマネジャー１万人以上が学んだ 「パフォーマンス採用」のバイブル 米国西海岸に拠点を置き、世界に広く、その方法論を普及させているルー・アドラーが ４０年間にわたり構築してきた方法論とノウハウの集成が「パフォーマンス採用」である。 【パフォーマンス面接における２つの質問】　 質問１：過去の最も重要な業績を問う 質問２：現実の問題を解決する方法を確かめる 【パフォーマンス採用のステップ】 ステップ１：事業における成果目標を定義する ステップ２：ステップ１を共有することでトップ人材を惹きつける ステップ３：その人材が目標を達成することを客観的に評価する ステップ４：検証の過程を通じ成果目標を明確に共有する 「パフォーマンス採用」とは、パフォーマンスマネジメント（業績管理）を採用段階まで前倒しする、という方法である。 したがって、本書は採用のマニュアルというだけではなく、事業目標を定義し、チームメンバーと明確に共有し、 パフォーマンスを向上し、フィードバックする「マネジメントの教科書」なのである。 日本企業においては、事業と仕事における成果目標を明確に定義、共有し、成果を測定し、フィードバックして意欲と生産性を上げ続けるというスキームを実施していることが少ない。 この点に留意し、フォーマットやテクニックの部分的な借用ではなく、体系的にパフォーマンス採用を導入することが重要である。

多くの日本企業がグローバル化を加速している。 しかしグローバル化に向けた取り組みは、いまだ「人材のグローバル化」に留まっている企業が多い。 人材育成を超えた「組織のグローバル化」を実現できなければ、せっかく育成したグローバル人材を生かすことはできない。 それどころか、グローバル化しきれない組織に愛想をつかして出て行かれてしまう。 本書では、真のグローバルな組織とは「優れたリーダーシップにより統率され、効果的なチームワークにより支えられ、多様なメンバーが価値観を共有しながら一体となって、変革を推進し、継続的に成功するグローバルな組織」と定義。 「リーダー」「チーム」「ダイバーシティ」「チェンジ」「バリューズ」の5つの視点すべての分野において、グローバルな文脈と観点から組織作りが必要であることを提唱する。 さらに、グローバルな取り組みの難しさ、複雑性をCSP（C＝Cultural：文化的な複雑性　S＝Structural：制度的な複雑性　P=Physical：物理的な複雑性）の３つの観点から整理し、事例とともに、グローバル組織開発の考え方、進め方、スキルやノウハウを伝授する。 ○日本企業はチームワークが得意というのは誤解 ○ダイバーシティがうまくいかないのは同化を求めるから ○海外拠点での優秀人材確保には「マイノリティ」活用戦略を ○日本企業は、「日本」「日本人」ではなく「我が社」を主語にすべき ○プロジェクト策定から多様性のあるメンバーを参画させ、各層・各拠点の事情に対応 ○真のグローバルリーダーに必要な知識やスキルの8割は日本でも学べる

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 国内市場が停滞するなか、日本の中堅企業は海外戦略を再構築しなければならない時期に来ている。 さらに海外現地法人の規模や機能が拡大しており、コンプライアンス・ガバナンスの必要性の高まりから現地法人の経営高度化が求められている。 これに伴い、多くの企業が現地の文化や商習慣、規制などの対応に苦労している。 本書ではグローバル展開する「中堅企業」の、とくに中国・ASEAN・インドなどアジア新興国での重要な経営課題を厳選。 課題解決の視点や解決するためのポイントを、数多くの事例とコンサルティング経験をふまえて提案する。

ビジネスパーソンにとって、英語力は日々の業務はもちろん、職探しにも昇進を目指すにも欠かせない条件となりつつあります。 　が、「読むことはできるけど話すのは…」「海外とのやりとりが増えてきたが、英文メールの書き方がわからない」--こんな悩みをお持ちの方、この電子書籍を読めば大丈夫! 　中学校で習った50～100の構文を使い回せば会話はOK!　これに、ビジネスで使える表現を覚えれば、現場の会話などでも活用できます。ビジネスで使える用例集やネットの翻訳ツールの紹介なども満載。本誌を読んで今すぐ実践しましょう! 　本誌は『週刊東洋経済』2013年11月16日号の第1特集32ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

商学部・経営学部の学生の多くが「経営学を勉強することにどんな意味があるのだろうか？」という疑問を抱いていることでしょう。「経営学は儲かる方法を教える学問なのか？それにしては、名経営者といわれる人たちがみな経営学を学んだわけでもないし、そもそも『儲かる方法』なんて学問の対象になるのか？」というもやもやした思いを持ったまま卒業していく学生も少なくありません。 本書は、そういった経営学部生の「もやもや」を解消し、経営学を学ぶ意義をわかりやすく説き、戦略論、組織論、会計学、マーケティングといった経営学の各学問分野が、どのように相互につながっているのかを解説します。商学部・経営学部１年生だけではなく、社会人の学び直しにも役立つ一冊です。

なぜビジョンや理念を語っても、社員や顧客の心に伝わらないのか。なぜ戦略や意思決定を語っても、幹部や部下の腹に響かないのか。苦境においてリーダーが語るべきビジョン・戦略・志とは何か。 【主な内容】 【第一話】　なぜ、経営者は「言霊」を語らねばならないのか 【第二話】　なぜ、経営者の語る「言葉」が言霊を失ったのか 【第三話】　なぜ、経営者の語る「ビジョン」が言霊を失ったのか 【第四話】　なぜ、経営者の語る「戦略」が言霊を失ったのか 【第五話】　なぜ、経営者の語る「理念」が言霊を失ったのか 【第六話】　なぜ、経営者の語る「予測」が言霊を失ったのか 【第七話】　なぜ、経営者の語る「計画」が言霊を失ったのか 【第八話】　なぜ、経営者の語る「意思決定」が言霊を失ったのか 【第九話】　なぜ、経営者の語る「志」が言霊を失ったのか 【第十話】　いま、経営者が語るべき「言霊」とは何か 謝辞

「こんなこと、５年前は絶対言わないよ（笑）」。世界販売台数は１０００万台を突破、純利益は２兆円超、従業員３３万人超。最強企業トヨタ自動車を率いる総帥、豊田章男。この並外れた御曹司は何者なのか。 　独占インタビューで見えてきた章男流経営、５つのキーワードとは。 　本誌は『週刊東洋経済』2016年4月9日号掲載の18ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 経営者　豊田章男 【独占インタビュー】こんなこと、５年前は絶対言わないよ 　「バカなんじゃないの」とも言われた。でも、それでいい 　３３万人の企業。わかったつもりになるのが一番怖い 　トヨタほど　社長の話を聞かない会社はない 　たすきを次に手渡す準備はすでに始めた 　トヨタ特有の「上から目線」はなくなりつつあるかな ５つのキーワードで読み解く　章男流経営

アベノミクス成長戦略の「目玉」であるコーポレートガバナンス改革は現在、構築ステージから実践ステージに移行しつつある。2013年の日本再興戦略は「社外取締役の活用」、14年の同改訂版は「グローバル水準のROE」を通じて、資本市場の論理を企業経営に反映することを求めた。そして15年の再改訂版は「攻めの経営」というキーワードを用いて、経営者から積極果敢な経営判断が導出されることを期待している。本書では、海外のベストプラクティス事例の紹介や適切なROE経営に関する解説、さらにはエーザイ株式会社・柳良平常務執行役ＣＦＯとの対談を通じてコーポレートガバンスの本質に迫り、企業経営者が「攻めの経営」を実現する道筋について解説する。

有史以前からまだ見ぬ近未来まで―― 経営戦略の系譜をたどり、実践と理論の叡智を再編する 経営戦略論は何を探究し、科学として、実務として、どのような発展と進化を遂げてきたのか。本書は、有史以前からAI時代まで、戦略論の議論を俯瞰する壮大なストーリーである。最初に、経営戦略の定義を多面的に議論したうえで、経営戦略の歴史を紐解く。さらに、経営戦略をめぐる学術的な議論を、その原点から最新の議論に至るまでを紹介する。個々を断片的に解説するのではなく、それらの議論の変遷、流れを詳細に記述する。そして、経営戦略の未来として、IoTやAI、ビックデータなどが彩る未来の世界が、今後の経営戦略のあり方に対してどのような意味合いを持ち、それらを経営戦略立案の実務にどう落とし込んでいくべきかを考える。 実学としての経営戦略は「最適な処方箋」を、社会科学としての経営戦略は「普遍的な法則性」をそれぞれめざしてきた。本書では、この２つの異なる方向性をそれぞれ概観することで、経営戦略を理解し、実践するために必要となる根源的な知見を幅広く提供する。この両者を１つの筋道に収めたことこそが、本書の挑戦である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 発生の予測が不可能であるが、発生すると甚大な被害を及ぼすリスクに対し、経営者は損害予測が不可能であるという理由で対応に積極的でなかった。 しかし、東日本大震災やタイの洪水による日系工場の操業停止のように、このようなリスクは一度発生すると、企業の存続を揺るがす事態を招きかねないため、経営者は対応が求められている。 本書では事業継続マネジメントは経営と独立した活動ではなく、経営戦略の立案と実行において組み込まれる活動であること、事業継続マネジメントに関する意思決定において経営者または上級管理職が考慮すべき観点を示す。 また、経営を支える、組織、サプライチェーン、情報システム、人材、財務について事業継続マネジメントを考慮した戦略のあり方も提示する。 著者による調査結果を盛り込み、企業の実態やケーススタディをふまえた、これまで以上に必要性が認識されている事業継続マネジメント(BCM)についての戦略実務書。 【主な内容】 第1章　企業活動のグローバル化と事業継続マネジメント 第2章　全社的リスクマネジメントと事業継続マネジメント 第3章　経営戦略と事業継続マネジメント戦略 第4章　事業継続を支える人事戦略 第5章　事業継続に強い財務戦略 第6章　事業継続に強い情報システムと危機対策 第7章　事業継続と情報開示 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み 補章　　　事業継続マネジメント(BCM)サーベイ2012 第8章　事業継続マネジメントの内部監査 第9章　事業継続マネジメントと内部統制 第10章　金融機関における事業継続マネジメントの実効性向上の取り組み

組織論は、経営学の中心となる科目の１つです。チームや職場という組織をいかにうまく活用して、大きな仕事を成し遂げるか。本書は、「組織論」という学問を、「道具として使える知識」「使うための学問の体系」と位置づけて、組織のもたらすメリットを最大化する方法を考える「教科書兼トリセツ」。前提知識なしでも、組織論の全体像がわかりやすく把握でき、かつ、新しい研究分野についても紹介しています。組織をもっと良くしたいと考える人に。学生にも社会人にも使える教科書「はじめての経営学」シリーズの第１弾配本。

ロングセラー『経営を見る眼』の姉妹版。前著は組織の構造・機能を読み解く画期的入門書であったが、本書は組織に作用する力を読み解き、組織を動かす決断の勘所を示す一冊。伊丹流の経営の原理・原則がわかる。 【主な内容】 序　章　力学という視点／第１部　組織と人間の力学／第２部　市場と戦略の力学

花王、リコー、キヤノン、ＧＥといった現代の優秀企業をとりあげ、その土台を築いた名経営者の営みを紹介する。真の経営とは何か、経営者のあるべき姿は何かを教えてくれる一冊。

事前にどのように備え、事後にどのように対応すればよかったのか。具体的な事件を元に、企業法務の基本から戦略的活用法までわかる。 頻発する企業不祥事。訴訟トラブル。契約問題等々。会社のガバナンスからファイナンスに至るまで、企業活動は法律問題と切っても切ることができません。 そこで重要な役割を果たすべき企業の法務部門は、一体、どれだけ求められた役割を果たしているでしょうか。 残念ながら、一部の企業を除き、日本企業の法務部門は必ずしも十分に役割を果たしていないようです。 本書では、法務部門の基本的な課題を確認しながら、相互に関連する法務のテーマを、最近の企業不祥事を通じて、総合的に解説します。 あわせて、企業の付加価値をアップする「法務部」をどうやって作っていくか、その付加価値を社内でどのように計測するのかについても解説します。 【主な内容】 プロローグ　いつ起きてもおかしくない!　何をどうすべきだったのか? 第1章　法務部門とはどういうものか～その必要性から導かれる存在意義 第2章　法務部門の人材をどうするか～付加価値アップの最重要ポイント 第3章　法務部門の業務範囲はどう考えたらいいのか～優れた法務部門の業務と役割分担 第4章　弁護士の起用と使い方はどうあるべきか～社外弁護士を使いこなすための法務部門の役割 第5章　グローバル企業法務の新潮流とは～欧米から新興国まで多様な法環境への順応 第6章　コンプライアンス・CSRを推進する法務部門～企業価値の向上から持続的発展のためのロビイングまで エピローグ　経営力アップに向けた法務の課題と展望

「働きがいのある会社」日本版で 10年連続ランクイン！ 経営大学院・企業内人材育成・ハンズオン型ＶＣ 3つの事業で日本一！ 採用・育成から組織設計・文化醸成まで、 人と組織が成長し続ける グロービスの経営システムを初公開！ 人的資本経営の教科書としても最適！！

斯界の第１人者が送る初の入門。「上司にどう対処するか」「経営ってそもそも何？」「ヒト・モノ・カネの関係」など経営に関する基本的内容を解説。経営を学んだ後に読んでも役立つ。

経済学者とは何者か？　18世紀以降、経済学者たちは繰り返す不況を解決し、既得権益を打破しようと、論争・奮闘を繰り広げてきた。市場経済や自由貿易といった現代の仕組みは、そうした中で勝ち取られたものだ。 　そして、現在の日本。デフレは十数年に及ぶ。その処方箋としてリフレーション政策がようやく第一歩を踏み出した。我々は今、新たな闘いの目撃者となる。増補版には、書き下ろし「リフレ戦記」43ページを追加。

会計の視点から企業を見ると「お金を集める」「投資する」「利益をあげる」の3つの活動に集約される。こうした企業活動の結果をお金の面から集約し、株主や取引先などのステークホルダーに向けて開示するのがＢＳやＰＬ、ＣＳなどの財務諸表だ。一方、ファイナンスは投資家の視点も加え、企業の将来性やＭ＆Ａ、株主還元などの要素も重要になってくる。 難解そうな専門用語に、はじめは当惑するかもしれないが、基本と原理を知れば困らない。この入門編で学び「コスパのいい会社」を見つけて欲しい。 本誌は『週刊東洋経済』2019年11月16日号掲載の26ページ分を電子化したものです。

楽天、三洋電機、IHI、パナソニックなどの実例でわかる会計の本質。 会計は、実際に取引したものだけを記帳し、決算書に反映している、と思われている方も多いと思いますが、実はそうではありません。≪経営者の頭を悩ます、一筋縄ではいかない「会計独特の世界」が存在します。≫ 本書ではビジネスパーソンとして知っておきたい、伝統的なルールから最新のＩＦＲＳといったルールまでを厳選し、経営を脅かす「会計トラップ」から、利益を守る術をわかりやすく解説します。

決算書が読めれば、会社がもっとわかる！ 経済ニュースが面白くなる！ 就職先、取引先、株式投資先などの財務状況を知り、将来性を見通すことは、今やスタンダードなビジネススキルといえます。 本書は、「決算書はポイントを押さえて効率よく読むもの」という考え方のもと、財務三表の見方と財務分析の基礎を100項目にまとめ、コンパクトに解説しました。 実際の決算を「ケース」として取り上げ、実践的な読み方と分析の仕方も説明しています。 ＜「ケース」として掲載した企業＞ 日本電産、日本マクドナルドホールディングス、吉野家ホールディングス、ヤマトホールディングス、コマツ、川崎汽船、JR西日本、ファナック、タカタ、西尾レントオール、東洋エンジニアリング、武田薬品工業、ソフトバンクグループ、大塚家具、LINE、キヤノン、ユーザベース、ソニー、三菱ロジスネクスト、トラスコ中山、新明和工業