人手不足、円安、インフレ……「もう、返済できない！」 コロナ融資倒産を防ぐための資金繰り指南の書。 新型コロナウイルスの扱いが5類となり 一般社会の生活が落ち着きを取り戻りつつある一方、 いま、中小零細企業は未曽有の危機に瀕している。 コロナ禍に受けた「ゼロゼロ融資」の返済が本格化し、 さらに猶予されていた公租公課の支払いも再開。 拍車のかかった人手不足やインフレ、円高によって 日本企業を取り巻く状況は前にも増して厳しく、 公租公課滞納が原因で倒産した企業は コロナ前の20年に比べ23年は3倍にも上る。 （帝国バンクデータ調べ） 日本にある法人の９９％は中小零細企業である。 このまま中小零細企業の事業が立ち行かなくなれば、 今以上に経済は逼迫し、破綻することすらあり得る。 「日本の中小零細企業の事業を守る」 本書はその一念によって 中小零細企業再建のスペシャリストたちが集結し、 資金繰りから事業再生のプログラムに至るまで 丁寧に解説していく。 【内容紹介】 第１章　ゼロゼロ融資の「借換保証」をどう活かす？ １．「ゼロゼロ融資」とは何だったのか ２．新たな借換保証制度の創設 第２章　これから中小企業が直面する課題とチャンス １．いま起こっているのは不連続な変化 ２．中小零細企業が直面する課題 ３．中小零細企業にとっての可能性 第３章　中小零細の事業再生パターンと手法 １．企業再建に成功する経営者の共通点 ２．金融機関との交渉 ３．本業の立て直しと磨き上げ ４．会社や事業を譲渡する ５．事業承継は別の視点で 第４章　業種別に考える事業再生ポイント １．製造業の事業再生ポイント ２．建設業の事業再生ポイント ３．不動産業の事業再生ポイント ４．運輸業の事業再生ポイント ５．人材派遣業の事業再生ポイント ６．商社（卸業）の事業再生ポイント 第５章　元気な中小零細企業が日本を救う １．中小零細企業の位置づけと役割 ２．中小零細企業にとってチャンスの時代 ３．賢い経営者になろう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【契約書の読み方と作成がしっかりわかる！】 オールカラーではじめての人にもやさしい、契約書の読み方と作成がしっかりわかる教科書です。契約書の構成や読み方を基礎から説明し、代表的な取引ケースの契約書式を掲載して、条項ごとに読み方と作成のポイントを解説しています。実務にすぐ役立つ契約書式13例を掲載。トラブルや損害が発生しないように、しっかりと内容を精査した契約書を交わすことができます。＜契約書式ひな型のダウンロードサービス付き＞ ■目次 ●PART1 契約書の基礎知識 ・Chapter 1 「契約」「契約書」とは何か 　　01 契約とは何かを知ろう 　　02 契約の成立時期 　　03 一方的な意思表示だけで契約は成立するのか 　　04 契約交渉を打ち切った場合 　　05 契約書とは何かを知ろう 　　06 契約書以外は、契約の証拠になり得ないのか 　　07 契約と契約書の関係 　　08 ビジネスの場面で契約書をつくる意味 　　09 契約書の文言の解釈 ・Chapter 2 一般的な契約書の様式 　　01 契約書の題名 　　02 契約書の日付 　　03 契約書の当事者の表示 　　04 契約書の前文 　　05 契約書の原本の通数 　　06 契約書に収入印紙を貼る理由 　　07 収入印紙の費用は誰が負担するのか 　　08 署名と記名の違い 　　09 実印と認め印の違い 　　10 契約書に印鑑を押印する場面 ・Chapter 3 特殊な契約書と契約の履行を強制する手段 　　01 約款とは何かを知ろう 　　02 定型約款とは何かを知ろう 　　03 定型約款の規律～定型約款の変更法理 　　04 電子署名とは何かを知ろう 　　05 電子契約とは何かを知ろう 　　06 電子契約と紙の契約書との違い 　　07 契約の履行を強制するためには 　　08 公正証書とは何かを知ろう 　　09 即決和解とは何かを知ろう ●PART2 契約書の読み方・つくり方の基本 ・Chapter 4 契約書の内容① 履行すべき事項に関する条項 　　01 契約自由の原則とは何かを知ろう 　　02 法律の規定とは異なる契約に合意した場合 　　03 強行規定の例その１～民法90条 　　04 強行規定の例その２～消費者契約法 　　05 契約書に記載すべき内容はどのようなものがあるか 　　06 各種契約書における条項の基本的な構成 　　07 「何をするのか」についての条項 　　08 「何をするのか」についての条項のつくり方 　　09 対価（代金）に関する条項のつくり方 　　10 「物を渡す」条項のつくり方 　　11 「●●をする」という条項のつくり方 ・Chapter 5 契約書の内容② トラブルに備える条項 　　01 効力の存続や履行に問題が生じた場合に備える条項 　　02 契約期間（有効期間）を定める条項 　　03 中途解約を定める条項 　　04 契約の解除を定める条項 　　05 「反社」条項の規定 　　06 期限の利益の喪失を定める条項 　　07 契約不適合責任に関する条項（契約不適合責任条項や保証条項） 　　08 損害賠償請求に関する条項 　　09 第三者からのクレーム等に備える条項 　　10 履行の担保に関する条項①（人的担保） 　　11 履行の担保に関する条項②（物的担保） ・Chapter 6 契約書の内容③ 共通する一般条項 　　01 一般条項とは何かを知ろう 　　02 合意管轄条項は紛争のときの裁判所を決める 　　03 仲裁条項は民事裁判によらない紛争解決を望むとき 　　04 権利等の移転を禁止する条項は債務者を守るために 　　05 完全合意条項は契約書外の合意を無効にする 　　06 秘密保持に関する条項で情報の漏洩を防ぐ 　　07 準拠法は異なる国の当事者間では大切 　　08 誠実義務を定める条項は当事者間の協議等の手がかり ●PART3 ケース別、契約書の読み方・つくり方～契約書式例集 　　売買契約書 　　取引基本契約書 　　賃貸借契約書 　　消費貸借契約書 　　業務委託契約書（請負契約・委任契約） 　　雇用契約書 　　和解契約書 　　ライセンス契約書 　　秘密保持契約書 ■編著者プロフィール 太田大三：丸の内総合法律事務所。企業法務、知的財産法務等を主に取り扱う。 堀口佐耶香：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。2021年から2023年には民間企業へ出向し、契約法務等に従事。 尾臺知弘：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。 高橋香菜：丸の内総合法律事務所。一般企業法務等を主に取り扱う。

なぜ日本企業の存在感が高まらないのか。本書は、日本発のグローバル企業が、世界における競争力や存在感を高めるなかで直面する共通の課題を明らかにし、マッキンゼー・ジャパンの半世紀以上の活動を通じて得た学びや解決に向けたアプローチの例をまとめたもの。持続可能かつ包摂的な社会を目指すために是正すべき乖離である「エンパワーメント・ギャップ」や「サステナビリティ・ギャップ」といった概念や、独自開発した「組織健康度指数」（ＯＨＩ）など、マッキンゼーが全世界で行っている最新かつ独自の調査や分析なども実例とともに紹介します。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 健康保険、厚生年金など、社会保険のしくみや届出書類の記載の仕方を１冊に集約！ 算定基礎届・月額変更届から採用・退職、各種変更届まで、社会保険の手続きを豊富な記載例で平易に解説。 ●「どんな場合」に「どんな届出」が必要なのか、実践的に解説 ●最新の法改正や電子申請、定時決定調査にも対応。 【本書でとりあげているおもな申請手続き】 ケース別　算定基礎届・月額変更届の書き方／採用・退職の手続き／労働者の住所・氏名の変更／産前産後休業期間の手続き／育児休業期間中の手続き／業務外の病気やケガ（傷病手当金）／業務外の死亡／賞与支払／副業・兼業の場合の被保険者所属選択・二以上事業所勤務届／事業所の名称・住所の変更／事業主の交代や住所変更／社会保険加入／事業所廃止　など

いかにしてチームの目線をそろえるか？ どうすれば組織へビジョンが自然に浸透していくか？ 変化が激しく予測困難な時代では、チーム・組織のビジョンが不明瞭だと、メンバーの力を結集してビジネスインパクトをあげることが難しくなってきています。 同時に、価値観が多様な現代では、リーダーや経営層が決めたビジョンをトップダウンで行き渡らせる難しさも出てきました。 そこで本書では、チーム・組織のメンバーが「一緒にそこへ向かいたい」と思えるビジョンのつくり方を6つのステップで紹介します。 そして、ビジョンづくりのプロセスを通して、チーム・組織がいつの間にか結束している状況へシフトすることをサポートします。 大企業から中小企業、スタートアップ、地方自治体などさまざまなビジョンづくりに並走してきたビジョンデザイナーが、独自の図解やワークシートを用いて、アイデア発想やファシリテーションのノウハウを公開します。 次のような方には必読の一冊といえるでしょう。 ・組織の人材の目線をそろえたいマネジメント層 ・新規事業のマネージャー＆担当者 ・DXのリーダー＆担当者 ・新しいプロダクト・サービスをつくるチームメンバー ・組織の結束を強めたい人事担当者 読者特典として、誰でもビジョンがつくれるワークシートをご提供します。 ●目次概要 序章　なぜいま、ビジョンが大切なのか？ ステップ1　自分たちらしさを探索する ステップ2　未来の社会像をイメージする ステップ3　未来の自分たちの役割を見つける ステップ4　未来の風景を描き出す ステップ5　未来の自分たちを語り合う ステップ6　試しながらアップデートする 終章　共創する社会に向けて 付録　ビジョンづくりの計画を立てる ●著者略歴 三澤直加 ビジョンデザイナー。デザイン事務所で多くのプロダクトの企画・開発に携わった後、2011年に共創型サービスデザイン会社「グラグリッド」を設立。分野を問わず、さまざまな企業のビジョン策定、事業開発の現場に伴走する。 デザイナーの視点で創造的な解決策を提案するとともに、組織の中から創造的な文化づくりを支援している。 特に、絵や図を描きながら考える「ビジュアル思考」スタイルは、企業における合意形成、個性の発見、企画力の向上において多くの成果を生み出している。著書に『ビジュアル思考大全』（2021、翔泳社）。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

半導体、化学、エネルギー、銀行、不動産、ヘルスケア…etc. 21の業界別のアジェンダについて、各分野を専門とするコンサルタントが解説。2024年における経営トレンドを掴む！ 本書は、可能な限り幅広い産業・サービスをカバーし、そこで起こっている最新のトレンドを俯瞰することに重きを置いています。興味がある産業・サービスに関して、空き時間にクイックに読んでトレンドにキャッチアップする形で活用いただけますし、複数業界を連続して読むことで、それらに通底するメガトレンドを感じてもらうこともできます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 フリーランス新法やインボイス制度、電子帳簿保存法など、最新の法改正に対応。 小規模な事業者等が知っておきたい法律と手続きを網羅。 請求書、領収書、契約書の作成から業務委託や下請法の知識、取引先の不払い対策、青色申告のための帳簿の基本や手続きまで解説。 もくじ 第1章　請負・業務委託・副業の契約と0知識 第2章　取引先が下請法の適用を受ける場合の法律知識 第3章　取引先の不払いに対抗する法的手段 第4章　開業する際の届出と青色申告の基本 第5章　個人事業主と消費税・インボイス制度の影響対策 第6章　帳簿記載・電子帳簿保存法のしくみ 第7章　請求書・領収書作成の基本と管理の知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働保険の実務処理上必要になる法律知識や書類の記載の仕方を１冊に集約。 申告などの定例事務や変更手続きはもちろん、採用・退職から業務中や通勤途中の災害、労災による死亡、育児・介護、高齢者の雇用までの申請書式と作成ポイントを平易に解説。 電子申請のしかたや、雇用保険法、育児・介護休業法の改正などの法改正や最新の保険料率改定にも対応。 もくじ 第1章　労働保険のしくみ 第2章　労災保険のしくみ 第3章　雇用保険のしくみ 第4章　ケース別離職証明書の書き方 第5章　社員の変動にかかわる事務 第6章　会社に関する定例・変更事務

【内容紹介】 危機こそ、変革のチャンス！ 教育とビジネスの革新的なソリューションが大学経営の未来につながる！ 日本の多くの大学が危機に瀕している。直面する課題は「18歳人口の減少による過当競争」「授業料や補助金に頼ったビジネスモデルの弱さ」「日本語に依存していることによる教育コンテンツの国際的な競争力の低さ」である。すでに定員割れを起こしている私立大学は50％（2023年）を超え、国際ランキングでも日本の大学の凋落が顕著となっている。 高等教育機関である大学の衰退は、日本の国および地域の衰退の危機と直結している。大学改革はまさに「まったなし」である。 本書は「教育×テクノロジー」を基軸に、日本初のオンライン経営大学・大学院、海外大学との共同オンラインMBAをはじめ、数々の教育変革に取り組んできた著者が、独自の知見をベースに提供する大学経営ソリューションである。 リスキリング需要への対応、教育ポートフォリオの見直し、オンキャンパスとオンラインのベストミックス、AI（人工知能）の積極的活用、地域社会との連携強化、学びの国際化、独自性の追求など、さまざまな提言を行う。さらに、現在大学改革の最前線にいる4人の識者との対談も収録し、多角的な視点から読者にヒントを提供する。 大学経営の現場にいる人々はもちろん、将来の大学進学者を持つ親世代、リスキリングを検討している社会人も必読の1冊。 【著者紹介】 ［著］柴田 巌（しばた・いわお） 株式会社Aoba-BBT 代表取締役社長 京都大学工学部、同大学院で工学学士・修士を取得。その後、多角的な視野を獲得するために、英国London School of Economicsにて経済学修士、米国Northwestern大学Kellogg Graduate School of ManagementでMBAを取得。京都、ロンドン、シカゴでの生活と学びを通じて、都市、テクノロジー、ビジネス、政治経済地理等の社会科学を横断する独自の視点を磨く。 経営のプロフェッショナルとしては、IT系コンサルティングAndersen Consulting（現アクセンチュア）、経営戦略コンサルティングBooz Allen & Hamilton、大前・アンド・アソシエーツに勤務。1998年5月、日本におけるインターネット時代を見据えてネットスーパーの先駆けである株式会社エブリデイ・ドット・コムを大前研一と共同創業し、代表取締役に就任。その後、民事再生企業の再建（オレンジライフ株式会社）や料理宅配の先駆けとなる株式会社旬工房の経営者として事業を黒字化に導く。 教育界においても、日本の教育に革新をもたらすべく、大前研一が創業した株式会社ビジネス・ブレークスルーの代表取締役社長に2018年就任。同社の大学院教授も歴任。また、2013年からはアオバジャパン・インターナショナルスクールの経営に参画し、日本最大規模の国際バカロレア認定校へ成長。同校以外の複数のインターナショナルスクールの経営に参画し、幼小中高の一貫校を通じて世界標準の教育の国内普及に努める。 草の根レベルの中立的な国際交流を積み上げるために、大使館親善交流協会の理事長を務める。この役職を通じて、各国大使館を対象にした日本語スピーチの機会等を提供し、日本社会や文化の価値を発信し、見つめ直す機会の提供に努めている。 株式会社Aoba-BBTは現在、アオバジャパン・インターナショナルスクールで培った国際教育事業と、若手社会人から経営層に至るまでを対象としたリカレント教育を主軸とする「知のネットワークは人間の能力を無限に伸ばす」というミッションの下、インターナショナルスクール、企業研修、オンライン大学・大学院（MBA）など多様な教育サービスを提供しており、その業績は日々拡大している。 【目次抜粋】 第1章　なぜ大学改革が喫緊の課題なのか 第2章　大学の生き残り戦略 第3章　Aoba-BBTが提示する未来の大学像 第4章　大学変革のフロントランナーとの議論 ・柳川範之　東京大学大学院経済学研究科・経済学部教授 ・辰巳砂昌弘　大阪公立大学学長 ・世耕石弘　近畿大学経営戦略本部長 ・坂東真理子　昭和女子大学総長

金融機関なのにノルマがないという衝撃—— 京都信用金庫で働く人たちは、何が動機づけの源なのか。なぜ利益をあげることができるのだろうか。 京都信金は、徹底的な地域へのコミットメントにこだわり、それを実現するために密なコミュニケーションを行い、重視し、さまざまな施策をとります。その本質は地域コミュニティへのコミットメントの重視です。自分がどうなりたいか、企業としてどうなりたいかの指針は、リーダーシップ能力の構成要素である「決めること」と「配ること」の基盤となります。 長い時間軸をかけること、ネットワークをつくること、広げること、架橋すること、言語化能力を磨くこと、白黒をすぐにつけずに、グレーの時間を耐えながら思考実験を繰り返すこと。この先に見えてきたものの多くは、今までの経営が好んできたスピードや、合理性や効率性と反対に位置します。すべてを手間ひまと時間をかけてつくることを求めます。潮目が変わり、何が正解なのかわからない時代だからこそ、手間ひまをかけることが必要です。手間ひまをかけるということは、時間をかけ、観察学習と経験学習をすることと同義です。これらの時間は、人と組織の基礎体力を上げることにつながります。 「職員一人ひとりがお客様視点で意思決定を行う」風土改革に成功した京都信用金庫の驚くべき取り組みから、これからの組織の在り方を示唆する。

新規事業・DXなどどんなプロジェクトでも成功に導く 本物のプロジェクトマネジメント力を身につけよう あらゆるビジネスを円滑に進めるうえでは欠かせないプロジェクトマネジメント（PM）。 そこで求められるのは組織力・コミュニケーション能力・リーダーシップの3つです。 PMの世界ならではこれらの能力を高めるコツがあるのですが、多くの人がそれを知らずにプロジェクトのリスクを高めてしまったり、炎上したりしてしまうことが後を絶ちません。 そこで本書では、だれでも組織力・コミュニケーション能力・リーダーシップを高められる考え方と行動を丁寧に解説します。 プロジェクトマネージャー一筋23年の著者がこれまでに経験した失敗から学び得たあらゆる知見を注ぎ込み、まとめました。 さらに本書ではPMとしてキャリアを高めていく方法についても詳しく紹介しています。 著者の第一作『プロジェクトマネジメントの基本が全部わかる本』ではPMスキルの全体像を見渡しました。 本書ではプロジェクトを実際に推進する「本物の実力」を身につけるための神髄が詰まっています とくに次のような方々にとっては手元に置いておきたい一冊です。 ・新規事業やDXに携わるマネージャー ・受託プロジェクトのマネージャー ・キャリアアップを図りたいプロジェクトメンバー ・プロダクト開発に挑戦するスタートアップの経営者、エンジニア、デザイナー ・PMの基本を学び直したいビジネスパーソン ●目次概要 序章　本物の実力をつけるための基礎知識 第1章　不安を乗り越える 第2章　組織力を鍛える――「プロジェクト的な働き方」を実現するための考え方 第3章　コミュニケーション能力を鍛える――チーム・組織と信頼関係を構築するための考え方 第4章　リーダーシップを鍛える――長期にわたって自身のメンタルを維持するための考え方 第5章　キャリア構築力を鍛える――プロジェクトの点と線をつないで仕事を社会に広げていく考え方 ●著者略歴 橋本将功（はしもと・まさよし）。パラダイスウェア株式会社 代表取締役。早稲田大学第一文学部卒業。文学修士（MA）。Webサイト／Webツール／業務システム／アプリ／組織改革など、500件以上のプロジェクトのリードとサポートを実施。世界中のプロジェクトの成功率を上げて人類をよりハッピーにすることが人生のミッション。著書に『プロジェクトマネジメントの基本が全部わかる本』（翔泳社、2022）。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

Ｂ２Ｂプライシングの決定版！ 「買い叩かれない」「きちんと利益を出す」ための成功プロセスを徹底解説。 高い付加価値をきちんと価格に反映させる値決めと交渉の手法をやさしく説明。 解くべき「４つの課題」の分析から、業界ごとの成功事例まで多数紹介しています。 【こんな悩みに答えます！】 －取引先との関係を壊さないため、値下げ要請にすぐ応じてしまう －コンペに勝って数を売っていても、それが利益につながっていない －値上げにつながる付加価値を持っているのに、「値引きする」以外の価値提供の仕方がわからない 【本書の特徴】 －取引先との交渉で主導権を握るための方法を「意識」「価値」「手札」「交渉」の４つの視点から分析 －ロジカルな値決めの考え方から、「決断が早いことは不利でしかない」といった心理的な駆け引きまでを網羅 －「典型的に陥りやすい間違い」をケースごとに解明。うまくいかない要因がどこにあるのか具体的に理解できる －12業界の成功事例を、それぞれ２つのポイントに注目しながら解説 －「ニーズでなくウォンツを満たす」「足し算から引き算へ」といった値上げにつながる価値の作り方がわかる －経営者の意識改革まで踏み込んで、会社全体やブランドにおけるプライシングの重要性が実感できる

★CDデータはこちらのリンクからダウンロードできます https://b-t-partners.com/books/991 本気で作る実務者に向けた「7日で作る CD-ROM付」シリーズ第二弾。ベンチャー起業や新規プロジェクト立ち上げのために、7日で説得力が高く、合理的な事業計画書を作る思考の枠組みとノウハウを教えます。

戦略、マーケティング、組織設計、コスト･･････ その悩みは「図」を描けば解決できる！ 数字（Ｅｘｃｅｌ）と文字（資料）だけで 経営を考えることは無理です！ 本質を見極め、未来を構想するための 図を描くこと（＝抽象化思考）のノウハウを解説！ 頭と手を動かして考える新感覚の経営書、ついに登場！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ビジネスで使う契約書の作成の基本から請求書、領収書まで。実務上知っておきたい契約の基礎知識や契約に関連する様々な法律問題を平易に解説。インボイス制度に対応した請求書、領収書の作成・管理の仕方がわかる。印紙の取扱いや印鑑、印鑑証明書、DXを推進するための「脱ハンコ」化推進のためのメリット・デメリットも解説。契約書関連業務に関わる人必携。 第1章　商取引と契約書作成の知識 第2章　電子帳簿保存法やインボイス制度の知識 第3章　会社で使う印鑑と印鑑証明書の知識 第4章　印紙税の知識 第5章　弁済と領収書作成の知識 第6章　売掛金と債権管理の知識

【本書籍は発行元:BOW&PARTNERS、発売元:中央経済グループパブリッシングの商品です】 高校生から社会人まで「起業」に興味を持ったら最初に読む本！ ベンチャー起業とアントレプレナーシップの定義から、シードステージ、スタートアップ、アーリーミッドステージ、IPOまでのベンチャーのライフサイクル、そして、ビジョンとビジネスモデルの作り方の基礎、ビジネスチャンスの見つけ方、さらにはIT・バイオなど、これからのスタートアップ注目領域までを、マッキンゼーなどを経てこれまで70社以上の起業や事業開発・投資育成の現場に参画してきた著者が、身近な例を挙げて全くの素人にもできるスタートアップのはじめ方とその心構えを語る。 【もくじ】 はじめに 第１講　アントレプレナーの勧め ベンチャー？　スタートアップ？ 挑戦せよ。そして、早く失敗せよ。 人生を決める選択の二つの基準 誰が世界を動かす人になるのか？ ベンチャーには本拠地がある 資本主義を理解する 何が経営資源を引き寄せるか？ 第１講　KEY POINT 第２講　ベンチャーのライフサイクル 最初はみんなベンチャーだった！ ベンチャーの成長曲線はＳ字カーブ シーズステージからスタートアップ前夜まで エンジェル投資家に投資を依頼する スタートアップを待ち受ける三つの危機 アーリーミドルステージへの資金調達 レイターステージでの資金調達 いよいよＩＰＯ！ 日本にベンチャーを増やす処方箋 第２講　KEY POINT 第３講　ビジョンとアントレプレナーシップ イグジットは何のため？ ベンチャーで最も重要なのは、ビジョン ビジョンの三つの枠組み 着眼・突入・徹底 第３講　KEY POINT 第４講　儲けの仕組み １％の着眼なくして、99％の突入、徹底なし ブランドバッグから弁当屋まで、着眼の例 居酒屋とラーメン屋と弁当屋が儲かるには？ 第４講　KEY POINT 第５講　着眼の技法 現場・現実・現物の三現主義 ＷＨＯ、ＷＨＡＴ、ＨＯＷの三軸で考える バリュー（パフォーマンス/コスト） ヒット商品番付で着眼の演習を 人間の最大の資質 第５講　KEY POINT 第６講　事業機会が潜む三つの「間」 ここまでの復習 三つの「間」に事業機会を見つける 人間と人間の「間」を繋ぐ 空間と空間の「間」を繋ぐ 時間と時間の「間」を繋ぐ 四つのアプローチ 第６講　KEY POINT 第７講　２０５０年、テクノロジーとスタートアップの旅 第四次産業革命 ＡＩ ＩｏＴと５Ｇ ビッグデータ ブロックチェーンと仮想通貨、ＮＦＴ ロボティクス VR、AR、MR、メタバース ｉＰＳ細胞とゲノム編集 ３Ｄプリンター テクノロジーから未来を想像する 第７講　KEY POINT 第８講　ビジョンをビジネスモデルに練り上げるビジネスモデルって何？ 新しいビジネスモデルが既存のビジネスモデルに置き換わるとき ビジネスモデルを考えるときの要素 学生起業家の先輩の事例から、ビジネスモデルを体感しよう 第８講　KEY POINT 第９講　ビジネスモデルケーススタディ ＱＢハウスのケース ＪＩＮＳのケース クックパッドのケース 第９講　KEY POINT 第10講　エンジェル投資家の視点 ピーター・ティールの20 UNDER 20 プロジェクト あらためて言おう。最初は、みんな、ベンチャーだった It's your turn.さあ、きみたちの番だ。 ビジネスプランとピッチ用の提案書をつくってみよう あとがき

なぜ株主や顧客よりも社員を大切にした方が、 うまくいくのか？ ◆「社員を最優先に考える経営」の波が来た！ 　Googleをはじめとして「優秀な社員にいかに楽しんで働いてもらうか？」を最大の経営テーマにする企業が急増しています。日本でもこの「社員を再優先に考える経営」の波が来るのは時間の問題です。ITなど時代の流れに影響を受けやすい業界では、すでにそうなりつつあります。 　本書ではこの経営方針を「社員ファースト」と呼び、社員ファーストな会社とはどのようなものか、社員ファーストな経営を行うためには具体的に何をすればいいのかを解説します。著者がこれまで培ってきた企業変革プロジェクトの手法にのっとってフェーズごとに学べる新しい教科書です。 　また、これまでの著書と同様、著者自身が所属するケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズで行われた改革をはじめとする実例がふんだんに盛り込み、説得力がある内容となっています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 総務、人事、労務、経理などの各部門における日常業務に不可欠な事務手続きを平易に解説。該当業務に携わる人が理解しておくべき最新の重要テーマを厳選して解説。育児休業、高年齢者雇用安定法、電子商取引などの契約事務、電子帳簿保存法、インボイス制度、賃金のデジタル払い、など、最新の法改正に対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働時間管理、給与と賞与の計算、退職金の支払方法など、給与・賞与・退職金に関する法律と実務手続きの基本を具体例と書式で実践的に解説。採用、退職の際に必要となる各種届出から算定基礎届、月額変更届、退職手続きに必要な離職証明書の書き方までわかる。取締役など会社役員の報酬や退職慰労金の議事録議案例も掲載。給与計算、社会保険実務に関わる経理担当者必携の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「不動産の取得・売却」「住宅ローン」「金融商品の課税」「相続・贈与」「インボイス制度」など、知っておきたい重要事項を網羅。「所得税」「相続税・贈与税」「法人税」「消費税」など、暮らしやビジネスをとりまくさまざまな税金の基本構造と活用法が本書１冊でわかる。令和5年税制改正にも対応。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 時代の要請に合わせ、再三にわたる内容の見直しが行われてきた法人税関係通達。税法解釈のあるべき姿を示す現行の法人税関係通達の完成に携わった筆者による珠玉のエッセー。

2022年11月11日。この日、初めて公となった新会社ラピダスは、日本半導体復権のけん引役となるべくして生まれた。その使命は、日本国内で最先端半導体を量産し、過去30年の遅れを取り戻すことである。2027年の実現を目指す。 　設立から5年後に量産開始――。字面から受ける印象以上に、その目標の達成は難しい。日本が世界において半導体製造の最先端にいた30年前は、もはや遠い昔。人も製造のノウハウも日本にはほとんど残っていない。そこで、日本政府が資金援助も含めてラピダスを全面的にバックアップし、米IBMからノウハウを導入するのだという。しかし、IBMは量産技術を持たない。たとえ量産にたどり着けても、そこから先がさらに重要だ。量産はできたが「お客はいなかった」では未来がない。世界中で争奪戦が繰り広げられる半導体人材の確保も頭の痛い問題だ。果たして、あと5年でこうした課題をクリアし、再び半導体立国として復活できるだろうか。 　本書では、半導体業界の現在の姿、ラピダス設立の裏側にある日米の思惑、失敗続きの国家プロジェクトなどをひもときながら、日本半導体の未来を見通す。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社に産前・産後休業と育児休業を導入するために、何から手を付けてよいのかわからない企業の実務担当者にむけた実践的な書籍です。産前産後休業と育児休業に関する業務は多岐に渡り、法改正も多いため、煩雑を極めています。本書は、これから初めて実務をされる方はもちろん、実務をある程度こなされているベテランの方も基礎知識を整理し、実務に対応できる内容になっています。書式の記入例も載せているので、すぐに利用できます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 法人税と決算書の関係、法人税算出のための会計と企業会計との違い、課税対象と税率、税額控除など、法人税を理解するためのルールがわかる。法人税計算のしくみや税務申告書の書き方を解説。電子帳簿保存法や消費税のインボイス制度にも対応。令和5年度税制改正大綱もフォロー。 目次 第1章　法人税と決算書 第2章　法人税の基本ルール 第3章　法人税の収益・費用 第4章　法人税の申告と読み方 第5章　法人税や決算書と関わるその他の知識

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会保険（健康保険、厚生年金）・労働保険（雇用保険、労災保険）のしくみと手続きを網羅的に解説。通勤災害、副業時の労災、高年齢者雇用継続給付、年金事務所が行う社会保険の定時決定調査などの法律問題を解説。最新の法改正や保険料率の改訂にも対応。社会保険・労働保険の実務の基本が短時間でつかめる。事業主や社会保険・労働保険事務の担当者必携の書。 目次 第1章　社会保険・労働保険の全体像 第2章　労働保険のしくみ 第3章　労災保険のしくみ 第4章　雇用保険のしくみ 第5章　社会保険のしくみ 第6章　健康保険のしくみ 第7章　最低限知っておきたい厚生年金制度のしくみ 第8章　社会保険調査のしくみ

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 >職場で起こりがちな法律問題と労務リスク防止のために必要な法律知識を解説。労基法や安衛法に違反した場合の罰則、解雇、雇止め、安全衛生管理、ハラスメントの知識と対策、副業・兼業と労災保険、労基署の調査が入った場合の対策、機密情報管理、従業員との秘密保持契約、競業避止契約、内部告発まで解説。育児休業や公益通報者保護法など、最新の改正にも対応。 もくじ 第1章　労務リスクと労務管理の基本 第2章　労働時間・賃金・年俸 第3章　解雇・問題社員 第4章　職場の安全衛生・健康管理 第5章　労基所調査 第6章　秘密保持・内部告発

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ●プロ意識を持った大人のための入門書。 あなたはプロとしてビジネスの話をする時に「会計のことは何となく分かってる」に留まっていませんか？ 「基本的な用語は厳密に使いこなせる」「“投資とリターン”という世界標準の視点を持ってお金の話ができる」。 プロに相応しいレベルまで、ゼロから一気に分かりやすく引き上げます。

欧米の新常識！ マーケティングとITを繋ぎ 収益を最大化する専門チーム ●MOpsとは？ 企業のマーケティングプロセスをシステムで統合・最適化する概念、役割のこと。施策を実行するフィールドマーケターとは異なり、最適なシステムの導入、マーケティングデータの分析、ダッシュボードの構築、プロジェクト管理、社内にそのプロセスを浸透させるなどの役割を持ちます。 このマーケティングテクノロジーの専門知識と分析力・実行力を要するMOps（マーケティングオペレーション）は、「マーケティングとITの架け橋」とも呼ばれ、欧米では6割を超える大手企業がこの専門チームを持つほど普及している概念です。 ●進むマーケティングのDX化 多くの企業ではいわゆるマーケターが、広報からマーケティングオートメーションの運用、イベントの企画、Webサイトの管理まで、経験を生かして何でも行っているケースが見られますが、属人的なマーケティングでは組織にノウハウが蓄積されません。 そこで、施策の効果を最大化し、再現性を高めようと、マーケティングプロセスのDX化が進んできています。まさにそのプロセスの設計・運用・管理を担うブレーンがMOpsなのです。 本書では、そのMOpsの役割や体制づくりから、マーケティングに最適なツールの選定・運用プロセスの構築、リードの質を高めるデータマネジメント、人材確保の方法まで解説。 ●著者陣について グローバル標準のMOPsフレームワークを用いたコンサルティングや人材育成サービスを国内外に提供するゼロワングロースの著者陣が執筆。 著者の丸井達郎氏は、元マルケト（現アドビ）にて日本人ではじめてグローバルの戦略コンサルティングチームに所属し、プロセスマネジメントやマーケティング戦略の立案支援をして成功に導いてきたデジタルマーケティングのスペシャリスト。 また、共著者の廣崎依久氏はマルケトにてマーケティングインターン終了後、米国の大学院でマーケティングを学んだのち、実際にシリコンバレーのCouseraやシンガポールのMediaMathのシンガポール支社でフィールドマーケティング及びMOps業務に従事した経験を持つ。 ［目次］ 序章 マーケティングオペレーション（MOps）が注目されている理由 第1 章 MOpsの役割 第2 章 MOpsの体制づくり 第3 章 顧客価値を創造するオペレーションモデルの設計・運用 第4 章 成果を可視化するレベニュープロセスマネジメントの設計・運用 第5 章 業務を最適化する生産性ダッシュボードの設計・運用 第6 章 自社に最適なテクノロジー選定と構築 第7 章 MOpsの進化と展望 第8 章 MOpsリーダーズの実例インタビュー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

人手不足に悩み、働き方改革の必要性が問われるIT企業。ホワイト職場になるために解消すべき身近な職場のトラブルの対処法を52の相談に答える形で分かりやすく紹介した決定版というべき1冊。プロの人事コンサルタントが採用・人事異動、労働時間、テレワークやフレックスタイム制など勤務制度、休憩や有給休暇、退職や転職、服務規律や懲戒処分、人事制度や賃金制度、ハラスメントやメンタルヘルス問題、派遣や請負、システムトラブル関連まで幅広い領域を10のカテゴリーに分けて解説する。

▪▪ありきたりの面接では「人材（TALENT）」は見いだせない。▪▪ 「いい人が採用できない」 「いい人材が見つからない」 「会社を変えるような人材に出会いたい」 「人材（TALENT）」という言葉は、組織や立場によって、めくるめくその意味が変わっていく。 本書『TALENT——「人材」を見極める科学的なアプローチ』では、今まで語られることのなかった多彩な観点によって「TALENT」が紐解かれていく。時に著者の想像力と経験値に基づき、時に心理学のビッグファイブ理論をベースに、時にジェンダーや障がいという観点から語られる。「TALENT」が必要なのは、もはや芸能やスポーツだけではなく、組織におけるマネジメントの大きな課題となっている。 1 なぜ「人材（TALENT）」が重要なのか2 面接と質問の方法 3 オンラインで相手とエンゲージメントする方法 4 「人材（TALENT）」に知能（IQ）は必要か？ 5 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅰ部：基本的特性について 6 「人材（TALENT）」におけるパーソナリティとは？ 第Ⅱ部：より風変わりなコンセプトについて 7 障がいと才能 8 なぜ才能ある女性やマイノリティはいまだに過小評価されているのか 9 「人材（TALENT）」探しとスカウト活用術—ファッション、スポーツ、ゲーム業界 10 「人材（TALENT）」を説得し、招き入れる方法

経理部門が抱える問題を解決するBPOの活用術！ 本書は、経理のBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）をすでに導入している方や、今後導入を検討している方、さらには経理部門の仕事の進め方、働き方等を多面的に考えている方のために、実際のBPOの現場で起きていることやBPOの実践的な活用術など実務に直結するテーマを解説しています。 大企業、中小企業にかかわらず、経理業務に携わる方におすすめの一冊です。 【目次】 第1章 BPOとはなんぞや？ BPOとは何なのだろうか／なぜBPOのニーズがあるのか？ 他（Case1～6） 第２章 BPO活用事例集 １ BPOを導入する背景 経理部門の採用が大変／モンスター経理が会社を脅かす 他（Case7～18） ２ BPO導入のメリット 抵抗勢力を抑えながらの標準化／リモート対応、クラウド活用／属人化からの脱却と不正の防止 他（Case19～27） ３ BPOの現場 いざBPOベンダーを選定するとなったら何をすべきか／BPOする場合の委託範囲をどうするか／ダイバーシティ、女性活躍が持続可能な社会へのヒントになる 他（Case28～31） ４ BPO活用時の失敗や検討課題 BPO導入での失敗ケース 丸投げによる失敗／目的を忘れて迷走／品質劣化 他（Case32～36） ５ BPOの具体的活用事例 具体的なBPO依頼業務 請求書発行・入金消込業務／経費精算業務／支払処理業務 他（Case37～49） エピローグ 経理部門の未来は明るく楽しい（Case50) 【著者】 中尾篤史 公認会計士、税理士 CSアカウンティング株式会社 代表取締役社長 日本公認会計士協会 租税政策検討専門部会・専門研究員 CSアカウンティング株式会社 国内最大級の会計・人事のアウトソーシング・コンサルティング会社であり、約200名の公認会計士・税理士・社会保険労務士などのプロフェッショナル・スタッフによって、上場企業グループから中堅・中小企業まで幅広く経理・会計、人事・労務に関するアウトソーシング・コンサルティングサービスを提供し、会計・人事の課題をワンストップで解決している。

本書は、「みんなの銀行」という日本初のデジタルバンクをつくった人たちの話です。みんなの銀行とは、大手地方銀行の「ふくおかフィナンシャルグループ」から生まれた新たな銀行で、デジタルネイティブ世代を主な想定顧客に、スマホだけですべてが完結する、これまでにないタイプの金融サービスを提供しています。日本ではあまり聞かないかもしれませんが、世界では「チャレンジャーバンク」「デジタルバンク」と呼ばれる注目分野です。 　ふくおかフィナンシャルグループという後ろ盾はありますが、サービスも、基幹システムも、すべてゼロから設計・開発しています。みんなの銀行を起こした中心人物は、ふくおかフィナンシャルグループの行員です。この話を聞いた誰もが、「大手企業にいながら、どうやってイノベーションを起こせたのか？」と疑問に思うでしょう。その謎に迫ろうと、本書が生まれました。 　「イノベーションのジレンマといかに闘ったのか？」というテーマに沿って5つの分野を設定し、ドキュメンタリーと関係者の振り返りから、イノベーションを起こせた本質を探っていきます。ドキュメンタリーでは銀行の話になりますが、読むのに前提知識は不要で、金融機関に勤めていない人でもすらすらと読むことができます。 　「日本に居ても、イノベーションを起こせる」、その秘訣をぜひ多くの人に読んでもらいたい。本書の読者が新たなイノベーターとなり、日本経済が変わるきっかけになるかもしれない。そんな期待を抱かせる1冊です。

KPIの全体像をとらえ、武器化するために最適な教科書 「ＰＤＣＡ」という誰もが知るフレームワークは、ともすれば運用につまずきやすい。 成功の鍵を握るのは「数値化」だ。 本書では、ロジックツリーを描いて直感的に目標を共有するメソッドを、豊富な図とともにわかりやすく紹介する。 最短でゴールに到達するための道のりを描けるようになり、個人やチームの成長に導くための入門書。 【目次】 ■第1章 数値化で事業成長を加速させる 1.KPI式PDCAとは何か 2.最短最速でゴールにたどり着くロードマップ 3.PDCAにKPIを活用するプロセス 4.数値化で組織のマネジメントが変わる ■第2章 KPIを設計する 1.KPIツリーをマスターする 2.KPIツリーの事例集 《補足》費用のKPIツリーをつくる ■第3章 KPIを運用する 1.KPI式PDCAの「Plan」段階 2.KPI式PDCAの「Do」段階 3.KPI式PDCAの「Check」段階 4.KPI式PDCAの「Action」段階 5.KPI式PDCAを支える環境づくり 【著者】 広瀬好伸 株式会社Scale Cloud代表取締役。公認会計士・税理士。 1979年、兵庫県生まれ。 京都大学卒業後、あずさ監査法人に入社し、公認会計士として従事。2007年に起業し、CFO/IPO/会計/税務/M&A/企業再生などのコンサルタントとして800社以上の経営を支援する。4社のIPOに携わり、そのうち2社の社外役員を務める。KPIマネジメントのスペシャリストとして、日本初のKPIマネジメントプラットフォームSaaS「Scale Cloud」を開発・提供している。

DX（デジタルトランスフォーメーション）に取り組むほとんどの企業が直面するのがデジタル人材、DX人材の不足だ。優秀な人材は引っ張りだこの状況で、外部からの採用は非常に難しい。今、企業がDXを成功させるために必要なのは内部の人材を再教育し、DX人材とすること。リスキリングが強く求められている。ただデジタル技術によって企業を変革させるDX人材のリスキリングは、デジタルやIT技術を教えればいいというものではない。変革の道筋を可能にする「ビジネスの仕掛け」を学ぶことがDXを成功させるリスキリングの最も重要な一歩になる。本書は、住友生命でDX推進に関わる筆者が、DXを成功させる17種類の「ビジネスの仕掛け」に加え、DXのビジネス企画のケーススタディー、リスキリングの対象人材と内容、方法と研修事例、リスキリングを成功させる「9つの学びの仕掛け」までを解説する。DXを進め、DX人材不足を解消するために必読の１冊。

名和高司・京都先端科学大学ビジネススクール教授　推薦！ あなたの会社は、10年後に生き残っていますか。 生き残っているとして、現在の主力事業は、そのまま稼ぎ続けていられるでしょうか―― これまでの企業の衰退の事例を見ると、10年前にはその芽が見られていることが多い。 変化の激しいいまだからこそ、小手先の改革ではなく、10年先の長い時間を見据えた抜本的な企業の変革に、すぐにでも着手する必要があるのだ。 本書では、長期の時間軸で強い成長力を取り戻すための戦略を、「時間軸のトランスフォーメーション戦略」と呼ぶ。 抜本的な変革を求めている企業に向けて、経営戦略の構想、シナリオ作りと実行のポイントについて解説。 成功事例を使いながら、アカデミックな理論や著者自身の実務的な経験を交えて、フレームワークとして提示する。

混迷の時代を迎える日本。日本社会の危機脱却のヒントがここに。 将来を担う日本のリーダー達、必読の一冊。 戦後最大の改革とも言われた国鉄改革。日本が世界に誇る東海道新幹線。そして新たな日本の未来を拓くリニア中央新幹線――。そこには日本の平和と発展のためにその生涯を捧げた稀代のリーダーの存在があった。 本書は、不可能と言われた「国鉄分割民営化」を実現し、28年間にわたりJR東海の代表取締役を務め、2022年5月25日に死去した筆者・葛西敬之氏の生涯を、「私の履歴書」（日本経済新聞朝刊連載）と「あすへの話題」（日本経済新聞夕刊連載）を軸に振り返る。 筆者は経営者でありながら国家公安委員会、教育再生会議、安保法制懇、宇宙政策委員会などで様々な公職も務めた。また常に時代の先を見通し、現在、顕在化している安全保障などの諸問題について、早くから警鐘を鳴らし、対処してきた。 こうした幅広い活動についても、生前に深い親交のあった杉田和博氏（元内閣官房副長官）、櫻井よしこ氏（ジャーナリスト）、屋山太郎氏（政治評論家）、松井孝典氏（千葉工業大学学長）による追悼文を通じて紹介。安倍晋三元総理の“盟友”としても知られる筆者のスケールの大きさと深みが、各界の知識人たちにより明かされる。 加えて、筆者のこれまでの発言をコラム形式で掲載。「真のリーダーに求められるものは何か」について、筆者の功績の裏側にある大局的かつ長期的な思考、そしてそれを実行するための戦略、行動様式まで浮き彫りにする。 既存の枠に捉われず、自らの信念に基づき行動しつづけた筆者から、日本のリーダー達へ贈る最後のメッセージ。

相続税や贈与税の申告で必須の作業となるのが財産の評価。財産の中でもとりわけ評価額が高く、また評価方法が難しいのが土地の評価です。土地の評価額は納税額に大きな影響を及ぼすことから、税理士には、正しく評価し、適正な納税額を算出することが求められます。本書は、机上での通達解説はできるだけ省略して、文字どおりの実践的な作業内容を中心にした解説書。第１部では、評価作業の基本である資料収集・現地確認・役所調査について、不動産鑑定士としての経験を踏まえたノウハウを含めて解説します。第２部・第３部では、インターネットから誰でも無料でダウンロードできる製図ソフト「Jw_cad」を使用して、基本的な操作方法から、精度の高い補正率を求めるための作業手順と相続税の申告書にも添付可能な図面の作成方法について、実践的に解説していきます。Jw_cadを使いこなせるようになれば、経費をかけて図面作成を外注する必要もありません。この機会に是非、操作方法をマスターしましょう。

税法については例年、基本的には年末の「税制改正大綱」を経て年度末に税法改正が行われています。しかし、民法や建築基準法など相続税の実務に影響のある諸法については改正時期、施行時期ともにバラバラで、頻繁に改正が行われる場合もあり、それらの情報を的確に取集し実務に影響のある改正内容を把握することは容易なことではありません。最近では所有者不明土地への対応の一環として諸法の改正が多岐にわたっています。そこで、本書では相続実務に精通する著者が実務に影響のある税法以外の法令等の改正について、改正内容の要点を絞って解説するとともに、税務に及ぼす影響について解説しています。

取材とアンケート調査で見えてきた「成功長寿企業」の経営スタイルとその哲学 創業平均144年の長寿企業328社に75の質問を行ったアンケート調査。 長寿企業10社と非長寿企業11社の経営者への取材。 そこから得たデータを分析し、彼らの経営の神髄に迫る。 長寿企業の傾向が一目でわかる図版も56点掲載。 ――果たして、彼らは創業時の商品をいまも販売しているのか？

『ウォール・ストリート・ジャーナル』ベストセラー！ こうすればみんなが充実して働ける！ ◎リモートワークの悩み・不安が解消 「コミュニケーション不足になる」 「生産性が落ちる」 「みんなちゃんと働いているかわからない」 「イノベーションが起きなくなる」 「帰属意識が損なわれる」 「新人や若手の育成は？」 ――ビジネスコラボレーションアプリを開発するSlackが、社内実験と他社事例から導き出した具体的な解決策を伝授。 ◎グローバル企業の事例が豊富 IBM、DELL、Dropbox、ボストン・コンサルティングなど、世界の先を行く企業が試行錯誤して見つけたものとは？ ◎巻末付録のツールキットが充実 みんなが働きやすくなるためのフレームワーク、テンプレート、ワークシートを掲載。 ◎具体的なノウハウがたくさん #組織を貫く「ルール」を決める方法 #対面・非対面でメンバーの「つながり」を構築する方法 #新しい働き方の時代に求められるマネージャーが育つ方法 #成果に基づき評価する方法 #意味のある会議を行う方法 ◎今すぐ役立つヒントが満載 #重要なのは「どこ」より「いつ」働くか #勤務時間が自由でも、会議が多すぎたら意味なし #「対面をデジタルで補う」から「デジタルを対面で補う」へ # 1人がオンライン参加なら全員オンライン参加 #コア・コラボレーション・タイムを設けよう #“カレンダー掃除”をしよう ...and more! ■目次■ ◎未来の働き方について考える 1 「9時から5時」の働き方はもう機能しない 2 柔軟な働き方を進めるべきこれだけの理由 ◎7つのステップで未来の働き方を実現する Step 1 「方針」を策定する――そもそもの目的とねらい Step 2 「ガードレール」を決める――方針を行動に落とし込む Step 3 チームの「取り決め」を定める――個別の事情に配慮する Step 4 メンバーを巻き込む――実験と変革を続ける体制 Step 5 つながりを築く――社内文化を育む仕組み Step 6 リーダーを教育する――求められる管理スキル Step 7 成果に基づき評価する――「監視」から「信頼」へ 【巻末付録】未来の働き方ツールキット ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「地域にもっとにぎわいがほしい」「困っているはずの人から声が上がらない」「せっかくの専門知が専門外の人に伝わらない」。災害復興、再生医療、にぎわい創出、創造教育……境界を越え困難に立ち向かう作法と実践。共助で新しい価値を創る。

★カスタマーサクセスの壁 ★読めば分かる疑似体験本 　「カスタマーサクセス」という言葉を聞いたことはあっても、実践している人はまだまだ少ないのが実情です。本書は、「カスタマーサクセスは知っているが実践したことはない」という人に向けて書いています。 　BtoBサービス企業を舞台に、上司の命令でカスタマーサクセスを担当し、最初は１人で、やがてチームをつくり、部署ができ、最後は新規事業の責任者になるまでを描いています。主人公の経験をドキュメンタリーで追い、困ったときに教えてくれる専門家の解説で実践的に知識が身に付く仕立てです。 　カスタマーサクセスを実践するとどんな問題が発生し、それを乗り越えるにはどういう順番で何をすればいいのかを詳しく解説します。体験して学んだことは忘れないもの、たとえそれが疑似体験でも効果は大きいと思います。 　「カスタマーサクセスに挑戦したい」と志す、ビジネスパーソンの力になってくれる１冊です。

真価を知らずに、 置いていかれる前に。 NFTが世界中で注目されています。国内でもNFTに関する議論が活発化していますが、いまだに「投資としてのNFTアート」といった表面的な議論にとどまっています。 本書は「そもそも人はなぜ収集するのか」「デジタルアートへと続く、現代美術の流れ」「NFTは何を変えるのか？」といった、本質的な内容を、NFTの歴史とともに解説した翻訳書です。 ブロックチェーンのしくみから作成・販売・購入方法、法律上の注意点など、基礎から実践まで、今知っておくべき内容を網羅しました。 正確かつ実用的な知識が欲しいなら、この本をどうぞ。 【対象読者】 ・NFTのことを知りたいすべての方 ・メタバース、Web3、ブロックチェーンなど、 　NFT関連企業のビジネスパーソン ・最新のアート市場に関心のあるクリエイター ・新しい技術に興味のあるエンジニア 【著者紹介】 マット・フォートナウ 1996年にインターネット初の「ファンタジースポーツ」サービスであるCommissioner.comを共同設立。エンターテイメントの分野で弁護士として活躍もし、音楽業界のバイブルともいえる『This Business of Music 第7版』（Billboard Books）の著者の1人。2015年にブロックチェーンの分野に飛び込み、数々のプロジェクトに関わる。ブロックチェーンと暗号資産のコンサルタント会社であるBlockchain Guysの共同設立者。 キューハリソン・テリー マーク・キューバン率いるテキサス州のVCファームのグロースマーケター。数々のスタートアップの成長戦略に関わる。2015年、ブロックチェーンを活用した世界初のデジタルアートマーケットプレイス「23VIVI」を共同設立。LinkedInで最も人を惹きつけた人物に贈られる「Top Voices in Technology」を4度受賞している。 【目次】 第1章　NFTの現状と可能性 第2章　NFTとは何か？ 第3章　なぜNFTに価値があるのか？ 第4章　NFTの歴史 第5章　NFTマーケットプレイス 第6章　NFTの作成とミント 第7章　NFTを販売する 第8章　NFTを購入する 第9章　NFTの法的観点 第10章　NFTの未来

この1冊でリスクマネジメントのすべてがわかる！ Risk Management Navigating through the new paradigm shift 経済安保、人権問題、自然災害、サプライチェーンリスク、FCPA、サイバー、サステナビリティ……。 企業は日々想定外のリスクに直面している。 だが、リスクを恐れずテイクせねば成長もできない。 リスク管理に対する基本的な考え方と必要な取り組み方を、詳細に解説した 経営者・ビジネスパーソン必読の1冊！

新規事業・DXを成功に導く 普遍的なPMスキルを習得しよう チームで仕事をするには欠かせないプロジェクトマネジメント（PM）。 一般的なビジネススキルであるにもかかわらず、 多くの人が我流で進めた結果、数々の失敗を経験しています。 その理由は、基本を正しくおさえられていないからです。 そこで本書では、 なにを対象としたどのような規模のものであっても活用できる PMの基本スキルを丁寧に解説します。 プロジェクトマネージャー一筋22年の著者・橋本将功が これまで経験した失敗から学び得た全知見を注ぎ込み、体系化しました。 B to C・B to Bの両業態から、ITプロジェクトをはじめとしたさまざまな業種まで、 PMスキルを大幅に底上げする知識と実践方法が惜しみなく公開されています。 とくに ・新規事業やDXに携わるマネージャー ・受託プロジェクトのマネージャー ・PMの基本を学び直したいビジネスパーソン ・プロダクト開発に挑戦するスタートアップの経営者、エンジニア、デザイナー にとっては必読の一冊でしょう。 ●目次概要 序章　プロジェクトマネジメントのスキルの全体像 第1章 プロジェクトとはなにか―基本的な知識と考え方をおさえよう 第2章 交渉―適切なパートナーシップを築こう 第3章 タスクマネジメント―チームでパスワークをしよう 第4章 プロジェクト計画―目標や進め方を決めよう 第5章 見積り―必要な費用とスケジュールを構想しよう 第6章 契約―不利な条件を回避しよう 第7章 要件定義―やるべきことを決めよう 第8章 デザイン―顧客が本当に必要だったものを目指そう 第9章 設計―専門家に渡すバトンをつくろう 第10章 テスト―事業リスクを最小限におさえよう 第11章 リリース―石橋を叩いて渡ろう 第12章 保守改善―事業の成功につなげよう ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ヒトこそ価値の源泉、最重要資本である！ 「国際規格ＩＳＯ ３０４１４」 「人材版伊藤レポート」 「サステナビリティ報告」…… ＳＤＧｓ時代のグローバル標準に対応した人材マネジメントとは？ 味の素、エーザイ、オムロン、花王、ソニー、ＳＯＭＰＯ ＨＤなど先進企業の取り組みも紹介しながら、その基本を実践的に解説。 ◇「金融資本主義」から「人的資本主義」へ 　「人権尊重」「人本主義」など、「人財」に価値を置く経営が世界的潮流となり、ＥＳＧ投資における評価でも重要な要素となっている。特に注目を集めているのが、価値創造に貢献する人財に投資し中長期的な企業価値の向上につなげる「人的資本経営」（Human Capital Management）である。 　2008年のリーマンショックを契機にその重要性が強く認識され、「金融資本主義」から「人的資本主義」へのパラダイムシフトが叫ばれることとなった。 ◇「人的資本」重視と情報開示は世界の常識に 　こうした流れを加速しているのが、人的資本に関する情報開示のトレンドである。ＩＳＯが国際標準ガイドライン「ISO 30414」を公表。米国では2020年11月より上場企業の人的資本開示が義務化された。 　実際、欧米では既に人的資本経営に大きく舵を切る企業が続出。日本もこうしたトレンドと無縁でいられるはずはなく、具体的対応を開始する先進企業が出始めている。 　本書は、人事革新の実践に定評ある筆者が、企業が直面する「いま・ここ」を俯瞰し、企業価値創造に向けた「これから」の経営の要諦を予測。その実現に向けた「あるべき姿」を提示する、経営層・人事関係者必携の一冊である。

もはや学ぶだけで十分な時代ではない。古いアイデアやビジネスを置き換え、組織が常に学び直すためには何が必要か？　最先端の組織戦略「アンラーン」で、学習能力を覚醒させる。

本書は、「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方をまとめた実践的内容を、世界に先駆けて邦訳した一冊だ。 ▼ デジタル時代のブランディングに必要なものとは？ Erretres（エレトレス）は、2003年に創業し、現在は戦略デザイン企業として世界的に活動。 「Design Rush」発表の世界のブランディングエージェンシーのトップ10にも選ばれている。 クライアントはVISA、Virgin Money、KPMG、マッキンゼーといったグローバル企業から、国連やユニセフなどの国際組織、ローカル大企業までさまざまだ。 中国を代表する巨大コングロマリットのFosun International（復星国際）グループや、日立、NTTデータなどのプロジェクトにも携わっている。 本書では、CEOとして同社を率いる著者が、グローバルに通用する「デジタル分野のブランディング」の最先端の考え方を、欧米やアジアなども含めたさまざまな例を交えつつ解説する。 その理想的な姿こそ、「ブランド」と「デジタルな製品」の同時開発＝デジタル・ブランディングだ。 本書は大きく2つのパートに分かれている。 第1部（第1章～第3章）は、現状の「理解」を目的として、消費者の変化や企業を取り巻く環境の変化を眺めつつ、実践の前提知識として、プロジェクトマネジメントやデザインのもつ意味を見ていく。 第2部（第4章～第8章）は、具体的な「方法論」のパートだ。 「デザイン」「ブランディング」「デジタル」「デジタル・ブランディング」といった分野ごとに、事例なども交えて、効果的なプロジェクトの進め方を考える。 また、巻末資料として、著者が手がけた3つのケースを簡単にまとめている。 時代の大きな変化やデジタル・ブランディングの基本的な考え方から、実際の手法まで解説する本書を、ぜひ御社でも役立ててほしい。

「税法とはこういうものである」というとらわれた思考から脱却し、自由な思考を獲得するための技法である「税法独学術」。一般に考えられている「標準思考」という「基本」を押さえつつ、そこにオリジナルの解釈を主張として考える、著者の体験に基づく独自な方法論を語る異色の税法エッセイ第4弾！

MBO（目標管理制度）の課題解決に向けた新手法として注目されるOKR。一見シンプルに見えて奥が深い内容を、架空企業での導入・運用ストーリーを織り交ぜながら理論的な背景や実務に即した進め方のアイデアなど多角的に収録

Recovery from the Great East Japan Earthquake! True story of Jellice that demonstrated its resilience after a massive earthquake by leveraging good fortune, business connections and favors -- What Jellice, a gelatin manufacturer with 117 years of history and a pioneer of household-use gelatin powder, has been done and will continue to do -- Gelatin powder product “Jellice” is loved by all generations. In Japan, the product name Jellice is well known, but few people know about the company Jellice that manufactures the product. Jellice Co., Ltd. is a long-established gelatin manufacturer with a miraculous history of 117 years. Having headquarters in Miyagi Prefecture, Japan, the company suffered tremendous damage and significant decline in revenue following the Great East Japan Earthquake. However, seven year later, the company miraculously recovered and achieved the highest recurring profit in its history. Jellice is also proud of contributing to the local community centering on Miyagi Prefecture, to which they are the closest, through CSR activities. Through this book, you will learn about the unshakable commitment and future vision of Jellice toward breakthroughs, with the passion for manufacturing (monozukuri) that the company has had throughout its history.

投資家志望の東大生、スタートアップ経営者、上場企業のESG担当者など レクチャー希望者が絶えない　元楽天IR部長の著者が説く 「10年後を生き抜くために知るべきこと」 ESG投資が変えた、新しい会社のルールとは ●パーパスなき会社からは転職すべし ●『出世すごろく』のゴールは取締役にあらず ●日本企業の人的投資はイタリアより低いという現実 ●女性役員が多い会社は利益率が高い ESG投資が会社のルールを激変させ、働く人たちの未来も大きく変えようとしています。「サステナビリティ」「パーパス」「マテリアリティ」「ガバナンス」…日々飛び交う言葉はあなたの未来を大きく左右するキーワードです。10年後を生き抜くために知っておくべきことが、レクチャー形式ですいすい理解できる必読の1冊です。 【今知るべきことがどんどん分かる！本書のポイント】 ■「ESGとSDGsの違い」から「ESG投資と私たちの老後は関係がある」ことまで分かる！ ■20代社員が3年で辞めてしまう会社、著者が実際にやってみて分かった 　「女性社外取締役の現実」など、ESG投資が変える会社員の働き方が分かる！ ■ESGの「Ｇ」、コーポレートガバナンスって何？が分かる！ ■自分自身が人もお金も引き寄せる人になる「パーパス」の見出し方が分かる！

北國銀行を核とした北國フィナンシャルホールディングス（北國FHD）は、２０年前に始めたコスト体質変革を皮切りに、業績評価・人事制度変革に粘り強く取り組んできました。地域金融機関として、これからの経営管理、企業サポートはどうあるべきか。現場が苦悩しながら試行錯誤してきた様子をリアルに描いています。金融機関にお勤めの方だけでなく、企業文化の変革に取り組まれる企業経営者の方々にも身近に感じていただける内容です。

サブタイトルは「北國銀行にみるゼロベースのシステム戦略と組織人事」。株式会社デジタルバリューは、北國銀行のシステム子会社として、地域のお客様に最新のテクノロジーを活用して付加価値の高いサービス、商品を提供することを目的に設立されました。北國銀行の20年にわたるシステム戦略を中心としたビジネスモデル変革の歴史を、システム部門の目線から、様々な事例を交え詳細に記載しています。

人口減少、地方消滅、デジタルディスラプション等、地域金融機関にとってのマイナス要因は多く、メディアや投資家の間では、「地域金融機関は生き残れない…」とよく言われています。北國銀行はこの逆風の中、お客様本位の経営を行い、ビジネスモデルを進化させ続けることで、必ず地域とともに発展していけると信じています。実現のためのキーワードである「コンサルティング」「キャッシュレス」「クラウド」への取組みを事例も交えてお伝えするとともに、目指す姿「次世代版 地域総合会社」の全貌を明らかにします。

地域金融機関にとって厳しい経営環境が続く中、どのようにすればお客さま本位の経営を行い、その上で企業として利益も計上しながら、地域とともに進化、発展できるのでしょうか。北國銀行の改革は2000年秋の外部による大々的な顧客インタビューでの辛辣な意見、乏しい期待感に愕然としたことをきっかけにスタートしました。ビジネスモデル変革のプロセス、課題解決型で顧客本位な自前のコンサルティングをはじめとした、新しいビジネスモデルの詳細を、事例を交えながらお伝えします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社は営利を目的に活動します。営利とは儲けることです。儲けるとはお 金を増やすことです。収入が支出を上回る場合はお金は増えます。しかし、収入が支出を下回る場合はお金は減ってしまいます。したがって、営利を目的にする会社では、常に収入が支出を上回るように行動する必要があります。 ある行動を起こす場合は、その行動によって支出 を上回る収入をもたらすか否かを検討する必要があります。これが「会計思 考」です。 本書は会社の様々な業務に関係する事案を取り上げ、それに関連する収入 と支出を漏れなく正確な金額で把握し、収入が支出を上回ることを確認する 方法を解説しています。 本書は、会計のテクニックについての記述は最小限に留めてあります。本書が読者の皆さんの会計思考を高め、ビジネススキルを高めるきっかけになれば幸いです。 本書は前書『会計思考で成長する若手社員入社 5 年目　秋山君の挑戦』の続編という位置づけですが、前書をお読みいただいていない読者にもご理解いただける内容に構成してあります。この機会に前書も手にお取りいただけましたら幸いです。

「アフターコロナ」「DX」「脱炭素」――。時代が大きく揺れ動く今、経営者は重大な選択を迫られている。 「逃げるは恥」では決してない。潮目を読み、「戦略的撤退」という決断が下せるのは優秀な経営者の証(あかし)。 費用は?従業員は?顧客や取引先は?賢い会社のたたみ方を解説する。

「可視化」と「AI予測」が勝ち筋へ導く! アクセンチュアAI部門責任者による 実例ベースの組織変革方法 グローバル企業の経営幹部の84%が「AIの幅広い活用はビジネス戦略に不可欠である」と考えています。一方で「AI機能を本格的に備えた組織の構築を実現している」企業はわずか16%。この16%の企業は、その他の企業と比べてAI投資から3倍近い投資対効果を得ていることが明らかになりました。 AIを活用できる企業とそうでない企業との格差は広がる一方です。企業は適切な人材を集め、分野横断型のチームを組成し、組織全体で戦略的にデータとAIの活用に取り組まなければなりません。 データやAIの活用において日本は遅れているという声が聞こえてきます。遅れている所は遅れていると認識した上で、その弱点を補いつつ、他国と比べて優れている部分、潜在的に勝てる可能性がある領域をどう伸ばしていくべきかを解説します。

「幸せ」や「ウェルビーイング」をキーワードに企業のマーケティング活動を支援するPwCコンサルティングと、世界に通じる日本発の文化「カワイイ」を牽引するサンリオエンターテイメントがタッグを組み、「Ｋａｗａｉｉ」を活用した企業の経営戦略を解説する。両社は２０２１年に共同でＫａｗａｉｉ研究所を設立。脳科学、幸福学の観点でＫａｗａｉｉのメカニズムを分析し、ビジネスへの応用を研究している。 本書が題材とするするＫａｗａｉｉは、ベビースキーマに代表される「安心感」や「癒やし」「ガールズトレンド」といった、いわゆる「カワイイ」だけではない。「きもかわいい」おじさんや「親しみやすい」キャラクター、さらに「気の毒さ」からにじみ出るかわいいなど、複雑で多義的・属人的な「Ｋａｗａｉｉ」の感情を扱う。 さまざまな感情で構成されるＫａｗａｉｉは、幸福度を高め、人をポジティブにする効果がある。パーパス経営やＥＳＧが注目を集めるグレートリセットの時代において、企業活動の競争優位の源泉は「機能的価値」ではなく「感情的価値」だ。つまり、安心感や幸福につながるＫａｗａｉｉという感情は、人の心を動かし、ビジネスを大きく前進させる可能性を持つ。 本書では、おもにマーケティングと人・組織戦略を解説。マーケティングでは、Ｋａｗａｉｉを取り入れた商品開発やブランド戦略、感受性によって顧客をセグメントし個別最適な消費行動を促す顧客戦略、ゲーミフィケーションの要素にＫａｗａｉｉを活用したＣＸ戦略などを紹介する。組織戦略では従業員の幸福度を高め、エンゲージメント、ウェルビーイングを向上させるＫａｗａｉｉの効果を詳述する。

全企業にとって「ビジネスと人権」は喫緊の重大アジェンダだ ■皆さんは「人権」と聞いて、何を思い浮かべるだろうか？ 実のところ、2020年頃まで「ビジネスと人権」のテーマで日本企業の経営者と対話すると、会話がかみ合わないことがほとんどだった。著者は経営コンサルティング会社の代表として日々、企業からサステナビリティ（持続可能性）についての相談を受けている。その際、気候変動対策としての脱炭素の取り組みだけがサステナビリティの論点なのではなく、人権についてもしっかり経営会議で議論しましょう、と伝えている。 そのとき、「人権って同和問題の話だよね。なんでウチに言ってくるんだ」という狭い解釈をしている経営者も少なくない。このタイプの経営者は単に「認識不足」なので、今日の「ビジネスと人権」の全体像を学ぶことで意識や行動が変わる期待もある。 だが、次のような反応を示す経営者の場合は要注意だ。原因はより根深く、建設的な対話になるまでに苦心する。 「俺が若いころは、ハラスメントなんて全然問題にならなかった。長時間労働は当たり前。だから会社は成長したんだ」 「日本だって戦後の復興期には子どもが働いていた。経済が大きく成長するときというのは、どこの国でもそう。途上国は今その時期だから、子どもが働くのは当たり前でしょう」 本書は、企業が「ビジネスと人権」に取り組むための基礎知識と、具体的な実践方法、さらには「人権リスク対策」を通じてビジネスを拡大するためのヒントをまとめた。 （本書『まえがき』より）

ITエンジニア採用・マネジメントに関わって10年になる著者が、これまで培ってきた知見、ノウハウを1冊に凝縮した「ITエンジニア採用・マネジメント」の教科書！ 少子化とDXの流れによってITエンジニア不足が加速しています。DXの達成や企業のアップデートを達成するためには、ITエンジニアの採用だけではなく、自社に定着してもらう組織づくりも必要ですし、入社後に活躍できるようサポート体制の施策も必要です。 また、IT開発の内製化がゴールなのであれば、社内に技術やエンジニア文化を残すための整備も必要です。 本書は、これらのITエンジニア採用、入社後のマネジメント（定着、活躍）の成功に必要なポイントを、網羅的にわかりやすく解説したものです。

エジソンが興した世界最大の総合電機メーカーとして１世紀以上の栄華を誇ったゼネラル・エレクトリック。ピーク時から企業価値は数分の一に激減。カリスマ経営者たちはどこで間違ったのか？　ウォール・ストリート・ジャーナルのＧＥ担当ジャーナリストが謎に迫った。

２割の生存確率を、７割まで高める！ 「死の谷」を越えて、企業を存続させよ。 ・日本からユニコーンが生まれない理由 ・経営者が持つべき５つの視点 ・新規事業をめぐるグローバルの動向 ・日本企業５つの課題 新規事業を成功させる確率を高めるためのノウハウを１冊に凝縮！ 数千もの新規事業構築を支援してきたマッキンゼーの知見を総動員して 企業の将来を左右するテーマに関する疑問に答えます。 最先端で活躍する現役コンサルタントが解説！

事業経営者や経理従事者等にとって、税と社会保険の知識は必要不可欠であり、幅広い知識が求められます。本書は、体系的かつ簡潔明瞭に、「各税を網羅的に解説した見やすい書籍」、「携行できるコンパクトな書籍」というコンセプトで、主に税務大学校研究部に勤務経験のある税理士が集まり、「知りたいことがすぐわかる」ように編纂しました。また、主要な租税（所得税、法人税、消費税、相続税、贈与税及び地方税）について、原則的に「①納税義務者」「②課税物件」「③課税標準」「④税額算出方法・税率」「⑤申告・納付」を共通項目として整理し、単体での理解だけでなく、体系的な理解ができ、実務に即役立つように構成されています。

・不妊症・不育症は珍しくない ・検査や治療にどのくらい休暇が必要？ ・周囲の人が知っておきたい身体的な負担 ・どんな言葉が傷つける？ ・当事者の気持ちと望ましい対応 保険適用化の検討や助成制度で注目されている不妊症・不育症（※）。悩む人は少なくなく、職場では検査・治療と仕事の両立が求められています。今後はビジネスパーソンにとって、メンタルヘルス等と同様に理解しておくべき知識となることが予想されます。 本書では、不妊症・不育症の現状、検査・治療の基本、よくある誤解や望ましい対応法など、周囲の人が押さえておくとよいポイントを図表付きでやさしく解説。巻末には職場で役立つ、弁護士による労務管理のポイント解説も収録しています。 2022年４月不妊治療の保険適用化を機に、身に着けておくべき基礎知識をご紹介。令和版 職場の新常識―管理職・人事担当者必読の一冊です。 ※不育症…流産・死産を繰り返すこと

１，０００億円の負債を被った創業者がはじめて語り尽くす、「捨てる経営」の神髄！ 狂こそ健全。愚こそ賢なり。 営業するから売れない! 宣伝するから本質を見失う! 経営するから倒産する! 論語(倫理)とそろばん 従来の理念をいったんご破算にし 「住宅を売る」から「幸福を売る」への転換。 本業で社会の由々しき課題を解決(社会貢献)する! ◆ジュンク堂書店池袋本店 総合ランキング:１位獲得　5/23～5/29 ◆Amazon ランキング 実践経営・リーダーシップの参考書・年鑑 カテゴリー:２位獲得　5/22～5/24 ■著者・鈴木靜雄さんへ檄 「狂愚三昧(人間の真実)。」 鈴木靜雄なる人物、常に進取の気性溢れ、 到達不能なる事への憧れ、そして実践。 そこには仮説なし。打算なし。ど阿呆あるのみ。 然るが故に人が慕い、人が集う。 ＝日本ＢＥ研究所所長 行徳哲男氏 「住居は人権である。」 あくまでもヒューマンな視点が貫かれ、 ２１世紀の住まいづくりとともに、企業のあり方の 方向性をも示している多くの実践事例から学べるのが貴重である。 ＝日本居住福祉学会副会長 大本圭野氏 「志在千里 やりつづける。」 これは倫理研究所、丸山敏雄創始者の言葉ですが、 人が一度決心するとまわりの事情は一変して、 そんなことができやすい状態になってしまう。 事に大小はない。難易もない。 龍は雲を呼び、虎は風を起こす。 鈴木靜雄さんが純粋倫理そのものの男だからです。 でも彼はそれを知らない。 ＝倫理研究所 法人局顧問 蓮実利勝氏 光はたしかな自然の息吹き 風はみんなの対話のしるし 詩は自然と人が奏でる調べ 創業５５年余、一度も赤字を出さずに5回の経営危機を乗り越える。 １，０００億円の負債を被った創業社長がはじめて語り尽くす経営哲学。 「本業の深堀り」こそ成功の近道...。 「捨てる」勇気をもった会社のみ、倫理経営に転換した会社のみ、 目の前に無限のマーケットが広がる...。 小さな会社だからこそ社会を変えられる...。 これらを愚直なまでに実践し実践し、 そして実践しまくってきた、 人生の事業体験報告。 ■目次 ●第１部　人生は神の演劇。その舞台はあなたの住まい ●第２部　なぜ私が 「狂愚三昧の経営」を志したのか ◆第１章 怒号と鉄拳、そして山ごもり――得るは捨てるにあり ◆第２章 リブランは何を解決してきたのか――社会の課題はビジネスの宝庫 ◆第３章 問題を解決する発想術――社会貢献と本業回帰 ◆第４章 苦難から逃げるな――危機は正面から乗り越える ◆第５章 私が社長を下りた理由――事業承継の極意 ◆第６章 経営者よ、自社経営理念の上位に――"日本再生ビジョン"を ■著者　鈴木靜雄

SDGsやESGなど、企業経営にとって社会貢献が大きな課題である今「社会に資する経営手法」を解き明かす１冊 日本の経営学の権威である一橋大学名誉教授の山城章氏が創設した山城経営研究所は、日本の文化や習慣を生かしながら、豊かな社会づくりに貢献し世界で通用する経営手法「山城実践経営モデル」の普及に努めている。 同モデルが示す理想的な経営は、まず、社会のニーズを社会問題や地球環境を含む広い視点で捉え、経営リーダーが経営を通じて社会に提供すべき価値を自身の信念として持つ。その上で、経営組織を効果的に機能させるために、経営リーダーは自身の「理念」を企業全体で共有し、効果的な「ビジョン・戦略」を立て、機能的な「戦術」に落とし込み、それを効果的に遂行できる「組織」を編成。そして、それらが十分に機能していることを把握するために「パフォーマンス管理」を行う。 こうした経営手法は、SDGsやESG、ステークホルダー資本主義といった、これまで以上に社会貢献を求める現在の経営ニーズに合致している。本書では主に、「社会」「経営リーダー」「経営組織」の三つの側面から、経営者が今実践すべき経営手法を解説する。

無理な目標、職場の格差、多重兼務、権限長期化… 「デキる社員」が不正の温床 防御のカギは現場が握る! 完成検査員以外の検査員が完成検査を実施するなどしていた日産自動車、鉄道車両用空調装置の一部で購入仕様書の記載とは異なる検査を実施したり検査自体を実施しなかったりしていた三菱電機…。日本を代表する名門企業で大規模な品質不正事件が相次いでいる。 こうした品質不正の典型的なパターンは、経営陣が無理な業績目標を立てることから始まる。結果、現場に無理を押し付けて、「問題があれば現場で解決せよ」と圧力をかける。このような会社では無理な業績目標を達成するために、生産性を重視する一方で、無理な人員削減を実施する。すると当然のことながら、生産計画にはゆとりがなくなり、そのしわ寄せが検査部門へと波及。そこは、検査体力の弱い体制になり、品質不正に手を染める。しかも、こうした検査部署の人員配置は大概固定的なため、閉鎖的な組織となって品質不正を隠しやすくなっている。 本書では、こうした品質不正が起こる背景・理由を分析しながら、現場のマネージャーや技術者が品質不正に陥らないためのポイントを解説する。

経理の実務・現場を熟知する税理士が、即戦力となるための知識を網羅的に解説。 「なぜ、そのような処理が必要なのか?」「何をどのような手順でやるべきか?」という、初心者の「なぜ?」をキレイさっぱり無くしてくれる一冊。

10年の時を経て、戦略論の名著が待望の新版化！ 行動し、失敗し、適応せよ！ 進化思考に学ぶ、不確実な世界を生き抜く方法 新規サービスの立ち上げ、チームビルディング、コロナ禍での事業の拡大、キャリアの選択、戦略の立案、……。本書は、身近な事例から企業内のイノベーション、手の付けられない大きな問題まで、悩みを抱えている方に向けた書籍です。 ◆こんな悩みを抱えている方へ ・働き方、キャリア、生き方への不安。選択肢はあるが、それをとることへの不安がある。 ・どんな戦略をとれば、キャリアも、担当の事業もうまくいくのかが分からない。 ・一歩踏み出したいが、失敗したくない。リスクも取りたくない。 ・新規事業を立ち上げたい、起業したい。そのための戦略を見つけたい。 ・より不透明で、複雑で、予測不能な時代だからこそ、拠り所にできる戦略や方針を持ちたい。 ◆本書のメッセージ 明確な戦略が見いだせない中で大切なのは、試行錯誤とフィードバックによる戦略をとることです。 これは、生物の進化戦略をベースにした考え方で「適応戦略」と呼んでいます。 適応戦略とは、大きく下記の３つを行うことです。 １．行動：失敗も出てくることを見越しつつ、新しいことにチャレンジする。 ２．失敗：失敗をする。失敗が致命傷にならないようにする。 ３．適応：失敗をきちんと把握する。フィードバックを得て、失敗から学びながら先へ進んでいく。 会社組織がアダプトしていく方法と、一個人の生き方、働き方としての戦略について、さまざまな事例を通じて考えていきます。 ◆本書の構成 第１章 適応　適応戦略とは何か？　【適応戦略の全体像】 第２章 対立　組織はいかにして学ぶか　【アメリカ軍の組織が学習した事例】 第３章 変異　新しいアイデアを生み出す　【変異】 第４章 選択　貧しい人を救う方法を見つける　【選択】 第５章 置換　成功のルールを置き換える　【成功のルールを置き換える】 第６章 分離　金融のメルトダウンを防ぐ　【デカップリング】 第７章 アダプト　適応する組織　【適応戦略の全体像】 第８章 実践　さあ、適応戦略を実践しよう　【適応戦略の全体像】 謝辞 巻末注 ※本書は、２０１２年に刊行された『アダプト思考　予測不能社会で成功に導くアプローチ』（武田ランダムハウスジャパン）を新たに翻訳・編集したものです。

世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが 新時代の「人と組織の論点」を提言。 経営体制、雇用形態、リーダー像、DE＆I、エンゲージメント等、 「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？ 働き方の未来を考えるうえで押さえてくべき論点を6つのテーマから紹介。 コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。いま日本企業が学ぶべき、世界最先端の潮流を世界最大規模の組織・人事コンサルティング会社コーン・フェリーが提示する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 あなたなら、どうする？　ビジネス現場でのケースを題材にビジネス力をアップ！ なぜ、MBAなのか？　それは、問題を漏れなく多面的に分析し、解決の方向を明確に示すことができるから。本書はCase（企業などの例をレポートしたものでMBA授業で広くみられる教材）20例を題材に、ビジネス現場でよくみられる問題事例と、それに対処するための必須のセオリーを英語で解説。英語とビジネスが１冊で勉強できる本です。 『NHK英語ビジネスワールド　英語で学ぶMBAベーシックス』（2002年。2012年に改訂版）を全面的に改訂。新たにCase20例を書き下ろし、全体をコンパクトに288ページにまとめました。CaseとMBA Lecuterは英語と日本語訳で。初めてMBAの入門を学ぶ人向け。音声ダウンロード付き。 〈目次〉 1.　マーケティング（市場分析、顧客と市場の絞り込み、ほか） 2.　会計と財務（財務諸表、お金の時間価値、ほか） 3.　人と組織（企業文化、成果主義、職場での差別、ほか） 4.　戦略（業界分析、グローバル戦略、シナジー多角化、ほか 5.　ビジョン（ITとビジネス、起業家精神、リーダーシップ、ほか）

東大の超人気講義「ＡＩ経営寄付講座」がこの１冊で学べる！ ＡＩ経営は企業のレジリエンスを加速する ――オードリー・タン　台湾ソーシャル・イノベーション担当デジタル大臣 ビジネスが根本から変わる時代に必要な仕組みそのもの ――宮田裕章　慶應義塾大学教授 【ＡＩ経営を実践する６つのステップ】 ステップ１　エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２　ロードマップを策定する ステップ３　プロトタイプを作成する ステップ４　データ基盤を構築する ステップ５　ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６　組織に定着させ持続的なＤＸを実現する 【主要目次】 PART１ ＡＩ経営の神髄に迫る １ ＡＩ経営とは何か ２ ＡＩ経営の５つのレベル 　 レベル１：AI-Ready化着手前 　 レベル２：AI-Ready化の初期段階 　 レベル３：AI-Ready化を進行 　 レベル４：AI-Ready化からAI-Powered化へ展開 　 レベル５：AI-Powered企業として確立・影響力発揮 PART２　ＡＩ経営のベースとなるBXT思考 １ そもそもＡＩとは何か　 ２ ＡＩ経営に必要なBXT思考 PART３　ＡＩ経営を実践する６つのステップ ステップ１：エリアを決め、ビジョンを描く ステップ２：ロードマップを策定する ステップ３：プロトタイプを作成する ステップ４：データ基盤を構築する ステップ５：ＡＩ・デジタルシステムを実装する ステップ６：組織に定着させ持続的なＤＸを実現する

この先10年の「サステナビリティ経営」を業界別にいち早く体感！ 　本書は、2030年頃までのおよそ10年の間に、サステナビリティに関して何が起きるのかを「未来の見方」を示したうえで業界別に予測し、企業がどこに向かうべきかの具体的指針を示すことを目指した。「投資判断の考え方」を示す「SXの方程式」や、起こり得る複数の近未来を提示する「シナリオ・プランニング」を使って、本書の読者に、これからの10年間を一足先に体感してもらうという野心的な試みだ。本書が提示する「未来の見方」と「ＳＸの方程式」を通じて、新しい視点で自社や、自社が属する業界の未来の見直し、これまで「知っている」と思っていたことが、大きく変わろうとしていることと、今まさにその分節点を迎えていることに気づいてほしい。（本書「はじめに」より）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「人」に関する話は、「間違っている」ことや「見えにくい」ことが多いもの。この本では、そうした俗諺を、ロジック、データ、事例、具体策で、一つひとつ解きほぐす。新卒社員の質の低下、AIによる失業、社員の高齢化とモチベーションの低下……。巷で言われる課題は、本当に大きな問題なのか。逆に「良い人を採用すれば業績は上がる」「変革にはリーダーが必要」など“常識”に死角はないのか。 　前作『人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～』でジョブ型雇用の問題に鋭く斬り込んだ雇用ジャーナリストの海老原氏が、再び人事の虚妄を断つ。表層的な「戦略」に終わらず、現場で役立ち、会社を変える実践的な戦術と作戦を教示する。雇用のご意見番、濱口桂一郎氏による解説も！

М＆Ａの専門家には「両手仲介会社」と「片側アドバイザー」がいます。シンプルに言えば、両手仲介会社は売り手・買い手からの「両手取り」をする「仲介者（ブローカー）」、片側アドバイザーは売り手・買い手どちらかから「片手取り」となる「助言者（アドバイザー）」です。 　近年のМ＆Ａ業界において、「両手仲介会社」による問題は深刻であると、筆者は指摘します。売り手と買い手の双方と契約し、両者から手数料を受領するのが両手仲介会社です。売り手は「少しでも高く売りたい」、と同時に買い手は「少しでも安く買いたい」と考えるのは、М＆Ａにおいて極めて自然なことです。しかしながら、その両者の味方をしようというのが両手仲介会社です。これには構造上の無理があり、「利益相反行為」だと言われても仕方がないケースも見受けられ、ここ数年はその弊害が目に余ることもあると筆者は語ります。 　本書は、最近よく出版されるような事業承継や、中小企業М＆Ａに限定したノウハウ本ではありません。専門家の視点で、近年のМ＆Ａについて知っておくべきことを、網羅的に記しています。そのため、世間の注目を浴びた事例を紹介するとともに、急速に存在感を高めている「投資ファンド」についても詳しく触れました。 　М＆Ａを検討する時、専門家の協力を仰ぐにせよ、事業承継を行おうとしている企業オーナーや、М＆Ａについての理解が十分ではない一般のビジネスパーソンにとって、必要な知識や理論武装をするために一助となり、示唆に富む一冊です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 会社を始めとする多くの組織で発生する様々な不正が、毎日のように新聞やテレビで報じられています。 不正をはたらく動機もしくは不正をはたらかなければならないほどのプレッシャーがあり、不正をはたらいても発見されにくい組織体制であり、かつ不正をはたらいても許されるはずだと考えられる素地が組織内にある場合に不正は起きやすいと言われます。 不正には様々なものがありますが、①資産の流用、②不正な報告、③汚職の3 つに類型化した場合、①資産の流用が8 割を超えるといわれます。 資産の流用は、いかなる理由があるにせよ、流用をはたらいた本人はもとより、組織、組織の従業員、社会に損失をもたらします。 資産の流用により、組織は財務的な損失を被るし、従業員が流用をはたらいたことの報道等による組織のイメージダウンによって業績の低迷を招きかねません。 流用をはたらいた従業員が所属する組織の他の従業員は、組織が財務的損失を被ったことにより昇給や賞与の面て抑制を強いられ、世評の悪化により肩身の狭い思いをします。 社会も無縁ではありません。国民の相互信頼の度合いが低下し、組織の新たな統治体制の構築などの社会的費用を負担しなければならない恐れがあります。 本書は資産の流用の事例を取り上げ、それが組織の経営、特に財務面に与える影響を会計思考で見える化したものです。同時にその背景を探り、再発防止の仕組みを提案しています。 本書では資産の流用を、窃盗・横領、不正使用、経費の水増し、不正な財務報告の4 つのカテゴリーに分類しています。不正な財務報告は直接的に資産を流用するものではありませんが、自分の報酬や地位、待遇などを維持するために行うものであり、間接的に資産の流出に結び付くと思われることから、1 つのカテゴリーとしました。 本書が、管理職の皆様方が資産の流用の事例と影響を知り、その再発防止の仕組み作りに必要な知識を習得するきっかけになれば幸いです。

税務に関わる者に必要な法的思考力、すなわち「リーガルマインド」。好評であった『法律に強い税理士になる―リーガルマインド基礎講座』を、より幅広い読者対象を意識して新装改訂。法的三段論法からみた法的視点、あるいは法的思考力を身につける「リーガルマインド」の「あたらしい教科書」です。

令和5年10月1日から始まる「消費税インボイス制度」について、中小企業経営者・経理税務担当者向けに、制度の概要からバックオフィス業務の抜本的な転換の可能性もある電子インボイスの動向まで、本制度の重要点を解説。 さらに、消費税の実務の急所として、インボイス制度以外の近年の改正で実務上注意すべきことや控除対象外消費税額等の処理など、間違えやすい実務を整理して収録。経理税務担当者が悩む消費税のポイントを幅広く１冊で網羅。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 多くの企業やコンサルタントに数字の読み方を教えてきた著者の最新作！ 「これだけは押さえておきたい」ファイナンスの新常識を難易度別に徹底解説。 かつての会計ビッグバンほどのインパクトはないものの、 経営環境の変化によって、会計の常識も静かに変わっている。 実務家や投資家にとっては欠かせない基礎知識を、 企業分析に定評のあるコンサルタントがわかりやすく解説する。 「無借金経営は本当に素晴らしい？」 「なぜPLがこんなに“退化”しているのか」 「自己資本比率よりも重視されている指標とは？」 「粉飾決算の典型的な手口とチェックポイント」……。 多くのビジネスパーソンやコンサルタント、 学生に数字の読み方を教えてきた著者が、 新時代に押さえておきたい「あたりまえ」をサクッと解説！ 1項目数ページの読み切り形式で必要箇所から読み始められます。 トヨタ、ドコモ、ソニーなど、実際の企業の事例も満載。忙しい方にもお勧めです。

2022年分以後の改正内容や、押印廃止などの新様式に対応。スムーズに、またヌケモレのない給与計算業務を行うために、戸惑う場面や誤りがちなケースをフローチャートや豊富な図解でていねいに解説

人生100年時代、職場の賢者としてずっと尊敬される「モダンエルダー」（新しい年長者）としての働き方 著者はホテルを創業して経営したのち、シリコンバレーで注目のスタートアップ「エアビーアンドビー」の創業者に頼まれ入社。二回りも年下の若者たちに囲まれて、尊敬されながら楽しく働き成果を出す「モダンエルダー」としての働き方を解説します！ 40代、50代以降にモダンエルダーとして働く4つの方法 1 変化を恐れない 2 新人の気持ちになる 3 仲間と知恵を交換する 4 アドバイスの能力を磨く

文系・理系を問わず、DX・DI・AI時代にも必要とされる人材・職種とは、顧客の課題やニーズを理解し、付加価値を提供できる人。 多彩なタレントを持つスペシャリストをリードし、チームにまとめ上げ、ビジネスを作り上げるスキルの体系と身につけ方がわかる！

「どうする？日本企業」の続編として、日本企業がとるべき道を示します。 経済の成長期に機能した戦略が、成熟期以降もそのまま機能するとは限りません。 成長ありきの戦略論はいったん忘れて、本書で提示する「リ・インベンション」に取り組んでみてはどうでしょうか。 他社と同じ次元で「イノベーション」に邁進すると、同質化競争は避けられません。 次元の違う製品を生み出し、ブルーオーシャンへといたる道をどう歩むか。 それには、個人の挑戦や、企業家精神をどう発揮させるかがカギを握ります。 「リ・インベンション」の９つの具体例を紹介し、具体的な日本企業改造案も提示します。 これからの時代をつくるビジネスパーソンの必読書です。

DX担当者の必携書！データを活用するために本当に必要なこととは？ データマネジメントとは、文字通り「データを管理すること」です。 ビジネスの経営資源は、「ヒト」「モノ」「カネ」「情報」から 今や「ヒト」「モノ」「カネ」「データ」に変わりました。 DXの土台であるデータマネジメントができていないと、DXは簡単に頓挫します。 そこで考えるべきことは、部門横断のデータマネジメント組織を立ち上げて、 経営戦略で掲げた目標に早く辿り着くように施策を考え、実行することです。 本書は、DXを推進・成功させるために必須となったデータマネジメントについて 多くの企業を支援してきた専門会社が、そのノウハウを紹介していく実用書です。 「データ駆動型経営」を絵に描いた餅にしないためにはどうすればいいのか、 現場の担当者向けに「実現できる内容」で詳しく説明しています。 著者は、10年前からデータマネジメントの普及に携わってきたデータ総研の皆さん。 企業がDXに失敗する理由にも触れながら、実務に役立つ成功法則を紹介しています。 【本書の想定読者】 ・DXが目指すところはわかったけれど、具体的に何から始めればいいのかわからない方 ・データが社内で散在、混乱していて、データ活用の手前で躓いているDX担当の方 ・DXがスムーズに進まない、挫折しそうで困っているDXチームのリーダー ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

所得税確定申告での主な留意点を『チェックポイント』として掲げ、実務上の疑問を簡潔に確認できるハンドブック。各項目をインデックス的に、チェックしたい項目をピンポイントで確認できる構成となっている。それぞれの解説・説明には、関連する事柄や、根拠条文等も明記。また、多くの図表・図版・フローチャートを用いて、視覚的・体系的に確定申告実務をサポートする。” ”● 確定申告書等の作成に必要な所得区分や課税標準等の計算に関する事項など、基本的なものから間違えやすいものまでを丁寧に取り上げる。また、事業所得、不動産所得、給与所得及び雑所得については、質問・疑問が多い事項を中心に幅広く収載。” ”● 株式等の金融商品に係る利子・配当・譲渡等所得については、申告・源泉分離課税や申告不要などの特例と確定申告との関係など、図表などを活用して体系的に説明。巻末資料として掲載している『公社債等・株式等の利子・配当等及び譲渡に係る所得の課税関係のフローチャート』では、Ｙｅｓ／Ｎｏ式のチャートを辿ることで、複雑な課税関係がひと目で確認できる。” ”● 消費税・地方消費税や財産債務調書・国外財産調書提出制度、ふるさと納税ワンストップ特例制度などを取り上げているほか、国税庁ホームページで公表される所得税確定申告関係の各種の様式、手引き、説明書、記載例等をリストアップ、利用者の利便性向上に資する。また、所得税中心に税目をまたいで課税関係が発生する事項にも注目し、複雑な関係性も図表化してわかりやすく整理する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆担当者必携！　わかりやすく詳しい！　給与計算ならこの１冊！ ◇労働時間の計算方法から保険・税金、年末調整まで、実務１年生でもできる！ ◇手続きの書式見本つき。

個人の能力の総和と組織の能力は、 なぜ一致しないのか？ どれだけ多くの優秀な個を集め鍛えたとしても、必ずしも強い組織となるとは限りません。 一方で、一般的にはさほど優秀な個を集めたわけではなくても、組織としては強くなり、高い業績をあげる企業も数多くあります。そうなると疑問がわいてきます。「人」すなわち「個」と、「組織」の関係です。 個人の能力の総和と組織の能力は必ずしも一致しません。 ではどうすればいいのでしょうか。 組織には組織の行動原理があり、それを構成するヒトにも固有の思考原理があります。 本書では、生きている存在としての組織やヒトの原理を探索していきます。

経営の難題「脱カーボン」のシナリオと実践項目を示す 「カーボンニュートラル対策のスタンダード」ともいえる解説書 経営者を悩ます大問題が「カーボンニュートラル」である。世界のスピードに遅れれば致命的な事態も想定されるが、先走り過ぎると無傷では済まない。欧米中の政府がどう動くか、先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか。この先のシナリオは不透明であるからこそ、カーボンニュートラルに関しては「シナリオ・プランニング」のアプローチが欠かせない。本書を通してボストン コンサルティング グループが示している指針には納得感がある。 こうした「シナリオ分析」は本書にとってイントロにすぎない。多くのページを「日本企業が採るべき実践項目」に費やしている。それは、3ステップ10項目にも及び、「カーボンニュートラル対策のスタンダード」といってもいいくらい充実している。日本企業や海外企業の取り組み内容も豊富に記載しており、「先進企業はどこまで進み、ライバル社はどの程度本気なのか」を見極めることもできよう。 カーボンニュートラルにおいては「スコープ３」という考え方があり、サプライチェーン全体が対象になる。もし取引先がカーボンニュートラルを掲げれば無関係ではいられない。大企業だけでなく、中堅・中小企業も対応が求められる。その対応次第では、取引停止の可能性すらある。 「カーボンニュートラル」対応に不安を感じる経営者にとって、指針も実践項目も示した本書は救いになるはずだ。

組織論の名著『ヒトデはクモよりなぜ強い』が新訳になって復刊! 伝統的なリーダーシップを欠いているが故に、産業や社会を根底から覆すような強力なグループが生まれている。 誰も仕切る者がいない組織はどうなるのか!? 一元化された組織(中央集権型)は形がクモに似ています。 頭を切り落とすとクモは死んでしまう。 一方、分散型の組織はヒトデのようなもの。 腕が一つ切断されようと生命は維持し、すぐにまた生えてくる…… 本書はヒトデ型の(リーダーのいない、権限が分散された)組織がいかに創造的で、 従来の秩序を破壊し、経済的なインパクトを与えるのかを検証した組織論です。 【目次】 第1章 MGMの失策とアパッチ族の謎 第2章 クモ、ヒトデ、インターネットの社長 第3章 ヒトデだらけの海 第4章 5本の足で立つ 第5章 触媒の秘めたる力 第6章 分権型組織との対決 第7章 コンボ・スペシャル:ハイブリッド型組織 第8章 スイートスポットを探して 第9章 新しい世界

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ある企業の営業部門で働く中堅社員の周りで起きる税務の話題を通じて、ビジネス・パーソンに求められる『Tax Literacy』が身につく！

なぜ、彼らは破壊的イノベーションを起こせるのか？ ジェフ・ベゾス、イーロン・マスクなどに直接ヒアリングし、 再現性のあるイノベータに必要なスキルが判明！ 【本書の特長】 ・著名イノベータに聞き取り調査を行い、イノベーションの源泉を解き明かす ・クリステンセン教授だから協力を得られた、豪華人物たちのエピソードが満載 ・破壊的イノベータのスキルを5つに分類し明快に解説。実践までフォロー 【本書で調査したイノベータの一部】 ・ジェフ・ベゾス（Amazon） ・イーロン・マスク（Tesla） ・マーク・ベニオフ（Salesforce） ・インドラ・ヌーイ（PepsiCo） ・A・G・ラフリー（P&G） 【新版の改訂ポイント】 ・イーロン・マスクやジェフ・ベゾスなどの調査を拡大・追加 ・世界で最もイノベーティブな企業ランキングの更新 ・邦訳を全面的に刷新し、読みやすい新訳に 【本書の内容】 イノベーション――それは世界経済の血液であり、 世界中のCEOの戦略的な優先課題である。 イノベーションの本は多数刊行されているが、 本書はイノベータの大規模サンプルを もとにしている点で一線を画している。 本書のサンプルには、ジェフ・ベゾス、イーロン・マスク、 インドラ・ヌーイ、マーク・ベニオフ、ピーター・ティール といった著名なイノベータたちが含まれる。 こうした「大物」たちは、どうやって 「すごいアイデア」を思いついたのか？ それを読者に提供するのが本書の役割だ。 宇宙に一撃を与えるアイデアは、 本書を読んだあなたから生まれる。 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

「うちも今度こそ、ネットを頑張るぞ」 そう決意した小さい会社のひとり担当者が、未経験・低予算・独学でホームページリニューアルから始め、ウェブマーケティングを成功に導くための指南書です。 具体的には次のような方が対象です。即効性や大儲けを求める人には不向きな本です。 ●大都市圏に所在地がない、社員数が5～50名程度の企業に所属する企業経営者、ホームページ担当者 ●ウェブマーケティング未経験、もしくは始めたばかりの人 ●半年～１年後に結果が出ればよいと思っている人 ちゃんとしたホームページを持ち、コンテンツを更新し、SNS等で発信し続けるといった「ネットを頑張る」ことは、仕事のやりかたを大きく変える、つまりDXすることになります。 言われたことだけをやり続ければよかった下請けから、オーダーメイドに対応する主体的な企業になっていくのです。そして、インターネット上での変化がリアルにも反映されてくると、「ネットを頑張る」ことに意味があるんだと、社内の多くの人たちが実感してくれるようになります。 コロナ禍により迫られたデジタル化は、「ネットを頑張る」踏ん切りをつけさせてくれる大きなチャンスでもあります。ぜひこの機会を活かし、本来の意味でのDXを実現しましょう。 ※本電子書籍は同名オンデマンド出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

85の成功事例から見えた不変の法則――「ニッチ戦略」「不協和戦略」「協調戦略」 ロングセラーを大幅加筆してリニューアル！ 価格競争という不毛な消耗戦から脱し、「競争しない」状態を作ることで利益率を高める。そのための戦略を、「ニッチ戦略」「不協和（ジレンマ）戦略」「協調戦略」の3つに整理して解説します。 ニッチ戦略：リーダー企業との競合を避け、特定市場に資源を集中する戦略 不協和戦略：リーダー企業の経営資源や戦略にジレンマを起こさせる戦略 協調戦略：より強い企業と共生し、攻撃されない状況を作り出す戦略 3つの戦略に沿って、85社以上のケーススタディを収録。豊富な実践例から、成功の秘訣を見出します。 有名企業だけではなく、知られざる中小企業の成功例を多数取り上げ、様々な業種、規模の企業のビジネスパーソンが参考になる内容です。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 労働施策総合推進法の改正により、2020年6月からパワーハラスメント対策が大企業の事業主の義務となります。それ以外の企業においても2022年には対策が義務づけられることになっています。ハラスメント対策を導入するにあたり、企業の担当者は、まずハラスメントとは何かを理解する必要があります。ハラスメントの理解に役立つ情報収集のひとつとして、ハラスメントに関する裁判の事例を読むことが挙げられます。 本書では、パワーハラスメントのみならず、セクシュアルハラスメント、マタニティハラスメントに関する重要裁判50件を収録しています。裁判について、事件の概要、判決の要旨を掲載し、加えて弁護士による判例のポイントを収録して、読者の理解を助けます。 収録判例は以下の通りです。 パワーハラスメントに関する判例・・・34件 セクシュアルハラスメントに関する判例・・・13件 マタニティハラスメントに関する判例・・・3件 この機会に、ぜひ本書をお手にとり、会社のハラスメント対策にお役立てください。

ITシステムの導入を最終目的にしたDXは、もうやめましょう。 企業文化変革に成功し、ビジネスモデルを転換するなどして、企業価値を高めるに至った日本企業は、数パーセントに過ぎません。新しいソリューションを導入することや、レガシーシステムを刷新すること、つまり旧来からある「IT化」が目的化しているためです。 この10年で成長したGAFA、BATHなどのデジタルネイティブ企業は、一気に顧客を囲い込み、産業構造までも変えてしまいました。まだ当分、脅威が感じられない、という業界もあるかもしれません。しかし、来るべき脅威の波に備えて、古くなってしまった企業の常識をいまから変革していかないと、危機が来てからでは、間に合いません。 10年後、現経営陣は会社にはいません。あなたが会社の経営を任され、ある日突然、危機が訪れたら、あなたは会社を変革できるでしょうか。 本書は、DX成功の要諦をWhy、What、How、そして、あなた自身が何をすべきなのか、という構成でまとめ、これまで年間1200社のDXに携わってきた経験から培ったマッキンゼーのノウハウを、惜しみなく詰め込んでいます。 10年後の自社を救うのは、あなたです。

「暴言」を吐くAIチャットボット 「人種差別」をする犯罪予測AI 「男女差別」をする人材採用AI・与信審査AI…… AIの「暴走」をどう防ぐか？ 「技術」「ブランド」「ガバナンス」「組織・人材」 ４つのアプローチで「責任あるＡＩ」を実現する 「責任あるＡＩ」のベースにあるのは 「人間中心」のデザインであり、人間が意思決定の中心となることである。 「責任あるＡＩ」実現のために守るべき規範が「ＡＩ倫理」である。 【主要目次】 Part1「責任あるＡＩ」「ＡＩ倫理」とは何か？ ●なぜ今「責任あるＡＩ」が重要なのか？ 　・デジタルツインの波とＡＩ 　・労働生産性におけるＡＩの貢献 　・意思決定におけるＡＩの役割 　・加速するＡＩへの法規制 ●求められる「AI倫理」とは？ 　・アシモフの「ロボット工学原則」と抜け穴 　・ＡＩのガイダンス制定の世界的な流れ 　・「責任あるＡＩ」と５つの行動原則「ＴＲＵＳＴ」 ●AIの潜在的リスクに備える４つの観点からのアプローチ 　・ＡＩに混入する潜在的リスクとは？ 　・各産業分野におけるＡＩ適用と考えうるリスク 　・ＡＩの導入・定着のために求められる施策とは？ Part２「責任あるAI」を実践する４つのアプローチ ●技術のリスクを防ぐアセスメントの方法 　・ＡＩの開発プロセスで忍び寄るリスク 　・リスクを表面化させるアルゴリズム・アセスメント（ＡＡ）とは？ ●ブランド価値を守り、高めるESGアプローチ 　・ＥＳＧによるブランド価値の創出・向上 　・ＡＩ開発においても無縁ではない「環境」意識 ●ガバナンスにおける効果的な「火消し」の方法 　・ＡＩガバナンスのロードマップ 　・日本企業で導入が広がるＡＩガバナンス ●組織・人材に「ＡＩ倫理」を根付かせる 　・研修プログラムとコミュニケーション 　・具体的事例を用いた演習 　・リーダー企業になるためのチェックリスト

実証された「伝え方の科学」で、累積的売上(ストックセール)をつくる本 「ショックだった。マーケッターなら、誰もが知っている『PASONAの法則』は、間違いだったのだ……」（by神田昌典） 「PASONAの法則」とは監修者の神田氏が開発したコピーライティング技術であり、「問題(Problem)(P)」「共感(Affinity)(A)」「解決(Solution)(So)」「適合(Narrow)(N)」「行動(Action)(A)」の順番に、伝えるべきことを伝えると、劇的に売上があがるという文章構成モデルです。 顧客の立場にたって提供する価値を、わかりやすく伝えられるようになるので、効果的な基礎スキルであることは、今も変わらない。しかし、本書による実証研究によれば、使う状況を間違えると、「PASONAの法則」は、逆効果になりかねない――。これは一大事だ！ しかし、朗報です！ 本書読後、読者の皆さんは次の４つの営業シーンにおいて、常に最大効果をあげられるようになります。 【効果実証済の、４つの営業シーン】 □　取引継続・更新を促すとき □　値上げを働きかけるとき □　取引拡大を提案するとき（＝アップセル） □　謝罪するとき 上記の営業シーンのひとつひとつで、ほんの少しでも、反応率・成約率をあげられるようになると、売上は雪だるま式に増えていきます。 また、この実践は特別なデジタルツールを導入する必要がないため、コスト増にもなりません。使う「言葉の選択」だけで効果を得られるから、デジタル化に立ち遅れた会社でも活用できます。 しかも本書は学術論文に匹敵する厳密な分析を行いながらも、その研究結果を、イラスト・図版で解説。具体的な文面が豊富に掲載されているから、マーケティングや営業の初心者でも、すぐに活用し効果を実感できる、類書のない実用書です。

無意識のうちに判断をねじ曲げる「バイアス」と戦う方法 ■何を買うか、どのように貯蓄するかなど、人の意思決定は必ずしも「合理的」ではなく、最適な選択をしないことも多い。同じことは、ビジネスの意思決定についても言えます。人は、経済学者が考えるような合理的な意思決定モデルには従わないので、しばしば失敗を犯します。しかも、ただの失敗ではありません。ランダムではなく、規則性があり、予測可能なミスをします。これは、「認知バイアス」と呼ばれるエラーです。 ■人は他人のバイアスには気づけるが、自分のバイアスには気づきにくく、たいていの場合、自分のバイアスは克服できません。ですが、組織であれば、個々のメンバーが欠点を補いながら、バイアスの影響を最小限にとどめ、理性的な意思決定を下すことができます。 ■本書は、数多くの失敗事例を通じて「認知バイアス」とは何かを解き明かすと同時に、バイアスと戦う方法を、世界最先端の組織が実践している「40のテクニック」を中心にわかりやすく解説します。 ■ダニエル・カーネマン（『ファスト＆スロー』著者）、アンジェラ・ダックワース（『グリット』著者）、アダム・グラント（『ORIGINALS』著者）らが激賞！