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-1946年の一万田尚登から現在の黒田東彦まで―― 日本の金融政策を担うリーダーたちは何を守り、何と闘ってきたのか? 戦後14代にわたる日銀総裁の群像と足跡を通して描いた戦後経済史。著者は30年にわたって日銀に奉職し、間近に見てきた、それぞれの総裁ごとの時代的背景、政策運営、政策評価、人物評伝の4つにわけて解説する。日本の金融政策を知るうえでの基本書。 【主な内容】 第1章 一万田尚登総裁とその時代 第2章 新木栄吉総裁とその時代 第3章 山際正道総裁とその時代 第4章 宇佐美洵総裁とその時代 第5章 佐々木直総裁とその時代 第6章 森永貞一郎総裁とその時代 第7章 前川春雄総裁とその時代 第8章 澄田智総裁とその時代 第9章 三重野康総裁とその時代 第10章 松下康雄総裁とその時代 第11章 速水優総裁とその時代 第12章 福井俊彦総裁とその時代 第13章 白川方明総裁とその時代 第14章 黒田東彦総裁とその時代 終章 セントラル・バンキングの旅路 -
-1巻220円 (税込)【WEDGEセレクション No.27】 英知25人が示す 「日本の針路」 25年後を見据えた提言 1989年の月刊「WEDGE」創刊後、実に様々な出来事が国内外で起きてきた。89年当時、日本がその後迎える「失われた20年」を予想し得た人は、どれだけいただろう。日本が「失われた20年」を二度と繰り返さないために、どういった方向に進んでいくべきか、国内外25人の“英知”がそのヒントを提示する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年5月号の創刊25周年記念特集を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎経済、企業 石黒不二代(ネットイヤーグループ社長兼CEO)、浜田宏一(米イェール大学名誉教授、内閣官房参与)、、村上太一(リブセンス社長)、ポール・サフォー(未来学者、デジタルフォーキャスター)、ヒュー・パトリック(米コロンビア大学名誉教授)、入矢洋信(トーヨー・タイ社長)、千本倖生(起業家、元イー・アクセス社長/会長) ◎政治、国際関係、安全保障 中西輝政(京都大学名誉教授)、井上寿一(学習院大学長/法学部教授)、ジェームズ・ホームズ(米海軍大学准教授)、鈴木英敬(三重県知事)、小谷哲男(日本国際問題研究所主任研究員)、山田耕平(レアメタルトレーダー) ◎教育、人材活用、医療、司法 松田悠介(Teach For Japan代表理事、京都大学特任准教授)、菊川 怜(女優)、駒崎弘樹(認定NPO法人「フローレンス」代表理事)、亀田隆明(医療法人鉄蕉会・亀田メディカルセンター理事長)、山本雄士(ミナケア代表取締役)、麻生川静男(リベラルアーツ研究家)、久保利英明(日比谷パーク法律事務所代表弁護士) ◎復興、観光、スポーツ、芸能、暴力団 星野佳路(星野リゾート代表)、宮本慎也(元プロ野球選手)、三遊亭圓歌(落語家/落語協会最高顧問)、溝口 敦(ノンフィクション作家、ジャーナリスト)、西本由美子(NPO法人「ハッピーロードネット」理事長) -
-戦後日本の高度成長を主導し、現在の日本経済においても大きな位置を占める重化学工業。その特徴と歴史的展開を、豊富な資料をもとに跡づける。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「世界金融・債務危機の最大の教訓は何かと問われれば、それは、これまで個別に扱われる傾向があった金融政策、金融市場の規制・監督、財政政策、構造改革を相互に密接に関連した一体不可分のものとして捉える必要があるということであろう。とりわけ政策分野間の相互連関に注意が必要な分野は三つある。第一は、金融政策と金融規制・監督の連携である。第二は、金融・財政政策と構造改革の相互連関である。第三は、国内と海外の政策の連関である。」……「はじめに」より 2007年以降の世界金融危機とそれに続くユーロ圏の政府債務危機は、これまでの経済政策運営のあり方に大きな疑問を投げかけるものであった。欧米の経済学者たちや、OECD、IMFなどの国際機関のエコノミストたちは、今後、このような危機を起こさないためには、どのような政策をとるべきかについて、さかんに議論を繰り広げてきた。 本書は、グローバル金融・財政危機以降、欧米の経済学者たちがどのような議論を行ってきたかを展望し、理論的な整理を行う。一つの政策分野に偏ることなく、金融監督政策(第1章)、マクロ経済政策(第2章)、財政政策(第3章)、構造改革(第4章)について、包括的に論じる。 経済政策について論じる際に読んでおくべき専門文献が、あますところなく取り上げられ、内容が詳しく紹介されている。専門家にとっては、文献ガイドとして非常に有益な一冊である。 【主な内容】 はじめに 第1章 資産価格及び信用変動、及び国際資本移動への対応 第2章 危機時のマクロ経済政策の対応 第3章 財政の持続可能性 第4章 構造改革の役割と課題 参考文献 おわりに -
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-【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 かつては経済用語など知らなくても生きていける時代があった。だが、これからは個人といえども、基本的な経済知識は必須となるだろう。本書は解りにくい経済用語を鍵として日本経済の動向をさぐる最新経済入門書である。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字サイズだけを拡大・縮小することはできませんので、予めご了承ください。 試し読みファイルにより、ご購入前にお手持ちの端末での表示をご確認ください。 -
-日本経済が停滞から脱出したと実感できないのはなぜなのか。なぜ私たちの暮らしは楽にならないのか。そもそも「景気が悪い」とはどういうことなのか。初心者向けに平易に解説。 【主な内容】 序 章 デフレがわかれば日本経済がわかる 第1章 あなたの身の回りの「デフレ現象」 第2章 デフレは儲かるか、儲からないか～企業からみたデフレ 第3章 今日買うか、明日買うか、それが問題だ～家計から見たデフレ 第4章 デフレはなぜ起きるのか 第5章 なぜ日本はデフレになったのか 第6章 デフレをとめて、おだやかなインフレへ 終 章 日本経済の未来は明るい -
-伝説的な投資家はマネーを語ることで“人生そのもの”を語る。常にリスクを負って、巨額の資金を操る彼らの言葉は、政治を通して人間を語る政治家や、経営を通じて哲学を語る経営者よりも生々しく強烈――。だが同時に、建前やきれいごとを抜きにした人間の本質、世の中への鋭い洞察と思慮深さがある。本書は、個人資産5兆円の世界最大の投資家であり「オマハの賢人」とも慕われるウォーレン・バフェットを筆頭に、世界の天才投資家13人からお金と人生の知恵を学ぶ。「勝つべき相手は自分の感情」(ジェシー・リバモア)、「もはやプロの言うことに惑わされるな」(ピーター・リンチ)、「自由を得るためのお金が欲しかった」(ジム・ロジャーズ)、「株式市場は常に間違っている」(ジョージ・ソロス)、「時代遅れになる原則は、原則ではない」(バフェット)など、世界を大きく動かした“超一流”の名言から成功の極意が見えてくる! -
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-日本図書コードおよびISBN問題の全体像を再構成し、出版流通における書誌情報・物流情報のデジタル化の歴史的意義を明らかにした、日本の出版流通研究の基礎資料として必携の書。豊富な資料、当時の出版関係者への貴重な証言インタビュー、索引付き。 【収録インタビュー】 北川明氏(第三書館) 高須次郎氏(出版流通対策協議会会長・緑風出版) 木下郁氏(出版流通対策協議会事務局長) 本間広政氏(元・日本出版インフラセンター[JPO]) 井上ひさし氏(作家) 池田隆氏(元・出版労連副委員長) 胸永等氏(元・図書館を考える会・主宰) 石塚栄二氏(帝塚山大学名誉教授) -
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完結 -
-常に「新しい視点」からの経済分析・展望で評価の高いエコノミスト・櫨浩一氏の最新刊・書き下ろし。なぜ世界一の金持ち国で経済の大停滞が起こってしまったのか? 一連の経済・財政政策はなぜ効果が出なかったのか? 消費と投資のバランスが崩れているという「動学マクロ経済学」の立場から、日本経済の「失われた20年」を分析。長期的視野からの処方箋も提示。 【主な内容】 第1章 増加する金融資産 第2章 金融資産は誰かのお金 第3章 対外金融資産 第4章 お金と経済 第5章 借りたお金と自分のお金 第6章 資産の価値 第7章 ストック経済化の限界 第8章 資産価格の引き上げ 第9章 ギリシャ化する日本 第10章 高齢化と金融資産 第11章 取り組むべき課題 -
-世界GDPに占めるシェア:17.9%⇒8.7%、1人当たりGDP:世界第6位⇒第23位、貿易黒字国⇒赤字国……。日本経済の地盤沈下が止まらない!米国も、中国も、いまや日本の失敗を「反面教師」として経済運営を進めている。「超一流」を自任した日本経済をここまで落とした「政府・日銀の失敗」とは? そして、いままた繰り返されようとしている「勘違い」とは?本書は、新聞・テレビでお馴染みの若手エコノミストが、国際競争に敗れつつある日本に「喝(かつ)」を入れる建白書。経済の実態を映し出す統計数値を駆使して、世間にはびこる誤解、珍説を一掃。「なるほど、そうだったのか」と納得する日本経済のほんとうの見方、考え方が明らかに。 -
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-過去20年の日本社会では、世代間に横たわる利害対立を反映する問題が深刻となり、それは、雇用や社会保障だけでなく、家族の絆や地域コミュニティの崩壊にも影響を及ぼしている。それら世代間利害対立のメカニズムを究明し、次の世代に希望のある日本を託すための戦略を考察。経済学の視点から超少子化を是正するための総合的家族政策と、社会の底辺への滞留を防止するための社会統合政策、グローバル経済のリスクを軽減するための東アジア経済統合の進め方を提案する。/序章:グローバル経済化のリスクと世代間利害 第I部:世代間利害調整の諸課題 1章:拡大する需給ミスマッチと労働市場政策の役割 2章:雇用をめぐる世代間利害調整 3章:社会保障をめぐる世代間利害調整 4章:少子化のメカニズムと家族政策の可能性 第II部 格差の拡大と社会統合 5章:人口減少下の経済格差と非正規雇用 6章:正規・非正規雇用の格差と差別禁止政策 7章:人口減少下の社会統合と外国人政策 8章:人口減少下の産業再生と地域雇用 第III部:東アジア経済統合とその社会的側面 9章:東アジア経済統合と労働市場の展望 10章:東アジア経済統合の社会的側面の強化に向けて -
-多くの日本人は、いま日本は長期にわたる不況下にあると認識している。しかし、それは正しい認識だろうか? もはや日本は衰退への道へ入ってしまったのではなかろうか? もはや注目も信頼もされていない日本円。この10年間、国家衰退を食い止める有効な方策をひとつも取れなかった日本の政治。アメリカは再び経済回復しようとしているが、中国はじめアジア諸国の工業力が勃興してきた状況下において、もはや日本がその果実を独り占めできる状況ではない。また、多くの日本人は、アメリカは日本の資金力・技術力がなければ成り立たないと傲慢に構えているが、それは一昔前の話で、もはやアメリカにとって日本はリスクの部分の方が大きくなっている。世界が大きく変わっているのに、日本の指導層にその情報がなく、全く理解できていない……。著者独自のワシントン情報、共和党情報から世界の大きな動きを読み解き、日本に残された道を検討していく必読の書。 -
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-バブル華やかなりし1980年代末、一時は世界一の経済大国にまで上り詰めながら、その後“失われた20年”と称される長い衰退の時を経て、ついに借金1000兆円を背負うに至った日本。いったいこの国は、どこで間違え、何を失ったのか? バブル崩壊、金融危機、構造改革、デフレ不況、アベノミクス……。この栄光と没落の30年間を、国債発行拡大の歴史を中心に辿り直す。毎日新聞経済部長、論説委員長、主筆などを歴任して財政の現場を知り尽くした著者が、借金王国日本の全く新しい解釈を展開する、失敗の平成経済史! 人類史上空前の借金王国はいかに誕生したか? -
-「安心安全な」家を買いたい人のための本 本書は、「安全で損しない家」を買うための本です。今や、家選びは日本人にとって最も気になる事柄。本書では住まいのプロである著者が、 良い不動産会社、物件選びのコツはもとより、類書には載っていない秘情報(国交省のハザードマップを駆使した安全な土地探しなど)、また、一戸建て×マンション、中古×新築、間取りの読み方など比較方法も詳しくレクチャーしています。住宅を購入する際に知っておきたい事柄が満載の一冊 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 【※本作品はブラウザビューアで閲覧すると表組みのレイアウトが崩れて表示されることがあります。予めご了承下さい。】 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 申告書ABの大幅変更などの控除見直しで購入者大幅アップ必至 申告書ABの大幅変更および住宅ローンや特定支出などの控除見直しで購入者大幅アップ必至!平成26年の主な改正ポイントに対応しています。ケース別だから誰でもカンタンに申告書が書けます。 住用紙の大幅変更 震災復興特別所得税 給与所得控除の上限規定 特定支出控除の範囲拡大 住宅ローン控除の縮小など 本書の特長 ビジュアルインデックス&今年の改正ポイント さっと読むだけでわかる申告フローと26年度の改正ポイントをビジュアル図解します。 自分があてはまるケースがすぐわかる 「ケース別早わかりチャート」や目次を使って、自分に当てはまるケースをカンタンに探せます。 節税策がつまっている 税金を払いすぎていませんか? 必要以上に払った税金を取り戻す節税策に関するさまざまなアドバイスが満載です。 超お得!付録「試し書きシート」 本書で書き方や必要書類などを確認し、計算機などの準備ができたら、早速試し書きシートを使って書けます。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
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-FTAによる関税引き下げ・撤廃のメリットを享受できるのは大企業だけというのはまったくの誤解です。FTAでは、企業規模に関係なく、あらゆる業種(貿易・メーカー・流通・サービス・金融)が、その特恵税率や自由化のメリットを享受することができます。 本書では、FTAを100%活用するための具体的なノウハウである、特定原産地証明書を取得するための実務ノウハウ、様々なケースにおける特恵関税を活用した輸出・輸入取引の事例、貿易やSCMに関する物流の変化、人民元・アジア通貨による貿易金融(ドルを介さないリインボイス方式)などについて具体的に紹介・解説するとともに、広域FTAであるTPP、RCEP(東アジア包括的経済連携)に向けてどのような対応と準備をするべきかを示します。 FTA/EPAを活用することによって、中小企業から大企業にいたるまで、以下のようなメリットとビジネス・チャンスを得ることができます。 ★ 関税の削減・撤廃により、輸出入の取引コストが低減します ★ 関税の削減・撤廃が、生産コストを引き下げ、国際競争力を向上させます ★ 貿易コストの低減で、ビジネスの拡大、新たな市場を開拓できます ★ 複数国を相手にした「広域ビジネス」(SCMの活用)を展開できます ★ 日本農業の産業化を通じて収益改善が実現します 【主な内容】 第1章 なぜFTAなのか 農業の産業化とは何か 第2章 FTAの貿易自由化ルールとその効果 第3章 FTAは、どうやって利用すればよいのか 第4章 中小企業もFTAが活用できる 第5章 アジアをめぐるFTAとビジネス 第6章 生き残りをかけた日本企業のFTA戦略 第7章 遠隔地のFTA、第三国FTAでグローバル・ビジネスを拓く 第8章 FTAは貿易取引システムを変える 第9章 FTA新時代における物流革新への対応 第10章 FTA(TPP)の残された課題 巻末図表一覧 1 日本の税関ネットワーク 2 税関のFTA利用相談窓口一覧 3 FTA利用のための「特定原産地証明書」発給機関(日本):日本商工会議所 4 日本のFTA相手国における「原産地証明書」発給機関(海外) -
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-CFA協会認定証券アナリストの｢馬渕治好｣が語るインフラ投資 付録として具体的な29銘柄記載あり! はじめに～内外インフラ投資は日本経済の期待の星 第1章 10年で3倍増を目指す日本の海外インフラ受注～高品質で何が悪い! 1)高品質のモノ作りが活かせる海外インフラ案件 2)もっと水を! 3)日本からのインフラ輸出を3倍増 4)ハードもね、ソフトもね 第2章 国内インフラ投資は量より質～補修・改修で国民の生命を守る 1)国内インフラでは、バラマキによる量の拡大は期待薄 2)老朽化するインフラ～命を守るためには、点検・補修が急務 3)東京五輪に対する過度の期待は禁物～箱物より、広告宣伝プロジェクトのチャンスか おわりに～人にやさしく、おもてなし 【付録】インフラ銘柄群 29! 著者:馬渕 治好 出版:株式会社アイロゴス -
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-いつ貯めるか?今でしょ 自分年金で備えあれば憂いなし 公的な年金、介護、健康保険だけに頼った老後は危険がいっぱい!「何とかなるさ」と備えを怠ると、突発的な支出やアクシデントでライフプランがたちまち崩壊します。そうなる前に、日々の生活で支出を減らし、貯金をし、資産運用を始めましょう。 子供がいる会社員世帯、自営業者、独身者と、それぞれのケースに応じた、無理のない具体的な「5000万円」の貯蓄計画を教えます 老後に必要となるお金の計算方法 どんな人でも不思議とお金が貯まるようになる「節約と貯蓄のコツ」 「確定拠出年金」「個人年金保険」「財形貯蓄」など、知らないと損する金融商品 収入や世帯に応じた超現実的な5000万円のロードマップの描き方 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【本電子書籍は固定レイアウトのため7インチ以上の端末での利用を推奨しております】 ITInitiative+マネジメント Vol.02 クラウド時代の企業リスク 中尾真二/江戸大典/下道高志/三輪信雄/丸山満彦/新井悠/奥天陽司/谷川耕一 IT Initiativeは、「ITとビジネス、経営をつなぐ」をテーマに年4回発行するコントロールドサーキュレーション雑誌です。毎回、企業のIT部門、有識者の方のインタビューや、エンタープライズIT関連の特集テーマにそった技術やソリューションの紹介をおこなっています。 ※本電子書籍は同名出版物を底本とし作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 -
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-・コーヒーの経済研究の第一人者による画期的業績/コーヒーの情報をよく知れば、その味わいがもっと深くなります。コーヒー好きの人はもちろん、南北問題や農業問題、フェアトレードに関心のある方々にも、必読の一冊です。三年前に初版を刊行して以来、資源価格の高騰に足並みを揃えるようにして、コーヒーの原料豆価格も大きく値上がりしています。そうした最新情報を紹介し、コーヒー産地や農民たちの暮らしはどう変化しているのかなどを解説した注目の増補版。コーヒーを飲みながらこの本を読めば、コーヒー豆を作る人々の暮らしを想像できるだけではなく、コーヒー一杯の価格が、生産者から見て数百倍になっている秘密、コーヒーの価格がどのように決まっているかもよく分かります。一杯のコーヒーをおいしく飲むために知っておいていた方がいいことが満載の一冊です。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 藩札はどのように発行され、流通したのか。江戸時代の経済システムにおける藩札の意義はなにか。幕末期に藩札が乱発されたのは本当か。藩札に関する初の全国的研究。 【主な内容】 第1章 藩札前史としての私札の発展――伊勢国射和地方で発行された富山札を中心として 第2章 藩札の一般理論――経済学の視点から 第3章 藩札の流通実態――日本銀行による委託研究の成果を中心として 第4章 いわゆる藩札=信用貨幣論争について 第5章 銭匁勘定と銭遣い――江戸期幣制の特色を再検討する 第6章 幕末期、藩札は濫発されたのか――藩札発行高推計に基づき、濫発論を再検討する 第7章 藩札の整理について――明治初年における通貨統合の一側面 -
-身近なモノの値段のカラクリ、あの優良企業の利益の出し方、激安価格を可能にする仕組みなど、本書は企業の儲けの裏側を大公開。コーヒーショップ、本当の勝者は?スーパーが数ある商品のなかで、最も売りたいものは……メガネチェーンは、なぜ1万円以下の価格を打ち出せるのかやっぱり気になる!お葬式の原価など、数字を通して、その裏側にある企業努力や儲けの秘密を明らかにしていく。本書を読めば、世の中をこれまでと少し違った視点で見られるようになるはず。イラストや図を多用して、ポイントをわかりやすく解説しているので、数字が苦手な人でもひと目で理解できること間違いなし! -
-「争族(相続トラブル)」は、資産家だけの問題ではありません。 自宅が主な相続財産というごく普通の、 それまで仲が良かった一般家庭にも「争族」は起こります。 なぜ、ごく普通の家庭にも相続トラブルは起こりやすいのでしょうか? 一般家庭は、相続の主な財産が自宅になります。 そうすると、複数の相続人がいた場合、自宅を引き継いだ人以外から不満が出ます。 お金で解決しようにも、手もとに現金がないのでどうしようもないのです。 それどころか、相続税自体を支払う現金さえありません。 たちまち、仲が良かったご家族に亀裂が入りはじめます。 このような問題をすべて解決してくれるのが、「生命保険」です。 「生命保険に加入するくらいで何ができるんだ」と思う方もいるかもしれませんが、 大半の相続問題は、「生命保険」によって解決されます。 もちろん、資産家の相続にも生命保険は非常に有効です。 この本で学んでいただいたことを、 ご家族間、相続人間で共有することで、さらに絆が深まり、 「家」と「財産」をスムーズに伝承していただければと思います。第1章 生命保険を賢く活用すると相続はここまで有利になる 第2章 生前贈与と生命保険を組み合わせる 第3章 保険の中でも相続対策にとくに有効な「終身保険」 第4章 相続税のことで悩む相続人(子)が増えている 第5章 相続対策に「早すぎた」はない著者プロフィール鈴木和宏(すずきかずひろ) GPC-Tax船場総合会計事務所所長 税理士1955年、大阪府生まれ。京都産業大学・経営学部卒業後、大手百貨店子会社の経理部に入社。その後、税理士事務所勤務を経て、1984年2月、税理士登録。同年8月、鈴木和宏税理士事務所を大阪府に開設。2012年、GPC-Tax船場総合会計事務所に名称変更し、所長税理士に就任。関西を中心に、生前贈与や保険と相続に関する多数のセミナー講師を務める。 -
-わかり易く、面白く!をモットーに、堅苦しい「消費税増税」を噛み砕いて解説!そこから見えてくる稼足銘柄も32ご紹介! ★国は借金だらけで苦しいらしい ★税金を増やすことは財務省の立場の維持? ★世界も日本は消費税を上げなさいと迫っている? ★日本の財政が正常化しないと、米国債を買って貰えなくなるかも知れないから? ★国民金融資産が1600兆円もあるから狙われる ★まとめてみると・・・。 ★欧米アジアの消費税率を見てみると・・・。 ★軽減税率っていうのもあるらしい ★いずれにしても家計の負担は増えていきます ★2014年5%→8%、2015年8%→10% 増税の影響は? ★1997年に3%→5%に上げたときとの違いはあるの? ★アベノミクスで景気への影響をやわらげてくれる? ★目論みはたぶん20%くらいまで上げる? ★消費税は打ち出の小槌ではないのだけれど・・・。 ★モノの値段は上がります ★端数が切上げられるケースも多いので、合法的な実質値上げになるでしょう ★駆け込み需要も結構ありました! ★円安が進むとダブルパンチになる可能性も ★櫻井英明式相場観 ★消費の手控えで景気は良くないというのが常識ですが ★企業業績の好調 ★次もあるから、4月は安泰かも ★どんな時でも時勢に乗る銘柄はあります ★消費税増税分くらいは株式市場で稼ぐのが良いかも 著作:櫻井 英明 出版:株式会社アイロゴス -
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-2013年度の税制改正で、相続税、贈与税が大幅に変わることが決まった。とくに、相続税については、小規模宅地等の特例の要件が緩和されるものの、(1)基礎控除が下がり、(2)最高税率が引き上げられることになった。基礎控除は、これまで相続人が配偶者と子供2人であれば、8000万円までは控除の対象となったが、2015年1月1日以降は4800万円までとなり、自宅を所有していれば課税が気になるところだ。また、最高税率が現行の50%から55%に引き上げられるとともに、税率の段階が増え、資産が多い人ほど税額が増えることになる。本書では、事例をマンガにすることで、悩みや困りごとをわかりやすく紹介。相続税の負担を減らしながら、相続をめぐるさまざまな問題を回避する方法を示唆。相続相談件数12000件を越える実績を持つ「相続対策専門士」が、いまからできる節税のノウハウをアドバイスします! -
-大手エンジニアリング会社・日揮と関係企業の日本人10人を含む40人以上が犠牲になった2013年1月のアルジェリア人質事件は、世界中に衝撃を与えた。容易に推測できるのは、「アラブの春」による旧体制の崩壊と米国の軍事費削減によって、北アフリカ・中東地帯に権力の空白地帯が起きていることだ。 アルジェリアは天然ガスの宝庫でもあり、日本経済の直面する課題、「エネルギーの安全確保」と「確固たるリーダーなき21世紀の世界で安全保障をどう確立するのか」が突きつけられた事件でもあった。 我々はこの事件から何を学び取ればいいのか。地政学、エネルギー問題に精通する専門家が解説する。本書は、週刊エコノミスト2013年2月12日号の特集「アルジェリアと資源と日本」を加筆・修正したものである。 -
-中国でのビジネス」――そう言う時、複雑な感情が交錯するのではないでしょうか。経済発展、人口の多さ、そこには次なる大きなマーケットがあるのはわかっている。しかし耳に入ってくるのは、様々なリスク、困難、失敗、挫折…。惹かれつつ動き出せずに、足踏みしている人は少なくないでしょう。 しかし、いたずらに難しく考えているだけでは、いつになっても何も始まりません。ネガティブな要素があっても、“それでも”中国マーケットは進出する価値があります。感情に振り回されず行動できるよう、実践的なマーケティングステップを平易に紹介します。行動を開始しましょう! -
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-会計は、多くの有益な情報があふれた宝の山だ! 少しのポイントさえ押さえてしまえば、その会社の経営戦略や事業モデルが数値からどんどん見えてくる。 ユニクロ、しまむら、H&Mをはじめ、イオン、ウォルマートからJRグループまで、 身近な30の企業・業界を題材に、クイズ形式で解き明かす新会計入門。 【目次】 ●はじめに ●STAGE1 三越伊勢丹 vs ユニクロ vs しまむら ・規模(売上高)から企業をイメージする ・利益率から企業をイメージする ・三越伊勢丹とユニクロの違いは何だろう? ・小売業で進むSPA化 ・一番“儲かっている”のはどの会社? ・高利益率は、SPA企業が吸える甘い蜜 ・STAGE1 チェック項目 ●STAGE2 ABCマート vs ニトリvs JINS ・SPAの高総利益率は、他の商品にも応用できる ・ユニクロより高い利益率を生み出す企業たち ・SPAモデルの販管費はなぜ高い? ・SPAモデルの在庫はなぜ多い? ・SPA企業の決算書が似ている理由 ・STAGE2 チェック項目 ●STAGE3 ウォルマート vs H&M ・海外の小売業にも、同じ考えをあてはめてみよう ・EDLPの戦略のカギは販管費 ・投資効率の優劣をROAから類推する ・ROAの高い企業、ROAの低い企業 ・SPAとEDLP、戦略が決める決算書の姿 ・STAGE3 チェック項目 ●STAGE4 イオンリテール vs イオンモール ・小売業当てクイズの卒業試験! ・グループへの貢献度が高いのは、イオンリテールか、イオンモールか? ・低いROAの理由を知る ・キーとなる問いかけは「誰が在庫リスクを負っているのか?」 ・スタートトゥデイは小売業か賃貸業か? ・STAGE4 チェック項目 ●STAGE5 18のメーカーをROAで斬る ・一番儲かっているメーカー、一番儲かっていないメーカー ・利益率と回転率に見る、負の関係 ・パラダイス領域に位置するSPA ・なくなりつつあるメーカーと小売業の境界線 ・STAGE5 チェック項目 ●STAGE6 最後の総合演習は、国内最大の複合企業、JR東日本! ・JR東日本をイメージしよう! ・JR東日本に見る、4つの事業セグメント ・セグメント別に計算する、構成比とROA ・運輸業から拡散する、JR東日本の多角化事業 ・JR3社の比較から読む、各社の強さや経営課題 ・STAGE6 チェック項目 著者:大津 広一 -
-「平成大不況」の本質はなにか。戦後日本の金融・経済をふりかえって考察する。 -
-アベノミクスが押し進める「インフレ」というのは、 借金のし放題という一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、 ふつうの庶民にはちっとも恩恵がおよばない経済状態である。 インフレで、物価は上がっても給料は上がらないし、 消費税増税、円安、TPP参加……で、庶民の暮らしはますます苦しくなる。 オリンピック景気だってほんの一時的なもの。 さらに、 インフレは戦争と親和性が高く、 デフレは平和と親和性が高い。 こんな時代だから、 不動産を買ってはいけない! 投資はやめよ! カネを使わないことが庶民にとっての唯一の防衛策だ! そして、 経済成長や幸せな国づくりのためにも、日本はデフレに戻るべきだ! ●インフレというのは、一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、 ふつうの庶民には恩恵がおよばない経済状態のことだ。 ●マンションなどを「いま買ったほうがお得」とセールスされたら、疑ったほうがいい。 ●これまで株や投資信託を体験したことがない人が不慣れな金融商品に手を出すと危ない。 ●オリンピック開催国は開催前の景気は過熱するが、その後は必ず成長率の減速に見舞われる。 ●TPP参加とは、アメリカ、オーストラリアなどの農業大国が日本を自分たちの市場に囲い込む話だ。 ……だから、自分の暮らしは自分で守らなくてはならない! -
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-カジノ合法化が現実味を帯びてきたことを受け、地方のカジノ誘致運動も再び活性化しはじめた。東京、大阪をはじめ、沖縄、北海道、長崎、静岡、愛知など、日本各地で積極的な誘致運動が行われている。本書は日本のカジノ計画をまとめ、その効果と課題を検証した。 ■CONTENTS 【序章】カジノは本当に必要か?/【第1章】カジノが地方を再生する/【第2章】カジノ合法化の問題点とその対策/【第3章】アジアのカジノ、世界のカジノ/【第4章】カジノ合法化をめぐる動き/【第5章】日本各地のカジノ計画/【終章】理想の日本型カジノ ■著者 伊丹治生(イタミハルオ) 1974年兵庫県生まれ。競走馬の牧場作業員、ギャンブラーを経て、2003年に雑誌の編集プロダクションに入社。パチンコ、パチスロ専門誌の編集に携わったあと、フリーの編集者・ライターとして独立。以後、心理学、ビジネス、ギャンブル、中国史など、幅広い分野の書籍、雑誌を制作。著書に、競馬の予想をする際のさまざまな心の動きを心理学的に分析した「勝てる思考の馬券術～なぜ馬券を買わなかったときに限って狙い馬が走るのか～」(白夜書房)がある。※著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。 -
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-忙しい現代の消費者は常に料理の時間を短縮したいと願っているし、便利なサービスは山のようにある。ところが二律背反するように、手作り願望や健康志向も高まっている。そして、そこに新たな市場が生まれている。『週刊ダイヤモンド』(2014年1月25日号)の第2特集を電子化したものです。雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 理論、データ、ソフトの三位一体を準備し、実践に使える計量経済学を目指して初版を全面改訂。学生・院生・実務家のための必要な実証分析の分野をほぼ網羅した。 【主な内容】 第１章 最小２乗法（ＯＬＳ） 単回帰 第２章 多重回帰 第３章 仮説の検定 第４章 時系列データ分析の基礎 第５章 分散不均一 第６章 操作変数法，２段階最小２乗法とＧＭＭ 第７章 連立方程式モデル 第８章 単位根 第９章 共和分 第10章 パネル分析の基礎 第11章 パネルの拡張 第12章 質的選択モデルと分布に制約のあるモデル -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 作業の簡易性に定評のある計量ソフトＥＶｉｅｗｓを用いた計量経済学の入門テキスト。具体的な操作方法が書かれているので、実際に操作しながら計量経済学を学ぶことができる便利な１冊。 【主な内容】 第１章統計の基礎とＥＶｉｅｗｓの入門 第２章変数間の関係の基礎と仮説検定の初歩 第３章最小二乗法：単純回帰 第４章多重回帰 第５章分散不均一と系列相関 第６章操作変数法とＧＭＭ法第７章パネル分析 -
-2014年1月から始まる少額投資非課税制度(NISA)。 この税金の優遇制度は20歳以上の日本に住んでいる人なら誰でも活用できる制度である。 『制度そのものはどんなものなのか?』『どのように活用すべきなのか?』、中立的な立場から、イラストや図解を交えて、徹底的に解説。 投資初心者にもわかりやすく、短時間で理解できる様にQ&A方式を中心に説明。 NISA口座が未開設であっても、すでにNISA口座を開設済みであっても、NISAのことをきちんと理解していないと、 「税金の優遇制度」の恩恵をフルに活かすことができない。 制度を正確に理解をし、最新情報を入手した上で、NISAを大いに活用するための必読書。 【目次】 はじめに 第1章 NISAの概要 第2章 NISAの特徴 第3章 NISAの活用の仕方 ☆そもそもNISA口座は開設した方がいいのですか? ☆NISA口座を開設するなら狙い目はココ!! ☆NISA口座を開設したら、情報収集に金融機関を活用しよう!! ☆投資におけるリスクの考え方はこうだ!! ☆NISA口座を活用して得する投資の方法は? ☆NISA口座を、将来設計の強力な武器にしよう!! おわりに 【著者プロフィール】 原 彰宏 株式会社エスピーウェイ 代表取締役 一般社団法人あんしんLifeコミュニティ 理事 CFPR日本ファイナンシャル・プランナーズ協会認定 一級ファイナンシャル・プランニング技能士 独立系FPとして活動。異業種経験から、総合的に経済、企業をウォッチ、金融出身でないことを武器に「平易で」「わかりやすい」言葉で解説、をモットーに各地で活躍。 経済情報誌「ら・ぽーるマガジン」発行(毎週月曜日) http://p.tl/tJYL ブログ http://p.tl/N2IF 著書 「Q&A確定拠出年金ハンドブック」[改訂版] 「確定拠出年金を楽しくする投資信託の基礎知識」 「損を出さないFX投資強化塾」 『巷の株入門書でもわからなかったあなたに』(impress QuickBooks) など ※impress QuickBooksシリーズは出版社のインプレスが、「スマホで読むための電子書籍」として企画しています。 -
-kindle 投資・金融・会社経営 カテゴリ 第1位 「先取り!NISA投資の銘柄選定教室」に続く第2弾! 2014年相場を多角的に解説!具体的な20銘柄記載あり! 海外相場やはっと気付く事柄も満載です。 初心者には少し難しい内容も注釈入りでわかりやすく 英明節が光ります。 これを読めば一味違う視点を持って相場に挑めます。 ★投資の現場は変わってきた! ★2014年うま年相場の経験則 ★2013年はどうだった? ★2014年は? 歴史は変えられるためにある。 ★SQ値から見てみると・・・ ★裁定買い残を見てみると・・・ ★なぜ米国株は高いのか! ★グレートローテーション・・・・「歴史的な資金移動が起こる」! ★メガバンクトップの動向・・・・いち早く運用資産をリバランス! ★シェールガスの思惑・・・・世界が動く!シェールガスは革命か? ★OECDの経済見通し ★企業の現場では・・・ ★日刊ゲンダイ短期集中連載アノマリー(その銘柄を振り返る) ★この頃市場に流行るもの ★それでも株価は復活する 特典《株ッチ20銘柄》 著作:櫻井 英明 出版:株式会社アイロゴス -
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-アベノミクスで息を吹き返したかに見える日本経済。しかし、昨今の株価回復はかりそめに過ぎない。日本、そしてアメリカ、中国の現在の経済政策に潜む根本的な問題点を指摘する。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プログレッシブ経済学シリーズの八田達夫著『ミクロ経済学I』『ミクロ経済学II』の２冊の幹の部分のみを１冊にまとめたもの。単純に「章」を抜き出したのではなく、章ごとに再構成が行われ、大幅に加筆作業が行われた｢最新要約版」となっている。多量の図のすべてに「説明」が加えられ、それを追っていくだけでも復習が可能になりました。ミクロ経済学の最重要な部分の展望を与えるとともに、独習書として読み終えた後では、さまざまな経済政策問題への対応策を自分自身で考えられるようになることができる。 本書の特色は、以下の点に要約されます。 第１に、加減乗除以外の数学を用いていない。 第２に、現実の日本の経済政策問題を数多く分析している。 第３に、需要曲線と供給曲線と余剰の概念を用いて分析を貫いている。 第４に、独学者が部分的に読んだ知識でも現実に活用することができる。 -
-今、日本の会社の70％以上は赤字です。 法人税を支払っている黒字法人はたったの２割から３割。この数字を見て、みなさんはどのように感じるでしょうか？ 法人税をゼロにするため、意図的に赤字にしている企業も中にはあるでしょう。しかし、バブル末期の平成元年では、赤字法人は約50％、企業の半分は黒字でした。「失われた20年」の間に、じわじわと赤字企業の割合が増えてきたのです。全体的に企業業績が落ち込んできているのは目に見えてわかります。 会社の業績は景気だけで決まるものではありません。会社の業績がよくなるのも悪くなるのも、「社長」次第です。事業戦略の決定権を持ち、陣頭指揮を取り、実行していくのは、ほかでもなく社長です。 しかし、赤字の原因は社長の能力だけではありません。顧問税理士が原因となることがあるのです。税理士が、すべきアドバイスをきちんとしていれば黒字体質に転換できる会社であるにもかかわらず、赤字に甘んじているケースが相当数あるのです。 本書では、会社にとって税理士とはどのような存在なのか、また会社を発展させる税理士、会社をだめにしてしまう税理士にはどのような特徴があるのかを考え、企業経営に役立つ理想の税理士の姿を探りました。 これから新しく会社を始めたい、または、今までの顧問税理士を変えたいと思っている経営者のみなさまに、本書を顧問税理士の選び方や活用の仕方のヒントにしていただきたいと思います。 第１章 孤独な社長に寄り添う税理士たち 社長はなぜ孤独なのか 税理士・会計士は「カウンセラー」！？ 中小企業と税理士の濃密な関係 第２章 会社を危機に陥れる税理士たち ケース１ なぜか偉そうな税理士 ケース２ 「安かろう、悪かろう」税理士 ケース３ 傍観者税理士 ケース４ 国税べったり税理士 ケース５ 節税至上主義の税理士 第３章 税理士と契約する前に知っておきたいこと 税理士の不思議「顧問契約」とは何か 顧問契約を最大限に利用するには？ 税理士の理想は「ワンストップ・サービス」 第４章 会計を武器にする経営者を育てる 一流の経営者は会計を使いこなす 黒字化のために打つ手は無限！ 早めの決算対策が資金繰りの決め手 第５章 おせっかい税理士が会社を発展させる 経営者として見本となる税理士を選ぶ 税理士は人と人とを「つなぐ」仕事 提案型税理士の真骨頂「セカンドオピニオン」 著者プロフィール ＴＯＭＡコンサルタンツグループ株式会社（東京／シンガポール） ＴＯＭＡ税理士法人 ＴＯＭＡ社会保険労務士法人 ＴＯＭＡ監査法人 ＴＯＭＡ行政書士法人 藤間司法書士法人 代表取締役、公認会計士、税理士、理事長。 公認会計士８名、米国公認会計士１名、税理士３２名、社会保険労務士１１名、司法書士２名、行政書士４名、Ｍ＆Ａシニアエキスパート３名など総人数１５０名のワンストップ総合コンサルティングファームを率いる。 -
-1918年に松下幸之助が創立したパナソニック。 幾度となく訪れた危機を乗り越え、 今やグループ全体で30万人の社員を抱える巨大企業に成長した。 だが、100周年を目前にして、 ここ2年で1兆5000億円もの巨額赤字を計上し、 過去最大の危機に瀕している。 そのさなかに就任した津賀一宏社長は、 テレビをはじめとする脱家電を推し進め、 BtoB事業への大胆なシフトを掲げる。 日本企業の前途をも占う巨艦の決断──。 まさしく、パナソニックの“最後の賭け”といえる大改革が始まった。 『週刊ダイヤモンド』（2013年5月18日号）の第1特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 -
-参議院選挙で圧勝して勢いがつくかと思ったアベノミクスが、急に失速しています。黒田日銀総裁の「量的・質的緩和」は予告どおり激しくマネタリーベースを増やしましたが、物価（コアコアCPI）はデフレのまま。彼の重視する予想インフレ率（ブレークイーブン・インフレ率）は下がってしまいました。 「2年で2％のインフレ目標が実現できなければ辞任する」と大見得を切った岩田副総裁も、最近の記者会見で「予想インフレ率は下がっている」と追及されて「もう少し長い目で見てほしい」と苦しい言い訳をしています。 おまけに与野党3党で合意して法律で実施が決まった消費税率の引き上げを、土壇場になって見直すとか見直さないとか安倍首相の方針が迷走し、その決断力のなさが露呈して政権の求心力が失われてきました。 「第2の矢」の財政政策は、旧態依然のバラマキ公共事業で、財政を悪化させる以外の効果はありません。「第3の矢」の成長戦略は各官庁の概算要求をホッチキスで綴じただけ、という伝統的な自民党の政策で、中身が何もありません。 GDP（国内総生産）の半分を超える270兆円の日銀券をばらまく「異次元緩和」は、失敗したら金融危機が発生するだけでなく、財政が破綻するリスクもある、史上最大規模のギャンブルです。 何もやらないより新しい政策にチャレンジすべきだ、という意見もありますが、このギャンブルが失敗すると、莫大な損害を負担するのは国民です。この結果がどう出るのか、外資系金融機関でキャリアを歩んできた藤沢数希氏と一緒に考えてみました。池田信夫――プロローグより -
値引きあり- -
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-2009年のアラブの春以降、アラブ諸国は国や地域による違いを増幅させながら、その後も大小さまざまな事件がおき、いろいろな動きを見せている。 本書は、中東アラブ研究では第1人者である著者らが、アラブの春およびエジプト革命前後に行ったエジプトにおける数度の世論調査の結果をふまえて、 エジプト国民の意識の変化とエジプト国内の政治的・経済的活動の展開を分析する。 そのうえで今後のエジプト社会の展望、さらにアラブ社会が今後どのような展開を見せるのかについての展望を描く。 アラブ社会では珍しい世論調査の結果から分析した本書は、どうしても歴史的、宗教的、文化的視点に偏りがちな 日本のアラブ研究に統計的手法という社会科学的手法を持ちこむという意味でも大胆な試みとなる。 短期的にもさまざまな事件が絶えないアラブ社会だが、民意の変化の分析をとおして、短期的側面だけではなく、 長期的な視点から考えた現代アラブ社会論となっている。 【主な内容】 第１部「アラブの春」とアラブ社会 第１章 アラブの政治地図 第２章グローバル化とアラブ世界 第３章 独裁体制の制度疲労 第４章 「アラブの春」と近代性 第２部 エジプト革命の社会経済構造 第５章 変容するエジプト社会経済 第６章 エジプト社会の構造的脆弱性 第７章 若者とエジプト革命 第８章 地方とエジプト革命 第３部 エジプト革命とエジプト社会――意識調査分析 第９章 エジプト革命と意識調査 第１０章 革命前後におけるエジプト国民の意識変化 第１１章 エジプト国民の意識構造と投票行動 第１２章 革命の行方 おわりに 「アラブの春」とは何であったのか、また何でありうるのか -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 みずほ総研が1999年度から実施している「アジアビジネスアンケート」の2012年度調査で、ASEANが「今後の最注力先」で中国を抜いて首位になりました。 人件費上昇、対日関係の悪化、大気汚染の深刻化などのビジネスリスクを抱える中国の代替・補完先という点はもとより、 親日国家が多く、2015年の経済共同体設立も控えるASEANの市場としての将来性が着目され、製造業だけでなく、 小売などの非製造業を含む幅広い業種からの関心が高まっています。 しかしながら、海外事業の経験が少ない非製造業や中小企業にとって、ASEANでのビジネス展開のハードルは低くはありません。 異なる民族・文化・宗教を持つ多様な人々や経済発展の異なる国々で構成され、消費者の嗜好や行動パターンも多様なASEAN市場で成功を収めるには、 売りこむべきセグメントを見極める必要があります。また、未経験の問題やトラブルも想定する必要もあります。 本書は、ASEANに最近進出した企業やビジネスを始めようと考えている企業の方に向け、主要６カ国について役に立つ内容を46のテーマでまとめたものです。 足で稼いだネタも盛り込み、親しみやすく、かつ実践的な本となっています。 【主な内容】 第１章 ＡＳＥＡＮを理解しよう 第２章 シンガポールを理解しよう ～ＡＳＥＡＮ随一の富裕国～ 第３章 インドネシアを理解しよう ～ＡＳＥＡＮ随一の大国～ 第４章 タイを理解しよう ～ＡＳＥＡＮ随一の産業集積地～ 第５章 マレーシアを理解しよう ～先進性を追い求める中流階級国家～ 第６章 フィリピンを理解しよう ～復活する「アジアの病人」～ 第７章 ベトナムを理解しよう ～後発組のトップランナー～ -
-1997年以来17年ぶりに消費税の税率が引き上げられる。 上向き始めたばかりの景気の腰折れを懸念する政府は、 消費増税と合わせて5兆円を超える経済対策を実施する予定だ。 一方、円安による輸入物価の上昇で、 この秋は食品を中心に値上げが相次いでいる。 はたして、家計は、景気はどうなるのか。 『週刊ダイヤモンド』（2013年10月5日号）の第2特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。 -
![国際金融と外国為替 [第3版]](https://res.booklive.jp/236817/001/thumbnail/S.jpg)
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 出版をテーマにするインディペンデント（フリーランス）の取材記者として、ときどきの関心のおもむくままに業界の動きを追い、批評的な発言をしてきた。“本流”よりも“周縁”を意識して私なりの視点を提示しようとしてきたつもりだったけれど、あらためて自分の書いたものを読み返してみると、様々な切り口から業界の出来事を敷衍したひとつの“同時代史”あるいは“軌跡”として世に問えるのではないかと思えてきた。一冊の本として「市場」に投げかけ、より多くの読者（消費者）と出会い、問題意識を共有できたならと思ったのが本書を編むことにした最大の理由だ。過去を振り返ることで出版業界はこれからどうなるのか、どうするのかをともに考えるきっかけとしたい。 本文は、大きくはふたつの切り口を持っている。産業としての出版の側面から再販制や流通の現状・問題点に触れた記事と、出版産業を存立させる精神的基盤ともいえる「出版の自由（流通の自由）」の実際をレポートした内容のふたつだ。 業界問題については出版社・取次・書店・読者という言葉をいったんメーカー・卸・小売・消費者という言葉に置き換え、その関係性から産業を見直したいという観点を強く押しだし、同時に、出版の自由を単なる理念的なものにしないために流通との連関を意識した論点を提示するよう努めた。その問題意識の延長線上で、出版にかかわる業界内外の出来事、出版で働く労働者の問題にまで話題を広げている。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 著者のマルクシズムに対する関心が極めて深かったことは、夙に知られているところであり、学問的著作の多くが、その分析と批判に向けられていた。「冷静もしくは無遠慮」な批判と云われた裡には終始マルクスのファンであったとコメントされることもある著者の、マルクス克服の努力をみることができる。本書は、標題の論文他重要論文7点を、文芸春秋刊「小泉信三全集第7巻」に依拠して、収録した、経済思想史上、白眉の論集である。 -
-金融にもいろいろ問題はあることは間違いない。 でも私たちがこれほど豊かな生活を送ることができているのは、 金融という仕組みのおかげだ。 経済危機が起きたからといって、金融が成し遂げてきた成果を 忘れてはいけない。 金融の民主化――より多くの人が金融という仕組みを 利用できるようにすること――を適切に進めることで、私たちは もっと良い社会を構築することができる。 その際に、大きな役割を果たすことが期待されるのが、金融関係者だ。 金融で良い社会を作るかどうかは、かれらの働きにかかっている。 本書では、かれらが果たすべき責任と役割を示し、世の中に充満している 金融への不安に対する対処を述べる。 ノーベル賞経済学者が金融のすばらしさを高らかに謳った、関係者の必読書。 【主な内容】 序 章 金融、財産管理、そしてわれわれの目標 第１部 役割と責任 第２部 金融への不安 終章 金融、権力、人間的価値観 -
-中国に行っても、中国はわからない！ 極論ではあるが、それは一面の真実である。地域間の差が激しく、変化のスピードが猛烈に速い中国では、数度行ってみただけの臆断では大きな過ちを引き起こす可能性があるのである。ビジネスにおいては、時にそれは致命傷になる。ではどうすれば良いのか。ここで注目すべきは、ここ最近格段の進歩を遂げている中国メディアである。しかも、現在、日本でチェックできるメディアは想像を超える多さである。これを最大限に活用しない手はない。日本語で読める中国情報も大変に充実している。また、中国語ができるならば、驚くほどの情報を日本にいながらにしてチェックすることができる。中国のテレビ番組ですら、日本で全く同時間帯にチェックできるのだ。ビジネス情報は、情報そのものによって差が出るのではない。情報を自分自身でいかに読みぬくかで歴然とした違いがでる。「中国通」への最短経路として必携の一冊である。 本電子書籍作品内のＵＲＬは、作品の趣旨と資料性を考慮し、初出をもとに収録しております。現状と異なる場合がございますが、あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。 -
-階層型の指揮命令系統をとる組織によって構成される旧来の世界に対し、ウェブを通じた無数の人の協働（コラボレーション）によって成立する世界を示した前作『ウィキノミクス』は大きな話題となりました。ウィキやブログ、SNSなどウィキノミクスを支えるツールの活用によって、ウィキノミクスはビジネスやテクノロジーのトレンドだけでなく、社会全体に影響を及ぼしています。ミクロ経済とマクロ経済のように、ウィキノミクスは「マクロウィキノミクス」となりました。本書ではそれぞれの業種や業界で、新たなビジネスモデルを築こうとしている個人や企業の豊富な実例を紹介しながらウィキノミクスの発展を描きます。 -
-米国市場における2013年の年間販売台数は約1750万台と予想され、リーマンショック前の水準に戻る。「モーターシティ」デトロイトで米自動車産業の今を取材した。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆GMガースキー副会長インタビュー ◆アメリカの製造業を支える日本企業 ◆再起を図るビッグスリーの行方 -
-先日、破産法適用となったデトロイト市。2012年に破綻したコダックをはじめ、ゼロックスなどの大企業に雇用の半分を頼ってきたニューヨーク州ロチェスター市。デトロイト市からは、多くの自動車産業が去り、ロチェスター市では大企業の雇用が10％を切った。日本からも製造業の海外移転が止むことなく続いている。それまで頼っていた企業に去られた後、残された町には何ができるのか？２つの都市にヒントがあった。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆「犯罪都市」デトロイトを歩く ◆企業城主に頼らない町づくり ◆消えた雇用を取り戻すコダックOB -
-世界がワインブームに沸いている。 一部の高級ワインの価格が、数年で10倍以上になった。 原因は中国でのワイン人気だ。 一方で、1本500円に満たなくても 品質のよいワインが世界中を大量に駆け巡るようになり、 日本でも人気を博している。 ブームの波紋を追った 『週刊ダイヤモンド』（2012年7月7日号）の第2特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれません。