会社や事業が成長し続けるために、一番必要なことはなにか──。 「すべては顧客のためにある。顧客起点でなければ経営ではない。本書は商売の根幹を問う」一橋大学大学院教授　楠木建氏推薦! ベストセラー『たった一人の分析から事業は成長する 実践 顧客起点マーケティング』（翔泳社）から3年。 ロート製薬「肌ラボ」、ロクシタンジャポン、スマートニュースなど、あらゆる商品やサービスを売り伸ばし、200社を超す企業の経営者に助言してきた西口一希氏による経営論。 〇あらゆる企業は顧客を離れ、壁にぶつかる 〇シェア100%を達成した時、あなたの顧客は何人？ 〇昨日の顧客が今日も顧客であるとは限らない。どうすれば顧客に価値を見いだしてもらえるか 〇3つのフレームワークで顧客の「心理・多様性・変化」を可視化 〇大企業からスタートアップまで、実名を含む多数の事例を掲載

【内容紹介】 逆風でも最高益。「トヨタ一強の秘密」は、日本の伝統的組織づくりにあった！ 世界一の自動車会社であるトヨタ自動車の社長、豊田章男の経営とリーダーシップについて検証を試みた一冊。 伝説の投資家として知られる阿部修平 スパークス・グループ社長とアナリストチームが、豊田章男社長をはじめ取締役や技術者たちまでを2年の歳月をかけて密着取材。生産台数も販売台数も減っているなか、最高益を出せた理由は豊田章男社長が築いた組織づくりとその進化にあった。組織づくりの核となる、現代人が忘れた日本独自の「思想・技・所作」。そして、一人ひとりの個人が成長する「家元」組織とは何か？ ＜日本独自の歴史を持ちながら現代の大企業では例を見ない家元組織＞――本書では、知られざるリーダーシップと永続的な組織づくりを初めて解き明かす。 【著者紹介】 [著]阿部 修平（あべ・しゅうへい） スパークス・グループ株式会社 代表取締役社長、グループCEO。スパークス・アセット・マネジメント株式会社 代表取締役社長、CEO。 1954年北海道札幌市生まれ。1978年上智大学経済学部卒業。1980年にバブソンカレッジでMBA取得。帰国後、株式会社野村総合研究所入社。企業調査アナリストとして日本株の個別企業調査業務に従事。その後、1982年4月にノムラ・セキュリティーズ・インターナショナル（ニューヨーク）に出向し、米国機関投資家向けの日本株のセールス業務に従事。1985年、アベ・キャピタル・リサーチを設立（ニューヨーク）。クウォンタムファンド等欧米資金による日本株の投資運用・助言業務を行うとともに、欧米の個人資産家の資産運用を行う。1989年に帰国後、スパークス投資顧問（現スパークス・グループ株式会社）を設立、代表取締役社長に就任（現任）。2005年ハーバード大学ビジネススクールでAMP修了。2011年に政府のエネルギー・環境会議コスト等検証委員会委員、2012年に需給検証委員会委員に就任。2012年に株式会社国際協力銀行（JBIC）リスク・アドバイザリー委員会委員に就任。著書に『株しかない』（幻冬舎）『暴落を買え！』（ビジネス社）、『株式投資の王道 プロの目利きに学ぶ「良い会社」の見分け方』（日経BP 共著、小宮 一慶）などがある。 【目次抜粋】 第一部●知られざるトヨタの変貌 第二部●仕事には「思想、技、所作」がある 　第一章 改革の思考法と実践法 　第二章 なぜ危機の芽は見えなくなるのか 　第三章 トヨタの源流を再発見する旅 第三部●家元経営への道 　第四章 危機の時の所作 　第五章 家元革命――象の鼻と足だけを見て、象を語るなかれ 　第六章「家元組織」への改革 第四部●未来をつくる発想と行動

本書は２０１８年１０月に刊行された『財務経営力の強化書』の姉妹本。 前著では財務経営力を中心に解説したが、本書では資金調達力を深掘りする。 途中コロナ禍などもあり融資制度も企業にとっても利用しやすくなった。 非対面でのビジネスモデルへのシフトが一気に加速するなど ビジネス環境も大きくかわる。 その一方で事業性評価、ローカルベンチマークについても制度が充実してきた。 今回の大きなビジネス変化を、１０年先の自社を見つめるヒントとする１冊。 巻末には財務経営力の基本知識を収録。 「収穫のうち４分の３を国用として用い、 残りの４分の１を将来のために残しなさい」 (二宮尊徳) 「国に９年の蓄えなきを不足といい、 ６年の蓄えなきを急という。 ３年の蓄えなきを、国その国に非ずという」 (『礼記』王制第五) 難局を生き残るには ●ブレない判断基準をもつこと ●歴史観を基に先を読むこと ●何が何でも関係者を護る覚悟をもつこと ■本書の構成 ●プロローグ　コロナショックも例外でない！？　１０年に一度の危機に備えよう 　１０年に一度は何らかのショックがきていることを踏まえ 　会計情報をいかに有効活用するかを紹介 ●第１章　経営者編　「資金の法則」を知って会社を守り、発展させよう 　資金調達力を強化するために経営者が知っておきたい知識を解説 ●第２章　基礎知識編　資金調達の種類・方法などの「基本」を押さえておこう 　中小企業が使える資金調達の方法や特徴を解説。 ●第３章　信用力強化編　決算書の「信用度」を上げて、資金調達力を強化しよう 　決算書などの財務情報の信頼性を高める方 ●第４章　非財務情報編　非財務情報で経営力を伝えて、資金調達力を強化しよう　 　非財務情報などの金融機関に対する開示資料のまとめ方を解説。 ●第５章　経営計画編　「経営企画書」で将来像を明確にし、資金調達力を強化しよう 　会社の将来像を明確にし、実現可能性の高い経営計画を立てるための方法を解説。 ●第６章　IT利活用 編 　中小企業でもすぐにできる会計情報の“自動化"について解説。 ●第７章　人材強化編 　資金調達力、財務経営力を向上させるための経理責任者・担当者のあり方を解説。 ●エピローグ 非常時は必ずまたやってくる。 将来の変化に備える方法などを紹介。 巻末資料: 決算書の読み方・分析について、 押さえておきたい基本を厳選して掲載。 本書は、前著『財務経営力の強化書』の続編として、 「資金調達力」を高めるために、どのような知識と行動が必要か、 に焦点をあてて執筆しています。 ただし、単純な資金調達の方法を解説したものではありません。 資金調達を目的化してはいけないのです。 関係する人々の幸福を実現するために 「より良い会社」の創造を通じて「より良い社会」を 実現することが資金調達の共通目的であり、 その目的を達成するための手段として位置づけるべきだと考えます。 読者の皆様の１社でも多くが、「良い会社」を創造することに まい進していただきたく、その一助となれば幸いです。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 利益最大化企業は必ず倒産する―資本コストやコーポレートガバナンスについて日本人が知らない世界標準の理論・研究成果を解説し、「たかが会計」の重要性を明らかにする！

令和4年4月1日から段階的に施行される、男性の育児休業取得促進等を定めた育児・介護休業法の内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。改正対応に不可欠な就業規則の規定例や社内様式、労使協定例も掲載

「安全、快適、便利」なのに、なぜ生きづらいのか？ 社会学者・宮台真司と経営学者・野田智義が、大学院大学至善館で行った講義を初書籍化。社会なくしてビジネスは存在しない。ところがビジネスパーソンほど、ふだん社会のことはあまり考えない。社会は便利で暮らしやすくなっているはずなのに、人々はなぜ孤独で誰もが入れ替え可能なことに悩むのか？ すべての企業人必須の、社会と未来を見通すための知的フレームワーク。

固定資産税（償却資産）の課税対象、法人税・所得税との異同点といった制度の基本に加え、償却資産申告書と法人税申告書別表の関連性など申告実務に対応。特に「家屋に係る附属設備の対応」など誤まりやすい点は詳解したほか、「市町村調査を踏まえた償却資産申告チェックリスト」では、法人・個人事業者別に確認書類と要チェック項目を一覧で収録し、申告実務に有用！初めて税務に携わる市町村職員のため、企業会計・税務会計の基礎を取り上げたほか、具体的な調査先の選定方法なども取り上げ自治体の研修教材として最適。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スペース・ロイヤーの知見を結集！ 衛星打上げサービス、衛星サービス一般、衛星リモセンサービス、軌道上サービス、宇宙資源開発、民間有人宇宙飛行、宇宙保険、スペースポート――。 宇宙ビジネスの法務に携わるスペース・ロイヤーの経験を結集して、実務で知っておくべき宇宙法のベースとなる議論と契約実務に焦点をあてて検討する。 第１章　宇宙ビジネスに関連する法体系（総論） 　第１節　宇宙ビジネスに適用される国際宇宙法 　第２節　日本の宇宙ビジネス法 　第３節　米国の宇宙ビジネス法 　第４節　国際宇宙ステーション（ISS）およびアルテミス計画 第２章　宇宙ビジネスの法務（各論） 　第１節　衛星打上げサービス 　第２節　衛星サービス一般 　第３節　衛星リモートセンシングビジネスおよび衛星リモセン法 　第４節　軌道上サービス 　第５節　宇宙資源開発および宇宙資源法 　第６節　民間有人宇宙飛行 　第７節　宇宙保険 　第８節　スペースポート・その他 【編著代表】 大久保　涼（おおくぼ・りょう）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（長島・大野・常松法律事務所ニューヨーク・オフィス） 【共同編著】 大島　日向（おおしま・ひなた）：弁護士（中村・角田・松本法律事務所） 【著者】宇治野　壮歩（うじの・たけほ）：弁護士・ニューヨーク州弁護士（アマゾンジャパン合同会社）髙橋　優（たかはし・ゆう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）武原　宇宙（たけはら・うちゅう）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）岡﨑　巧（おかざき・たくみ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）小原　直人（おばら・なおと）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）川合　佑典（かわい・ゆうすけ）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　尊義（まつもと・たかよし）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）松本　晃（まつもと・ひかる）：弁護士（長島・大野・常松法律事務所）

事業承継の税務というと、いわゆる事業承継税制による相続税・贈与税の納税猶予・免除や株式の評価が注目されがちです。しかし、事業承継を検討する経営者等がその対象となる会社や企業グループを子・孫その他承継候補者に、➀どのような形で承継させたいのか、②その望む形での事業承継を実現させるためには具体的にどのような手法があるのか、そして、③それらの手法を採る場合にその会社等にどのような課税関係が生じるかの検討をすることなしに、経営者等が真に望む事業承継を実現させることはできません。これらの検討は、納税猶予・免除や株価の評価を検討すること以上に重要となることがあります。本書では、事業承継・M&Aの実務における税務上の論点について、組織再編税制・グループ法人税制を中心とする法人税の視点から解説しています。

相続税の申告は、所得税の確定申告のように毎年発生するものではないため、通常は馴染みの薄いものです。そのため、相続人には、ご自身が相続税の申告が必要なのかどうか、また、相続税はかかるのか、かかるとしたら手元の資金で払えるのか等々、心配されている方も多いと思います。本書は、相続が生じた場合の手続きから相続財産の評価、相続税の申告に至るまで、その手順について、相続人のみならず、相続人からご相談を受ける会計事務所・税理士事務所の皆様にも参考としていただけるよう構成したシンプルなガイドブックです。

グーグル、ツイッターを急成長させた有名起業家が贈る 痛烈なほど具体的で戦術的なアドバイス チーム・組織づくり、プロダクトマネジメント、 資金調達、M&Aなど、スタートアップが直面する課題を解説 シリコンバレーで話題の本が、満を持して日本上陸！ 「本書は起業家の強力な武器となるはずだ。会社をスケールさせたことのない投資家の批判や陳腐なアドバイスをぜひ跳ね除けてほしい。 あなたの会社の爆速成長フェーズが大混乱で、毎日怖くてストレス満載の破壊的な状態だと感じているのであれば、それは良い報せだ。誰もが一回目は同じことを思っている」 ――著者からのメッセージ ◆シリコンバレーのスター経営者たちが絶賛！ ◆体系的な解説とスター経営者の実体験の融合 本書では、著者が「CEOの役割」「採用やマネジメント」「チーム・組織のつくり方」「プロダクトマネジメント」「マーケティング・広報」などスタートアップや新規事業への挑戦者がしっておくべきことを著者が体系的にまとめている。 さらに、大成功を経験した経営者に著者がテーマごとに話を聞くインタビューも掲載している。Yコンビネーターのサム・アルトマン、伝説的な起業家で投資家のマーク・アンドリーセン、ボックスのアーロン・レビィ創業者兼CEOなど豪華な経営者たちが登場。 体系的な知識と成功者の体験の両方が学べる貴重な一冊。

2021年4月以降に順次施行される、65歳から70歳までの高年齢者の就業確保措置や、その保険関係の多岐にわたる改正内容について、改正前後を対比しながら実務のポイントを解説。今後の対応に必要な規定例や契約書式例等も掲載

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業規模にかかわらず必須の知識となった国際税務の基本を見開きで図解した入門書。国内税務との違いや海外進出時の留意点等をやさしく解説。ＢＥＰＳ改正に対応した最新版。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経理部は何のために存在し、何をやっていて、そこでどう働けばいいのか。数多くの現場を見てきた著者が、経営者から「ありがとう」と言われる仕事をするための基本を伝授する。

◇年上部下、年下上司が当たり前の時代に注目の「脱年功マネジメント」でミドル・シニア社員の躍進を支援 ◇調査データから浮き彫りになった知見を基に現場の苦悩やトラブルを解決するためのマネジメントの勘所を紹介

働き方改革、長時間労働対策など、労働時間制度にまつわる法規制が大きく変化しています。本書は、労働時間制度・36協定の基本や実務について、弁護士がやさしく解説し、1冊でぜんぶわかる本にしました！

「どう変わる？」「どうする？」「どうなる？」読者の不安や疑問を解決する1冊！

「下町ロケット」神谷弁護士モデル 鮫島正洋氏、推薦! 技術立国・日本の競争力を高めるためには、知財の活用がますます重要となる。 知財を活用する際には、知財を駆使したビジネス的な分析、 すなわち「IPランドスケープ」が前提となる。 ものづくり・サービス業を問わず、すべての企業経営者・事業計画担当者が 「IPランドスケープ」を体得することによって、 次元の異なる新たな一歩が踏み出せるはずだ。 ――内田・鮫島法律事務所 鮫島正洋弁護士 企業の競争力の源泉として知財が注目を集めるようになってから、 20年近くが経とうとしている。しかし多くの日本企業では、 知財部門と経営とが相変わらず分離してしまったままだ。 知財の重要性がますます高まっているにもかかわらず、 グローバルな先進企業との差は縮まっているとは言いがたい状況だ。 そんな現状を覆すキーワードとして、最近注目されているのが IPランドスケープ(Intellectual Property Landscape:IPL)という手法だ。 最も広い意味では知財を中核に据えた経営そのものであり、 最も狭い意味では経営に生かすための知財情報を中心とする分析手法を指す。 本書は、このIPランドスケープを軸に、 日本企業の知財戦略のあり方について提言したものである。 グーグル、アップル、ダイソン、三井化学、ミネベアミツミの 5つのケースを使って実際に分析し、その概要を紹介する。 ◎IPランドスケープの「使いどころ」の例 競合他社の強みと弱みを明らかにし、「次の一手」を予測する M&Aにあたって、技術の側面からその評価を行う 異業種からの参入について、その兆しをつかむ オープン・クローズ戦略を決めるための選別 ――「IPランドスケープ」は、こうした製造業の「羅針盤」として機能する。 ◎本書で取り上げるケース -ケース1 アップルのデザイン戦略を読み解く -ケース2 異業種からの脅威の分析――グーグル自動運転の実力 -ケース3 競合他社の重点分野を読み解く――三井化学の注力先 -ケース4 自社にない技術を探し、補完する――ミネベアとミツミのM&A -ケース5 優等企業の「次の一手」を予測する――ダイソンの意外な参入分野

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 研究開発は、企業や国家の発展のために最重要な戦略活動であるが、多大な人的・財務的投資にもかかわらず、事業化に至らず失敗に終わることも少なくない。 本書では、国家機関や民間企業における研究開発の実施体制や成功例を提示しながら、研究から開発、事業化に至るそれぞれの段階においてプログラムマネジメントを導入し、「見える化」・「組織化」・「効率化」を図ることで成功率を上げる手法を提案する。 190

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 新たな相続対策として信託と一般社団法人が注目されている。これらを活用すれば、生前贈与など従来の方法では解決できない問題もクリアできる。相続対策に必読の基本書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 『日経ビジネス』弁護士ランキングの常連であり企業間紛争で何度も勝利した訴訟のプロによる、若手の弁護士や法務部員に向け書かれた、裁判で戦うノウハウやマナーの解説書。

テクノロジーの力で世界を変革してきた二人の傑物、アマゾンのジェフ・ベゾスとテスラのイーロン・マスク。彼らが人生を賭けた挑戦の舞台に選んだのは、冷戦終結後に目標を見失い停滞する宇宙産業だった。人類最後のフロンティアに挑む二人の熾烈な競争と、彼らの参入で新たな黄金時代を迎える宇宙開発の最先端を描き出す。

企業に共通する課題、解決策はただ一つ リーダー育成とビジネス変革の2兎を追え！ 「企業の変革を担う人材がいない」。多くの企業に共通する悩みですが、解決策は一つしかありません。ビジネス変革プロジェクトを推進する中で、変革リーダーとなり得る人材を育てることです。 そんな二兎を追う「育つ変革プロジェクト」の第一人者が、具体的な事例とともにノウハウ・方法論を詳細解説しました。特にデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業の経営層やマネジャー、プロジェクト担当者には必読の一冊です。 今、ビジネスのデジタル化、グローバル化が急速に進んでおり、企業やそこで働くビジネスパーソンはこれまでのビジネスのやり方を変えていかなければ、激しい競争に勝ち残っていくことができません。なかでも、デジタルによるビジネス変革を意味するDXは喫緊の課題です。 ところが多くの企業は「変革プロジェクトを担うリーダーがいない」「変革プロジェクトをやったことがないので、リーダーを育てられない」というジレンマを抱えています。それを一気に解決するのが、育つ変革プロジェクトです。 本書では住友生命保険などの事例を基に、育つ変革プロジェクトとは何かを解説したうえで、プロジェクトの立ち上げ方や推進方法、その中で人材を育成するためのノウハウ、プロジェクトの成果を会社全体に広げるやり方などを詳細に解説します。これらは、著者らが10年以上にわたるコンサルティングの実践で培った方法論です。一読すれば「なるほど！ これならできる」と腑に落ちて、即座に実践できるはずです。

日本企業がグローバル人事を成功させる上で、もっとも大切なことは何か。 それは海外の人事制度を見直し、日本人が中心になってグローバル化を進めることではない。 大切なことは、日本本社の人事制度を抜本的に変革し、日本人以外の有為な人材を適材適所で活用することである。 これを実現するためには、本社を含め、グローバルに共通な人事運営モデルを導入する必要がある。 本書はこれをグローバル・モデルと名付け、そのモデルの内容・導入・運営方法について解説している。 加えてこれを実現する際に、日本人社員が直面する課題「多様な人材が集まる職場で、一日本人としていかにリーダーシップを発揮するか」について具体的な方策を示している。

注目のSDGs（持続可能な開発目標）達成のカギとなるESG投資の拡大、企業の最新動向を解説。 15の産業グループ別にSDGsのリスクと機会を分析する。 2030年を目指した国連の持続可能な開発目標、SDGsが時代のキーワードになっている。 中期経営計画にSDGsを取り込む企業も登場した。 新規事業立案や企業価値向上にどのように生かしていくのか。 新たに登場したSDGs関連の金融商品など、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資との関係を明らかにしながら、企業の活用法を紹介する。 第1部は、SDGsの成り立ちや企業にまつわるSDGs推進の動きを解説する。 各業界の代表的な取り組みを紹介するとともに、SDGsの具体的な活用方法を探る。 既存の製品・サービスを棚卸してSDGsを経営に位置付けるとともに、情報開示をいかに進めるか、将来の成長とリスク回避につなげるための考え方を紹介する。 そして、近年急拡大しているESG（環境・社会・ガバナンス）投資とSDGsとの関係にも踏み込み、金融市場の今後の展望を明らかにし、さらに民間企業がESG投資を呼び込むためのビジネスの展開方法を解説する。 第2部は「食品・飲料品」「建設・不動産」「鉄鋼・非鉄金属」 「機械・精密機械」「輸送用機器」など15の産業グループ別にSDGsに取り組んだ場合の機会と、SDGsに向き合わなかった場合のリスクを分析する。 どのような分野にビジネス機会があるのかについても紹介する。

すべてのマネジャー、経営者に捧ぐ 7年の単独取材で強さの本質を書き切った巨編ノンフィクション ファーストリテイリング会長兼社長・柳井正氏、絶賛 「この物語は、生産方式の話ではない。 この会社は本気だ。 ひょっとしたら、今日の成功は明日の失敗になる。 昨日と同じことをやっていいのか。進化し続ける「現場」――。 それが、トヨタの本質だ。」 なぜ、トヨタが強いのか。 トヨタ自動車の製造現場を支える、「ジャスト・イン・タイム」「かんばん方式」「カイゼン」。 同社のモノ作りの強さを語るうえで、これらの言葉を切り離すことは、決してできない。 だが、これらの“手法論”ばかりに目を奪われていては、強さの「本質」を見誤る。 時代や競争環境、工場のある国やそこで働く人々の国籍が変わっても、決してトヨタの強さはぶれることがない。 「ジャスト・イン・タイム」や「カイゼン」が世界中で通用しているのは、 「自分で考え、動く」人間をトヨタが育ててきたからだ。 自分で課題を見つけ、考え、それを乗り越え、今日を否定し、より質の高いモノ作りを目指して、 たゆまず進化し続ける「現場」。こうした人々が、トヨタの強さの根幹をなしている。 そして進化する現場を育てる力こそ、同社が長い歴史の中で紡ぎ出した、最強のシステムなのである。 「最初から答えを与えてはいかん。考えさせる。考える作業者を作るんだ」（豊田英二） 「悪いのは作業者じゃない。働き方を教えていない管理者の方だ」（大野耐一） 「トヨタ生産方式とは、考える人間を作るシステムです」（米ケンタッキー工場幹部）

たった一つのＫＰＩが組織を変える！　ＫＰＩは、単なる経営目標管理のための指標ではありません。 明確な戦略と、それを実現するストーリーに裏打ちされた、実効果を測定することができる方法がＫＰＩマネジメントです。 本書は、ＫＰＩは事業戦略そのものであり、戦略に基づき、人や組織を動かすエンジンであるという理解に至ることを目的としています。 ＫＰＩマネジメントに興味を持つ経営者・事業責任者・ブランドマネジャー・ラインマネジャーなど、今現在、事業活動の中核を担っているリーダー。そして、これから企業の中核を担っていくであろう、次世代のリーダー候補たちに向けた、理論と実例による、より効果的な実務のための一冊です。 本書を通して伝えたいことは、以下の5点です。 1. ＫＰＩとＫＰＩマネジメントについての基本的な概念 2. 顧客や組織を動かすためにＫＰＩが非常に強力なツールになる理由 3. ＫＰＩという概念は導入されているものの、うまく活用できない企業が多い背景 4. 具体的にどのような手順でＫＰＩを策定するか、その方法論 5. 策定したＫＰＩを検証、効果測定する上でのポイント 本書を手に取って下さったことをきっかけに、ぜひとも、事業戦略とKPIを効果的に融合させた、実効性のあるマネジメントを推進していただきたいと考えています。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 スタートアップが必ず直面する課題とその解決策を、時系列に整理。 失敗を潰せる「科学的な起業」の教科書。 あなたの失敗は99％潰せる！ 日米で複数の起業経験を持つアントレプレナーにしてベンチャー投資家である 著者が、自分自身の起業経験、投資経験を踏まえて「科学的な起業」の考え方を時系列でまとめました。 どうすれば起業の失敗を避けられるのか。 著者は、5年前から研究に着手しました。 そのために集めた情報は膨大です。 ◎1000人以上の起業家、投資家を取材 ◎起業に関する理論書と、起業家の自伝300冊を熟読 ◎起業家のブログ500本、講演動画1000本を解析 その研究成果をまとめた1750枚のスライド、「スタートアップサイエンス」は、全世界で5万回シェアの大きな反響を呼びました。 このスライドの内容を基に大幅加筆したのが本書です。 ＜電子書籍版をご購入の方へ＞ 本書の電子書籍版は、書籍版のレイアウトを維持するため、 各ページのイメージ画像を貼り付けた形で作成しています。 パソコンやタブレットなど大きな画面のデバイスでお読みください。

◆働き方改革の実行や、女性管理職の育成、労働生産性アップ、ストレスチェックなど、人事部門は、様々な課題について現状を正確に把握し、数値目標を立てて改善に取り組まねばならなくなった。本書は、多くの日本企業が抱えるこれらの人事上の課題を、データを使ってどのようなに分析し、活用すればよいのかを解説。 ◆著者が、株式会社ワークスアプリケーションズや経済産業研究所(RIETI)と連携して行ってきた研究成果を活かし、具体的に、読者が自分の会社で使えるように解説する。 ◆女性の管理職育成が候補者を選ぶところから行き詰まってしまうのはなぜか、早期退職者を減らすにはどうしたらよいか、労働時間管理をどのように行えば良いのかなど、具体的にいま日本企業が抱えている問題を取り扱う。

中小企業の小売業に特化し、ITを活用した具体例を中小企業診断士の視点でわかりやすくまとめた一冊。

いかにホスピタリティを織り込んだ会計情報や経営情報を開示するか、 新たな企業活動を再考する時代にきている。 ホスピタリティと会計という新たな会計の問題を考察。 そもそもホスピタリティとは何なのか。 貨幣評価の公準は現在の企業にマッチしているのか。 消費者のための会計報告は必要ではないのか。 ホスピタリティの定義を考察し、ホスピタリティの視点を取り込むことで、新たなマネジメント、そして新たな会計の世界がみえてくる。

起業家はもちろん、ベンチャーキャピタルやエンジェル投資家、弁護士、司法書士、公認会計士、税理士などからもご好評をいただいた前作の増補改訂版が登場。本書により、起業家は起業や成長のイメージを膨らませることができます！ 前作は、ベンチャー投資額が大幅に減少し続けるなかで発行されましたが、その後のベンチャー生態系の急速な活性化により、元気なベンチャーが多数起業し、数十億円規模の増資を成功させるベンチャーも登場するようになりました。 そこで、2015年施行の改正会社法も反映させた、ベンチャーのコーポレートガバナンスを解説する章を新たに書き足すなど、起業にまつわる最新の情報を盛り込み、全編を大幅に書き換えました。 事業計画、資本政策、企業価値、ＩＲなどの基本的な知識から、コーポレートガバナンス、社外取締役に求められる役割、会社の機関など突っ込んだ話題まで、人気メルマガ「isologue」の磯崎哲也氏がわかりやすく解説します！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、我が国における近代的電力業の発展を、電力独占体の形成という視覚から解明しようと試みる。分析に当たって、電力企業を２つの類型に分け、小売電力独占体と卸売電力独占体という新しい概念を導入し、検討の具体化を図った。

もし、あなたが今よりもゆったりと充実した人生の過ごし方を模索しているのであれば、 本書はあなたが探し求めていた、たった一つの実用書になるはずです。 ホールネス・ワークのユニークさは、精神世界の教えである「覚醒」に基づきながらも、 より具体的で正確で、万人が使いやすい手法の提供まで踏み込んでいることにあります。 スピリチュアリティの世界に興味や信念を持っていなくても、その恩恵を得ることができるのです。 本書では、このワークを実践した方々のリアルな体験談や、以下のような声を紹介しています。 ・以前には解決できないように思えた問題が自然と溶けていった ・ウェルビーイングの感覚が強くなった ・深いリラックス状態を体験し、神経系がリセットされた ・生まれながらの英知、思いやり、ユーモアと独創性にアクセスしやすくなった このメソッドはこれまでに、人間関係や不眠症、辛い感情など、 人々の様々な問題に役立ってきました。 偏頭痛などの健康上の問題に改善が見られたケースもあります。 体験した人々は「穏やかな感じがするが、その効果は絶大だ」と口を揃えます。 ホールネス・ワークは、段階を踏み、手順に沿って進んでいく手法であり、 自己変容や精神の成長を探究する人々に深い恩恵を与えることができるメソッドなのです。

ソースコードの無断転載、協力してくれない発注者、偽装請負化したSES契約……。 「ITエンジニアに法律なんて関係ないよね？」と油断していると、思わぬ法的トラブルに巻き込まれてしまう恐れがあります。 とはいっても日々進化する技術についていくだけで大変、一から法律を学習する余裕なんてないというのも実情でしょう。 そこで本書では元ITエンジニアの弁護士がトピックを厳選し、Q＆A形式で最低限押さえておくべきポイントを解説しました。 「著作権」「開発契約」「労働関係」そして「契約書のチェックポイント」、転ばぬ先の法律知識をコンパクトに一冊で知ることができます。

企業が独創的な製品、サービスを創造することは、ますます重要になってきているが、創造性を発揮し、「０から１」を創り出すことは、簡単ではない。 本書では、特別な才能を持たない人々から成る組織が創造性を発揮するためのプロセスを、認知的共感の視点から追究する。これは、他者の心の状態を理解する能動的かつ理知的な働きであり、筆者は、「共に観る」という意味で「共観」と名付けている。その中でも特に筆者が注目するのは、その核心となる、「多元的視点取得」概念である。これは他者の視点から世界をイメージしたり、他者の立場で自分自身をイメージしたりする視点の多様性である。 すなわち、お互いに、自分の表現を他者がどのように感じるのかを知ることで、相手の視点を取得すると同時に、自己の中でその視点を見つめ直す。その相互作用によって、組織の多元的な視点取得が実現され、創造性に結びつく過程を解明する。 ダイバーシティという言葉もすっかり定着し、多様な属性の人材を集めれば、組織の創造性が向上するかのような論調も見受けられる。しかし、本書の分析は、人材の属性の多様性が直接的に組織の創造的な成果を生み出すのではなく、「組織の視点の多様性」が創造性に寄与することを示している。合わせて、多元的視点を得るための実践的な工夫も提案し、組織として「0から１」を創造することの困難さに直面する実務家にも、多くの気づきを与える研究成果の集成。

トヨタや日清食品のような日本を代表するような大企業もそうであるように、ファミリービジネスは日本の企業の大多数を占めている。それにもかかわらず、ファミリービジネスは縁故主義と同等視されがちで、あまり好意的に思われないことが多い一方、世界では地域経済への貢献などに誇りや自覚を持っている企業とみなされることが多く、アジアから日本の事例を学びに来ることも多い。 ただし、その困難さとして事業承継が複雑なことが挙げられる。それに対応し、一定の規模の書店では資産継承や会計税務などをテーマにした事業承継の棚があることが多い。しかしファミリービジネス研究の第一人者である著者は、事業承継を控えた経営者や士業の関係者から、どのように事業承継を進めてよいか分からないという声を聞くそうである。 本書は事業承継をめぐる課題について、著者のこれまでの研究に基づく老舗企業の事例、また、幻冬舎ゴールドオンラインの連載をベースに読みやすくまとめている。さらに、単にそれらの問題解決というだけでなく、経営戦略・経営組織・ガバナンスなどの経営学の知見を踏まえ、より発展的に、事業承継を契機にイノベーションを起こす一助となることを目指している。さらに、ファミリービジネスにおける事業承継からの知見を元に、一般の中小企業、さらには大企業にまで普遍的に適用できるヒントを、テーマごとに示している。 事業承継の成否は、日本の産業活力の今後を左右するため、中小企業庁でもそのサポートを行っている。2016年刊行の『事業承継のジレンマ』が実践経営学会名東賞、ファミリービジネス学会賞を受賞した著者による、事業承継にかかわる当事者や士業の専門家、ビジネススクールの学生などに向けた基本書。

エビデンスから導かれた「パイ拡大」の発想から、利益と社会的価値の双方を実現する道筋を示す。 企業がパーパスを実現し社会に対する責任を果たすことと、利益を創出することは、一見トレードオフの関係に見えます。しかし本書では、パーパスを軸としたビジネスや、多様なステークホルダーを大切にしている企業が、長期的には一貫してより成功していることを様々な論文を用いて実証しています。 そして「パイコノミクス」という概念を提唱し、企業経営者、資産家、投資家、顧客、従業員、市民といった多様な人々が、パーパスと利益の両立を目指しながら、直面するハードルを乗り越えるための原則やロードマップを示しています。 【目次】 第一部：なぜパイを拡大させるのか ― アイデアの紹介 第１章 パイ拡大のメンタリティ 第２章 パイを拡大する目的は利益の最大化ではないが、実際にはそうなることが多い 第３章 パイを拡大することは、企業を拡大することではない 第４章 パイコノミクスは機能するのか 第二部：何がパイを拡大するのか ─ エビデンスの探究 第５章 インセンティブ 第６章 スチュワードシップ 第７章 自社株買い 第三部：パイをどのように拡大するのか ─ その実践 第８章 企業 ― パーパスの力と、それを実現する方法 第９章 投資家 第10章 一般市民 第四部：より広い視野に立つ 第11章 パイをさらに大きく広げる 結論 【著者】 アレックス・エドマンズ ロンドン・ビジネス・スクールのファイナンスの教授で、公益を実現するためのビジネスの再構築という分野の第一人者。フルブライト奨学金を得てマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）で博士号を取得し、ペンシルベニア大学ウォートン校の終身教授、投資銀行モルガン・スタンレーでバンカーを務めた経歴を持つ。 川口大輔 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。早稲田大学院理工学研究科を修了。外資系企業を経て、株式会社ヒューマンバリュー入社。「学習する組織」をベースにした組織・カルチャー変革のコンサルティングに従事する。 霜山元 株式会社ヒューマンバリュー主任研究員。人的価値・事業価値・社会的価値を統合して創造し続ける組織経営の実現に向け、カルチャー変革やマネジメント変革の研究と実践や組織変革プロセス指標Ocapi の開発と運用に携わっている。 長曽崇志 株式会社ヒューマンバリュー取締役主任研究員。上智大学法学部を卒業後、東京銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）入行。その後ソニー株式会社を経て現職に至る。社会価値と経済価値の両立を具現化する組織変革のコンサルテーションに従事している

現在、企業に求められるのはＤＸを通じたデジタルのコンピテンシーだけではない。目立ちはしないが、地に足の着いたモノづくりや物流などのフィジカルなコンピテンシーも、規模の大小を問わずいまも企業の成功に欠かせない。 スタンフォード大学ビジネススクール経営学講師で、シリコンバレーを拠点とするベンチャー投資家でもある著者は、デジタルを「脳力」、フィジカルを「筋力」にたとえ、企業が競争優位を獲得するには、脳力と筋力両方の長所を相互補完させた戦略を構築する必要があると唱える。 本書では、分析力、創造性、共感力、リスク管理、内製とアウトソーシングのバランスという５つの脳力と、ロジスティクス、モノづくり、企業規模の活用、エコシステムの管理、持久力（事業の継続化）という５つの筋力に関し大企業とスタートアップの事例を用いながら実践的に説明し、経営者がデジタル・フィジカル双方の能力を持つ「システムリーダー」になるための条件を提示する。 ダイムラー、ＡＢインベブ、ジョンソン・エンド・ジョンソンといった大企業から、アライン・テクノロジー、トゥエンティースリー・アンド・ミー、スティッチ・フィックスといった急成長を遂げたスタートアップまで、さまざまな企業の脳力と筋力を診断する。 本書を読めば、個人も組織も従来の考え方にとらわれることなく、筋力が強い既存型の大企業は脳力のコンピテンシーを大幅に向上させ、逆に脳力に優れたスタートアップは筋力を高める可能性の扉を大きく開くことができる。

存続の危機に瀕する卸売市場。その役割を問い直し、未来への方策を提言する。 わが国の食と農は、どうあるべきか――かつてない困難に見舞われる青果物の流通業。 2020年に新卸売市場法が施行され、国は卸売市場の運営責任から手を離す荒療治に出た。中央卸売市場や地方卸売市場で営業する卸売業者らは厳しい財務状況下にあり、縁の下の力持ちとして国民の食生活を土台から支えてきた卸売市場の存続が危ぶまれている。 日本農業新聞の記者として青果物卸売市場や関係者を取材して歩いた著者が装飾せず現場を描き、卸売市場の役割を問い直し未来への方策を提言する。 ◎卸売市場、農協関係者必読！ 【目次】 はじめに 序 いまこそ卸売市場の役割を問い直す ◇Part 1 悪化する経営実態に迫る 第1章 卸売市場業者の財務の悪化とその課題 第2章 農協の経営はどうなっているのか ◇Part 2 卸売市場と農協の間に横たわる深い溝 第3章 卸売業者と仲卸業者の意識の違い 第4章 卸売市場と農協の現場からみえるもの ◇Part 3 農協の販売事業と密接に関わる卸売市場 第5章 農協の「共販三原則」の検証を 第6章 農協の「総合力」をどう発揮させるか 第7章 卸売市場との連携を探るために ◇Part 4 卸売市場の存在価値をどう高めるか 第8章 公益性・公共性を担う卸売市場の役割 第9章 卸売市場の「広域連合化」を提唱する 終 変貌する卸売市場 あとがきー「宝の山」へ再生をめざして 【著者】 小暮宣文 1949年生まれ。 農業ジャーナリスト、東京農業大学客員教授。元日本農業新聞論説委員室長、客員論説委員。 専門は青果物流通、卸売市場流通。

前進するか、揺り戻すか“構造"が組織の運命を決める 【序文 ピーター・センゲ(『学習する組織』著者 )より】 複雑なテーマを解き明かし、単純明快な原理で効果的なアクションに導くロバートの手際にはいつも驚かされる。しかし、ロバートの単純明快さはしばしば誤解されやすい。物事を矮小化する単純さではなく、物事を浮かび上がらせる非凡な単純化なのだ。つまらないアイデアを複雑にしてみせる安直なビジネス書やマネジメント手法が流行する昨今、幅広い生の現場体験に裏打ちされた深い洞察を見事なほどシンプルに提示してくれるものは滅多にない。 【目次】 序文 ピーター・センゲ 改訂版によせて プロローグ 第1部 前進への道 第1章 組織の構造 成功や失敗に至る道 第2章 緊張構造 緊張が成功の鍵 第3章 緊張構造チャートを描く 組織をデザインする鍵 第4章 テレスコーピング カウンターポイントを創り出す 第5章 チェックリスト チャートを精緻化する 第2部 揺り戻しの道 第6章 葛藤構造 なぜ組織が揺り戻すのか 第7章 問題解決にまつわる問題 第8章 華麗なる組織の葛藤構造 第9章 葛藤構造の扱い方 構造をリデザインする鍵 第3部 組織をデザインする 第10章 組織の目的 何が組織をひとつにするのか 第11章 ビジネス戦略 目的への最小抵抗経路 第12章 フレーム リアリティを見るベストな方法 第13章 真のビジョンを創り出す 第14章 共有緊張構造 第15章 偉大なる組織 緊張構造の上に築く 第16章 ニューリーン 第17章 リーダーシップの構造力学 他 【著者】 ロバート・フリッツ 組織コンサルタント、アーティスト。ロバート・フリッツ・インク社の創立者。ロバート・フリッツは、30年以上にわたる研究を通じて構造力学を発展させてきた。創り出すプロセスの領域から始まった取り組みは、やがて組織、ビジネス、マネジメントの領域へと広がった。ピーター・センゲらとともに、イノベーション・アソシエイツ社の共同創立者でもある。主な邦訳書には『自意識（アイデンティティ）と創り出す思考』、『Your Life as Art』 (ともにEvolving))がある。 田村洋一 組織コンサルタント、教育家。メタノイア・リミテッド代表。ピープルフォーカス・コンサルティング顧問。バージニア大学ビジネススクール経営学修士(MBA)。野村総合研究所、シティバンク、外資系経営戦略コンサルティング会社で、企業等のプロジェクト組織運営に携わる。現在は、企業人教育、人材育成、組織開発のためのエグゼクティブコーチング、マネジメントトレーニング、ファシリテーションなどの活動を行う組織コンサルタント。

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

■働き方改革のキーテクノロジー ビッグデータとAIが人材マネジメントの世界を大きく変えようとしています。 その主役となるのが、社員の行動データを収集・分析して、生産性の高い人材と組織に成長させる技術であるピープルアナリティクスです。 この技術は既に欧米ではGAFAをはじめ多くの先進企業で導入され、成果を発揮しています。本書は、このテーマの第一人者たちが日本企業に向けて、実践法を解説します。 【目次】 第１章　ピープルアナリティクスとは何か 1-1 HRテクノロジーの進化とピープルアナリティクス 1-2 人事のデータ活用は5段階 1-3 人事データの定義 1-4 ピープルアナリティクスが人事部門にもたらす効果 1-5 日本企業における必要性、３つの理由 第２章　人事データを活用する視点 2-1 人事データ活用のための３つのポイント 2-2 動的データの活用 2-3 データの標準化・連結化 2-4 人事データの枠を超えるデータの活用 第３章　人事システムの再構築 3-1人事システムの構築に影響するトレンド 3-2 既存の人事システム構成が直面する課題 3-3 ピープルアナリティクスを実現する人事システム構成 3-4 データ品質管理の落とし穴 ［Column］ピープルアナリティクスにおける個人情報保護 第４章　分析テクニックとその活用法 4-1 人事データの分析 4-2 人事データの関係性分析 4-3 統計・機械学習手法の活用 ［Column］複雑な構造を考慮した分析例 4-4 テキストデータの分析手法 4-4 データ分析における基本的な手順 4-6 相関と因果の違い ［Column］エビデンスの強さ 4-7 簡単にできる分析の技法 4-8 分析者としての心得 第５章　データ分析の実務 5-1 ピープルアナリティクスの導入時に考えるべきこと 5-2 プロジェクト設計の実施手順 第６章　運用の組織 6-1 人材獲得・育成の考え方 6-2 必要なスキル 6-3 社内の意識改革 第７章　これからのピープルアナリティクス 7-1 ４つの視点から考える 7-2 将来に向けて今取り組むべきこと 事例編 【事例１】パナリット 　先進企業人事経験者が考える組織のグロースハック 【事例２】セプテーニ・ホールディングス 　データ活用は個人の成長のための一手段 【事例３】サイバーエージェント 　マーケティングスキルを人事に活かす 【事例４】パーソル ホールディングス 　データ活用と人事のスタンダードにするために 【事例５】日立製作所 　生産性向上のためのピープルアナリティクス 【事例６】ヒロテック 　タレントマネジメントシステムの導入・活用 【事例７】リコージャパン 　人事こそ実験しよう 【事例８】ＤeＮＡ 　３つのサーベイを活用した人事の実践 【事例９】サトーホールディングス 　独自文化「三行提報」を育成につなげる 資料編 人事データ利活用原則 人事データ利活用原則に関する考え方について

管理会計は、将来の利益を生むための基本として、意思決定や投資の評価などのように、企業経営において欠かせない大事なナレッジです。予算管理、価格決定、受注可否判断、コストダウンなど、活用は多岐の分野で活用されますが、そのレベルの差がそのまま業績の差となって表れます。経理部など専門部門が担う「財務会計」とは異なり、技術部門、製造部門、生産管理、営業部門、情報部門、管理部門の第一線のマネジャーなどのすべての人が知っておくべきビジネス・ツールです。 本書は、「製品別採算管理」「事業ポートフォリオ管理」「投資案件管理」について、ケースをもとに企業の担当者に向けて実務的にまとめました。 【もくじ】 序章　管理会計とは何か 1．ケース：大手総合食品メーカーCEOの1日 2．経営ダッシュボード 3．将来の予測情報に基づく投資意思決定 4．管理会計とは何か？ 第1章　製品別採算管理 1．製造業における製品別P/L管理 2．採算管理における販管費の取扱いと多軸管理の考え方 3．社内取引と仕切り価格 4．多品種変量生産での標準原価設定 5．多品種変量生産での原価差異分析 6．多品種変量生産での原価低減 7．製造・調達リードタイムが長い製品の採算管理 8．需給変動が大きい場合の採算管理 9．製品別採算管理によるPB製品の受注可否判断 10．サービス別採算管理 第2章　連結製品別採算管理 1．連結原価計算と連結製品採算管理 第3章　資本コストを意識した事業業績管理 1．事業とは 2．資本コストを意識した事業業績管理の基礎 3．投下資本の時価と簿価―事業別に資本コスト率を設定するか― 第4章　管理会計の基礎 1．P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 2．経営管理のための検討ポイント 第5章　投資管理（前編） 1．投資管理の全体像 2．投資計画作成―CGU― 3．投資計画作成―キャッシュフロー計画― 4．投資計画作成―投資判断― 第6章　投資管理　後編 1．投資実行のモニタリング 2．投資計画作成―2期にわたる投資― 3．実行後フォロー 終 章 　P/L・B/S・C/Fとは何を表現しているのか 1．利益とは何を示しているのか 2．売上高とは何を示しているのか 3．営業キャッシュフローとは何を示しているか 4．フリーキャッシュフローとは何を示しているのか 5．B/S（貸借対照表）は何を表しているか

先進国産業や企業の成功要因を徹底分析した新立地・集積理論「クラスター理論」や都市問題の解決策を論じるなど、競争戦略の可能性を広げる話題の論文集。国の競争優位、環境対応、都市問題、医療システム競争など企業の競争戦略を鳥瞰して再構築するための理論書！

経営学の泰斗、マイケル・ポーター（ハーバード・ビジネス・スクール教授）の「競争戦略論」の改訂増補新版。競争戦略、競争優位の戦略、企業戦略のエッセンスがこの１冊でわかる。経営者、ビジネスマン、経営学者の必読書！

サブプライムローンに溺れた銀行、大雪被害から復興した鉄道博物館、UA232便の奇跡、FBIの指紋照合ミス、そして、トヨタの大規模リコールなど豊富な事例を、「失敗にこだわる」「単純化を避ける」「オペレーションに敏感になる」「レジリエンスを決意する」「専門知を重んじる」という高信頼性組織の5つの原則から分析する。

リアルオプションとは何か、ソニー、トヨタから結婚、株の例まで用い説明。リアルオプション価値評価の計算についてもわかりやすく解説。最強の意思決定技法「リアルオプション」アプローチの実際。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 生産拠点がグローバルに広がりニーズが多様化する今日において、これまでの生産管理を支えてきたＭＲＰシステムだけでは対応ができなくなってきた。本書ではこれまでの生産管理システムの問題点を明らかにし、これからの生産管理を支える新しい概念「Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｉｎｇ　４．０」と「ＧＬＯＳＣＡＭ」を解説する。

企業不祥事、事故、事件etc.あなたの会社の将来は、たった一度の「記者会見」で決まってしまう！　こちらの意図することをマスコミに伝えるためには、手法やテクニックが絶対に必要である。そのテクニックを身に付けることは、会社や組織、あるいは個人の危機を救うことになる。本書は、就職本に負けないくらい、わかりやすく、具体的。

なぜ日本企業の競争力が低下しているのか。多数の事業再編事例から、企業価値を高める再編モデルを明らかにする。スピンオフ、ＭＢＯ、ＩＰＯ、セルオフの活用でコングロマリット・ディスカウントを解消する！

社内不正を一掃し、会社の財産を守る方法とは？　会社に不正は数あれど、経営者の一番の心配の種は金銭面での損害を被ること。 本書では業務上横領から物品の横流し、営業上の秘密漏洩まで、従業員による「お金」絡みの不正を防止する仕組みを具体的に紹介します。人手もコストもかけずに実践できる、39のルール。 ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やPC、タブレット型PCで読書されることをお勧めいたします。

多少金利が高くても、お金を借りられればいいと思っていませんか？　99％の社長さんは、保証協会のことを知らずに付き合い、損をしています。「保証協会を使わないと融資が出せない」「もう〈枠〉が残っていない」「保証協会から保証を断られたからお金を貸せない」……これらをいつもうのみにしていては、危険です。保証協会のことをしっかり知れば、選択肢は広がりますし、銀行との交渉もうまくいきます。 保証協会融資に長けた元銀行員コンサルタントによる、読めば社長さんが絶対に得をする、信用保証協会の基礎知識です。本書で、資金調達コストを最低限に抑えるための理論武装をしてください！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書では、従来型の複雑で運用しづらい賃金体系とは異なった、〈1枚の基本シート〉を活用した「すぐに使える」モデル賃金を解説します。さらに、新しい賃金体系を人材活性化に結び付ける手法も紹介。この1冊で、貴社の経営効率が高まり、人材が〈人財〉へと変わります！ ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 企業にとって最も重要なのが人材。本書は、中小企業の視点に特化した採用面接マニュアルです。第1部では、会社を伸ばす人材の見極め方や採用担当者の心構えなどを確認。第2部では、面接時の評価ポイントと具体的な質問例を、正社員編とパート・アルバイト編に分けて解説しています。そして第3部では、実施直前15分前に読み返せる採用面接のポイントをまとめています。 ※本作品に収録されている図表の中には、微細なものが含まれております。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。専用端末やＰＣ、タブレット型ＰＣで読書されることをお勧めいたします。

保育所に関する会計・税務について、法人種別（社会福祉法人・学校法人・NPO法人・一般社団法人・株式会社等）ごとの違いや留意点をわかりやすく整理して解説。設立支援や補助金申請など、経営サポートの実践的な方法も掲載。

大手総合電機メーカーにて交渉経験豊富な著者がその経験に基づき解説。ビジネス契約の交渉戦略を立案する際に必要な、法律、交渉、リスクマネジメントの３つの視点かし、産官学それぞれの業務に携わる弁護士・弁理士の著者とともに、法律と実務の視点から契約書において活用している方法論を解説。

税理士が実務上押さえておくべき重要な裁決事例を元国税不服審判所審判官が精選し、その要点を「ポイント解説」としてわかりやすく、審判官の判断の根拠となる考え方や税理士が誤りやすい判断を「裁決の留意点」としてまとめた、裁決事例の解説書。

コーポレートガバナンス・コードの策定やROE経営の浸透によって、財務経理部門は事務的な役割を担う立場から、企業価値創造と説明責任を主体的に担う立場に求められる役割が大きく変わりつつあります。本書は財務や開示に第一線で取り組むビジネスパーソンに向け、具体的にどのような実務知識をもとに、企業価値向上に取り組まなければならないのかを解説。財務会計、ガバナンス、開示、経営戦略と財務戦略の連動性などに関する最新常識をわかりやすく解説します。

本書は、コーポレートガバナンス・コード、スチュワードシップ・コードの導入に伴い、企業が、どのような対応をしていかなければならないかのヒントをＱ＆Ａ形式（80個）で提案するものである。

厚生労働省検討委員会で議論されてきた背景も含め、社会福祉法人会計に精通した第一人者の著者だからこそ書ける‘新会計基準への移行’について、豊富な図表とともにわかりやすく解説した実務書。新会計基準の移行期間は平成24年4月1日からの3年間であり、移行期の会計処理に特化した内容である。

子会社の会計・税務に加え、予算管理や内部統制、さらに子会社再編の手法や海外子会社設立などの留意点をシチュエーション別にQ&A形式で解説。子会社管理を行う経営者層から、経理部門、人事部門の担当者向けで、これら企業の税務業務やアドバイス業務を行っている税理士、会計士が利用しやすい書籍です

学校法人におけるリスク管理から、内部監査、そして不正対策までを各業務毎にQ&A形式で解説。購読対象は、学校法人の経営部門や、資金運用のリスク管理を行う経理部門だが、学校関係の案件を担当している弁護士や、公認会計士、税理士が、学校法人を知る上でも利用しやすい書籍。

何の変哲もない個人、組織、地域が、恵まれた環境でもないのに困難を乗り越え、目立って繁栄する場合がある。世界各地の事例と最新のネットワーク理論から、その秘密、法則に迫る。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 豊富な調査の具体例によって物件調査の基本的・実践的知識が身につく。『税務経理』(時事通信社)に好評連載した「固定資産評価と物件調査の実務」に大幅加筆・書き下ろしを加えわかりやすくまとめた1冊。

ドラッカーの洞察力に富んだ言葉の数々を1日1ページで構成。組織の中で働き、常に何らかの目標の達成を求められている人々にインスピレーションとアドバイスを与える書である。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「高い技術力」「優れた製品」だけでは、生き残れない！ 「下請け業者」から脱却し、グローバル競争を勝ち抜くための処方箋はここにある。 日本の競争力の源泉は、素材や部品などのＢｔｏＢ企業によるところが大きく、日本の成長はこうしたＢｔｏＢ産業や企業に依存している。日本企業の部品や素材にかかわる技術力は、世界で高い評価を受けており、高いシェアを有している企業も数多く存在している。しかし、それに見合った利益率を確保できているとはいえない。技術力があっても、それを十分な利益に結びつけることには失敗しているのだ。 ＢｔｏＢ企業の産業財（ビジネス財・生産財）のマーケティング（つまり、法人営業）は、日本がこれから生き残っていくためにもニーズの高い領域である。とりわけ、近年の市場のグローバル化の中で、部品や素材メーカーは欧米企業と中国をはじめとする新興国企業との狭間に立たされて、苦戦する企業も少なくない。 本書では、そうした企業に対して、今後の成長シナリオを策定する際の道標をマーケティングの視点で提供することをねらいとする。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 未来の社会を創造するビジネスを生み出す！ 「失われた10年」以降の日本企業は、グローバル経済の進展、新興国の成長の前で立ちすくみ、電機、ITをはじめとするかつての稼ぎ頭企業群は次第に色あせ、日本のプレゼンスは低下してしまっているかにも見える。しかし元来の日本企業には暗黙知を育み、共通善に基づく職人道を追求し、現場発の現場による現場のためのイノベーションを起こす伝統があった。今こそ、暗黙知をベースにして創造される高質な知を単にモノづくりに終わらせることなく、新たなやり方で価値に変える経営モデルに衣替えをしなければならない。 本書ではそれを「ビジネスモデル・イノベーション」（BMI）と称し、各分野の第一人者が、企業やNPO、政府などの先進事例を交えながら、多角的に紹介するものである。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、現代社会に求められるリーダーシップ行動体系を実践的に演習したい方々のための本です。 したがって、いわゆる「読む」本とは異なり、「考える」本の内容と形式になっています。リーダーシップ行動体系を、４領域行動モデル、EQモデル、期待理論、マズローの５段階欲求、の４つの理論モデルで説明し、これらを日常課題に適用して考える内容です。また、読者が、３１の考察課題と１０３の演習課題に６０時間程度をかけて取り組みながら、現代に求められるリーダーシップとは何か、どのように実践するのか、どのように強化するのか、の３つの疑問を解決していくプログラム形式にもなっています。ユリウス・カエサルから宇多田ヒカルまでの多様なヒントも楽しみながら考えるヒントともなっています。

会計基準の世界標準となる国際会計基準（以下「IFRS」）は、欧州をはじめとして世界各国で導入が進められており、すでにIFRSによる早期適用を済ませている日本企業も存在している。 しかし、震災の影響や米国の対応の遅れなどからIFRS強制適用の時期は依然不透明なままとなっており予断を許さない状況が続いている。 また、IFRSの対象とする企業は上場会社等の大企業を前提としており、直接的に関与している税理士は未だ少数派ではあるが、中小企業の国際的事業統合が進むなか、税理士にとってもIFRSの理解と知識は無視できないものとなっている。 そこで本書では、今後のIFRS今後の動向を含め、日本の会計基準とIFRSの異同及びIFRSにおける会社法・税法の取扱い等をテーマに50のポイントに絞ってわかりやすく解説。

コーチングとは、個人とチームが持てる能力を最大限に発揮できるようにサポートするプロセスです。 人の長所を引き出し、足かせとなっているものや自らに課した限界を取り除くことで、最高の結果が出せるよう助けていくのがコーチです。 従来のコーチングは、個人の行動面での技術向上を促進し、特定の行動が出す成果を改善することに焦点が当てられてきました。 しかし近年のコーチングでは、クライアントの行動、能力、信念、価値観、アイデンティティ、そして精神面にまで及ぶサポートを提供するものへと進化しています。 本書では、クライアントが新しい環境に馴染めるようにガイドする役割、行動面での技術を改善するコーチとしての役割、新たな認知的な能力を身につけさせる教師としての役割、新たな信念や価値観が育まれるように導くメンターとしての役割、アイデンティティ・レベルでの成長を支援するスポンサーとしての役割、そして個人という枠組みを超えた高い次元のシステムや「フィールド」に対する認識を覚醒させるアウェイクナーとしての役割が含まれます。 本書では環境面をケアするケアテイカーから、ガイド、コーチ、教師、メンター、スポンサー、精神面での覚醒を導くアウェイクナーまで、有能なコーチが必要とする総合的なツールセットを提供していきます。＂

【内容紹介】 人的資本経営は、女性活躍から取り組むのが近道！ 2023年３月期より、有価証券報告書への開示項目として「人的資本」や、「女性管理職比率」「男性の育児休業取得率」「男女間賃金格差」が挙げられ、「女性版骨太の方針2023」では、東証プライム市場に上場する企業の女性役員の比率を2030年までに30％以上にする目標等が掲げられている。 人的資本経営、女性活躍推進・ダイバーシティ推進は、今や経営者にとって喫緊に対応しなければいけない課題となっている。 ただ、「経営者が突然、人的資本・女性活躍について叫び始めたな、どうしてだろう」そんな疑問を感じている人もいるかもしれない。 本書は、経営者から経営企画部、人事担当者まで、歴史的な背景と共に、ダイバーシティ推進の有効性、実践方法までを本質的に理解できるよう理論・実践・データの全てをまとめた1冊である。 理論編 ・なぜ今「人的資本経営」なのか？ ・ダイバーシティが組織に与えるポジティブな効果 ・日本における女性活躍の歴史 ・日本企業で女性管理職が増えない理由 また実践編では、女性活躍推進を本質的に進めていき、女性管理職パイプラインを形成する為の方法を「経営」「現場・人事」「広報」という３つの視点で紹介しながら、最終的には客観的なデータを用いてアクションプランまで構築できるような内容になっている。 実践編 ・女性活躍推進３つの視点と7つのポイント：現場・人事編 ・女性活躍推進３つの視点と7つのポイント：経営・広報編 ・実践！　自社のアクションプランの作り方 ・先進企業事例（日本アイ・ビー・エム株式会社、キリン ホールディングス株式会社） 社会環境が大きく変化する中で、女性活躍から始めた人的資本経営を行うことが、多様な人材が活躍できる強い組織にしていく第一歩になる。 【目次】 第１部　理論編 第1章　なぜ今「人的資本経営」なのか？ 第2章　ダイバーシティが組織に与えるポジティブな効果　 第3章　日本における女性活躍の歴史 第4章　日本企業の女性管理職が増えない理由 第2部　実践編 第5章　女性活躍推進３つの視点と７つのポイント ：現場・人事編 第6章　女性活躍推進３つの視点と７つのポイント ：経営・広報編 第7章　実践！自社のアクションプランの作り方 第8章　先進企業事例

人が変化するとき必要なのは、 ともに「夢」を見ることだ。 部下、同僚、子ども、生徒、患者…… 成長を願う相手の情熱やビジョンを呼び起こし、人生を通じた変容を本気で支援するための、理論と実践の書。 「ついに出た。どうすれば他者を助けられるか？ という重要な問いに対する科学的根拠に基づいた答えが」 ーー ダニエル・ゴールマン（『EQ こころの知能指数』著者）

日本企業が、いかにしてＭ＆Ａを組織能力として構築し、価値創造の成功確率を向上させるべきか。 この経営課題に関する問いを解き明かすのが、本書のミッションである。本書には日本企業とグローバル企業のM&Aを多く支援してきた著者陣とマッキンゼーが持つ経験と知見を集約している。我々は日本企業でM&Aの組織能力の構築・強化と成功に向けて取り組む経営陣の方々を後押ししたい。

★人事担当者の悩みを解決します。 ★優秀な人材が集まる経営指南書 　「学生に人気のコンサルであっても、大手企業であっても、せっかく獲得した人材が数年で辞めてしまう」――。優秀な人材ほどこうした傾向があると言われています。 　従来の発想のままいくら引き留めようとしてもうまくはいかないものです。あまり極端な方法をとると、辞めずにコツコツ働く社員をないがしろにすることにもなりかねません。いま、多くの企業の人事担当者は、こうした問題に頭を抱えています。 　優秀な人はなぜ辞めるのか、辞めてどこに向かうのか――筆者は本書で３点指摘しています。彼・彼女らは、（1）自律的なキャリア選択を望み、（2）評価や処遇の公平感・納得感を求め、（3）自分が「成長する機会」を欲っしています。これら３点のどれか一つでも欠けていると、業種や企業規模にかかわらず辞めてしまうというのです。 　本書は「人材マネジメント」と「組織運営」の両面で、課題解決の方向性を示します。 　人材マネジメントでは、優秀な人材が求める３点について、それらを具体的に人事諸制度に落とし込む方法を詳しく解説します。 　組織運営では、「極めて優秀な人材」「比較的優秀な人材」「標準的な人材」に分けて考え、納得感のある施策を提案しています。 　人事担当者はもちろんのこと、組織運営にかかわるビジネスパーソンには欠かせない１冊です。

誕生日データを元に個人の性格や相性を判断する「個性學」。その提唱者・石井憲正が企業経営者向けに「後継者の選び方」を説く本。どのような人物を選べば企業は発展するのかを事例とともに解説する。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 いつの時代も学びの90％は「職場」で得られる。 経営者から人事、現場マネージャーまで、誰もが待ち望んだ「自ら学び、未来に活躍する人財が育つ」職場学習の極意がここに。 「自分の育ってきた環境とは異なっていて、現世代の社員をどう育成したらよいか分からない…」 「人財育成に取り組んでいるが、成果に繋がっているかがわからない…」 多様化するビジネス環境の中で、職場学習を最適化し、従業員一人ひとりの能力を最大限に引き出すことは容易ではありません。 本書では、人財育成における職場学習の重要性とともに、その理論と実践法をお伝えします。 【本書の特色】 ◎第１部は読者が自分自身を登場人物の一人として想像しやすいようなストーリーを展開。 ◎第2部はそのストーリーを基にした具体的な解説を通じて、「ニュアンスの理解から細かいアクションまで」の体系的な学びを実現。 ◎陥りがちなミスや具体的な実例を示し、読者がより実践的な知識を身につけやすい工夫。 【目次】 第1部　ストーリーで学ぶWPL3.0 プロローグ：変革が求められる時代 STEP1 現状と課題整理　～Whyを明確にする～ STEP2 ゴール設定　～Whatを明確にする～ STEP3 施策の検討と実行　～ Howを明確にし実行する～ STEP4 評価とネクストアクション エピローグ：未来人財が育つ組織 インタビュー 第2部　WPL3.0 解説編 ワークプレイスラーニングとは WPLグランドデザインとWPLキャンバス WPLマネジメントとWPLプロジェクトステップ STEP1 現状と課題整理　～WPLの「Why」を明確にする～ STEP2 ゴール設定　～WPLプロジェクトを立ち上げてWPL推進の4指標を決める～ STEP3 施策の検討と実行　～施策検討および施策実行のためのツール紹介～ STEP4 評価とネクストアクション

ダメな広報には特徴があります。活動目的が明確になっていない、持続可能な体制になっていない、広報活動そのものを広告だと思っている、プレスリリースを出すだけ……根底にあるのは、経営者の無関心あるいは行き当たりばったりの方針です。 良い広報部・良い広報機能には4つの要素が必要です。その4つとは、(1) 明確な役割、(2) 他部署との連携、(3) 適切な人材、(4) 適切な施策です。 中小企業やスタートアップ企業の多くは (4) 適切な施策 ばかりに目を向け、「SNSがちょっと使える広報未経験者」を「ひとり広報」として置いてしまっていることも多いです。この結果、メディアに露出することや、プレスリリースを作成することが活動目的となってしまい、自社のビジネスを開拓することができず、売上増に至らないことも多々あります。 本書は小規模なBtoB企業向けに、広報戦略、組織、業務、人材採用、評価方法を網羅的に解説します。

DX担当者の必携書！データを資産として活用し、育てるために必要なこととは？ 本書は、データ活用に欠かせないマスターデータマネジメントについて述べています。 データ活用基盤の構築やシステム再構築では、業務横断で活用する共通マスターの設計が必ず求められます。その共通マスターにもシステム開発が伴いますが、その際、業務部門が主体となって業務要件定義を行う必要があります。 しかも全業務部門と調整・交渉をしながら業務要件を固めていく必要があるため、合意形成が非常に難しくなります。一方、IT人材不足を背景に進む「内製化」の波が、この業務に携わる社員の育成を難しくしています。 そこで本書では、内製化を前提に共通マスターをきちんと設計し、マネジメントできるようになるための実践的な方法を紹介しています。 DXを推進・成功させるために多くの企業を支援してきた専門家がそのノウハウを惜しみなく提供し、「データ駆動型経営」を絵に描いた餅にしないためにはどうすればいいのか、現場の担当者向けに「実現できる内容」で詳しく説明しています。 著者は、10年前からデータマネジメントの普及に携わってきたデータ総研の伊藤洋一氏。企業がDXやデータ活用に失敗する理由にも触れながら、実務に役立つ成功法則を紹介しています。 【本書の想定読者】 ・マスターデータの業務要件を決める業務部門の責任者 ・マスターデータを設計するIT部門のエンジニア ・マスターデータマネジメントの組織を立ち上げて推進するリーダー 【目次】 第1章 なぜ、今、MDMが必要なのか 第2章 MDMの概観を掴む 第3章 共通認識構築のメカニズム 第4章 MDM基盤構築 第5章 MDMの組織作り 第6章 MDMの教育作り ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

小さな会社のM&Aは、賃金・労務管理で成否が決まる！ 急増する人材獲得型M&Aを成功に導くポイントを解説。 ・信頼できる仲介業者の選び方 ・買収前デューデリの実践 ・買収後の労務管理のコツ ・買収後の賃金・退職金制度の見直し ・人材が定着する適切な処遇のあり方　etc. 中小企業の賃金・労務管理に精通した著者が説く実践知識

働きがいのある人間らしい仕事の実現へ。経済社会の変化と人々の価値観の多様化が、性別に基づく雇用管理に変化を迫る。就職から始まるキャリアの形成過程をジェンダーの視点から分析し、現状・課題・解決への道筋を示す。働くすべての人の必携書。

AI活用を企業が安全に推進できる「ガードレール」の引き方を解説 　AI（人工知能）の技術が発展し、精度が高まり、導入の機運が高まるのと比例して、AIリスクの問題も増え、大きくなっています。本書は「企業としてAIをどんどん使っていきたい。でもリスクが心配だ。どう対処すればよいのか知りたい」という読者の疑問に答えます。AIにどのようなリスクがあり、それにどのような対策を講じるべきかを具体的に整理しました。 ■5つの仮想ストーリーでリスクを体感 ■AIリスクを17に分類、現実的な対策を解説 ■「EU AI規則案」を解説、日本と世界のAI規制を把握 ■「AIガバナンス」の構築と運用の実際を解説 　AIのリスクを正しく理解し、1つひとつ適切な対策を行えば、リスクを回避したり低減させたりしながらAIプロジェクトを前に進められます。正しい理解と適切な対処方法を身につけて、AIの大きな転換期を飛躍のチャンスにつなげるお手伝いをするのが本書の目的です。

人事制度は設計３割、運用７割！ ベストセラー『図解でわかる！ 戦略的人事制度のつくりかた』待望の続編 せっかく優れた人事制度を構築しても、適切に運用されなければ、所詮「絵に描いた餅」。 人事制度は「設計３割、運用７割」！ 本書をお読みいただくことで、制度運用のメソッドやノウハウを基礎から体系的に学べます！ 人事という仕事の最終的な目的は、 「経営戦略を実現するために、人材の質と量を最適化すること」。 人事制度の設計・構築にしても、その運用にしても、 すべては「経営戦略の実現」という目的に資するものであるべきです。 「何を当たり前のことを」と思われるかもしれませんが、 その当たり前を徹底して完遂できている会社は多くありません。 本書の目的は、制度構築にあたって想定された 「あるべき人材マネジメント」を実現し、運用すること。 そのためには人事担当者はもちろん、マネージャーや一般社員も 制度運用に関するメソッドやノウハウを知っておく必要があります。 本書では、運用課題の抽出から始まり、 現場に制度を正しく理解してもらうための施策、 目標設定、評価＆フィードバックなどの設計・実施、 運用状況の定期モニタリングなどについて、STEPに分けて解説していきます。 本書を通じて、人事制度を正しく運用する考え方を身につけましょう！ 【目次】 STEP ZERO　はじめに STEP 1　運用課題を抽出する［課題の抽出］ STEP 2-1　現場に人事制度を正しく理解してもらう［改善施策の設計：制度理解］ STEP 2-2　戦略と等級に合致した目標を設定する［改善施策の設計：目標設定］ STEP 2-3　社員へ正しいステップで説明をつくす［改善施策の設計：評価＆フィードバック］ STEP 3　定期的に運用状況を確認し改善する［定期モニタリング］ おわりに　凡事徹底

データへの安易な幻想を捨て、確実な成果につなげよう 本書はデータ活用が進まない、失敗した、何から始めればいいのかわからない……と困っている担当者や経営層に向けた一冊です。 データ活用といってもその範囲は広く、意味するところは担当分野によって異なります。社内はもちろん部署内でさえ、意思疎通をとるのは簡単ではありません。 中には「データ活用」そのものが目的になってしまい、本来の「ビジネスに生かす」視点がすっぽり抜け落ちているプロジェクトもあるようです。 そこで本書では、データをビジネスに生かすことを念頭に置き、そのために必要な幅広い観点について、次の点に注目しながら解説しています。 ・なぜ、どういった目的で、何のためにデータ分析を行うのか ・そのために必要となるシステム基盤や組織、業務プロセスとは何か 著者は、データ活用のコンサルティング会社であるインキュデータの皆さん。これまでの経験で培った、ビジネスに実利をもたらすデータの活用方法や必要な取り組みを紹介しています。 企業が持つ顧客接点をデータ活用によっていかに変革することができるのか、そのための取り組みをどのように推進していくべきなのか、を中心に説いています。 【本書のターゲット】 会社規模を問わず、データ活用プロジェクトに関わる ・プロジェクトリーダー ・プロジェクトメンバー ・データ活用やDXが課題となっている企業の経営層 【本書の構成】 第0章　日本企業のデータ活用の現状と今後の展望 第1章　目指すべき顧客体験を設計する 第2章　顧客体験価値向上に向けた顧客データの統合と分析 第3章　企業内変革を実現する 第4章　データ活用事例集 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

【データに基づく議論・意思決定が生み出す競争戦略】 「データで話す組織」づくりを通じて、その先にあるDXを実現するための基礎を解説していきます。本書では、データを活用したいと考える組織が備えるべきケイパビリティを課題発見力、人材力、データ力、施策実行力の4つに整理して、それぞれ解説します。 また、一足飛びにAIやデータサイエンスに取り組んでも、基礎ができていない／用意ができていないために、うまくいかないことがあります。データ活用を考える組織はデジタル化、データ分析、AI・データサイエンスの3つのフェーズを一段ずつ越えていくことをおすすめします。 ■こんな方におすすめ - 事業会社のDX・データ活用プロジェクトの担当者 - 会社にデータドリブンな文化を持ち込みたい経営層・マネージャ層 ■目次 第1章 データで話す組織づくり 　　1-1 一歩ずつデータ活用力を上げる長期スパンでの文化醸成 　　1-2 「データで話す組織」を追求する戦略的意義 　　1-3 「データで話す組織」づくりのアプローチ 　　1-4 予算・リソースに応じたプロジェクトの進め方 　　1-5 データ活用による価値創出と継続の重要性 　　コラム タクシー業界でのデジタル化とデータ分析技術の活用 　　コラム ワークマンでのデータ活用の軌跡 第2章 現状把握とデジタル化 　　2-1 社内業務の把握 　　2-2 意思決定プロセスの把握 　　2-3 事業課題の把握 　　2-4 アクションのための情報収集 　　2-5 情報システム部門の把握 　　2-6 ステークホルダーの把握 　　2-7 外部人材の活用 　　2-8 情報セキュリティの把握 　　2-9 社内システムの把握 　　2-10 データの把握 　　2-11 システムによる課題解決の実践 　　2-12 いつでも振り返れるように現状を整理 第3章 データ分析チームの組成 　　3-1 分析テーマの選定 　　3-2 類似事例の調査と比較 　　3-3 ビジネスフレームワークの活用 　　3-4 データ分析チームを構成する人員 　　3-5 兼任担当者から専任へ 　　3-6 データ理解とデータ整備 　　3-7 定常モニタリングとBIツールの用途 　　3-8 データの伝え方 　　3-9 効果の計測 　　コラム データ分析組織の継続 　　コラム データ基盤の重要性 第4章 AI・データサイエンスの応用 　　4-1 統計・AIモデルでできること 　　4-2 統計・AIモデルにおける課題設定 　　4-3 データ分析人材のスキルセットと獲得戦略 　　4-4 育成のためのしくみづくり 　　4-5 評価体系の構築 　　4-6 AI・統計モデルのためのデータ選定 　　4-7 モデルの評価 　　4-8 MLOps 　　コラム 中央集権型かデータの民主化か ■著者プロフィール 大城 信晃：NOB DATA株式会社 代表取締役。データサイエンティスト協会九州支部 支部長。主に地方のインフラ企業にてDX推進という文脈で各社に自走できる分析チームの立ち上げに関する伴走支援を、東京エリアを中心とする企業にてChatGPT等のLLM技術を応用したサービス開発・業務活用支援を行っている。 油井 志郎：株式会社ししまろ CEO（代表取締役）。金融、医療、製薬、製造メーカー、IT、観光、運送、小売などの様々なデータ分析・AI関連などの分析全般を伴走型で支援を行っている。 小西 哲平：株式会社biomy 代表取締役社長。がん微小環境のAI解析を通して個別化医療の実現を目指す。秋田大学大学院医学系研究科博士課程(病理学)、理化学研究所に研究員としても在籍。 伊藤 徹郎：Classi株式会社 プロダクト本部 本部長。徳島大学 デザイン型AI教育研究センター 客員准教授。Classi株式会社にて、データ組織の立ち上げからエンジニア組織の統括。2023年8月よりプロダクト開発に関わるすべての職能を統括した部署の本部長に就任し、奮闘するかたわら、大学にも籍を置く。 落合 桂一：大手通信会社R&D部門　データサイエンティスト。東京大学大学院工学系研究科 特任助教。位置情報、端末ログなどのモバイル関連データに対する機械学習の応用に関する研究開発に従事。また、自らの経験を活かし大学で社会人ドクターの研究を指導。国際的なデータ分析コンペKDD Cupにおいて2019年の1位をはじめ複数回入賞。 宮田 和三郎：株式会社カホエンタープライズ CTO。業種業態を問わず、様々な組織におけるデータ利活用の支援を行なっている。経営や組織の観点でのデータ利活用に深い興味を持つ。

★サイゼリヤで生まれた新たな漫画ジャンル ★経営層の「思い」が現場に伝わります 　本書は、経営層と現場がつながり、経営層の思いや考えが現場に伝わっていく――そうした漫画の制作ノウハウをまとめた書です。漫画制作の担当者である筆者は、一般的なエンタメ漫画を参考にしつつ目的にかなった独自の理論を構築し、「コミュニケーション漫画」という新たなジャンルを切り開きました。 　漫画の「絵」を描くのは漫画家に依頼することになりますが、漫画家に丸投げしても、社長の思いや考えを理解してもらうのは難しいです。カギを握るのは、経営層の思いを漫画の設計図ともいえる「ネーム」に展開する「企画編集者」です。本書をお読みいただければ、コミュニケーション漫画の企画編集ノウハウを得ることができます。 　本書には“サイゼリヤ漫画”の実例を多数満載していますので、あなたの会社にも応用できる実用的な使い方が可能です。また、筆者のノウハウを習得できるように１コマずつ解説したり、コミュニケーション技術を漫画に展開する実践方法を解説したりするなど、様々な工夫が施されています。 　「経営層の思いを現場に伝えるにはどうすればいいか」と悩む人にとって、“サイゼリヤ漫画”は学ぶ価値の高いもの。そのノウハウが整理されている本書は、あなたの悩みに答えを出してくれることでしょう。

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経営計画書を作成している企業は多い。だが、経営幹部、社員、取引先、株主、金融機関、さまざまなステークホルダーが真に納得し、「この会社には未来がある！」と確信できる、真実性のある計画書はどれだけあるだろうか？ 先の読めないVUCAの時代にあっては、経営の羅針盤ともいうべき経営計画書は必須であり、それは有効に作用する。本書は「真実の経営計画書」がなぜ有効に作用するのかを解説するとともに、実際にどのように作成するかを示した手順書である。

どのようにすれば顧客に刺さる プロダクト・サービスが生み出せるのか？ 新規事業開発によって新しい事業やプロダクト・サービスを企画しますが、その多くが顧客に使われないまま収益化できずに頓挫してしまいます。 その理由は実にシンプル。 顧客が価値を感じられるもの＝バリュー・プロポジションが生み出されていないからです。 顧客に価値を感じてもらうには「いま顧客はどのような状況にいるのか？」を正しくつかむ必要があります。 そこで本書では、膨大な数の顧客調査を行い、顧客が本当に求めている体験・アイデアを提案してきた著者らがバリュー・プロポジションのつくり方を具体的に、かつ丁寧に解説します。 次のような方には必読の一冊といえるでしょう。 ・新規事業のリーダー＆担当者 ・DXのリーダー＆担当者 ・新しいプロダクト・サービスをつくるチームメンバー ・プロダクトが伸び悩んでいる起業家＆プロダクトマネージャー 読者特典として、誰でもバリュー・プロポジションがつくれるフレームワーク「バリュー・ダイヤモンドボード」をご提供します。 ●目次概要 　基礎編 　　序章 バリューで社会を変える 　　第1章　顧客の状況と価値 　　第2章　状況と体験 　　第3章　顧客価値を可能にするもの 　　第4章　バリュー・プロポジションのつくり方 　　第5章　バリュー・プロポジション温故知新 　実践編 　　第6章　バリュー・ダイヤモンドボードの書き方 　　第7章　状況をとらえるリサーチ手法 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

真実、公正、目的に満ちた世界を目指して日々奮闘するすべての人々へ。 あなたの脚光を浴びない英雄的行動、 誰にも知られることのない苦しみや犠牲、 人をインスパイアする模範的行動。 この本は、あなたのストーリーをたたえるために捧げる。 あなたの物語は、小さな形であれ、 ほかの人々にとっての手本となるだろう。 ＝＝＝＝＝ 組織行動学と3200件超の企業調査から導かれた、これからの時代に最も必要な組織の在り方 ・ある企業は持続可能性への参加を促すキャンペーンを推進する際に、適切な専門家の知見を取り入れずに行ったことで、結果的に約400億円の売上減少となった。 ・1986年のチャレンジャー号爆発事件はNASA内ですでに認識・提起されていた問題を無視したことによって起きた。 ・部門間に敵対意識のない関係性が築かれている場合、従業員が公正に振る舞い、自チームの利益より全体の利益を優先する傾向が6倍高くなった。 これからの時代、組織が存続、成長するために最も重要な戦略は「誠実さ」なのだ。 「誠実な組織」とは、 ● 目的ーよりよい善を為す ● 公正ー正しく公平な行いをする ● 真実ー相手を尊重しつつ、妥協せず率直に真実を伝える この３つを兼ね備えている組織である。 著者のロン・カルッチは、戦略的組織改革とエグゼクティブ・リーダーシップに関するコンサルティング会社・ナバレントを経営し、 15年の研究と3200件以上の企業インタビューを行ってきた。 そこから企業やリーダーが「誠実さ」を取り入れるべき、４つのテーマが導かれた。 ①言葉と行動を一致させる ②尊厳を第一に考える ③誠実な対話を通じて、信頼できる意思決定を行う ④全員を一つの大きな物語へ導く 本書では、この４つのテーマについて以下を交えながら、 「どうすれば誠実さを行動に取り入れられるか」が示されている。 ・ケーススタディや歴史的事例 ・経営陣やソートリーダー、一般社員を対象に行った数多くのインタビュー ・組織の実例 また組織全体だけではなく、個人・リーダーとしての誠実さについても述べられた、具体的なアイデアに満ちた実践の書である。 経営者やリーダーだけではなく、全従業員必読の理想的な１冊。 【目次】 　第１章　誠実さはきれいごとか？ 第１部　アイデンティティにおける誠実さ 　第２章　言葉と行動を一致させる 　第３章　個のパーパスと組織のパーパスをつなぐ 第２部　アカウンタビリティにおける公正 　第４章　アカウンタビリティにおける尊厳を養う 　第５章　日常の中の公正さ 第３部　ガバナンスにおける透明性 　第６章　信頼感ある意思決定 　第７章　「活気ある声」と「ウェルカムマインド」を育てる 第４部　グループ間の一体感 　第８章　シームレスな組織をつくる 　第９章　「彼ら」を「私たち」へ変える

ミドル層が培ってきた働き方やマネジメントの“常識”が“非常識”へと変わるような時代。こうした変化の波に翻弄されないために、マネジメントで迷いがちなテーマ20項目と5社の先進事例でマネジメントの“新作法”を身に付けよう

右肩上がりの成長が望めず、不確実性の高い現代を乗り越えるための立案で悩ましいのが経営戦略。従来ならば売上と利益を伸ばすことに注意していればよかったものの、現在はSDGs、ESGなどのサステナブルな対応も検討する必要があります。本書は、チャンドラー、アンゾフに始まる経営戦略論の基本的なところから、事業戦略、全体戦略まで幅広いテーマをわかりやすく解説。これからの時代を生き抜くための必須知識が理解できる一冊です。

すべてが変わろうとしているこの時代に、あなたがジェネレーティブAIの波に乗るための１冊 ★ 仕事の80%が変わる、未来を切り開く革新的技術へのガイドブック ★ 東京大学　松尾豊教授、パナソニック コネクトCEO 樋口 泰行氏、カーネギーメロン大学金出 武雄教授、伊藤穣一氏、杉山 恒太郎氏、Microsoft小田 健太郎氏、HIKKYさわえみか氏など、一流の専門家たちへのインタビューを収録 　今、世界はジェネレーティブAIの時代へと突入し、80％の仕事が変化の波に飲まれようとしています。ビジネスの未来を決定づけるこの重大なチャンスを逃すことなく、あなたも早速この新世界に足を踏み入れてみませんか？ 　本書は、世界が注目する次世代のAI技術、ジェネレーティブAIについて、基本概念からビジネスへの応用、AI活用の倫理までを1冊に凝縮。ChatGPTをはじめとするジェネレーティブAIが文章だけでなく、画像や動画の生成まで可能にするこの驚異的な領域を詳細に解説。 　ジェネレーティブAIとは何か、それが社会や産業にどのような影響を及ぼすのか、そしてこれからどう対応すべきなのか。AIの出現によって人間が「人間とは何か」を再認識する時代に、多面的な考察を提供します。 　また、日本企業の最前線にも焦点を当て、パナソニック コネクト社が全社員にChatGPTを導入した具体的な事例や、樋口社長のインタビューも掲載。ジェネレーティブAIの実際の活用法を具体的に示し、その可能性を身近に感じていただけます。 　すべてが変わろうとしているこの時代に、あなたがジェネレーティブAIの波に乗るための1冊。新世界への道しるべとなることでしょう。

本書は、企業進化に関する提言書である。「スタートアップ×伝統企業」の連携によってオープンイノベーションを推進していく実践的ポイントを解説する。 スタートアップ大国であり、オープンイノベーションが活発な米国においては、GAFAMなどのテック企業だけでなく、ウォルマートなどの伝統的企業もスタートアップの買収などによって進化を実現している。 しかし、日本の伝統的企業とスタートアップの連携が成功したという話は、あまり聞かない。性質が違い過ぎる両者は、うまくかみ合わないからである。大企業とスタートアップの性質は必然的にぶつかり合うものであるが、「自前主義」で成長してきた日本の伝統的企業では、その傾向がなおさら強い。 この課題を乗り越えていくためのカギは「ポリネーター」にある、というのが本書の着眼である。詳しくは本編で述べていくが、「ポリネーター」とは、スタートアップと伝統的企業をつなぎ、両者の持ち味をうまくかみ合わせる存在である。本書では、その行動や育成について考えていく。（「はじめに」より）

DX（デジタルトランスフォーメーション）で失敗している企業は多い。DXに取り組むよう会社から言われたものの、どうしたらいいのか悩んでいたり、取り組みを始めたがうまくいくのか自信がないという人もたくさんいるだろう。 　筆者はIT関連の開発に長年携わっており、「失敗学」にも多くの経験を持つ。そこから生み出した失敗の真因を究明するためのツール「ITプロジェクト版失敗原因マンダラ図」を編み出した。 　本書ではこのマンダラ図を使って過去のDXプロジェクトの失敗事例を分析し、真因を追究している。取り上げるのは7pay、ドコモ口座、LINE Bank、三菱UFJフィナンシャル・グループのGO-NETなど10事例を分析する。プロジェクトを途中で振り返って失敗を未然に防ぐためのチェックシートの使い方についても解説する。

知らぬ間に「母親ペナルティ」「父親ボーナス」を与えていませんか？ 数百人のインタビューに基づく生の声から浮かび上がる女性たちの困難。ジェンダー差による職場経験の違い…… 「女性は、組織の壁にぶつかると、自分の実力不足のせいだと誤解することがあまりに多い。（中略）男性たちも、同じ組織の女性たちが男性とは非常に異なる環境で奮闘していることに気がつかず、男女の賃金格差や地位の格差は実力を反映しているのであって、構造的な問題ではないと誤解しがちだ」（「はじめに」より） 膨大な研究結果と事例から、ハーバード大教授らが実践的な処方箋を提示する。 人的資本経営、ESG経営のための１冊。 【本書の特徴】 ●心理学・経済学・社会学など多様な学問の知見を活かし、なぜジェンダー・ギャップが根強いのかを、納得感高く説明。それを踏まえ、処方箋も提示する実践的内容。 ●300人近くのインタビュー調査に基づく。客観的な学問的知見だけではなく、当事者のリアルな声を通して課題を認識することができる。 ［構成］ はじめに　なぜ女性経営者は少ないのか 第１部　エリート女性がぶつかる無数のハードル １　裏切られる「ガールパワー」――就職から中間管理職まで ２　女性エグゼクティブの誕生――厳しい競争を勝ち抜く秘訣 ３　最高峰に立つ女性たち――取締役を目指せ 第２部　ジェンダー平等のために企業ができること ４　未活用の秘密兵器――男性アライのパワー ５　企業に贈る処方箋――ガラスの天井を取り除く組織的なアプローチ ６　変化を阻む中間管理職――インクルーシブなマネジャーになるための手引き 結論　ブレークスルーのときがきた エピローグ　ジェンダー・バランスシート――ハーバード・ビジネス・スクールのケーススタディ

「納得感」を醸成しながら、組織の成長を最大化する人事制度のススメ 【本書のポイント】 ●人事制度を導入するメリットがわかる ●職種別の等級・評価・報酬制度の基本知識・設計方法がわかる ●人事制度が浸透していない状態での効果的な導入・周知方法がつかめる ●即戦力人材の能力・モチベーション向上につなげる振り返りの方法がわかる ●中途採用した新規メンバーの評価・報酬の最適な決め方がわかる 【内容紹介】 長期雇用や新卒一括採用が主流の従来の日本企業で導入されるような人事制度と、スタートアップで導入するべき人事制度には大きな違いがあります。 そもそも人事制度がまだ導入されていなかったり、評価・報酬決定で悩ましいケースが発生したりなどスタートアップならではの様々な課題がついて回ります。 そこで本書では、スタートアップのための人事制度を「等級制度・評価制度・報酬制度」の3つに分け、設計・導入・運用方法についてすぐ実践できるレベルにまで落とし込み解説します。 職種別で各制度の仕組みを設計する方法、新規雇用した即戦力人材の評価・報酬を決めやすくする方法、メンバーの自律的な能力・キャリア開発を促す環境のつくり方、運用時に便利な資料・ツール紹介など、リアルな現場の事例とともに紹介していきます。 【本書の構成】 第1章　スタートアップにおける人事制度とは？ 第2章　スタートアップ流の人事制度プロジェクト 第3章　スタートアップの等級制度 第4章　スタートアップの評価制度 第5章　スタートアップの報酬制度 第6章　スタートアップへの人事制度導入 第7章　スタートアップの人事制度の運用ノウハウ ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

ミスしたときのリカバリー策や、エラーを繰り返さないための知恵・工夫、防止改善策を1冊に凝縮。社会保険・給与計算業務のよくある失敗事例をまとめた好評書籍を、出産・育児関連など最新法令を踏まえてブラッシュアップ

経営学は、なぜある状況で特定の経営行動が成果を生みやすいのか、その原理を解明する学問です。経営という仕事に役立つフレームワークを提供して初めて存在価値があります。本書は、「経営するということ」を「組織で働く人々の行動を導き、彼らの行動が生産的でありかつ成果が上がるようなものにすること」と定義。そのためには、未来への設計図を描く、他人を通して事をなす、想定外に対処する、決断するという行動がりーダーに求められます。50年以上にわたって日本企業を直視し続けてきた第一級の経営学者が、リーダーの悩みに答える待望の書です。1989年に刊行されたロングセラー『ゼミナール経営学入門』を頂点に達した日本企業のメカニズム解明の本とすれば、本書は失われた30年を背景としてより経営に役立つ実学の大系を示す内容となります。

なぜ進まないのか、その理由と対策がわかる。 外資系コンサルが体系的に解き明かす。 DXはシステムを入れて終わりではなく、継続的なものでなければなりません。いくら投資しても継続的に運用できなければ、その効果は得られません。そのためには、まずDXにおける自社の現在地を認識し、設定したゴールまでの道筋を作る必要があります。 本書は、そのために必要なデータマネジメントの知識を体系的にまとめた入門書です。DXにおけるデータドリブン経営の本質、データの利活用、そしてデータマネジメントの戦略からアーキテクチャ、品質管理、セキュリティといった構成要素まで、データマネジメントの全体像がつかめます。 難しい専門用語はなるべく避け、わかりやすく図解し、データマネジメントの予備知識を持ってない方にも理解できるように、基礎知識と概念を包括的に解説しています。 事前に知っておくべきポイントが学べる、DXに関わるすべての人必携の一冊です。 〈データマネジメントのメリット〉 □DXの成功を継続させる □データから価値創造ができる □業務の属人化を解消できる □スピーディに戦略策定ができる 〈目次〉 第1章　DXの正しい歩み方 第2章　DX推進の鍵を握るデータドリブン経営 第3章　データドリブン経営の成敗を左右するデータ利活用 第4章　データ利活用を支えるデータマネジメントの全体像 第5章　データマネジメント 戦略層 第6章　データマネジメント 実行層 第7章　データマネジメント 組織とヒト層 ※本電子書籍は同名出版物を底本として作成しました。記載内容は印刷出版当時のものです。 ※印刷出版再現のため電子書籍としては不要な情報を含んでいる場合があります。 ※印刷出版とは異なる表記・表現の場合があります。予めご了承ください。 ※プレビューにてお手持ちの電子端末での表示状態をご確認の上、商品をお買い求めください。

サントリー、日本郵政など海外での大型企業買収が加速している。世界市場でシェアを確保できるかどうかが、企業の生死を決める。Ｍ＆Ａは買収後が勝負。買収後の統合作業が頓挫すれば、成功はおぼつかない。 　「海外Ｍ＆Ａのことなら、この人に聞け」と言われるのが、ＪＴ副社長の著者だ。Ｍ＆Ａの担当者はＪＴの門を叩き、巨額Ｍ＆Ａを成功させた辣腕ＣＦＯに、どうやって経営統合するか、教えを請う。 　ＪＴの今日のポジションは、日本企業では珍しい二度にわたる１兆円規模の海外企業の買収によって築かれた。１９９８年、ＲＪＲナビスコから米国市場以外のたばこ事業を統括するＲＪＲＩを9420億円で買収、 ２００６年には英国のタバコ企業ギャラハーを２兆２５００億円で買収した。 　ＪＴは大型Ｍ＆Ａで自身の組織や意識を変えながら、経営統合でも最大の効果を発揮している。２０１４年１２月期の連結売上収益が２兆4300億円、調整後営業利益は6600億円。 このうち売上収益の55％、調整後営業利益の３分の２を海外事業が占めている。 　日本と中国市場を除く世界市場をジュネーブに本拠をおくＪＴインターナショナルが担当している。「良い子（電電公社）、悪い子（国鉄）、普通の子（専売公社）」と言われた時代から、 たばこの世界シェア3位メーカーに大きく飛躍したＪＴの事業戦略を立役者の1人がはじめて明らかにした。