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無料あり3.7※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 さまざまな災害にさらされてきた日本は、災害のたびに知見を積み重ね、多様な防災の取り組みを進めてきた。そのうちの一つが「災害リスク削減」。防災のための事前の対策を講じることで、被害を減らし、災害への耐久力を強化していく取り組みのことだ。特に途上国において、人口増や都市への人口集中に伴う無秩序な開発が災害リスクを増大させている現在、この「災害リスク削減」は世界が最重視する防災のアプローチになっている。日本が防災力を向上し続けてきた歴史をひもときながら、「災害リスク削減」に沿ったJICAの協力を紹介していく。 コンテンツ ・「防災環境都市」を目指す仙台市の取り組みと世界への貢献 ・日本の治水の知見で洪水リスクを減らす［フィリピン］ ・首都を津波から守った環境配慮型の護岸［モルディブ］ ・世界各地で災害リスクの削減に協力 ・研究機関や大学と連携して先端技術を防災に活用する［インドネシアほか／ブータン］ ・ネパール復興支援の合言葉は「より良い復興」 ・多様な関係者が推進する防災への取り組み［トルコ／メキシコ］ ・未来の防災リーダーが語る日本での学びと気づき［インドネシア］ 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 太平洋を共有する日本の隣人、太平洋島嶼国。今でも日本文化の影響が多く残るミクロネシア、面積の大きな島が多く天然資源に恵まれたメラネシア、さまざまな音楽や芸能が各地で継承されているポリネシアという３つの地域から成る。日本と大洋州の歴史的なつながり、大洋州が抱える課題に対する日本とJICAの取り組みを紹介するほか、今後のパートナーシップについても展望していく。 コンテンツ ・太平洋でつながるパートナーと日本が大切にしてきたこと ・個性豊かな大洋州の国々を知る ・フィジーを拠点に大洋州の気象予報能力を高める ・生物多様性を守りながら持続可能な森林経営を ・海事教育の質を向上させ安全な海上交通を提供する ・持続可能な発展のための公共交通づくりを目指して ・絆を深める民間企業の取り組み ・伝統文化を通じて交流し友情と相互理解を深め合う ・草の根のつながりを大切に真の理解を深めていきたい 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 教育はすべての人が等しく享受すべき基本的権利。しかし世界には、数は減っているものの 貧困などで学校に通えない子ども、最低限の読解力や計算力を習得していない子ども、 社会慣習によって教育にアクセスができない脆弱層がまだまだ多い。 そしてこれらの課題は、気候変動や紛争、感染症などの外的要因により深刻化している。 一人ひとりが尊厳をもって生きることができる「人間の安全保障」実現のため、 大切な基礎となる教育。JICAが続ける取り組みを、４つの柱に沿って紹介していく。 コンテンツ ・教員・教科書の質を向上させ自主的な学びを促す ・「みんなの学校」で紛争地域の子どもに学びを ・ジェンダー平等に配慮した小学校の就学継続プロジェクト ・紛争下でも安心・安全に学べる遠隔学習の拠点づくり ・パートナーとの連携・協働でより良い教育協力を目指す ・大学間ネットワークの構築で国際頭脳循環を実現 ・高等教育での学びが豊かで安全な未来を築く 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり5.0他人の男を奪い続けて20年、何不自由ないのにＰＴＡ不倫、経済力重視で三度離婚……36歳から74歳まで12人の女性のリアルな証言を、直木賞作家が冷徹に一刀両断。「大人の恋には事情がある。だが、男に主導権はない」「恋愛は成功と失敗があるのではない。成功と教訓があるだけ」――恋に浮かれる人にも不倫の愛に悩む人にも、人生を狂わせた人にも、珠玉の名言を贈ります。 『肩ごしの恋人』で直木賞、『愛に似たもの』で柴田錬三郎賞受賞。『ため息の時間』『100万回の言い訳』『とける、とろける』『逢魔』など数々の名作恋愛小説やエッセイを描き続けた作家初の新書から、「はじめに」と「第１話 不倫はするよりバレてからが本番」を特別無料配信します。 ＊本稿は校了前のデータをもとに作成しています。そのため、刊本とは一部内容が異なる場合がございます。予めご了承ください。 -
無料あり3.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 2023年は日ASEAN友好協力50周年、 現在進められている協力例を紹介していく。特集の冒頭ではまず、ASEANの現在地を解説する。 概要 近年目覚ましい経済発展を遂げ、国際社会での存在感が高まるASEAN（東南アジア諸国連合）の国々。 日本は長年、ASEAN諸国に寄り添った協力を続け、信頼関係を築いてきた。 2023年は日ASEAN友好協力50周年であり、この機に半世紀の協力関係を振り返り、 現在進められている協力例を紹介していく。特集の冒頭ではまず、ASEANの現在地を解説する。 コンテンツ ・日本とASEANともに歩んだ半世紀の軌跡 ・日マレーシアの架け橋となった人材育成プロジェクト ・タイの経済成長を牽引した東部臨海地域の開発 ・鉄道を中心にした誰にも優しいまちづくり ・民間連携で社会課題に取り組む ・東南アジアで大人気！ 地元発のヒト・モノ・コト ・日本の強みを引き出してASEAN との未来を描きたい -
無料あり4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 「法の支配」とは、国家権力を法の下に置き、権力の濫用から特に脆弱な者を守り、人々の自由や権利を保障するという考え方。すべての国の国内のみならず、国際社会においても不可欠な基本原理だ。SDGs目標16「平和と公正をすべての人に」も、ターゲットのひとつに国家・国際的なレベルでの法の支配の促進を掲げている。法の支配の実現に向けて、JICAが進めるさまざまな取り組みを紹介する。 コンテンツ ・法の支配とつながる７つのキーワード ・ラオスの法律家を育てる持続可能な法制度整備支援 ・住民との信頼関係がカギを握る地域警察プロジェクト ・公共放送の役割を自覚し正しい報道を続ける ・信頼できる選挙を実施し国づくりの第一歩を踏み出す ・海洋法の理解を深め紛争の平和的解決を学ぶ ・沿岸警備隊を強化してともに安全な海をつくる 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行） -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 自然災害だけでなく、政変・紛争や感染症といったさまざまなリスクに脆弱な開発途上国。ひとたび途上国で緊急事態が発生すると、JICAは現場のニーズをふまえて、多様な関係者とのつながりや、日本の知見などを最大限に活用した協力を迅速に行っている。本記事では、2023年２月のトルコ・シリア大地震でも派遣された国際緊急援助隊のほか、復旧・復興ステージでの政策レベルの協力から被災者の心のケアまで、JICAの緊急支援にかかる幅広い取り組みを紹介する。 コンテンツ ・緊急レポート 被災地で最善を尽くす国際緊急援助隊 ・国際認証と向き合うことで救助チームはより高水準に ・国内外への貢献を重ねる医療チームの40年 ・被災地での活動を安全に円滑に進める縁の下の力持ち ・支援現場で生かされる日本発の3つのテクノロジー ・援助を受け入れるための「受援」計画の重要性 ・３つの柱で取り組むウクライナへの支援 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行） -
無料あり3.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 2030年の達成を目指して世界が取り組む「SDGs」。 その進捗が遅れている。世界の結びつきが強まり、 ある事象の影響がより世界中に連鎖するようになったことも原因だ。 逆に言えば、一人ひとりのSDGs達成のための行動が つながっていくことで、世界をより良くする大きな力にもなり得る。 SDGsという言葉ができる前からこのコンセプトを実践してきた JICAの活動を知ると同時に、SDGsについて あらためて考えるきっかけになることを願って――。 コンテンツ ・パキスタンの女性たちが活躍できる仕組みづくり ・課題解決とビジネスを両立する、アフリカの起業家をサポート ・カンボジアのすべての人に、質のよい水道水を届ける ・多彩なパートナーと目指す、持続可能なカカオ産業の実現 ・目標達成に貢献する多彩な取り組み ・一人ひとりの思いと行動が、より良い社会をつくる力になる 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行） -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 平和で安定した世界を目指し、開発を通じた平和構築支援に 取り組むJICA。その協力の形は、紛争の長期化・複雑化の 影響を受け、復旧復興支援から紛争の発生・再発を 予防する国・社会づくりへと変化している。 本記事では、世界で現在起きている紛争の背景や JICAの協力の考え方を紹介。続く記事で、 紛争を起こさない・再発させないための、危機に対して 強靭な国や社会をつくる取り組みを紹介していく。 コンテンツ ・なくならない紛争とJICAの取り組み ・積み重ねた信頼でミンダナオに平和をもたらす ・３つの柱で支える若き国の土台づくり ・住民と行政の信頼関係を築き若者が希望をもてる国に ・長期化する難民に人道支援と開発協力の両輪で対応 ・紛争経験を世界への貢献に生かす「南南協力」 ・平和を願う心に響く、映画６選 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行) -
無料あり4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ”ちがいを ちからに 変える街”。 渋谷区は1932年10月1日に誕生、今年90周年を迎えました。 「シブヤ」は今もなお、さまざまなトレンド、 カルチャーを生み続けています。 では、渋谷区の「ちがい」とは？ 渋谷区の「ちから」とは？ その答えを１冊に編集。 渋谷区に住む人、働く人、訪れる人、さまざまな視点で構成しました。 “ちがいを ちからに 変える街”という渋谷区のビジョンを基本に、 世界に暮らす人々の多様性を受け入れ、 渋谷区に集まる全ての人の“ちから”をまちづくりの原動力にして、 イノベーティブな取り組みを進めています。 さて「衣食住カルチャー」のすべてが楽しみな渋谷には、 時代の移り変わりが、街に人に、色濃く顕れます。 記念誌のカバーでも、渋谷90年の“過去”と“現在”が交差する様子を ホセ・フランキーさんが江戸絵巻タッチで表現しました。 渋谷区の未来について、区民を代表して中学生からの質問に、 区政、教育、文化など、まちづくりに関わるプロが答えます。 長谷部健・渋谷区長をはじめ、渋谷駅周辺の再開発に携わる内藤廣さん （建築家）、渋谷区の公共施設設計に携わる隈研吾さん(建築家)、 「渋谷区シニアデジタルデビュー大使」井上順さん（役者、エンタテイナー） たちが各々のジャンルで渋谷愛を熱く語ります。 また、伝承ホールで松本幸四郎さん（歌舞伎俳優）、LINE CUBE SHIBUYAで 草彅剛さん（俳優・アーティスト）が登場する渋谷駅周辺。 タケノコ族、ローラー族、アメカジ、裏原系、東京ファッション、 KAWAII文化…。ユースカルチャー、TOKYOスタイルを生み続ける 原宿・表参道界隈。 江戸、昭和、平成の息遣いが今も聞こえる代官山、恵比寿、広尾。 “おとなりさん”との暮らしの輪が広がる富ヶ谷、上原。 スポーツの楽しさと競技の多様性に触れられる代々木、千駄ヶ谷。 地域に密着した商店街が織りなす笹塚、幡ヶ谷、初台、本町。 個性豊かな渋谷区を６エリアに分けてレポート。 さらに道端カレンさん（モデル）、原晋さん（青山学院大学陸上競技部監督）、Taku Takahashiさん（m-flo）、観世清和さん（能楽 二十六世観世宗家）、 ヴィム・ヴェンダースさん（映画監督）、辻愛沙子さん（クリエイティブ ディレクター）ほか多数の方々がこの記念誌に参加してくれました。 -
無料あり4.5※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 「すべての人・モノが安全かつ自由に移動できる世界」の実現に向けたJICAの運輸交通分野の協力。本特集では特に、人（旅客）の移動と施設を造る以外の部分（ソフト面）にフォーカス。人々に寄り添いその生活や活動を支えるための、そしてインフラを長く使い続けるための人材育成をはじめとする協力に触れていく。 コンテンツ ・市民の自由な移動に貢献 ・人に寄り添う交通インフラが明るい未来を切り拓く ・都心を貫く初の地下鉄を運営・維持管理面でサポート ・安全な山岳道路の整備で暮らしの生命線を守る ・徹底した安全管理で自由と平和の象徴が完成 ・道路の交通安全を「３つのE」でつくり上げる ・安全と利便性の扉を開く最新テクノロジー ・鉄道好きのための６つのトピックス 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。（偶数月１日発行 ） -
無料あり4.4※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 2022年８月、３年に１度の「TICAD8（第８回アフリカ開発会議）」が開催される。コロナ禍で一旦は停滞した経済・社会を、アフリカ全体で回復し前進させようというタイミング。支援される側から脱却し、自らの力で急速な発展を推し進めるアフリカの現在と、そこに、あらゆる分野においてさまざまなアプローチで協力する日本の取り組みを紹介していく。距離は遠くとも私たちの暮らしとつながるアフリカについて、あらためて考えるきっかけにしたい。 コンテンツ ・グローバル化の進行とともに重要度が増すパートナー ・起業家の出現と成長を後押しする「Project NINJA」とは？ ・きれいな街づくりの第一歩は適切なごみ処理から ・国境を超える回廊開発で発展 ・地域住民が子どもを応援する「みんなの学校」 ・発展の基礎となる平和と安定のために ・未来をつくるアフリカとの協働 ・私が暮らす街のこと、教えます！ 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています。 -
無料あり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 概要 近年、国際協力の世界が大きく変化している。従来は一部の機関や組織が行っていたものから、分野もアプローチも活動場所も驚くほど多様に。誰でも参加でき、人の数だけ関わり方があるのだ。日本と途上国との関係もまた、支援する側・される側から一緒に課題に取り組むパートナーへと変化している。本特集では「多様性」をキーワードに、途上国とのさまざまな関わり方をレポート。国際協力をより身近に感じ、そして世界とのつながりについて考えるきっかけにもなるはずだ。 コンテンツ ・途上国との協働は学び合い高め合う機会に ・SDGs17の目標とさまざまな仕事 ・途上国と共に歩む道は一つじゃない ・協力や支援の積み重ねは日本の発展にもプラスに ・何歳でもチャレンジできる！ 世代ごとの貢献のカタチ ・心躍る体験を通して人間性を育む ・人と思いがつながる場所「PARTNER」の使い方 ほか 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています（『mundi』 から誌名をあらため、2021年6月号から偶数月１日に発行します）。 -
無料あり3.9※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 都市は、その多彩な機会と魅力で人を惹きつける一方で、環境や交通などさまざまな分野でひずみを生んできた。そんな課題をテクノロジーで解決しようとするのが、「スマートシティ」という言葉で示される街づくりだ。途上国に寄り添いながら街づくりを推進してきたJICAも、近年、積極的に関与する。JICAがスマートシティに取り組む意義やその特色を、事例とともに紹介する。 コンテンツ ・都市の課題解決を目指すスマートシティという概念 ・未来の街をめぐる10のキーワード ・３つの“スマート”で実現するバンコクの新たな副都心 ・バンコクのスマート交通戦略、目的は市民のQOLの向上！ ・幸せな街づくりに市民の参加が重要な理由 ・豊かさや安全をもたらすG空間情報とは？ ・街を変える、人を変える７つの小さな技術 ほか 本誌について 『JICA Magazine』は、開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介するJICAの広報誌です（偶数月１日に発行）。 -
無料あり4.3※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 特集 ～オセアニア～ 青い海と島々と描いてゆく未来 地理的な近さに加え、歴史的な経緯もあって、日本との結びつきが強い大洋州（オセアニア）の国々。島国ならではの環境は独自の文化を育む一方で、社会基盤の整備や経済発展を阻んできた。近年では、地球温暖化に起因する諸問題に悩まされている。こういった各国が抱える課題を解決しようと、長らく国際協力を行ってきたJICA。直近の取り組みを紹介する他、この地域と日本が描く未来を展望する。 本誌について 『JICA Magazine』は独立行政法人 国際協力機構（JICA）の広報誌です。開発途上国が向き合う課題や、その課題解決に向けて国際協力に取り組む人々を紹介しています（『mundi』 から誌名をあらため、2021年6月号から偶数月１日に発行します）。 -
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値引きあり-「日本人は約束を、韓国人は拘束を望む」理由とは？ 著者累計65万部突破! の著者が解説 韓国社会では、「貸したお金を返せ」と言ったせいで、相手(借りた人)が信じていた「公正(対等)な関係」が壊れてしまうという、笑うに笑えないシチュエーションも多発します。お金を借りて返さないでいる関係が公正(対等)な関係だったのに、相手から「返せ!」と言われたから、急に上下関係になり、自分(借りた人)が「下」になってしまうわけです。そして、それは情のない、とても恥ずかしいことであり、その恥は借りた人が自分の中から見いだすのではなく、返せと主張した人によって「かかされた」ものになります。――(新書版のための新章より) ※この「電子書籍特別版」は、2020年3月1日発売の新書『なぜ韓国人は借りたお金を返さないのか ～韓国人による日韓比較論～』から、新書のための新章だけを抜粋し、電子書籍の限定版として特別配信するものです 【目次】 ・日韓関係と「借りたお金を返さない」ことの類似性 ・「約束を破るわけには行かない」―法律的な側面を重視する日本 ・日本社会では「約束」、韓国社会では「拘束」が物を言う ・借りたのは当然だから、返すのは損 ・相手を「拘束」する韓国社会の「マウンティング」の見苦しさ ・韓国の年間告訴件数は五十五万件、日本は一万件 ・「借りたお金を返さない心理」＝日韓関係の写し鏡 ・韓国に告ぐ、「まずは約束を守れ」 ほか -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 バブル、団塊ジュニアから、ゆとり、Z世代まで、不幸ナンバーワン世代をあぶり出す！ 一億総貧困時代を迎える日本、本当に恵まれていないのはどの世代か？不幸ナンバーワン世代をあぶり出す！ 本書は『週刊SPA!(スパ)』 2022年 2/8号の特集を抜粋して電子化したものです。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 生涯で1億円の格差！老人に食いつぶされる国 歴史上前例のない高齢化社会が訪れようとしている。果たしてそこに希望はあるのか？その現実に向き合った。 本書は『週刊SPA!(スパ)』 2022年 1/25号の特集を抜粋して電子化したものです。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 男はどんなおじさんに憧れるのか？ 年齢とともに給料と肩書が上がり、部下には愛のある説教、毎晩のように飲み歩く──。かつて「勝ち組」と言われた華やかな肖像は消え失せた。令和時代の中年たちは何を勝ち組の規準に据えるべきなのか。同世代が選ぶ「好きな男」像を探った 本書は『週刊SPA!(スパ)』 2022年 1/11・18合併 号の特集を抜粋して電子化したものです。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナ禍で業績が悪化、一向に回復しない企業は今冬のボーナスも“厳冬回答”が多い。一方で、業績が落ち込んでも前年と同額、微減で歯を食いしばる企業もある。ローンの支払いは滞り、日常生活もままならなくなると、支給額に一喜一憂する……有名企業の正社員が、プライドをかなぐり捨ててボーナスにまつわる「素直な胸の内」を明かしてくれた！ 本書は『週刊SPA!(スパ)』 2021年 12/14・21合併 号の特集を抜粋して電子化したものです。 ※この商品は固定レイアウトで作成されており、タブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 -
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-『朝日新聞』の問題は慰安婦だけではない。日中国交正常化(1972年)の前、70年の国交回復交渉の時期において、ひたすら中国におもねった『朝日新聞』の報道姿勢こそ「侮日」と「反日」を生んだ原点である。以後、中国共産党に「強硬に出れば日本はいくらでも譲歩する」と思わせ、わが国に重大な禍根を残すことになる。その最たるものが戦時徴用訴訟をはじめ、日本企業に対して法外な金額を求める中国の賠償請求問題である。現代とまったく変わらない、1930年前後の「タカリの構造」が明かされる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年11月号掲載記事を電子化したものです。 -
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5.0『朝日新聞』の検証記事(2014年8月5日および6日付「慰安婦問題を考える」)は20年間、慰安婦問題を焚き付けておきながら「弁明すれども謝罪せず」の内容に終始した。慰安婦を女子挺身隊と一緒くたにした理由については「当時は、慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、誤用しました」。だが著者は、1940年～45年の『朝日新聞 朝鮮版』や朝日新聞社発刊の書籍など「朝日自身」がとっくに慰安婦の実態を報じていた事実を暴き出す。一次史料で明らかになる現代史の大虚報。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
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3.0【電子書籍限定】この「麹町経済研究所シリーズ」は、少ない時間で重要な経済知識を吸収することを目指して制作された電子書籍オリジナルコンテンツです。今回取り上げるのは「アベノミクス」。しばしば「３本の矢」に例えられますが、それぞれを他人に説明できますか？ この『１金融政策編』で、１本目の矢の重要なトピックを理解してしまいましょう。平研究員と朝口記者の軽妙なやりとりを追っていけば、「量的緩和とは？」「インフレ・ターゲティング明示の意味は？」等、巻末の著者の解説とあわせて、難解な経済のトピックスが簡単に理解できます。敷居が高いと思っていた経済記事が身近に感じられるはずです。 -
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-老後資金のつくり方、上手な貯蓄方法、年金激減時代の年金の増やし方など、老後への漠然とした不安・疑問がこの1冊で氷解! -
3.0『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』（文春新書）が大ヒット中のエマニュエル・トッドと池上彰による対談が実現。予断を許さないユーロ圏経済を皮切りに、強大化するドイツを一刀両断！ フランスの誇る知性から日本への貴重なアドバイスとは？(※対談は週刊文春2015年８月13・20日合併号に掲載されたものです） -
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-2010年6月、多重債務者の撲滅を旗印に改正貸金業法が完全施行された。多重債務者の数は、統計上大幅に減少したが、貸金業者の多くが廃業、貸出残高は激減した。その結果、短期の資金繰りをノンバンクなどに依存していた中小零細事業者は、資金の借り先を失った。その間隙を縫ってはびこっているのが、新型のヤミ金だ。 -
-ＥＵの安全保障が激変している。ロシアが得意とするサイバー攻撃やフェイクニュースなどで敵国を弱らせる“ハイブリッド戦争”がＥＵ加盟国に仕掛けられているからだ。新冷戦の最前線となっているリトアニア、フィンランド、ベルギーを巡り、その攻防をレポートする。 -
-EU（欧州連合）の足元が揺らいでいる。中核国ドイツのメルケル首相の求心力に陰りが見え、イタリアではEUに懐疑的なポピュリズム政権が誕生した。2019年3月が期限のブレグジットをめぐる交渉も停滞している。そこにトルコ経済の混乱による難民流入増懸念が浮上。EUをめぐる主なリスク要因の先行きを予測した。 -
-老朽化したインフラ、公共施設が今後急増する。老朽化の進展でその維持・補修費は膨らむ一方だ。撤去、統合、複合化で残すインフラ、施設を絞り込まざるを得ない。その現状を伝えるとともに、自治体の決算を分析し、維持・補修に行き詰まる公算の大きい自治体を選び出した。 -
-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 今日の隆盛の陰で、何があったのか？ 戦時下で中止に追い込まれた大会が、なぜ復活を遂げたのか？ およそ100年に及ぶ時を刻み、今や正月の「国民的行事」となった箱根駅伝。だが、戦時下で「最後の箱根駅伝」と呼ぶべき大会が催されていた事実は、あまり知られていない。生き証人となった元ランナーたちや関係者への丹念な取材を通じて、戦前最後の昭和18年大会、そして戦後の復活大会の真相に迫る。新たな史実を掘り起こすスポーツノンフィクション。 -
-憲法のために国家があるのではない。国家のために憲法はある。ことの本質は「憲法」ではなく「防衛」なのだ――。安倍政権が提出した安保法案に対して憲法違反との声が喧しいが、ならばそもそも憲法と自衛隊の整合性はどうなのか。現実の防衛戦略を置き去りにしたまま、相も変わらず「憲法」の前で思考停止に陥っている日本。民主主義と国防の関係性という根本に立ち返り、戦後日本の“陥穽”とディレンマを突く、いま必読の論考。 -
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-「セックスのコンプレックスは生きるエネルギーを奪うから、バネにはならない。基本的にはセックスでしか解消できないものです」 コンプレックスなら多かれ少なかれ誰もが持っていて、それを埋めるために努力したり、ごまかしたり、もがいたり。コンプレックスがあるから、人は努力するとも言えるのです。 でも「セックスでオーガズムを得られない」「ED(勃起不全)でセックスができない」といったコンプレックスは、「運動」や「収入」ではカバーしがたい、セックスによってしか克服するのは難しいというのです。 セックスを広義の「性」ととらえた時、何の悩みもなく生きてきた人の方が少ないのではないでしょうか。 にもかかわらず(これは男女を問わず)、性の本音を語り合える雰囲気はいまだ乏しく、結果的に大人でも基礎的な性知識に欠ける人が少なくないのが現状です。 そこで本誌や毎日新聞取材網を通じて、参加を直接お願いしたリアルな167人です。 女性の「生」と「性」に関する本音を、統計的に分析するのが「女のリアル」の狙い。普段は聞きづらい、言いにくいあんなこと、こんなこと、ぶっちゃけます。 -
-韓国の反日は日増しに激しさを増しているように見える。だが、それは昨日今日、始まったものではない。昔からさまざまな反日現象があり、韓国ではごく日常の風景なのである。では、その反日の根幹にあるものはいったい何なのか。共同通信、産経新聞の特派員を務め、ソウル駐在30年の黒田勝弘氏は、それを「韓国の解放・独立のあり方」に起因すると分析する。 -
4.02013年秋、第二次安倍内閣の私的諮問機関である教育再生実行会議は、知識偏重教育を排し、総合的な人物判断をするという「人物重視」の大学入試改革案を提出した。受験生の「能力・意欲・適性を多面的・総合的に評価・判定する」というが、果たしてほんとうにそんなことができるのか。評論家の呉智英氏は、まったく別の角度から独自の大学入試案を提言する。 -
-世界の未来がたった1人の、たった1時間の演説に詰まっている… そんな驚きの事実をあなたは知っているでしょうか？ 世界の経済は絶えず動き続け、グローバル社会と言われるほど、様々な国と国の関係が密接になった現代の世の中では、日本に住む私たち日本人も、世界の大きな流れに身を任せているといっても過言ではありません。 インターネットの普及により様々な情報が飛び乱れる社会の中で、適切に情報を選び出して、これからどう世界が動いていくのかを先読みするということは、中々簡単にできることではありません。 ですが、実はそんな世界の未来が、たった1人の、たった1時間の演説に収縮されているといったら、あなたはどう思うでしょうか？ とはいっても信じられないかもしれませんね。 ですが、確かに世界の未来が記された演説が存在するのです。 その演説というのは、毎年1月末に発表される『一般教書演説』という、アメリカ大統領の年次の初頭演説です。 そこには、今でも、なお強く世界の経済を牽引し続けるアメリカの政治の指針が記されており、その一般教書演説の内容を知ることで、今後1年間、世界が、そして日本がどう動くのかという予測を立てることができます。 本書では、そんな2014年オバマ大統領によって発表された、一般教書演説の内容を徹底的に解説し、日本の経済や外交に大きな変化をもたらす情報を紐解いていきます。 具体的には ・2014年の一般教書の裏に隠されたアメリカの意図とは？ ・TPPは今後どうなっていくのか？ ・アメリカは本当にアジア回帰へと向かっているのか？ ・今後の日本とアメリカの関係は？ などの疑問に答え、これから世界の中で日本がどうなっていくのかということを、 本書の監修には「特筆すべき言論活動を行ったオピニオンリーダーに贈られる」 正論大賞を1996年に受賞した、国際政治学の専門家である田久保忠衛氏を迎え、執筆、翻訳には時事通信にて数々の国際政治の動きを捉えてきたジャーナリストであり、現在では国家基本問題研究所の評議員でもある冨山泰氏を迎え、お伝えしています。 世界中がした注目した1時間。 その中で話された世界の未来を、あなたも知ってみませんか？ 目次 オバマ一般教書から浮かび出る日本の課題 ２０１４年オバマ一般教書演説 邦訳文 【監修者略歴】 田久保忠衛 昭和８年千葉県生まれ。昭和３１年早稲田大学法学部卒業後、時事通信社入社。ハンブルク特派員、那覇支局長、ワシントン支局長、外信部長、米国ウッドローウィルソン国際学術研究所客員研究員、海外事業室長兼解説委員、編集局次長兼解説委員などを経て昭和５９年退社。同年杏林大学社会科学部教授。平成４年より社会科学部長、平成５年より大学院国際協力研究科長を兼任。平成１４年から総合政策学部及び大学院国際協力研究科教授。現在同大名誉教授。平成１９年１２月国家基本問題研究所設立に伴い、副理事長就任。平成９年２月第12回フジサンケイグループ正論大賞受賞 【著者・訳者略歴】 冨山泰（とみやまやすし） 昭和２５（１９５０）年神奈川県出身。聖光学院高校、一橋大学法学部卒業。昭和４９（１９７４）年から時事通信社に３５年間勤務し、国際報道を担当して、ワシントン特派員、バンコク特派員、ワシントン支局長、外信部長、ロンドン支局長、解説委員を歴任。平成２１（２００９）年国家基本問題研究所（櫻井よしこ理事長）に転出し、事務局次長を経て、現在は評議員兼企画委員兼研究員。主な研究テーマはアメリカ外交と同盟関係。 -
5.0世界各国の指導者たちから今なお尊敬を集める シンガポール建国の父が冷徹に読み解く、世界の未来。 【ご注意】 本電子書籍『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』は、 『リー・クアンユー、世界を語る』（2013年10月15日初版発行）の「まえがき」から第１章までを収録したものです。 本電子書籍のご購入にあたっては、 末尾にある「【本電子書籍につきまして】」に 必ずお目通しいただけますようお願い申し上げます。 バラク・オバマ（第44代アメリカ大統領）、ジャック・シラク（フランス大統領、１９９５～２００７）、習近平（国家主席）、 そしてルパート・マードック（ニューズ・コーポレーション会長兼ＣＥＯ）やサミュエル・パルミサーノ（ＩＢＭ会長）、 ロバート・ゼーリック（世界銀行総裁、２００７～２０１２）といった政財界のトップに絶大な影響を与え続けているリー・クアンユー。 国際的な難題に直面する現代において、 リーの洞察力や独創性、そして戦略的思考がますます注目されています。 本書は、世界情勢（国家間の対立や経済動向、グローバル化と民主主義など）の現在と 未来の展望について、長時間にわたるリーへのインタビューによってまとめられたものです。 たとえば「中国の野望とは？」、「米中は激突するのか？」といった いま最もホットなテーマについて。 さらに具体的には、 「アメリカを抜き、ナンバーワンになるための中国の戦略とは？」 「習近平という政治家をどう評価するべきか？」 「アメリカはやがて衰退していくのか？」 「インドはアジアで中国に対抗できる大国になれるのか？」 「イスラム原理主義は世界の安全をいつまで脅かすのか？」 「民主主義がはらむ危険性とは何か？」 など、誰もが注目する項目について、 半世紀以上のキャリアを持ち、現在も絶大な影響力を誇る リーの戦略的思考があますところなく語られています。 ＊目次 まえがき 序文（ヘンリー・Ａ・キッシンジャー） リー・クアンユーを師と仰ぐ世界の指導者たち 第１章 中国の未来 第２章 アメリカの未来 第３章 米中関係の未来 第４章 インドの未来 第５章 イスラム原理主義の未来 第６章 国家の経済成長の未来 第７章 地政学とグローバル化の未来 第８章 民主主義の未来 第９章 リー・クアンユーの考え方 第10章 むすび 【本電子書籍につきまして】 本電子書籍は『リー・クアンユー、世界を語る』（2013年10月15日初版発行）にもとづいて制作しました。 『リー・クアンユー、世界を語る』電子書籍は、 本書を３つのテーマ毎に章単位で分割・収録した分冊版と 本書の内容をすべて収録した完全版がございます。 各電子書籍の内容は下記の通りです。 ※完全版 『リー・クアンユー、世界を語る 完全版』 →上記目次の内容をすべて収録しています。 ※分冊版 『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』 →上記目次の「まえがき」から第１章までを収録しています。 『リー・クアンユー、世界を語る２ 米中関係、インド、イスラム原理主義の未来とは？』 →上記目次の第２章から第５章までを収録しています。 『リー・クアンユー、世界を語る３ 経済成長、民主主義、戦略的思考とは？』 →上記目次の第６章から第10章までを収録しています。 なお、『リー・クアンユー、世界を語る１ 中国の野心と戦略とは？』は、 紙書籍発売に先行し配信いたします。 以降の分冊版と完全版は紙書籍と同時発売予定です。 また、各分冊版の合計販売金額と完全版の販売金額は同一です。 -
3.5他局が聞かない様々な質問を政治家に投げかけ、ふとした一言から彼らの思いがけない本音を浮き彫りにする池上流インタビュー。それは決して偶然の産物ではなく、周到に計算された一瞬の駆け引きだ。選挙時だからこそ漏れた政治家たちの「本音」を振り返りながら、その戦略を赤裸々に語る。 -
-「子宝に恵まれる」という古くからある言葉は、まるで現代を予見していたかのようだ。働く女性の出産は“宝”のように稀少に思えるほど、困難だ。共働きが増えているのに、環境は整備されず、非正規社員の場合、資金的にかなり厳しい。このままいけば人口減少が加速し、日本経済と社会保障制度の破綻を招きかねない。どれだけ厳しいのか、処方箋はあるのか、を紹介する。 （おもな内容） ◎なぜ産めないのか ・働く女性の出産・育児に立ちはだかるあまたの障害 ・職場で横行する妊婦いじめ「マタハラ」の壮絶 ・このままいけば人口は激減 ・Column「即座に解雇で流産も多い 悲惨な“非正規夫婦”の出産」 ◎それでも産んだ ・日産、資生堂、DeNAなど企業で進む両立支援制度 ・中小企業でも実現できた！ ・両立支援する企業ほど成長している ・夫が家事に参加するほど第二子が産まれる ・Interview 渥美由喜 東レ経営研究所ダイバーシティ＆ワークライフバランス研究部部長 ・Column 「仕事人間の社長が育休取得 青野慶久 サイボウズ社長」 週刊ダイヤモンド（2013年8月10・17日合併号）の第2特集を電子化したものです。 -
-改憲問題で必ず取り沙汰される第九条。現在の憲法ではなぜ駄目なのか？ 緊張続く尖閣諸島、自衛隊はどう対応できるのか？ そして、改正するにあたり重要となるポイントとは？ 第11代防衛大臣として国防の最前線で指揮を執ってきた安全保障のスペシャリストが、自らの体験を踏まえた上で綴る「私の憲法論」。 -
-2013年2月の『新潮45』3月号に発表されるや、世論を二分した論争に発展した宗教学者・山折哲雄氏の論文を全文配信！ 論壇から女性週刊誌まで、山折氏の真摯かつ大胆な提言に触発され、議論は沸騰した。山折氏は、現下の象徴天皇制が近代家族制との狭間で異変が生じていると看破。天皇家の危機を回避するために退位し、弟である秋篠宮への「譲位宣言」をなさっては如何かと論陣を張る。いま改めて虚心に読まれて然るべき、2013年の論壇で最高の問題作。 -
-「改革」と称して次々と奇策を繰り出し、それを疑問視するものは徹底的にやりこめる。チャパツの弁護士から政治家に転進し、自身の政党まで作り上げたこの人物は、いったい何に突き動かされているのか。そして彼の思想、行動力はどんな環境が育んできたのか。新潮45掲載時に大反響を呼び、いくつもの後追い記事を生んだ「橋下徹研究」の嚆矢。 -
-ユーチューブ、ツイッター、フェイスブック……ＳＮＳやメデイアの発展により、誰もが「表現」できる時代。だけど、要するに暇人が集う「バカ発見器」が増えただけの話。「市民による情報発信」というお題目の下、蔓延するのは韓国叩きとヘイトスピーチ。「愚者の行進」は、いつまで続くのか。 -
-局長ポストから多数の総理大臣経験者が輩出していることでも知られる、自民党青年局。1955年の結党時から存在する組織だが、その実態はあまり語られてこなかった。党内での役割から、知らず知らずのうちに局長に課される数多の「帝王学」まで、その内実に迫る。 -
-誰もがインターネットで発信するようになった現代、電子空間に漂う無数の文字情報は、必ずしも生者の声とは限らない。旅先の楽しげな記事で更新が止まったままのブログ、自殺へのカウントダウンをするブログ、ネット上での遺書公開……電子空間に残された「最期の言葉」の現状を追う。 -
4.0百戦錬磨の政治家たちも狼狽する鋭いインタビューで話題を呼び、第５回伊丹十三賞を受賞した2012年の衆院選特番「池上彰の総選挙ライブ」（テレビ東京系）。テレビの生放送では伝えきれなかった政治家たちとの応酬裏話から、相手に鋭く斬りこむ質問の流儀まで、縦横無尽に語り尽くす。 -
-極端に嫉妬心が強いこの国で民主主義が極まれば、劣情によって人の足を引っ張る「嫉妬デモクラシー」が出現する――。社会主義なしで「平準化」を成し遂げた日本は、この先一体どこへ向かうのか？ 現代の政治現象から日本の民主主義の来し方と行く末を議論する、ユーモアと知的興奮に溢れた碩学対談！ -
-『僕たちの前途』で若手起業家について論じた古市さんと、直木賞受賞作『何者』で若者の「就活」を見事に描ききった朝井さん。それぞれに前途を期待されるふたりが、お互いの著作を読んで考えたこととは――？ それぞれの本に垣間見える悪意から、「就活」にまつわる謎の言説のあれこれ、ツイッターの使い方まで、縦横無尽に語り合う注目の若手対談！ -
3.0欧米では古くから「LGBT」という人たち向けに大きな消費市場が存在しています。 LGBTとは「レズビアン（女性に惹かれる女性）」、「ゲイ（男性に惹かれる男性）」、 「バイ・セクシャル（両性愛者）」、「トランスジェンダー（性同一性障害）」 の頭文字を取り、性的少数者の総称として使われる言葉です。 LGBTは人口の約5％の規模で存在するといわれています。 LGBTに関する商品やサービスの市場は、米国では77兆円、英国は7兆円にもなり、 企業は無視できず、情報感度が高く可処分所得も多いLGBTへの対応を誤ると 業績に大きく影響する可能性もあります。 そして、日本でも市場は5兆7000億円という調査結果もあります。 ようやく日本で注目され始めたLGBT市場とどう向き合うのか。 週刊ダイヤモンド（2012年7月14日号）では第二特集「国内市場5.7兆円 LGBT市場を攻略せよ！」を掲載。 本特集はレズビアン＆ゲイカルチャー、LGBTコミュニティに貢献した人に贈られる 「Tokyo SuperStar Awards2012」のメディア賞を受賞しました。 この度、その特集を電子化しました。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。 【掲載内容】 ・第1部 業績を左右する77兆円市場 米国企業が意識する“視線” ・第2部 10の事例から将来像を読み解く 日本におけるLGBT最新事情 日本IBM/シスコシステムズ/ゴールドマン・サックス/プルデンシャル生命保険/ ソフトバンク/ディズニーとパークハイアット/TOOT/LAUXES/アルファロメオ ・職場におけるカムアウト問題 周囲の理解と配慮は不可欠 ・Column 中年期を迎えるゲイ1期生 直面する「老後」という課題 -
-「アメリカの電子書籍“ブーム”は終了しましたので」というコラムがネットでさかんにシェアされた。出典元はNY在住の出版エージェント・大原ケイ氏のブログ「Books and the City」。アメリカは日本のように「出版不況」ではないし、「流行り」だから買うという人も少ない。本の価格帯も「新刊のハードカバー20ドル、Eブック10ドル、セルフ・パブリッシング数ドル」とすみ分けができている。だが、電子書籍のセルフ・パブリッシングが「出版」のハードルを下げたことも事実だ。アメリカは、著者も読者も本は「モノ」ではなくメッセージをやりとりする「ツール」だという認識がある。本書は前出のコラムと「マガジン航」の記事をベースに再構成し、緊急出版したものである。電子書籍”ブーム”真っ只中にいる日本、舵きりのヒントがここにある。【読了時間 約16分】 【目次】 アメリカの電子書籍はもう“流行り”ではない “ブーム”は終了、3割でまず定着 セルフ・パブリシングについて マンガはメジャーじゃない リテール(小売り)全体の形態が大きく変わっているのであって「本屋さんがなくなる」問題ではない YAというカテゴリーから大ヒットが生まれる土壌がある 人が本を読まなくなっている、と諦めていない Eブックの急成長が止まったその理由は? アメリカの電子書籍の未来を占う セルフ・パブリッシングは、必ずしも儲かりはしないが著者の選択は広がる マルチメディア的な本が増えれば、単価が上がり、売上増につながるかも 定額読み放題のストリーミング型読書 内容やフォーマットが更に多彩に Eブック関連のニュースがニュースでなくなる -
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3.0シリーズ累計46万部突破! 待望の緊急出版! 【韓国憲政史上初の大統領罷免と「左派政権」の再誕が確実視される前代未聞の大混乱!】 【朴槿恵氏と韓国現代史を様々な側面から検証する稀有なる一冊!】 シリーズ第8弾は、緊急出版として、韓国憲政史上初めて大統領を罷免となった朴槿恵氏と彼女を通して露わになってくる韓国に潜む「闇」について鮮やかに描き出す。 3月10日、韓国憲法裁判所は、法よりも勝る「真正性」を不可侵の理由とし、韓国憲政史上初となる大統領罷免を下した。 目下行われている朴氏の事情聴取、今後の立件の有無、5月9日に予定されている「左派政権」の再誕が確実視されている大統領選挙を目前に控え、「負の群集心理」が跋扈し、前代未聞の混乱にある韓国。 知られざる朴槿恵氏と韓国現代史をリンクさせながら、韓国の危うい民主主義、もはや「亡国の民」と化した隣国を、著者ならではの稀有なる視点と検証であぶり出す -
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値引きあり4.7望まぬ戦争でウクライナ人は命を落とす。世界と未来のために。 ウクライナの各地で痛ましい悲劇が続いている。 ウクライナの民間人の死者は3月22日の段階で約4000人、ウクライナ軍の死者は3月上旬のデータで約1300~3000人となっている。また、ロシア軍は3月2日のロシア国防省発表で498人、3月24日のウクライナ側発表では約1万5800人と大きな乖離があるが、これもまた現在繰り広げられている情報戦のひとつなのだろう。 このように大きな被害を出しながらも、ウクライナが持ちこたえている要因は何か? 各国の志願兵による軍事支援やロシア軍の士気の低下などさまざまな理由が考えられるが、間違いなくそのひとつは、ゼレンスキーの演説がウクライナ国民を鼓舞し、各国の人々に支援を呼びかけたことにある。そして日本だけでなく他の国々に向けた演説はいかなるものだったのか、それについても知って欲しいというのが、本書を緊急発刊する理由である。紙幅と時間が許す限りの演説を、本書では収録した。 【内容】 ■はじめに ■ロシア軍の侵攻から……28日目 ロシアのウクライナ侵攻により、この世界は不安定になりました。誰が明日を予想できるでしょう? ――日本の国会でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……1日目 新しい「鉄のカーテン」が、ロシアを文明世界から引きずり下ろすのです ――ウクライナ市民とロシア人へのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……4日目 私たちは、自分たちが何を守っているのか正確に知っています ――ウクライナ市民へのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……13日目 私たちが始めてもいなければ、求めてもいなかったすさまじい戦争についてお話しします ――英国議会でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……16日目 私が大統領に就任したとき、私たちの関係は冷めきっていましたね ――ポーランド共和国議会でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……20日目 この事態を子供たちにどう説明するのか、想像してみてください ――カナダ下院議会でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……21日目 我々はウクライナだけを防衛しているのではなく、世界のために自らの命を犠牲にしています ――アメリカ合衆国連邦議会・下院でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……22日目 ロシアとの交易路はヨーロッパを分断する「新しい壁」の上に張られた有刺鉄線です ――ドイツ連邦議会・下院でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……24日目 この戦争を始めた者たちの銀行口座を完全凍結することが必要なのです ――スイスの路上集会に集まった市民や政治家へのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……25日目 「最終的解決」……またその言葉が使われています。私たちの「ウクライナ人問題」について ――クセネト(イスラエル国会)でのオンライン演説 ■ロシア軍の侵攻から……27日目 ウクライナは食糧輸出国でした。しかし、ロシアの砲撃が続くなかで、どうやって種を蒔けばいいのですか? ――イタリア議会でのオンライン演説 ■おわりに -
値引きあり5.0コロナ禍で、多くの企業や労働者が苦しんでいる。失業者は増え、中小企業を中心に倒産が相次いでいる。GDPは激減し、日本経済が疲弊している。 この現状を救うためには、個人への継続的な現金給付「ベーシックインカム」の導入が必要だと本書の著者である井上智洋氏・小野盛司氏は主張する。 つまり、赤ちゃんからお年寄りまですべての国民に、無条件にお金を配るという政策だ。しかも特別定額給付金のように1回配ったきりではなく、継続して配る。 そしてその額は、小野盛司氏がシミュレーションした結果「年120万円までは十分可能」だという。 生活が苦しい人も、お金持ちも、中間所得層も、みんながより豊かになる。ほとんど誰も損をしない。しかも日本経済が復活する。そんな可能性を秘めているのがベーシックインカムだ。 しかし、財源はどうするのか? 将来世代が借金で苦しむのでは? そんなにお金をもらうと働かなくなってしまうのでは? そんな疑問に、二人の専門家がわかりやすく答える。 -
値引きあり3.01巻200円 (税込)2020年8月、8年近く続いた安倍政権が突如幕を下ろしました。安倍政権下で日本社会はどのような影響を被ったのか。ハーバー・ビジネス・オンラインの気鋭の執筆陣に、経済、労働、教育…など、それぞれの専門分野に起きた出来事を振り返ってもらいます。 安倍政権の7年半は何を残したのか? 田中信一郎 無能な独裁者・安倍晋三による「法の停止」と「遅延する力」 藤崎剛人 「答弁拒否」で民主主義を破壊する安倍政権 日下部智海 誰のための働き方改革か― 高度プロフェッショナル制度は、 なぜ注目を集めずに成立したのか 上西充子 「アベノミクス」とは何だったのか? 佐藤治彦 安倍政権の総括 ― 大学入試の視点から 清史弘 安倍政権下でもたらされた統一教会との“歪な共存関係”の弊害 鈴木エイト 安倍政権の原発セールスとその失敗に見る腐敗した政官財 牧田寛 人権侵害を続ける外国人収容施設の闇 織田朝日 待機児童ゼロ 薗部雄一 安倍政権の負の遺産、共謀罪は廃止できるか 海渡雄一 -
値引きあり4.0※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 8月28日に辞任を発表した安倍晋三総理大臣。7年8か月という憲政史上最長の政権となった安倍政権は、公文書の破棄・隠蔽、統計不正、不可解な身内優遇、公金のおかしな使い方などさまざまな問題が起きつつも、生きながらえてきた政権でした。 そんな安倍政権、新型コロナウイルスという未曾有の危機に見舞われた中、果たして何をしてきたのでしょうか? 新型コロナウイルス禍の日本で、安倍政権が何をしたか、毎日Twitter上で発表してきた連載漫画がついに書籍化。描き下ろしイラスト&漫画&解説も追加して1冊で読めるようになりました。 コロナ禍日本での100日、いや、そこに集約される7年8か月に及ぶ安倍政権の本質を笑い、呆れ、怒りつつ振り返るのに最適な一冊となっています。 ちなみに、連載開始から安倍政権辞任までは約150日でした。 -
値引きあり3.7もっと新聞を活用しなければ、もったいない！いくつになっても、誰でもどこでも学べる最新情報満載のテキスト“新聞”を使って脳力を上げる！ 「中高年になって知的荒廃が起こると、ひいては健康を害する」と著者は言う。そうならないためにはどうしたらいいのか？ そんなとき、まったく偶然に新聞の存在を思いついた著者が、中高年のための自己学習には、新聞こそがもっとも具体的、かつ、簡便であり、それを「新聞大学」と呼んでも少しもおかしくないと閃く。さらによいことに、日本の新聞は戸別配達で、「テキスト」は日替わり、じっとしていても手許に届く。それを活用しない手はないと。著者自身の新聞の活用法を例に挙げ、脳力が上がる読み方を伝授！ ・すぐれた“見出し読者”になる・「疑う力」を養う・株式欄は数字の砂漠ではない・個人情報のおもしろさ・目からウロコの保健知識・広告文の効用・休刊日には“旧聞”をひっぱりだす・わかりにくい記事ほどいい……etc. 「新聞大学は、毎日、標準的日本語の散文を提供してくれる。それに親しんでいれば、散文に対する目が養われる。それだけでなく、理知的なものの見方、考え方を身につけるようになる可能性は大きい。 俗にいえば、頭がよくなる、のである。――そう言っても過言ではない。」――本文より ※本書は2016年11月、扶桑社より刊行した『新聞大学』に追記し、文庫化したものの電子版になります。 -
4.0日本のネックは「技術」や「カネ」ではなく、憲法や東京裁判弁護に象徴される「近代法哲学」だと理解したことで、『日本有事』（2016年12月刊行）を最後に核武装のロードマップについて論ずるのをやめた著者。近代国家・国民の大前提として厳然と存在する「近代精神」を理解せず、国内で反近代のどうしようもない低劣な論争を繰り広げている限りは、誰も日本人を「核を国際政治に活かせる手強い集団」とはリスペクトしてくれないと述べる。東日本大震災時の福島第一原発への対応や近隣国での放射能パニック、アメリカの指導者層や米軍の動向も考察しながら日本の核をめぐる論争に問題提起を行う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年12月号の掲載記事を電子化したものです。 -
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-トランプ政権が発足して対中強硬派と目される人々が政権中枢に迎え入れられ、日本では米中間の本格的軍事衝突の可能性を危惧する論調まで飛び出しているが、はたして正しいだろうか。本書では、東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年3月号の掲載記事を電子化したものです。 -
-北朝鮮の「悲運の皇太子」、金正男氏（四十五歳）が暗殺された。暗殺の手法と場所、そしてタイミングに世界中が驚くと同時に首を傾げた。一見したところ、暗殺の手法が素人っぽく映る。メディアや専門家は些末な作戦の不備をほじくり返している。しかし、著者は実に北朝鮮らしい用意周到な作戦で、北朝鮮工作機関の実力と執念を思い知るべきであると述べる。そして、最大の謎は暗殺の決行が「なぜいまなのか」という点である。「北朝鮮亡命政権構想」を謎解きの鍵とし、一連の事件と北朝鮮の動向を鋭く読み解いた書である。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年4月号の掲載記事を電子化したものです。