経済作品一覧
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-■内容紹介 アメリカやイギリスの経済・金融システムは、最も効率的で効果を上げているとする考え方がある。しかし、その効果を測る尺度は絶対的なものではなく、それぞれの国によって異なる。諸外国の成功例を無批判に受け入れるのでは落とし穴にはまるだけ。元政府系金融マンが歴史的視点から銀行とＢＡＮＫの金融システムを比較し、その特徴と相違点をもとに日本の方向性を示唆する。 ■著者紹介 庄司 進（しょうじ すすむ） 1952（昭和27）年、仙台市生まれ。東北大学経済学部卒業後、国民金融公庫（現・日本政策金融公庫）に入庫。主として小企業への融資事務に従事。米子、松本、熱田、秋田の支店長、池袋支店の事業統轄を歴任し、2012（平成24）年、退職。現在は仙台市に在住。 -
値引きあり-尖閣諸島問題や反日運動、ＰＭ2.5をはじめとする環境問題などで、日系企業の多くが「チャイナリスク」に直面しています。この対抗策として、中国以外の国に生産拠点を置き、リスク分散をしながら投資を行う「チャイナ・プラスワン」戦略が注目されています。その一方で、アジア諸国ではインフラの普及率や通貨価値、外国企業の受け入れ方、労働者の生活習慣など中国と異なる点が多く、事業に即した「国選び」の難しさが指摘されています。そこで本書は、シンガポール、インドネシア、マレーシア、ベトナム、タイ、カンボジア、インドのほか、話題のミャンマーといった8か国の投資事情を、データをもとに解説。 -
-日本経済はこのまま衰退に向かうしかないのか？ 大転換の秘策とは？ 世界最下位クラスの「成長率」「輸出入比率」「財政赤字」「語学力」 世界有数の「高齢化率」、際立つ「労働分配率低下」…… 多数のデータから日本経済の現状と潜在力を読み解き、将来の転換の策を探る。 日本の企業や人々がもっと経済合理的になって、グローバル目線を持つことになれば、政府が成長戦略など対して策定しなくても、貿易小国や経済鎖国といった経済ポテンシャルを活かせない日本の現状は激変し、経済はおのずと活性化する。経済教育は、累次の成長戦略で変えられなかった日本経済を人々や企業のマインドから変えるので、今までにない最強の成長戦略と言える。 -
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-今年に入り、急にメディアに取り上げられることが多くなった「シェールガス」。 これまで人の手の届かなかった地層から、 大量の天然ガスが採掘できるようになったことから、 そのインパクトは「革命」とも称されている。 特に米国では、各地でシェールガスやオイルの埋蔵が確認されており、 新たな金脈を求めて人が群がる“ゴールドラッシュ”の様相を呈している だが、本当の「革命」は、 そうした表層的なブームに留まらない。 『シェール革命』の本質は、特に米国が天然ガスという強力な武器を手にしたことで、 エネルギーをめぐる世界の地政学の構図が、 あっという間に変わったことにある。 ロシアは日本や中国へのアプローチを強め、 中東諸国も戦略の転換を余儀なくされる。 需要国の中国は自国内資源の開発に邁進し、 そのほか、豪州やアジアの資源国にも様々な影響が出始めている。 こうした世界規模の変化のなかで、 日本はどう世界と渡り合っていくのか。 特に、天然ガスの輸入は、 原発が止まるなかで、値上げが続出する電気料金の問題にも直結している。 シェールガスさえ手に入れば、電気料金も安くなるのか、 他にどういった手立てがあるのか。 本書は、シェールガスの入門書にもなるとともに、 目下世界で日々動いている各国の思惑や戦略、 日本国内の最前線の動きをレポートしている。 *『週刊ダイヤモンド』（2013年4月13日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 史上類のない世界同時緩和に潜むリスクとは？ 日本銀行（ＢＯＪ）、ＦＲＢ、ＥＣＢ，ＢＯＥがこれまでとってきた金融緩和策を比較し、史上類のない世界同時緩和の実情を明らかにする。 ●各種のレポートや中央銀行総裁の発言などから、世界の議論の潮流を読む 超金融緩和の副作用を指摘したレポートや、中央銀行関係者の証言なども多数紹介しながら、金融緩和のリスクを整理する。 ●これからの金融政策のあり方を示唆する 日本のデフレの真因は賃金水準の低下と交易条件の悪化にある。 デフレ脱却には、金融政策だけでなく産業のダイナミズムを取り戻す取り組みも重要。 日本銀行が今後採りうる政策も提示する。 -
-これから３年、株・不動産は空前の規模で上昇する！ 世界の投資家が進める「日本買い」戦略とその後の深謀とは何か？ 気鋭の国際派エコノミストが、大激変する世界と日本の行方を読み解く。 この本で私が訴えたいことはただ一つ。読者の皆さんがこれから起きることをあらかじめ熟知し、その意味で「確信犯」となることだ。 そして「確信犯」としてこれから本格化する我が国における歴史的な金融バブル（日本バブル）の中で自らの富を極限まで膨らませて欲しいのだ。事実、やればやるほど、動けば動くほど、信じられないほどの大金が読者の懐に舞い込んでくるはずだ。 しかし同時に常に忘れてはならないことが同じく一つある。それは「日本バブル」という史上最大のカジノへの入場券を、日本人のすべてが持っているわけではないということである。 そしてこのバブルを経て、「持つ者」と「持たざる者」の間の溝は誰の目にも明らかなほどになる。「持たざる者」は「持つ者」に対し、平和的な手段による抗議を越え、暴力的な反乱すらし始めるに違いない。したがって「持つ者」はその富を真に循環するよう社会に流さなければ後がないのだ。その意識を日本人が持った時、世界史は大きく変わることとなる。 やれ株高だ、やれ円安だなどと騒いでいる暇は今、まったくない。このままでは再び「倭国大乱」（『後漢書』）の世が訪れてしまうかもしれないからだ。それは絶対に避けなければならない。 「どうすれば良いのか」―――このことを考え、動き始める全ての日本人に向けて、この本を再び送り出すことにしたい。あの森の静寂さの中で「その御方」が独り抱き続けているはずの気持ちを、私なりに精いっぱい込めながら。（本書「はじめに」より） -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 １９９８年分から公開が始まった、金融政策決定会合の「議事録」等を基に、日本銀行の金融政策策定過程を分析した研究書。 ゼロ金利政策の導入と解除、量的緩和政策の導入と解除、非伝統的な政策手段の採用等、異例の金融政策をとりつづけてきた日本銀行の意思決定の背後では、どのような議論がなされてきたのか。１０年後公開ルールに基づいて公表された金融政策決定会合の「議事録」「執行部提出資料」を詳細に読み込んで、当時の日本銀行の金融政策策定がいかに行われたのかというプロセスを詳細に分析する。 量的緩和政策の効果分析ではなく、その決定過程を分析し、今後の金融政策運営へのインプリケーションも提示する。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 実はあの企業グループだった！？ 企業が持続的成長を果たし続けるには、一社一社の単位ではなく、ひとつの集合体、集団（グループ）となって競争企業社会を生き抜かなくてはなりません。企業を理解するには、単体の会社ではなく、集合体・集団としての全体像とその中での位置づけ（支配関係）をつかむ必要があります。 本書では、企業再編の嵐の後の注目グループ５０余の「企業集団」と「企業結合（Ｍ＆Ａ）」の仕組みを企業の親子関係が一目瞭然となる図解で徹底解剖しました。また企業集団・企業結合を読み解くための基礎知識である「連結会計」を身につけるための、企業実例に基づいた連結損益計算書・連結貸借対照表の見方・詠み方・考え方も解説しています。就活・企業分析・商談に最適な、学生にも社会人にも役立つ情報が満載の一冊です。 -
-1月22日、日本銀行が安倍政権の要求を丸呑みする形で、２％の“インフレ目標”を導入した。安倍首相の日銀に対する強い干渉は、足元のところ円安・株高を誘導したように見えるが、そもそも「インフレ率２％」とは実現可能な数値なのか。はたして日銀は政府の要求を何でも聞くようになったのか、そうした政府・日銀の関係は世界的に見て適切なのか――。 「週刊ダイヤモンド」2013年2月2日号の特集『日銀陥落』では、日銀と政府の交渉の裏側で何がおこっているのか、今回の政策決定が何を意味しているのかをデータ満載で解説。この度、同特集を電子書籍化しました。新聞を読むだけではわかりにくい、日銀の動きをまとめています。雑誌の他のコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したためお求めやすい価格になっています。 -
-経済に「サルでもわかる」はあり得ない！「増税より景気対策」「金融緩和でデフレ脱却」は本当か？マスメディアにあふれる、専門家と称する人々の「わかりやすい、明快な断言」。政治家が公約する、経済再生のための「明快な政策」。経済は本当に、「わかりやすく」「明快に」議論し、理解することができるのか？本当に、政治家が口にする政策で経済は回復するのか？「わかりやすい経済学の入門書」は、実際の経済にどこまで通用するのか？もちろん、「わかりやすい」ことは大切だが、実際の経済・社会はそれほどに単純ではない。複雑な経済・社会をあまりに単純な論理で切り分けようとすることには無理がある。たとえば、「円高が進んだら消費が増えるか」「減税をしたら景気がよくなるか」といった問いにはそれほど簡単には答えられない。にもかかわらず、わかりやすい断言、耳障りのいい政策を鵜呑みにしてしまうとどうなるだろうか？本書では、実際の経済の複雑な因果関係を理解し、考えるための５つの視点（１、合成の誤謬、２、時間軸のずれ、３、セクターの違い、４、モラルハザード、５、社会目的との衝突）を提示。どうやって経済を読み解いていけばいいのか、現実の日本経済の注目すべきトピックスを紐解きながら解説する。 -
-家計にやさしい プチ保険を活用して 人生を楽しく！ 生命保険・損害保険につぐ「第三の保険制度」、少額短期保険。 2006年から始まった新しい保険制度。生保、損保に比べれば、知名度はまだまだ低いが、少額短期保険（以下、少短）には使い勝手がよく、ユニークな保険が目白押し。しかも、それが手軽な保険料で入れる。そんな少短を解説したのが本書。 本書で、少額短期保険の長所をつかんで、上手に利用しよう。 少額短期保険の長所は次の５つが挙げられる。 長所１ 手軽な掛け金で等身大の保障 長所２ 契約期間は１年あるいは２年だから変更もしやすい 長所３ 種類が多種多様。ユニークな保険も多い 長所４ 一般の保険に入りにくい保険弱者にもやさしい 長所５ オリジナル保険がつくれる 便利さが追求され、まさに、保険業界のコンビニ的存在。 -
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値引きあり-働く人にとって、仕事場でもなく、家庭でもなく「ニュートラルな場」となっている「駅」ではどのような消費が生まれているのでしょうか。「駅空間」ならではの新しい可能性とは。駅ビルやエキナカ商業施設の発展を背景に“消費の場”としても注目が高まる「駅」。 首都圏で約1,800万人が行き交い、大切な消費の場にもなっている「駅」での消費行動について解説しています。 2011年4月5日のオプンラボ勉強会から今回書籍化が実現しました。 -
-現在、日本でもIT革命が声高に叫ばれているが、その論調はいまだ「アメリカ後追い」の域を出ていない。だが、いま我々に必要なのは、世界が注目したIモードのように、日本の個性に徹した「日本型IT革命」を生み出すことである。本書では、「本当のIT革命は生活者主導で進む」「日本版シリコンバレーをどう生み出すか」「異業種連合によるナレッジの共有・衝突が、イノベーションを引き起こす」「企業にも個人にも、コアコンピタンスが求められる」など、世界中でITが進行する中で、日本が創造すべき新たな戦略について議論する。そして最後は、「自分の人生のコントロールを失うことが最大のリスク」として、志を持って生きること、その覚悟こそが、日本という国の再生のかぎを握っていると結ぶ。通産省とシンクタンクを代表する二人の論客が、「政府の政策と民間企業の戦略を連動させ、融合させること」を目的に語り切った、日本企業再生のビジョン。 -
-■内容紹介 肉体労働、頭脳労働の次にある労働とは「共感労働」である。商品サービスがもたらす効用と便益、代金であるお金に次ぐ第三の価値として「幸せの交換」がある。これを積極的に取り入れることで、人と人との関わりはどう変わり、どういった利点が生まれるかを、著者の経験から判りやすく解説する。次にCS活動の視点と担い手としての両面から説明し、従業員としてのお客様への気持ちの向け方、お客様の思いに対する感度を高めるためのブラッシュアップ方法を提案。これを読めば、お客様との真の接客術が身につくだけでなく、普段の生活において人と接するときの姿勢も考え方もがらりと変わり、現代において忘れ去られようとしている思いやりを持つことの大切さに気づかせてくれる。 ■著者紹介 立山 浩志（たてやま ひろし） 慶應義塾大学文学部哲学科卒業。日興証券株式会社、城山観光株式会社、プルデンシャル・ベーチェ証券会社、ゴールドマン・サックス証券会社、メリルリンチ証券会社、マネックス証券会社を経る。一貫してお客様を直接の対象とする業務を担当してきたことで、CSマインドを徐々に培ってきたことを生かし、現在は顧客対応力の養成をすべく、株式会社MS&Consultingに在籍。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 商品市況ニュースの背景がみるみるわかる入門書 商社・流通・メーカー・金融関係者から投資家まで必読！ 毎日のようにニュースに登場する原油や金、農産物などの国際商品市況。これらはどのような要因で動き、日本経済にどのような影響を与えるのでしょうか。 新興国の経済成長による資源需要の急増、資源価格の高騰を受けた資源開発の進展、地球環境問題への対応、電気自動車やハイブリッドカーの展開、米国の超金融緩和、先進国の国債への信認低下、金融市場におけるリスク警戒モードの常態化、米国のプレゼンス低下と新興国のプレゼンス増大、中東・アフリカの政治・経済の変化、先進国企業に対する労働者の不満、などが国際商品市況を変動させる要因になっています。 本書では、国際商品市場のメカニズムや市況の変動要因を基礎からやさしく解説し、今後の展望を示します。 -
-これまでの長い活動の中で、その所属団体に阿ることのない発言を続けてきた著者の、日本の危機についての総決算となる書。今の日本の危機の深刻さをあらゆる方面から直視し、危機をこれまで深刻化させたのは何か、これまで有効になりえた「手」を、誰がどんな背景の中でつみ取っていったのか、有効になりえたかもしれない「手」とはどんな手だったのか、そして今、日本を危機から救い出すにはどんな「手」が必要になるのか、について明らかにする。 著者は、生産力水準でいって近現代文明の後発国として先発国に追い着き追い越すことができた1970年代が、大きな転換点だった考えており、この時期に、経済の量的拡大から生活の質的充実へ国民的目標を転換する必要があったと考えている。高成長の時代が終わり、貯蓄超過を反映して貿易赤字が恒常化し、円高が進行したこの時期にこそ、社会政策を抜本的に強化して必要成長率を引下げ、中成長のもとで内外の需給均衡を維持し、完全雇用と完全操業を持続させることが必要とされていた。高齢化を前にして、年々の歳出を切り捨てる「小さな政府」ではなく、社会保障や社会資本の拡充を進める「有効な政府」が必要だった。 一貫してブレずにこうした主張を続けてきた著者が、さらに対処療法を繰り返し、危機の深刻さを増している日本の今の状況について、わかりやすい言葉でその原因を明らかにし、日本人がつくりだすべき新しいシステムのグランドデザインを語る。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今回の特集では、内陸地方都市の「重慶」「武漢」に焦点を当てています。次代の市場として注目されてきたこの中国中西部は近年、荷動きが急激に加速しています。現地市場の開拓に奔走する日系物流企業の駐在員の証言とともに、内陸地方都市の物流現場の最前線を取材しました。また、海運、航空、ロジスティクスの分野ごとに、中国内陸部への各企業の営業展開も詳しくレポートしています。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 円高の長期化や荷主の海外生産シフトにより、フォワーダーの多くが三国間輸送や海外物流に活路を見い出すべく、海外展開を再強化しています。本誌は今回、企業別ページのほかに地域別ページを新たに設け、物流企業の海外動向を紹介します。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
-世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した ユーロの次に来る危機とは何か？ ＥＵ崩壊、円高襲来、新興国失速……。グローバル経済が国家を破壊し、財政恐慌、中央銀行恐慌が起こるリスクが高まっている。ユーロ圏崩壊が世界経済を失速させ、世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した。日本経済は、このまま改革をしなければ「失われた３０年」に突入し、国家破綻が待っている。波乱必至の日本経済と世界経済を徹底予測するとともに、鎖国ではない「自由・無差別・互恵」の精神の必要を示すとともに、「シェア＝分かち合い」をキーワードにして、「国境なき時代」を生き抜くための、日本の技術集積と強みを行かす「里山資本主義」の発想を提案する。 -
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-1ドル＝60円を恐れるな！ 外国為替取引の第一線で25年の実績を誇る「カリスマFXディーラー」が痛恨の思いで予言する「ドル暴落・円暴騰」の調整局面とは？1995年から2004年まで、財務省が「ドル高・円安」を誘導するために外為市場に介入しつづけた結果、日本政府のドル資産はいまや1兆ドル（約90兆円）にまで膨れ上がった。その経済効果とは何か。著者は通算25年の実務経験をもとに、そこに群がった「円キャリートレード」が世界経済をバブル化させた仕組みを簡潔明瞭に解き明かす。その終着点こそ、2008年9月の「リーマン・ショック」だった。財務省のポジション・トークに騙されてはいけない。ドル／円相場の適正水準はすでに1ドル＝60円を割り込んでいる。現代版・世界大恐慌を恐れてはいけない。日本経済は世界で一番早く立ち直る。日銀総裁・故速水優氏の見識に学べ。「強い円」は世界と日本の利益なのだ！ -
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-海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
-日本経済の完全復活のためには、生産性を高めるための構造改革が不可欠です。小泉政権下でも、さまざまな「構造改革」がなされましたが、安定成長の軌道に乗るためには、さらなる改革の継続が必要です。本書では、日本経済がこれからも成長を続けてるために必要な、労働市場改革、社会保障改革、教育改革を具体的に解説し、さらに、改革後の日本は、アメリカ型でもスウェーデン型でもなく、カナダ型の「健全な市場社会」をめざすべきであると提言します。著者の八代尚宏教授は、これまでにも規制改革・社会保障の分野で積極的に政策提言をしており、これらの分野では第一人者といってもよいでしょう。２００６年秋からは、経済財政諮問会議議員に就任し、安倍政権のブレーンとして、経済政策の舵取りを行っていました。 -
-「市場主義１．０」とは、レーガン・サッチャー政権下の米英両国で採用された新自由主義にもとづく経済社会モデルを、「市場主義２．０」とは、戦後の北欧においてケインズ型福祉国家モデルのオルタナティブとして開発されたモデルを原型とする経済社会モデルを指す。 「市場主義３．０」とは、これらが現実を通じて鍛えられ、互いに影響し合うことによって見えてきた、経済社会モデルの現時点での到達点である。 『資本主義が始まって以来、欧米諸国における経済社会モデル構築の軌跡は、「市場」と「国家（政府）」の間の、その主導権を巡る確執の歴史とみることができる。 そうした文脈からすれば、経済システム面での「市場」の優位と、社会システム面での「市場」と「国家」の融合からなる「市場主義３．０」は、現状で見通しうる、先進国における経済社会モデルの到達点と位置づけられるというのが本書の主張である』――「まえがき」より -
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-日本人よ、変化を恐れるな！ 少子高齢化、財政赤字、デフレ……。日本経済の現状からみえるのは、このままでは行き詰まる姿です。しかし、こうした経済課題からは一方で、自立と競争を重視して企業活力を高めるとともに、社会保障も充実させる経済の枠組みをつくる余地がいかに大きいかがみえてきます。 国、企業、個人ともにグローバルな目線を持ち、国民意識を変化させることができれば、世界でも抜きん出た資金力・技術力・地域力を活性化さることができるようになり、経済活力の回復が始まる。 テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」のレギュラーコメンテーターとしてお馴染みのエコノミストが提言する。 -
-海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
-海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
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-２００２年創刊から毎年のベストセラー、待望の最新版！ 不況、円高、デフレ、震災……日本経済はこれからどうなる？ 日本企業が生き残るための戦略とは？ 本書では、業界のカギを握るメインプレイヤーを厳選して紹介。激変する日本企業の勢力地図が、「一目」で、「直感的」にわかります。グローバル競争を勝ち抜くためのダイナミックな業界再編の動きや、ますます加速するＭ＆Ａの予兆が、シンプルな図解から浮かび上がってきます。ビジネスマンが知っておきたい「重要トピックス」が満載の１冊。最新数字を徹底網羅しているから、企業研究、投資、就職･転職にまで役立ちます！ -
-2011年は航空貨物市場が需要低迷に困窮し、成田空港の貨物取扱量も大きく減少しました。昨今は燃油価格の高騰や欧米の経済不安、自然災害などのイベントリスクにより、右肩上がりだった市場成長に暗雲が立ち込めています。その中で求められるのは市場のニーズに合ったインフラの改革。特に貨物については、各事業者が当事者意識を持ち、物流機能の変革を進めていく必要があります。すでに、成田の貨物地区では大手ハンドリング業者の参入など、新たな競争環境も生まれています。成田の物流環境、インフラ整備の現状をまとめるとともに、上屋・ハンドリング業者、フォワーダー、物流業者、エアラインなど、各社の取り組みに着目。そこから国際物流拠点としての成田の真髄に迫りました。 -
-物流企業の海外展開はフォワーダーにとどまらず、陸運、３ＰＬ、検品、定温倉庫などの業種に拡大しています。日刊ＣＡＲＧＯが毎年行っているフォワーダーの海外拠点調査を今年は物流企業全般に拡大して、新たな傾向を紹介しています。 -
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-海運・造船・舶用工業を対象分野とした隔月刊の海事総合誌。各業界の現況・将来を鋭く分析・解説し、業界人の羅針盤（コンパス）として、強い影響力を持っています。巻頭特集にタンカー・不定期船などの海運市況や、エネルギー・自動車・鉄鋼などのカーゴ動向、現地取材による海外レポートなどの掲載をはじめ、業界トップのインタビューや対談、技術革新や新製品開発の動向、新製品の紹介、国際競争力問題と、タイムリーな企画が好評です。 -
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-バブルの破綻からの空白の20年、リーマンショック、超円高、東日本大震災。次々と大きな試練が日本経済を襲っている。それでも日本経済はこの試練を耐え抜くに違いない。なぜなら日本には、中小企業の底力があるからだ。日本の中小企業は、人のために役立ちたいという気持ちが強い。時には採算を度外視する。職人の心意気、義理人情でお互いが助け合い、危機を乗り越えて、元気を取り戻していくのである。この中小企業のものづくりの基盤が日本にあれば、必ず日本は復活する。本書では、日本経済を支えている中小企業の強みを解説し、あわせて底力を持つ中小企業を紹介する。 -
-日韓それぞれの企業がお互いの評価を誤っているのは、「韓国の自信過剰と日本の警戒過剰」のせいだ。 デジタル家電でしのぎを削る、サムスンvs．松下、シャープ、ソニー。収益率、成長率で戦うトヨタと現代自動車。 両国の二分野の企業の実態を克明にレポートし、グローバル競争の行方を占う。 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 中華思想は、伝来の神話、想像上に成立する龍と麒麟の発想から生まれている。 中華思想なるものは中国が世界の中心、中華民族は世界で一番優秀、したがって東の夷でしかない日本が経済的に繁栄し、先進国顔している現実を認めたくない。 倭とか、小日本とか言って軽蔑の対応をとりたがるのは、この癒しがたい病理の所為である。 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ウイグル族の反乱、チベットの独立運動、内蒙古の民族自決、それに「経済圏」の分解で上海、福建、広東、香港、マカオも独立してゆく可能性が中国全土を震撼させている。その火種を中国政府は、世界最大の軍事力で押さえ込もうとする。この暴力的な弾圧によって、中国大分裂のシナリオが現実味をおびはじめた。当代随一の中国ウォッチャーが、中国の未来を鋭く抉る！ 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 プロローグ 中国高度成長は終わった 第一章 バブル経済の崩壊は秒読み 第二章 エネルギー覇権に狂奔 第三章 あの「反日」は何だったのか？ 第四章 中国の爆笑問題 第五章 だからこそ台湾侵攻がありうる 第六章 中国外縁の国々の不安 第七章 中国の闇の奥 第八章 アフリカの角にまで浸透 第九章 中国の対日陰謀 エピローグ 日はまた昇る日本、沈む中国 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 横行する偽物、食の危険、繁栄と貧困の格差、恐るべき環境汚染、信じがたい歴史改竄、中華偏向史観、政治腐敗――。中国取材25年の著者による、全33省最新ルポ。北京五輪後、中国が目指すのは国民国家？バカバカしいほどエネルギーに満ちあふれ、混沌とだまし合いの人々が織り成す、トンデモ中国を活写する。ガイドブックが絶対に連れて行かない、危険な路地裏から見た、本当の中国がここにある。 本タイトルは、レイアウト固定型の商品です。 ・フリースクロール（リフロー）型でないので、文字サイズの変更、フォントの変更ができません ・マーカーは付けられません ・テキスト検索はできません ・推奨端末はPCかタブレットです（スマートフォンは推奨いたしません） 以上ご確認のうえご購入ください。 -
-世界中の建設用クレーンの半分が集中しているといわれるほどの好況に沸いたドバイでは、不動産バブルがはじけ、経済は沈滞、労働者の解雇も進められた。「世界一」の規模だった数々の巨大プロジェクトは休止・延期を余儀なくされている。労働者が解雇されたり、外国人が流出したりすることで、購買力も低下している。世界同時不況のなか、経済も悪化しているのは、ほかの湾岸諸国も同じだ。しかし、将来を期待させる材料も多々ある。サウジアラビアでは人口増加による住宅不足が起きている。これは、内需に支えられているだけに、不動産・建設業界にとって魅力的だ。カタールは天然ガスの大輸出国となった。アブダビは、ドバイを反面教師として、安定した経済成長を目指している。ドバイも、すぐに景気が回復することはないものの、地域の中心としての地位は揺るがないものと思われる。現状から、湾岸経済の今後をうらなう。 -
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-「オール電化が増えれば石炭火力発電が増える」ということを知っていますか? マスコミがなかなか取り上げない、電力会社らが進めるオール電化の問題点についてまとめました。 電化自体が問題なのではなく、電力会社らが進めようとしている「系統電源によるオール電化」には問題が多く、しかも、世間に真実が伝わっていないということを知っていただきたいのです。 著者・編者は「私たちは、ガス屋だからオール電化に反対しているのではありません。良いものであれば、電気の厨房機器も給湯機器も販売していきます。」というスタンスで、「電気とガスは対立するものではなく、お互いに補い合うエネルギーです。どちらが環境に良いか悪いかを言い合うのではなく、どちらを主に使うにしても、まず前提として省エネを考えていくことが大切です。また、電力利用にあたっては、半永久に処分できない核のゴミを出し続ける原子力発電を、現状では拒否することができないのなら、将来のためにその利用を最小限度にする方途を考えることも必要でしょう。そのためには、電気(系統電源)でなくてはならないこととガスなど他のエネルギーで代替できること、そして、ガスや太陽光での分散型発電を組み合わせていくことをもっともっと追求すべきではないでしょうか。」(あとがき)とも提言している。 -
-世界都市再生・発展へのシナリオ！ なぜ都市の勢いに差が生まれたか。これからどうなるか。３つの世界都市を経済をベースに多角的に検証し、もっと福岡が栄え、広島が咲きにおい、長崎が香り立つための条件や戦略をさぐる。 -
-地球環境や情報・交通ネットワークなどを視野に入れた地域活性化の新しい潮流をさぐり、多角的に東北の可能性を掘り起こし、未来への扉をひらく地域経営戦略を説く。 -
-創造的職人ありて地域・国栄える。 日本の繁栄や暮らしを支えてきた産業の主役は、製造業であり、とりわけ世界に比類なき町工場の職人（匠）たちである。 その伝統を受け継ぎ、さらに未来へ向けて発展させるために、地域・地球時代をひらくロマンと挑戦のイノベーション戦略を探る。 産業のグローバル化やマルチメディア社会の進展を下支えするハイテク職人、メディア・エリートなどの輩出を目指して―。 -
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-欧州大崩落で第二次世界恐慌の幕が開く 先進国の富が消失する危機が迫っている！ 欧州発世界財政危機が、先進国の富を奪いつくす。欧州大崩落で２０１２年は株、債券、企業業績……あらゆるものが総崩れとなる。日本も「ギリシャ化」の危機から逃れられないのか？ 目前に迫る１ドル５０円の時代の日本経済は、製品輸出によって黒字を稼ぐことはもはやできない。しかし「成熟債権大国」として資本輸出により新たな富を築く道をたどることができれば、日本は世界でもっとも希望がある国になる可能性を持つことになる。 崩落寸前の日本経済を「ゆとりある立ち居振る舞いで、グローバルジャングルの居心地のよさの守り手を務める」姿へと変貌させる道筋を描きだす。 -
-最近の企業の海外進出の現状と国内回帰の動向、国内外拠点統廃合の実態、閉鎖・撤退した企業と跡地への入居事例、立地要因の変化と特徴などを分析。立地促進と地域産業の競争力強化のための課題や方策を探る。 -
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-地球に残された最後のフロンティア。歴史・未来大国。無限大のECO資源大国。環境共生時代におけるモンゴルの自然観光・風土保全と経済発展が両立する持続的成長のための方策を探る。 -
-新聞やテレビのニュースには、デフレ、財政赤字、若者の失業、日本企業のアジア進出など、たくさんの「経済問題」が載っています。しかし、経済の仕組みは初心者にはむずかしく、それらがなぜ問題なのかもよくわかりませんし、そもそも、記事の内容そのものがよくわからないことも多いでしょう。 本書は、そういった「経済問題」を、初心者にもわかりやすく解説します。 ●「なぜ原油高になっても１００円ショップは値上げしないのか」とか、 ●「なぜ若者はクルマを買わなくなったのか」とか、 ●「派遣切りが社会問題になったのはなぜか」 といった、日常の疑問に答えながら、読み進めていくうちに経済の知識が身につく「超入門」の書です。 本書は、２０１０年１０月に東洋経済新報社より刊行された『経済嫌いのための経済「超」入門』を電子書籍化したものです。 -
-世界経済の大きなトレンドを見ることなくして、日本経済の先を読むことはできない。日本経済は今、どういう方向へ向かっているのか。世界金融危機は経済の勢力図をどのように塗り替えていくのか。本書は欧米、中国、東南アジアなどさまざまな地域に目を向け、それらが抱える問題の現状と行方を考察していく。 米国経済は住宅バブル崩壊で大きな打撃を受けたが、ずば抜けた国際競争力を有する企業を数多く抱えるなど多様な面を持ち、その潜在力の評価はたやすくはない。半面、市場中心の経済がグローバルに浸透し、先進国以外にも成長のチャンスが広がっている。世界経済の多極化はどのように進展していくのだろうか。そうした中で環境問題や途上国の貧困など、新たな問題も浮上している。その解決をめぐる技術開発競争や国際的な貢献は、日本経済の将来とも大いに関連している――。世界経済のダイナミックな動きがわかりやすい文章でクリアに示される。 ※本書は２００９年１２月に東洋経済新報社より刊行された『経済危機は世界に何をもたらしたか』を電子書籍化したものです。 -
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-■内容紹介第I章で現代の経済社会の位置付けをコンパクトにまとめ、II章で一般人なら知っておくべき基本、市場経済のメカニズムと問題点を指摘。更に「プライス・メカニズム」「一物一価の法則」「均衡価格の変化」「需要の価格弾力性」等々で、経済学の基礎が身につく。また、サラリーマンにとって興味深いのは第III章「現代の企業」以降。新しい会社法により、経済の加速度を増した変化が見られる今、「会社の数字（ディスクロージャー）」「含み資産と不良債権」は特に知っておくべきことである。続く第V章「財政政策とその必要性」、VI章「貨幣と金融」、第VII章「国際経済」、第VIII章「戦後日本経済の歩み」は、経済のグローバル化で社会人にとっては知らないでは済まされない喫緊事項である。理解の助けとなる図解も充実している。■著者紹介高本茂（たかもと しげる）大阪大学文学部哲学科卒業。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、兵庫大学経済情報学部教授。経済学博士。 -
-民主党内の「クーデター」によって、かつて小沢一郎氏の考えをもとにまとめられた政策マニフェストは、完全に破棄されつつある。今の民主党は、もはや昔の民主党ではない。高速道路料金は無料化どころか実質的に値上げされる見込みで、ついこの間まで政策の目玉として主張していた「子ども手当」も、満額支給を見送る発言が飛び出すなど、国民が総選挙で選んだ党とは完全に変質してしまっている。「われわれが望んでもいない政策に選挙後、勝手に方向転換するのは卑怯ではないか」と著者はいう。では、民主党はどこへ向かおうとしているのか。現在の民主党が目指しているのは、何と自民党の小泉政権時代の「構造改革」だという。これでは元の木阿弥で、政権交代の意味は何だったのか。構造改革のいちばんの特徴は「大企業と金持ちを優遇すること」で、そのしわ寄せは確実に庶民の生活へ向かう。あなたの人生を守るために、いまこそ真実を知らなければならない。 -
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-自由と公平を「正義の体系」にして拡大を続けるグローバル資本主義。世界経済の米国一極集中が進むなか、ＥＵそして日本はどう向き合うべきか。資本主義の発展の歴史を巡りながら、世界経済の今を解き明かす。 -
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2/24入荷-広告は、いつまで「代理店任せ」でいいのか。 AIと自動化の進展により、 デジタル広告はすでに「専門家だけの領域」ではなくなった。 それでも多くの企業では、 ・運用の中身が見えない ・改善が遅い ・ノウハウが社内に残らない ・広告費と手数料だけが増え続ける こうした問題を抱えながら、 「広告は代理店に任せるもの」という前提を疑っていない。 本書『デジタル広告の内製化戦略』は、 その前提がもはや通用しない理由を明快に示す一冊である。 本書で得られるもの ・デジタル広告運用の「不都合な真実」 ・AI時代における代理店モデルの限界 ・内製化が失敗する典型パターンと回避策 ・完全内製化に限らない「5つの内製化モデル」 ・人材・組織・評価制度まで含めた設計視点 ・内製化に成功した企業のリアルな事例 こんな企業・担当者に向いている ・広告代理店への依存に違和感を覚えている経営者 ・広告費をかけても成果が伸び悩んでいる企業 ・マーケティングを経営の武器に変えたい事業責任者 ・内製化に興味はあるが、踏み出せていない担当者 【目次】 第1章 デジタル広告運用の「不都合な真実」 第2章 新時代のマーケティング戦略としてのデジタル広告“内製化” 第3章 なぜデジタル広告の内製化は「うまくいかない」のか？ 第4章 自社に適した内製化を実現するための“５つの型” 第5章 内製化に向けて社内の基盤を整える 第6章 成果を目指して実際に広告を運用する 第7章 目的意識を強固に持つことが成功につながる～デジタル広告内製化までの軌跡 第8章 内製化の先にある広告の未来 【著者】 田中 秀和 株式会社メンバーズ フォーアドカンパニー カンパニー社長。 ベンチャー企業にてIT事業の立ち上げ・拡大に携わったのち、2008年にWeb事業で独立。 2012年に事業売却を経験し、事業会社の経営戦略部門にてWebマーケティングを基軸とした事業改革に従事。 その後メンバーズに参画し、金融系企業や大手銀行における広告内製化支援、高速アジャイルチームの立ち上げ・運用など複数のDX案件を兼任。 2024年より現職。 -
2/26入荷-クイズ×会話で、数字に隠されたビジネス戦略が見えてくる。シリーズ累計50万部突破（2026年2月現在）、5年連続(2021～2025年)一番売れた会計入門書が最新事例を盛り込んでパワーアップ！ -
2/24入荷-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ドナルド・トランプの登場は、世界経済と国際金融の常識を根底から揺さぶりました。 本書は、この「トランプ時代」を私たちはいかに読み解き、どう向き合うべきかを、経済・金融の視点から鮮やかに解説します。トランプ大統領の政策の核心、関税強化が世界にもたらした波紋、変質するグローバリゼーション、揺らぐドルの基軸通貨としての地位、そして次なる金融危機の芽はどこに潜んでいるのか――。豊富なデータと具体的な事例をもとに、複雑な国際経済の動きを立体的に描き出します。さらに、激変する世界の中で日本はどのような選択を迫られているのか、日本の金融戦略はいかにあるべきかについても踏み込みます。 本書の特徴は、理論に偏らず、実務の現場感覚に裏打ちされた「生きた国際金融」を学べる点にあります。随所に豆知識やエピソードを盛り込んだコラムを配置し、予備知識がなくても理解できる構成としました。 学生や社会人、個人投資家など、経済・金融の行方に関心を持つすべての読者、そして「学び直し」として金融に挑戦したい方にとって、最適な一冊です。 -
3/2入荷-経済学の権威サンプソン氏が、本当の経済学を難しい簡単な数字だけで解説! 全12章、読めばわかる経済のキホンがここに。【目次】第1章 イントロダクション見識ある自己利益/現代の経済学/現代の経済学者はどうやって生活しているのか第2章 基本医療のジレンマ/理論をいくつか/効率対平等/二軒目の家/環境ダンピング/土地の権利第3章 交換と市場市場/数/留保価格/市場のタイプ第4章 供給と需要その例/需要と供給:オークションの場合/取引からの利益/市場の失敗第5章 政府の介入税/補助金/価格統制/国際貿易第6章 独占市場を操作する/独占第7章 過剰利用希少性/魚/スーパーマーケット/共有地の悲劇/環境第8章 ゲーム理論調整/ナッシュ均衡/タイミング/囚人のジレンマ/カルテル/チップ/外部効果/ラッシュアワー問題再訪第9章 情報シグナルと篩(ふるい)/保険:逆選択/保険:モラルハザード/世知辛い競争社会/プリンシパルとエージェント(上司と部下)第10章 機会と公平性政府による、民間による慈善事業/ロールズと無知のヴェール第11章 全体としての経済マクロ経済学/経済全体でものを作りすぎる場合/虎の背に乗っている男はおいそれと降りられない/資産効果と予想の役割第12章 これまでのことをまとめると 環境問題:汚染･過密/集合的合理性/利益の役割/政府が用意するもの:教育と医療/市場を作る:二酸化炭素排出量取引/レッセ･フェール(自由放任主義)/過剰利用/市場のシグナル最後に