経済や経営の知識ばかりではビジネスマンは通用しない。国際化時代だからこそ、日本の歴史や文化を知っておきたい。歴史の知識なくして未来は語れない。歴史を知れば世界が広がる。日本史をより深く、より広く知りたい。さあ歴史を学ぼう。 　歴史教科書は、２０年や３０年で記述が変わるとは考えられない？いや、違うのです。３０年前の歴史常識が通用しないことも。また歴史への焦点を絞れば、新たな発見も見えてくる。今こそ学び直したい日本史。 本誌は『週刊東洋経済』2016年6月18日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

19世紀を産業化の時代と呼ぶのなら、20世紀はまさにマネジメントの時代であったといえるだろう。 本書は、20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたのかを、深い洞察を交えながら振り返る。 偉大な経営思想家、実業家の人生や時代背景、そして彼らが創造した組織の輪郭を改めて見つめ直すことで、明日につながる何かが見えてくることだろう。 テイラー、フォード、メイヨーからポーター、ウェルチ、デルまで。20世紀のマネジメントを構成するさまざまな要素を集め、その理論と実践がどのように発展してきたかを洞察を交えて振り返る。経営の100年史。

カイゼンを徹底しながら イノベーションを起こす！ 事業のライフサイクルを考えてみると、誕生から成長、成熟を経て衰退を迎える。 誕生から成長の期間が「攻め」であり、その代表がイノベーションである。成熟から 衰退を「守り」と考えると、その代表がカイゼンである。 事業のライフサイクルは、創業期・成長期は攻めるという行動をとり、成熟期・衰退期は 守るという行動をとるのが普通であり、攻守の切り替えは急にはできない。しかし、 事業のライフサイクル・マネジメントの視点に立つならば、各事業のライフサイクルを 理解したうえで、いかに円滑に攻めから守りにシフトしていくか、そして、いかに 革新的に守りから攻めに転換するかが要諦となる。 本書では、事業のライフサイクルを時間軸でマネジメントする方法を示し、各企業が 「攻めつつ守り、守りつつ攻める」ことができる優良企業になるための方法が明かされる。 成長期・成熟期も終わり、衰退期の真っ只中にいる日本企業は多い。そうした企業に 向けては、「次の攻めの準備」についてが解説されている。成長期にある事業・企業に 「どのようにして守るのか」が解説されている。

練習問題を解くワークブックスタイルでマーケティングを学ぶ。「自分は最近何を買ったか」「最近、気になる広告は?」といった身の回りの事柄から基礎と実践を学ぶスタイルを採用。 【主な内容】 第1章　マーケティングの思考 第2章　消費行動の理論――「演習I　自分の買い物」から学ぶ 第3章　日本の市場環境の変化 第4章　消費環境の変化――「演習II　タウンウォッチング」から学ぶ 第5章　メディアとコミュニケーションの変化 第6章　マーケティング戦略の分析――「演習III　コミュニケーション読解」から学ぶ 第7章　社会の構造変化とマーケティング――「演習IV　仮説構築と課題発見」から学ぶ 終　章　マーケティングの素養とは

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネススクールでは教えないマーケティングの発想力と思考力を身につけるための1冊。観察から、発想、企画立案、プレゼンまで、実務担当者に必要な基本プロセスが独習できる! 【主な内容】 第1部　現状を分析する技術 第1章　するべきことを見通す 第2章　生活者と社会を知る 第2部　針路を選ぶ技術 第3章　課題を発見する 第4章　ターゲットを描く 第5章　ポジショニングを定める 第6章　コンセプトを築く 第7章　コミュニケーションプランまでのストーリー 第3部　考えを表現する技術 第8章　企画を決める 第9章　プレゼンテーションを組み立てる

「もし、あなたが○○○のマーケティング担当者になったら？」 　こうした問いかけを本書では行なっている。家電メーカーの業界シェアトップの自動炊飯器、日産自動車のマーチ、独立系レコードレーベル、化粧品会社のナチュラルコスメ事業立ち上げといったケースを扱いながら、「もし、あなたがそのマーケティング担当者になったら、どう考え、どう行動するか」を解説している。 　具体的な商品、企業名は出てくるものの、マーケティング担当者は架空の人物であり、いずれも経験豊富なマーケッターではなく、もともとは研究開発者、営業マン、IT部門マネジャーながら、マーケティング担当者になったという設定になっている。これらの担当者になったつもり、自分ならどうするかを考えることで、実践で活用できる知識と知恵が身につくようになっている。 　もちろん、こうしたケースの前に、マーケティングの理論、概念、考え方、事例を解説している。ただし、解説の仕方は他のマーケティング関連書とは大きく違う。マーケティングの実践の中で役立てる、あるいは、その後に掲載されているケースに対して「どう分析するか？」「その結果、どのようなアクションを起こすか？」を検討するための解説である。教科書的な説明ではなく、筆者自身の経験や優秀な経験豊富なマーケッターたちからの情報・知見をベースし、実践に役立つ解説になっている。

マーケティングマインドとは、顧客に「買う理由」を提供すること。顧客に喜んでもらいたい、驚いてもらいたいという気持ち、すなわちマーケティングマインドを常に忘れないようにすれば、顧客に「買う理由」を提供できるようになる。 例えば、ＢＭＷのチーフデザイナーは「どんな車に乗りたいですか」と聞くのではなく、７シリーズのような高級車に乗るのはどういう人なのかを徹底的に考え、その人たちが求めているデザインを想定する。 「ＢＭＷは顧客の声を聞かない」「ユニクロのターゲットは広くて狭い」「経済危機で売上を伸ばしたウォルマート」……。 豊富な事例、エピソードから、マーケティングの重要なテーマ、キーワード、そして新たなトレンドを学ぶ「教科書」。

明治、青学、立教、中央、法政の5大学は「ＭＡＲＣＨ」と称され大きな存在となっている。少子化、グローバル化、定員厳格化などで変革を迫られる今、伝統とブランド力を武器に名声を高めている。5大学とも国際系などの新学部を設け、時代の要請に応えようと、グローバル人材の育成に力を入れる。さらに文理融合やＡＩ（人工知能）、リーダーシップといった先端教育にも着手。改革に遅れる国公立大学を尻目に、私立大学ならではの独自性を確立している。 その結果、受験生からの人気は上昇。少子化にもかかわらず、志願者数は右肩上がりだ。改革を進める有力私大の今に迫る。 本誌は『週刊東洋経済』2019年12月21日号掲載の32ページ分を電子化したものです。

ベストセラー『現場力を鍛える』に続く第二弾。自社、他社、顧客、問題、ノウハウが見えれば、企業は強くなる。現場力の中核コンセプト「見える化」を豊富な事例のもとに体系化する。

2002年と2011年に2度の大規模障害を経験している「みずほ」。21年に入ってからも頻発している障害。なぜ、こんなに頻度が多いのか。インフラとしての役割も持っている銀行のシステムでは安定稼働が第一。そこにはコストをかけるのが基本。ところが、みずほはコストカットの圧力が強く、お金も人も不足しているようだ。3行統合から20年。みずほ誕生時からの歴史も振り返えり、今後のみずほはどうなっていくのか、最新の戦略や企業向けのメインバンク調査を基に分析する。 本誌は『週刊東洋経済』2021年10月23日号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

1870年（明治3年）の創業から2020年で150周年を迎えた名門財閥。三菱は幅広い事業分野に根を張る日本を代表する企業集団だ。グループの企業数は4521社。3大財閥グループの中でも群を抜く。資産、負債・純資産計は約433兆円にも上り、その額は国の資産が約670兆円であるのと比べると圧倒的だ。歴史の流れとともに、最強集団としての地位を強固にしてきた三菱。かつてないグローバル化やデジタル化という令和の荒波を前に、150年目という節目に立った名門財閥はどこへ向かうのか。その「潜在力」と「山積する課題」を追った。 本誌は『週刊東洋経済』2020年3月21日号掲載の34ページ分を電子化したものです。

〈著者メッセージ〉「ほめる」より「認める」ことでヤル気を引き出すビジネススキル 　ほめ方、しかり方について書いた本が書店にあふれています。しかし、はたしてそれでほんとうに自信がついたり、やる気がでたりするでしょうか？　最近、上司が部下をほめるたびにシラけた空気が職場に漂いはじめるといわれます。ほめるのが逆効果となり、社員がやる気を失ったり離職したりするケースもみられます。それらは、ほめるという行為が、実は欺瞞(ぎまん)や作為と隣り合わせだということを示しています。 　相手をイルカやアシカのような「動物」レベルではなく、人格と意志を備えた「人間」として尊重するなら、ほめるより「認める」ことのほうが大切なのです。認めることで長期的な有能感、自己効力感を高めれば、人は自ら努力し、成長していきます。 　本書では、どのように認めるか、かりにほめたりしかったりする場合にはどこに気をつけなければならないか、そして「認める制度」である表彰のポイントはどこにあるかについて、最新の研究成果、国内外の先進的な企業の事例、職場のエピソードをたくさん盛り込みながら、ハンドブック風に仕上げています。

近年、持続可能性を意味する「サステナビリティ」、あるいは2015年9月の国連サミットで採択された国際目標である「持続可能な開発目標（SDGs）」という言葉を目にする機会が増えつつある。また、サステナビリティ・SDGsの実現においては、国家という枠組みにとどまらず、企業が果たすべき役割が大きいことも指摘されている。 　現実として、投資家や顧客が企業によるサステナビリティの取り組みを評価し、社員が企業のサステナビリティ、SDGsについての関心度合いで会社を選ぶ状況も明らかになってきている。 　そのような状況下で、SDGsに明示されるサステナビリティと利潤の同時追求は、企業にとって新しいテーマであると同時に、むしろ積極的に目指すべきテーマである。サステナビリティやSDGsを理解しないまま、利潤の追求に走る企業は、淘汰されかねない時代に突入している。 　本書は、次世代産業の中核要因を社会課題の解決に置き、それらを産業・市場として捉え、さらに具体的なビジネスにつなげていくために、「インプルーブ」「エネーブル」「アドボケート」という3つの視点を提示し、これらを通して社会課題の解決と企業としての利潤を同時に追求していくことが肝要と指摘する。 　今なお、サステナブルな社会の実現には課題も多く、急務となっている取り組みも存在する。その中で、本書は、ともすれば日本企業の対応は遅れがちともされるなか、日本企業が日本の強みを活かす余地はあると主張する。 　そして、グローバルな市場で日本企業が存在感を発揮していくための方法を提案する。これからサステナビリティをビジネスチャンス、収益の柱としていく上で、不可欠な情報を網羅する。

＼ＳＤＧｓについての知識を深めるだけでなく、就職活動にも役立つ企業情報が満載です！／ “持続可能な”社会づくりで、“持続可能な”企業に。 国際課題解決のために定められたＳＤＧｓに、日本はどのように取り組んでいくべきでしょうか。 各国の取り組みに注目が集まるなか、長野県では企業側のSDGｓの取り組みを支援する制度を先進的に制定しました。本書はそんな長野県に焦点を当て、各企業の工夫を本書でたっぷりと紹介します。　　 ＳＤＧｓに関する本は沢山ありますが、その多くは企業の取り組みの紹介で留まります。本書では、取り組みはもちろん、企業理念、製品開発、人材育成など、事業の根幹に関わる点まで深堀りしていきます。

人事部必携！　 “経営人事戦略”の実践プログラム 生産性向上の決め手となるのが「メンタリティマネジメント」 「メンタリティマネジメント」においては、うつや休職、あるいは自殺といった深刻な事例はもちろんのこと、それにとどまらず、メンタルな原因によってやる気や生産性が低下している事例、さらに、一歩進んで、やる気や生産性が最大化されていないという事例も含めて、メンタル問題、課題として定義する。 従って、対象も、従来のような一部の従業員ではなく、すべての従業員を対象とすると同時に、ストレスレベルとその要因にとどまらず、組織と従業員がやる気を持ち仕事に熱中している状態かどうか＝エンゲージメントレベルとその要因も測定し、これらを制御／改善することを目指す。 組織全体とすべての従業員のメンタル面での状況を総合的に把握し、メンタル面での課題を包括的に解決／改善することで、常に活き活きと仕事ができ成果が達成される職場環境を創る、それが「メンタリティマネジメント」なのである。

会社法改正、コーポレートガバナンス・コード、東証新市場区分、グループ・ガバナンス、グループ通算制度、組織再編税制等の最新法令・基準を反映し全面改訂！　 実務のポイントを最新事例で具体的に解説。 経営・法務・税務・会計の各分野からアプローチしている唯一の実務書。 大会社・上場企業だけでなく、中堅・中小企業にも対応する。 組織再編・改革を考える経営者から、社長室・経営企画室・総務・法務・財務・経理を担当する人まで必携の書。

課長は、なにかとストレスが溜まりやすい立場です。 会社の上層部からはプレッシャーをかけられ、部下たちは命じることを素直に聞き入れません。しかも部下の仕事のミスは、上司である課長が尻ぬぐいしなければなりません。取引先との間でトラブルが起こった時も、最終的に責任を負わされるのは、課長です。いやが応でも、ストレスが溜まっていきます。ストレスが過剰になると、仕事で失敗したり、病気でダウンしてしまうこともあるでしょう。いつもイライラ、カリカリとしているために、周りとの人間関係をギクシャクさせてしまうこともあります。そのような働き方をしている課長に、気づいてほしいのです。真の意味での生き残り戦略は、リラックスです。キーワードは、安らぎと思いやりです。そして、その意味で大切なのが、求めすぎないという点なのです。求めすぎるから、イライラしてくるのです。求めすぎるから、かえって仕事がうまくいかなくなるのです。求めすぎるから、人間関係もギクシャクします。求めすぎない働き方を実践すれば、心は安らぎ、人生がいい方向へと向かって進んでいきます。

日本のモノづくり魂が新しい世界の歴史をつくる！ 本書を書こうと思ったきっかけは、東日本を襲った大震災です。被災地で復興に立ち向かっている方々には頭が下がる思いでいっぱいですが、この震災は私たちに忘れかけていた多くのことを思い出させてくれました。 モノづくりの原点とは何か？　本当に必要なものは何か？　本物とは何か？ 日本人として、いまこそ本気で考えるべき問題なのだと思います。その答えが、日本を元気にするカギになるとも思います。いつの時代でも、人はモノと重なり合って生きています。人間が生きている限り、モノづくりは永遠になくなるものではありません。そして、モノづくりの現場があってこそ、私たちは生きがいを得ることができるのです。 本書をお読みいただき、日本人が忘れかけていたモノづくり魂を呼び起こしていただければ、これほど著者冥利に尽きることはありません。──著者一同

■嫌になるほど圧倒的なアメリカのイノベーション。 でも、虚心坦懐にその歴史に学べば、対抗策が見えてくる！ 世界を席巻した「メイド・イン・ジャパン」。 あの圧倒的な存在感は完全に消えてなくなり、 モノ造りは新興諸国に、ネットの世界はアマゾンやグーグルを擁する アメリカに、完全に押さえられてしまいました。 おいしいところは諸外国に奪われ、「メーカー」として、 ニッチな市場で生きていくしかないのか？ いや、そんなことはありません。 まだ世界に出て行くことはできます。 その構想を示すのが、本書です。 ■IoTとも、インダストリー4.0とも違う、 次世代のコンセプトで　本当の日米逆転に挑む！ インターネットの世界では、ボトルネックは 情報を「ひきあわせる」ことにありますが、それを 追求していくと、プライバシーという問題に突き当たります。 このプライバシーの問題を解消しつつ、 インテリジェント・ソサエティの構築に 貢献する１つの方法が、センサーネットです。 日本は、センサーをつくる技術は世界に誇るものがあります。 必要なのは、それをどうつなげ、システム化し、 プラットフォームにもっていくか、という構想力です。 インテリジェント・ソサエティの到来を迎え、IoTとも、インダストリー4.0とも 違う、日本独自の構想をどう打ち出していくか。 その大きなヒントが、本書にあります。

日下公人氏推薦！　本書は「モノづくりを通して日本の心を世界に示している」 かつてドイツと並んで世界に冠たる「モノづくり」大国であった日本の製造業に逆風が強まっている。 何が日本製造業を蘇らせるのか。その基本思想は、「小さな設備機械、少ない人数、少ない仕掛かり、不良のない、リードタイムの短い製造技術の追求」――。ユーザーの要求する品質・価格・納期を阻害する要因をすべて無駄と見なし、これを営業・開発・生産・物流・管理など企業部門全体が徹底的に排除するよう努めるＮＰＳには日本製造業の原点がある。 トヨタ生産方式（ＴＰＳ）を源流にしたＮＰＳ（The　New　Production　System）活動の究極的な目的は、「モノづくり」の思想を未来に残すこと、そのための「人づくり」にある。激動の時代だからこそ原点回帰の哲理を説く。

自動車産業はEV、コネクティッド、自動運転など、大きな変革の波にさらされている。絶対的な価値感が変わる中で必要となるマネジメントの中心に価値創造型マネジメントが挙げられる。自動車産業関係者のみならず、様々な産業に従事しているビジネスパーソンに向けて変革の時代に勝ち抜くためのマネジメントのあり方を紐解く。また、今後様々なテーマを取り上げて展開していくMI（ マネジメントインプリメンテーション）シリーズの第1弾。

コンサルの間で注目されているファシリテーションの解説書。戦略型リーダーに必要とされる組織の力を発揮させ、問題解決を実現させる技術を事例をもとに指南。 【主な内容】 第1章　知識編:問題解決とファシリテーションの技術 第2章　技術編:ファシリテーションを構成するスキル 第3章　応用編:ファシリテーションを支援するツール 第4章　実践編:ファシリテーションの現場から学ぶ

今、あらゆる組織、局面で求められているのが問題解決型交渉力である。混迷する世界の中で、日本が経済やビジネスで輝きを取り戻すには、問題解決型交渉力を持ったネゴシエーターの出現であると、ハーバード関係者はいう。 エドウィンＯ．ライシャワー元米国駐日大使でハーバード大学名誉教授の薫陶を受け、博士を初代名誉会長に迎えた日本交渉学会は、日本人向けに、ハーバード流の交渉術の普及をはかっている。 本書は、日本交渉学会のトップが、短時間で問題を発見し、解決できるハーバード流のノウハウを解説し、解決能力、マネジメント力を培う内容を解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1700ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や役員名を用いた検索機能はございません。社名索引・役員名索引から掲載ページをお探しください ●●特徴●● 東証マザーズ、ジャスダック上場企業等を含む上場企業3,619社、41,038名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 「指名委員会等設置会社」70社の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、監査等委員会設置会社一覧などの各種集計も充実。 ●●目次●● ・役員四季報の見方 ・社名索引（50音順） ・役員人名索引（50音順） ・会社別役員一覧 各社データ編（3,619社） ・集計編 (１) 女性役員数推移(1995年～2016年) (２) 女性役員の年齢・役職分布(最頻値、平均年齢) (３) 女性役員が2名以上いる会社(232社) (４) 新任女性役員(2015年9月以降に就任した女性役員301名) (５) 社外取締役が多い会社 (６) 社外取締比率が高い会社 (７) 指名委員会等設置会社一覧 (８) 役員・新任役員の年齢分布(最頻値、平均年齢) (９) 全役員の出身大学ランキング---トップ126 (10) トップの出身大学ランキング---トップ52 (11) トップの出身学部・在任期間分布 (12) 1億円超 役員報酬ランキング (2015年5月～2016年4月本決算会社) (13) 配当収入含む役員報酬ランキング

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ご注意ください！】 ・本コンテンツは冊子版の約1700ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。 ・本コンテンツに社名や役員名を用いた検索機能はございません。社名索引・役員名索引から掲載ページをお探しください ●●特徴●● 上場企業3,584社、40,695名の役員人事録 氏名、役職、代表権の有無、社外取締役・社外監査役の区別、入社年、役員初就任年とその役職、就任年月、前歴・兼任先、生年月日、出身都道府県、最終学歴、担当職、役員持株数を掲載。 指名委員会等設置会社65社の代表執行役・執行役データも同上項目について掲載。 使いやすい社名・人名索引付き。出身大学、女性役員、監査等委員会設置会社一覧などの各種集計も充実。 ●●目次●● ・役員四季報の見方 ・社名索引（50音順） ・役員人名索引（50音順） ・会社別役員一覧 各社データ編（3,584社） ・集計編 　女性役員数推移 　女性役員の年齢分布 　女性役員の役職分布 　女性役員が２名以上いる会社 　新任女性役員 　役員・新任役員の年齢分布 　全役員の出身大学 　トップの出身大学 　トップの出身学部 　トップの在任期間分布 　社外取締役が多い会社 　社外取締役比率が高い会社 　監査等委員会設置会社一覧 　指名委員会等設置会社一覧 　１億円超 役員報酬ランキング 　配当収入含む役員報酬ランキング

欧州No.1ビジネススクールの人気若手教授による初の著書。世界で行われている、経営のおかしなこと、間違っていることを痛快に解き明かす。余談たっぷりで読み口は軽いものの、内容はすべてアカデミックでの知見や、豊富な企業の調査やコンサルティングの経験から得た事実に基づいて記述されている。常識を裏切る内容の数々、読み物として面白さと新しい視点の気づき・発見の多さは『ヤバい経済学』にも匹敵する。紹介するトピックは、M&A、リストラ、成果主義、イノベーション、経営戦略、組織改革など。

本書は冒頭で、組織の様々な階層・立場で苦悩する社員の実態を年代別に生々しく描写する事例を入れる。ただし、本書は事例から構成されているものではなく、職場の閉塞感に関する意識調査をベースに執筆されている。昇格機会の減少、周囲とのコミュニケーション機会の減少等を裏づけデータとして提示する。組織・人事のマクロの流れを俯瞰しながら、組織の中に閉塞感が生み出されるメカニズムをコンサルタントの立場で解説していく。最終章では、閉塞感を打ち破るための処方箋を提示する。

ヤンキーといっても、不良でもなければ、暴力、犯罪とも関係ない。地元を愛し、仲間と絆を愛する新保守層のことだ。地元愛や仲間愛は、東日本大震災も契機となって、日本に対する誇りに昇華した。絆ＬＯＶＥ、祭ＬＯＶＥ。かつてない保守的考えが若い世代に広がっている。 　一方、そんな彼らの消費意欲は、実は予想以上に強いのだが、企業は彼らのような新しい消費層をとらえきれていない。 　企業はいまだに団塊ジュニアを追いかけている。しかし、そんな団塊ジュニアも今や４０歳前後になり、ほとんどは家族を持った。住宅ローンや子どもの教育費といった負担がのしかかり、若者的な消費を続ける余力がさすがに減ってきている。彼らに代わる若者消費の掌握が急がれるところだ。長らく主役不在の消費シーンに現れた新保守層の姿を追う。

ユニクロの栄華はいつまで続くのか？ 縮小が止まらない衣料品市場のなかで、ユニクロの驚異的な成功の背景には、「経済の衰退と若者の感性圧縮による消費文明の退化」がある。 「ユニクロ症候群」とも言うべき広範な社会現象を、衰退する日本と興隆するアジアによる「グローバル平等化」という消費スタイルから産業構造にまで及んでいる歴史的変化を衣料品業界から、家電業界、自動車業界まで拡大して分析する。ユニクロの栄華はいつまで続くのか？ ファッションビジネスの第一人者による警世の書。

急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。 編集部から　～あとがき～ 　ユニクロ（ファーストリテイリング）を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。

これまでイノベーションというものは、メーカーや研究機関からの専売特許と見られてきたが、インターネット技術の進歩に伴い、広く消費者にイノベーションの道が開かれるようになってきている。この「イノベーションの民主化」によって、企業の製品やサービスづくりが大きく変わり、多様なイノベーションが一気に広がろうとしている。それはまた、「消費者の叡智」をうまく取り込むことで、企業は少ない費用で魅力的な製品を開発できるようになることを意味している。本書は、消費者イノベーションについての世界最先端の研究成果をもとに、新しい製品・サービス開発と経営のあり方を説いたものである。マウンテンバイク、マスキングテープ、クックパッド、カヤック、初音ミク、レゴ、無印良品、エレファントデザイン、イノセンティブ、3Dプリンターなど、多くの先進事例も取り上げられている。

なぜ、いまＲＯＥが注目されるのか？ どうすれば、ＲＯＥを高めることができるのか？ 伊藤レポート／日本版スチュワードシップ・コード／コーポレートガバナンス・コード／ＥＰＳ（１株あたり利益）など、主要キーワードを１冊で理解。経営のプロが基本知識をやさしく解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今まで何冊も会計の本を読んだけど、そのすべてに挫折した――。これまでになかった斬新な方法で、一瞬で本質が頭に入る。デジタルネイティブ世代でも「見て」使える新時代の解説書。 【主な内容】 第1章 湖を見て、会計の基礎を学ぶ 第2章 財産と借金はバランスが大切――貸借対照表とは何か? 第3章 “利益”が発生するとは、純資産が増えること 第4章 いくらお金を使っても費用にならないことがあるのはなぜ? 第5章 “利益”と“キャッシュフロー”の差額は“タイムラグ”で説明できる 第6章 財務指標は必要最低限でよい

ある日突然跡取り社長となった主人公によるストーリーが展開し、社長の心構え、企業理念、経営戦略の作り方、キャッシュフロー経営のあらまし、業績評価の方法までを、やさしく解説。 【主な内容】 プロローグ　突然の父の死 第1章　新米社長はまず何を押さえるべきか Lesson1　企業の方向性を示し、社員のやる気を引き出す Lesson2　どうして経営理念を伝えることが大切なのか? Lesson3　企業倫理は単なるお題目ではない Lesson4　増え続けるリスクにどう対応すればいいのか? 第2章　経営戦略を策定する前にこれだけは知っておこう Lesson5　自社の「企業力」を把握することが経営戦略の第一歩 Lesson6　経営戦略のレベルと組織のタイプを知っておく Lesson7　自社のポジションを確立するためにはどうすればよいか? 第3章　自社をいかにコントロールし、どう戦略を練るか Lesson8　コーポレートガバナンスの成否が企業の命運を左右する Lesson9　具体的に事業レベルの戦略を検討する Lesson10　機能レベルの戦略は社員自身が考えるもの 第4章　企業価値を高めるために社長がやるべきこと Lesson11　簿記ができなくてもキャッシュフロー経営は理解できる Lesson12　フリー・キャッシュフローは多い方が良いのか? Lesson13　企業価値を高めるとは、どういうこと? Lesson14　理論を実践に生かす

※『週刊東洋経済』2015年8月29日号収録の5ページ分を電子書籍化しました！ 　２カ月で約35万円と高額な受講料や派手なテレビＣＭで注目される「ライザップ」。一部週刊誌では「ブラック企業」との批判も受けたが、真の姿はあまり知られていない。運営する健康コーポレーションは元々は美容・健康関連の通販会社だが、パーソナルトレーニングジムのライザップ事業を開始してから業績は右肩上がりだ。時代の寵児か、それともあだ花か。 ●●目次●● 毀誉褒貶のビジネスモデル 私はこうして「ダイエット王国」を作った

21世紀を生きる私たちは、長寿化の進行により100年ライフを過ごすこととなる。これまでは、「教育」「仕事」「引退」という人生のステージを順に送るのが当たり前だったが、これからは3つのステージが時に入れ替わり、仕事も途中で変わるのが一般的になると『ライフシフト1・2』は指摘する。また、マルチステージを生き抜くためにお金や土地といった有形資産のほか、生産性資産、活力資産、変身資産の3つに分類できる「無形資産」が極めて重要になると述べている。 「100年時代」　私たちの人生と戦略がゼロからわかる超入門。 本誌は『週刊東洋経済』2022年1月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。

ツイッターやフェイスブックを上回る猛スピードでユーザーを獲得しているスマホ向け無料通話・メールアプリのＬＩＮＥ（ライン）。それも日本だけではなく、世界中でユーザーが増えている。同じようなサービスが多々存在する中で、なぜＬＩＮＥがここまで成長したのか――。 　ＬＩＮＥが世界ではやる理由や、そのビジネスモデルの解剖、さらにこのアプリを生んだＬＩＮＥ株式会社の潜入取材やトップインタビューなどで、ＬＩＮＥの全貌を明らかにする。またローソンや首相官邸など、ＬＩＮＥを使ったコミュニケーションの最前線も紹介する。

2011年6月に誕生したLINEは、今や登録ユーザーが4億人を超えた。だが、ゲームや広告事業では、周囲との軋轢も生まれている。 　2013年8月に「年内リリース」と発表していた音楽配信「LINEミュージック」も、2014年7月現在いまだにリリースされていない。2013年秋開始としていたネット通販「LINEモール」も、一部機能の公開にとどまり、本格展開は行われていない。 　アドバルーンだけでは、法人顧客との信頼関係にひびが入りかねない。世界展開と法人顧客の声に応えるという、難しい舵取りを迫られているLINE。収益化を急ぐ日韓連合に死角はないか。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年4月26日号巻頭特集の16ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 絶好調LINEの盲点 岐路に立つ日韓連合! 携帯電話会社がLINEに反撃 韓国NAVERが抱える強者の悩み LINEは世界で勝てるのか 世界で先行する　ワッツアップ 中国市場で立ちはだかる微信(WeChat)の実力 LINEvs.「異業種」ライバル勢 nterview　ジャーナリスト　佐々木俊尚 日本のキーパーソン4人に直撃 　LINE取締役COO　出澤　剛 　LINE上級執行役員CSMO　舛田　淳 　LINE上級執行役員法人ビジネス担当 　NHNプレイアート社長　加藤雅樹

ネット界のガリバー楽天。2013年12月には東証1部へ市場変更し、時価総額もついに2兆円を突破した。 　会長兼社長を務める創業者の三木谷氏は、安倍首相の肝いりで設置された産業競争力会議のメンバーに選出。新経済連盟の代表理事も務める。三木谷氏は新興ネット経営者以上の存在になりつつあることを印象づけた。 　が、2013年の楽天イーグルス優勝セールで、セール価格の不当表示が発覚。三木谷氏が謝罪会見を開く騒動となった。 　そんななか、長らく後塵を拝してきたヤフーショッピングは、出店費用や手数料無料を武器に楽天を追撃する。同じソフトバンクグループである中国・アリババが生きた教材だ。 　順風満帆に見えていた「楽天市場」はこれからどうなるのか。楽天をめぐる人々をつむぎながら、激変する環境下でのネット通販王国の異変に迫る。 　巻末にはコラム「楽天イーグルス日本一への軌跡」も収録。 　本誌は『週刊東洋経済』2013年12月21日号第1特集の20ページ分を抜粋して電子化したもの、お求めになりやすい価格となっています。 　(登場する人物の役職は冊子掲載時のものです) 【主な内容】 ネット通販王国の異変 セール依存に限界。一強神話崩れるか 「楽天ここがおかしい」　優良店舗も激白 電子書籍コボはポイントを大盤振る舞い 三木谷王国の全貌　～現経営陣と去った人々～ 「財界人　三木谷」への逆風 ヤフーショッピング　決死の反撃! interview　アリババグループCEO　ジャック・マー 二重価格だけじゃない!　ネット通販の罠 ついに住宅ローンの提供も開始、多角化する楽天の金融 楽天イーグルス日本一への軌跡

宣伝なしで、なぜオープン初日から大行列なのか？ ラーメン二郎はスゴい！ 現在３５店舗の直系店があるが、そのほとんどで大行列ができている。 「ラーメン二郎」はなぜそれほど人気があるのか。本書では２６の視点でその秘訣を明らかにし、それを経営学に即して考えている。二郎という人気ラーメン店を通して、経営学のさまざまなトピックに触れることで、経営学、マーケティングの基本的な考え方やフレームワークが学べる。 業界環境分析、セグメンテーションとターゲティング、ポジショニング、コア・バリュー、チャネルとオペレーション、組織設計と組織文化、時代の変化を読み取るフレームワークなどがそんなに小難しいモノではなく、意外に身近なところで日々実践されていることがよくわかる。 二郎に学ぶことで、日本企業は、今までとは違う魅力の出し方、特徴の出し方、差別化の視点を得られるはずだ。 ※本書は２０１０年１２月に東洋経済新報社より刊行された『ラーメン二郎にまなぶ経営学』を電子書籍化したものです。

デジタルディスラプション＆ポストパンデミックの時代に合わせて、事業戦略や組織の体制を「リアライン(Realign）≒再構築」することの重要性を説き、具体的な解決策を提供する本。 パーパスと戦略、そして組織の整合性の重要性が多くの人に理解されている一方で、どうすればそれらをうまく整合させられるのかを具体的に知っている人は少ない。本書はこの問題に対する処方箋として、通常は個別に議論されることの多いパーパス、事業戦略、組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムを包括的に語っている。特に組織に関する要素を組織ケイパビリティ、組織アーキテクチャー、経営管理システムの3つに区分けし、具体的な事例を交えて説明している点は非常に実践的である。 著者は最適な戦略や組織が常に1つだけではないことを指摘しつつ、単に「状況による」と述べるだけでなく、戦略と組織をいかに整合させればよいかを具体的に考察するための軸を「戦略的アラインフレームワーク（SAF）」として提示している。SAFが軸に据えている、連携性と自律性、安定性と俊敏性という4つの要素はすべて戦略上重要だが、連携性と自律性、安定性と俊敏性はトレードオフの関係にあるため、自社がどの要素において秀でたいかによってとるべき戦略的アプローチは異なる。それぞれの戦略的アプローチにおいて必要な組織ケイパビリティや組織アーキテクチャー、経営管理システムが、多様な事例を交えて説明されている。 著者はオックスフォード大学のサイードビジネススクールで教鞭を執る傍ら、日本を含む各国で企業幹部の育成やコンサルティングも行ってきた。そのため本書は、実践と理論が高度に融合しており、日本企業への洞察も随所に表れている。 成功のシンプルな法則ではなく、組織の状況と目標に合わせて最適な戦略と組織を構築するための指針を提供する本書のコンセプトを理解し、SAFを適切に適用することで、読者は自社に合った戦略を構築でき、その戦略の実効性は飛躍的に高まるだろう。 巻末には日本語版オリジナルで著者・ジョナサン・トレバー博士（オックスフォード大学准教授）へのインタビュー「日本企業における戦略的リアラインの捉え方～DXはリアラインをどのように加速させるのか？～」（聞き手：監訳者・早稲田大学池上重輔教授＋NTTデータ経営研究所Re:Align研究チーム）を収録。

「どうする？日本企業」の続編として、日本企業がとるべき道を示します。 経済の成長期に機能した戦略が、成熟期以降もそのまま機能するとは限りません。 成長ありきの戦略論はいったん忘れて、本書で提示する「リ・インベンション」に取り組んでみてはどうでしょうか。 他社と同じ次元で「イノベーション」に邁進すると、同質化競争は避けられません。 次元の違う製品を生み出し、ブルーオーシャンへといたる道をどう歩むか。 それには、個人の挑戦や、企業家精神をどう発揮させるかがカギを握ります。 「リ・インベンション」の９つの具体例を紹介し、具体的な日本企業改造案も提示します。 これからの時代をつくるビジネスパーソンの必読書です。

売上げ重視はもう古い。コスト重視は当たり前。 では、一流と二流の本当の差は？ ●以下に該当する人は、ぜひ読んでください ・「良いものを作れば売れるのでは？」と勘違いしている人 ・「いつも結果を出し続ける人材」になりたい人 ・「誤った利益思考」ではなく「正しい利益思考」を身につけたい人 ●利益思考の鍛え方を伝授! ・利益思考の2大柱=「無駄を最小化する」+「新しい価値を生み出す」 ・「無駄を最小化する」 ←「利益=売上げ-コスト」構造で考える ・「新しい価値を生み出す」←「事業評価マトリックス」で考える 自分と会社の価値を最大化する思考術がここに！ グロービスの人気教授が初めて体系化！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 日本企業の利益率はなぜ低いのか？　どうすれば高めることができるのか？　「利益率」の視点からの経営戦略書。 【主な内容】 第Ｉ部　 企業経営においてなぜ利益率が重要なのか 第II部　 利益率を決める９つの基本要素─利益を生む仕組みを理解する─ 第III部　利益率をどうマネジメントするか─利益計上力向上のメカニズムを理解する─

この面接は、嘘をつけない、脚色できない、準備できない。 だから、学生の素顔がわかる！ 成績表を活用する全く新しい採用手法、唯一の解説書。 単なる「成績重視」に陥ることなく、学生の内面に迫る 面接手法のすべてを、これ一冊で解説する。 【「履修履歴」面接からわかる、ビジネスに必須の素養】 ・低モチベーション化での行動特性 ・セルフモチベーション能力 ・適応力 ・責任感 ・協調性 ・リスクに対する行動特性 ・脚色や準備によらない、素の話し方 ・物事を構造的に把握し、適切に説明する力　など

広報部、総務部、危機管理室必読! 事故、不祥事や風評リスクにどう備え、どう対応したらいいのか? 顧客の個人情報流出、食品への異物混入、コンピュータウイルス感染、インサイダー疑惑、インターネット上で広がる風評…… 50のケーススタディはすべて実例の再構成! 3つのステップでリアルにイメージできる 【ステップ1】事件の概要 【ステップ2】経緯 【ステップ3】対策やポイント 危機に備えて準備しておくべきことは? いざコトが起きたときどうするか? マスコミ対応はどうするか? 危機を未然に防ぐ管理体制のあり方、リスクを最小化する対応策がリアルな事例から学べる 「危機管理マニュアル」の決定版。 【主な内容】 第1章:事故:発生後の被害拡大を防ぐ 第2章:内部統制:その欠陥が思わぬ危機を招く 第3章:災害:迅速で的確な危機管理が求められる 第4章:コンプライアンス:万全なはずの体制に潜む落とし穴 第5章:犯罪:巻き込まれたときにも動揺してはいけない 第6章:風評の拡散:信用毀損の危機をどう防ぐか 第7章:海外リスク:本社機能停止の危機に備える

今、流通業界で新旧交代のゲームチェンジが起きている。主役はスタートトゥディが運営するファッションＥＣ（ネット通販）の「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」。店舗から足が遠のいた消費者の心理をつかみ、利用者が急増。２０１７年８月には時価総額が１兆円を突破した。出店ブランドは６０００、年間利用者は７００万人と圧倒的な集客力を誇る。何が驚異の躍進を可能にしたのか。 本書は『週刊東洋経済』２０１７年９月２３日号掲載の１４ページ分を電子化したものです。

誰もが毎日目にする領収書やレシート。この紙切れには会計・税・経済の重要エッセンスが隠されている。数字・会計嫌いの人も肩肘張らずに読めて数字に強くなれる１冊。 【主な内容】 第１章　スーパーで買ったニンジンが「会議費」になる！？／第２章　１０万円未満なら決済が下りやすいワケ 第３章　この領収書、使えますか？／第４章　期末バーゲンは本当に出血大サービスか？

コーポレート・ガバナンス改革に違和感を持っている人へ――。 コーポレート・ガバナンス、企業統治改革の必要性が常にいわれている。一般にいわれている企業統治は、経営者への監視を強め、報酬でインセンティブを与えることを狙っている。その根底には経営者への性悪説があり、経営者の利己心に訴えて、なすべきことをさせよう、とするスタンスである。しかし、人間には「良心」もある。たとえば、「従業員のため、顧客のため、社会のために貢献すること」や「経営トップとしてきちんと責任を果たすこと」の歓びによって全力を尽くすといったことである。従来、日本の企業システムでは、株式持ち合いや社内取締役中心の取締役会のゆえに、コーポレート・ガバナンスは機能しないといわれてきた。しかし、それでは日本企業の長きにわたる発展は説明できない。本書では、そのメカニズムを明らかにすることで日本的経営論に一石を投じるものである。 【主な内容】 第1章　企業統治の「新しい」見方 第2章　企業統治の空洞と核心 第3章　良心による企業統治 第4章　良心を喚起しやすかった日本の企業システムと価値観 第5章　良心による企業統治はなぜ良いのか 第6章　良心による企業統治の限界と補完 第7章　逆風下の良心による企業統治 第8章　良心による企業統治を守っていくために

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、現代社会に求められるリーダーシップ行動体系を実践的に演習したい方々のための本です。 したがって、いわゆる「読む」本とは異なり、「考える」本の内容と形式になっています。リーダーシップ行動体系を、４領域行動モデル、EQモデル、期待理論、マズローの５段階欲求、の４つの理論モデルで説明し、これらを日常課題に適用して考える内容です。また、読者が、３１の考察課題と１０３の演習課題に６０時間程度をかけて取り組みながら、現代に求められるリーダーシップとは何か、どのように実践するのか、どのように強化するのか、の３つの疑問を解決していくプログラム形式にもなっています。ユリウス・カエサルから宇多田ヒカルまでの多様なヒントも楽しみながら考えるヒントともなっています。

魅力あるリーダーたちは、どのようにキャリアを積んで、自らのスタイルを築いていったのか。本書は、世界のエグゼクティブ教育の第一線で活躍する著者が日本を代表する12人の経営者へのインタビューをもとにリーダーになるまでのストーリーをまとめたものである。そのうえで、新しい考え方として、自らの価値観に基づいて自分に最適のリーダーシップ・スタイルを発揮する意義とその実践方法を紹介するものである。登場するリーダーたち：藤森義明（LIXIL社長）／澤田道隆（花王社長）／松本晃（カルビー会長）／玉塚元一（ローソン社長）／志賀俊之（日産自動車副会長）／永野毅（東京海上日動火災保険社長）／佐藤玖美（コスモ・ピーアール社長）／前田新造（資生堂相談役）／樋口泰行（マイクロソフト社長）／松井忠三（良品計画元会長）／新貝康司（JT副社長）／小林いずみ（元メリルリンチ日本社長）

言われたとおりにやっただけです。 判断は私の仕事ではないので・・・ こんな残念な言葉を言わせないための６つのプレーとは？ あらゆる組織のリーダーに役立つ、伝え方のパラダイム転換 ・話題書「米海軍で屈指の潜水艦艦長による「最強組織」の作り方」の続編！ ・組織やチームの暴走を食い止め、最強チームを作るための「伝え方」を学習！ ・部下を持つ前に知っておきたい、正しい言葉でチームを導くための新しいパラダイム！ ・海軍のお荷物だった潜水艦サンタフェ乗組員１３４人をたった一年で成長させたリーダーシップをフレームワーク化！ ・部下に強要し、服従を強いるリーダーが後を絶たないのはなぜか？　悪いのは人ではなく、古い仕事の仕方である！ ・上の人が話し、下の人が黙る、という構図からは正しい改善は生まれない！ ・上の人＝決断者、下の人＝実行者という産業革命期の役割分担では変化の激しい時代で生き残れない！ ・全員で仮説を構築し、検証する。能力を証明するのでなく、常に学習モードでいるための新しいプレーブックとは？ ・チーム全員が安心して働けるリーダーの言葉遣いはここが違う！　よい伝え方、悪い伝え方を徹底的に研究！

「リード・ザ・ジブン」は、筆者の人生の大きな転機となった野田智義さんの「リード・ザ・セルフ」を起点にしながら、筆者がBCG（ボストン コンサルティング グループ）での組織プラクティスの責任者、ファーストリテイリング（ユニクロ）での人材育成機関FRMIC（Fast Retailing Management and Innovation Center）担当役員、アクセンチュアュアでの人材組織変革プラクティスのジャパン全体の責任者等の経験を経て、試行錯誤を重ねながら、著者が磨き上げてきた手法です。「過去最高の自分を育て、仲間を育て、最強チームをつくる」、つまり、自分を向上させ、かつ、周囲、チームをも向上させることを目的にしているものです。ビジネスで大きな成果を出し、いつ死んでも悔いはないと思えるほどの充実した豊かな人生を送るための根っこだといえるものです。 「リード・ザ・ジブン」の出発点は、自分自身が一体何をやりたい人間なのかを深く内省・洞察し、「志」として結晶化することから始まります。そして、各個人の「志」を会社の目指している「ありたい姿」とシンクロさせ自分の仕事に意味づけをします。それを“自分事化”と呼びます。“自分事化”できると、誰かにいわれるのではなく、自分の思いをベースにどんどん行動を起こすことのできる“自律自走人材”に脱皮できます。脱皮を繰り返すことにより“過去最高の自分”に進化し続けることができます。そして「志」を仲間と共有し、互いの志に共鳴しながら「同志」のチームとしての切磋琢磨を通じて、「仲間を育て」ます。人間は気恥ずかしいものを共有すると心理的な絆が過去最高の自分を育て、仲間を育て、最強チームをつくります。普段飲みに行っても話さないような青臭い、気恥ずかしい「志」を互いに共有し、チームとしての絆をつくります。 さらにチームとしての「志」に昇華させることにより、ラグビーのオールブラックスのような、阿吽の呼吸で、状況変化に臨機応変に対応しながら全員で攻撃ができる、予測不可能なものが多い時代に勝ち残れる“最強チーム”をつくることができるようになります。

ブランド企業の中で圧倒的な実績を誇るルイ・ヴィトンだが、その商法はあまり知られていない。本書では商品生産、価格戦略、販売戦略、ブランド戦略などテーマ別に成功法則を解説。 【主な内容】 第１章　ＰＲＯＤＵＣＴ（製品）に関する法則群／第２章　ＰＲＩＣＥ（価格）に関する法則群／第３章　ＰＬＡＣＥ（流通）に関する法則群／第４章　ＰＲＯＭＯＴＩＯＮ（販促）に関する法則群／第５章　ＢＲＡＮＤ（ブランド）に関する法則群

「移民は受け入れたくないが、安い労働力は欲しい」という日本。自国にとって都合のいい方法で、安価な労働力を手に入れてきた。それが「外国人技能実習生」だ。 　「開発途上国への技能移転」を名目に始まったこの制度、実際は時給650～700円程度の法定最低賃金で単純労働をさせているのがほとんどだ。 　単純労働での外国人受け入れを国策として認めてこなかった日本で、技能実習制度はその受け皿となってきた。制度のひずみに目をつぶったまま、拡大に向けた議論が進む。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年8月2日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 搾取?それとも国際貢献?　人出不足を補う技能実習制度 消えた実習生 夢見る若者と即戦力求める企業 もう日本には戻らない

令和元年会社法改正を反映！ ｢株主総会の電子化｣が上場会社で義務化､ガバナンス改革で｢役員報酬規制｣も変わる｡ 多岐にわたる改正と実務対応も盛り込んだ最新版。 企業法務の最前線で活躍する著者がやさしく解説する。 ＜改正ポイントがまるわかり！＞ ◎登記申請オンライン化 ◎株主総会資料の電子提供 ◎株主の議案提案権 ◎取締役の資格制限 ◎利益相反取引と競業取引 ◎報酬等の決定方針 ◎監査等委員会設置会社 ◎会社補償 ◎D&O保険 ◎新株予約権 ◎M&A法制の充実・強化 ◎スクイーズ・アウト ◎株式交付

ビジョナリー・カンパニーと思われていた企業が市場から退場している。その一方で、永続する企業がある。それは、なぜか? 著者の疑問の出発点です。この疑問は、昨今の厳しいビジネス環境で日々邁進されている経営者、そしてリーダーとして現場で指揮をとっているビジネスパーソンなら、誰もが感じていることだと思います。 経営の目的は永続です。長生きをしつつ、元気で活力のある会社。そのような組織になるための原理原則とは何でしょうか?　この疑問に対する1つの答えとして、著者は「レジリエンス」という言葉を使っています。レジリエンスとは、柔軟性や回復力という意味ですが、企業経営に当てはめれば、危機に強く、回復力のある会社になります。 本書に登場するレジリエント・カンパニーのストーリーを読むと、アンカリング(Anchoring)、自己変革力(Adaptiveness)、社会性(Alignment)の3つのAを達成することが、これからの10年、20年と、時代を超えて永続する条件だということが見えてきます。 あなたの会社は、レジリエント・カンパニーといえるでしょうか。本書の最後に、新しいトリプルA経営を診断する問題があります。ぜひ、あなたの会社を自己採点してください。 新しいトリプルA経営は、どのような環境変化が起きようとも、危機を乗り越え、会社を永続させるために欠かせないものになるでしょう。時代はいま、レジリエント・カンパニーを求めています。そして、レジリエント・カンパニーは、レジリエント・リーダーを求めています。(新 将命) 【主な内容】 序　章　エクセレント・カンパニー再考 第1章　新しいトリプルA経営の時代 第2章　価値観と使命を活かす 第3章　信頼を積み上げる 第4章　ダイナミックに学ぶ 第5章　創造性と革新力を引き出す 第6章　研究開発を一新する 第7章　トレード・オンにこだわる 第8章　ブランドをつくり変える 終　章　日本企業は、いま何を目指すべきか 付　録　トリプルA経営の自己診断 解　説　経営の目的は永続である──新将命

営業について解説している本は数多くある。中には、伝説的な営業マンがみずからの武勇伝を語っているものもある。「トップ営業に学べ」とばかりに、こうした書籍を読んだ後に、「この著者はすごいが、ちょっとまねできないな……」という感想をもった方は多いのではないだろうか。 営業に勝つためには「仮説力」と「検証力」が重要だ。「仮説力」とは、顧客が求めている内容を事前情報から類推し、現時点の解をつくる力。「検証力」とは、類推した解を、顧客との対話を通じ、より精度の高い解に仕立てる力。 この２つの力を引き出すためには、ロジカル・シンキングを営業の現場で実践する必要がある。これを、著者たちは「ロジカル・セリング」と名づけた。 ロジカル・シンキングはビジネスパーソンの基本スキルとして、すっかり定着し、提案書やプレゼンテーション資料の作成に際しては、当たり前に使われている。この基本スキルを分析や文書作成にとどめず、営業現場での活用に踏み込み、提案営業活動全体を通じて、顧客に刺さる提案を行ない、大きな成果を獲得することが本書の狙いである。

６ミリの昆虫型や４足歩行するチーター型ロボット、負傷兵を抱き上げるロボット、無人航空機（ドローン）…。 　米国では世界一の国防予算を背景に、精鋭たちが日々ロボット兵器開発にいそしむ。冷戦終了後、「世界の警察」を自認してきた米国だが、９・１１同時多発テロ以降、イラクやアフガニスタンでは多くの戦死者を出し、従来の戦略・戦術の転換を迫られることになった。そこで期待を寄せるのが技術革新、とりわけロボットやドローンの活用だ。彼らが描く「次の戦争」は、日本人の想像を超えたものになりそうだ。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年3月14日号掲載の14ページ分を電子化したものです。 ●●目次●● 米国軍事ロボットの未来 軍事技術を主導する“ＤＡＲＰＡ”って何だ？ ドローンが戦争のすべてを変える 日本防衛産業に明日はあるか 日の丸兵器はガラパゴス Interview「日本の経験不足は補える」ロッキード・マーティン日本法人社長　チャック・ジョーンズ 軍事研究「解禁」へ。狭まる東大包囲網 Interview「輸出振興と東大の動きは裏表」拓殖大学特任教授、元防衛相　森本　敏

全米のMBAプログラムで必読文献 イノベーション論に“イノベーション”を起こす！ なぜ多くの企業の革新的な製品やサービスが成功につながらないのか？　顧客ニーズを踏まえ、素晴らしい商品を開発し、競合に圧倒的差をつけたはずなのに。その理由は、「自社のイノベーション」に集中するあまり、成功のカギとなる商品を取り巻く「生態系（イノベーション・エコシステム）」を無視していることにある。本書では、エコシステム全体を見るためのツール＝「ワイドレンズ」を紹介し、企業の事例を紹介しながらイノベーションと成功とのギャップを明らかにし、企業が「死角」に陥らずに成功に導いていくための方法を探っていく。登場する事例は、電子書籍をめぐるソニーとアマゾン、日産の電気自動車、iPodとiPhone、3G携帯電話など。推薦者はジム・コリンズ、ジェフリー・イメルト、ジェフリー・ムーア、クレイトン・クリステンセンなどの錚々たる面々。本書のベースとなった『ハーバード・ビジネス・レビュー』の論文は全米のMBAプログラムで必読文献とされている。米国の気鋭の経営学者によるイノベーション論のイノベーション。