堤未果のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
ネタバレ日本のマスコミが左派もしくは反日勢力に乗っ取られて久しい。国民の情報の拠り所となるマスコミ各社が既に偏向され放題。例えば、捏造や切り取り報道でも有名な朝日新聞や毎日新聞、TBS「サンデーモーニング」なんて番組も反トランプ、反イスラエルサイドのコメント1色という偏向ぶり。最近では、国営放送なのにNHKの移民政策推し、反日ぶりも酷い。放送法では、「報道番組では政治的公平性を担保」という基本理念に違反しながら番組や放送局は何故かお咎めなし。
つまり、既に日本人はテレビや新聞からの受動的情報だけでは、正しい判断さえ出来ない状況下にあるということ。さらに言えば、盲目的に報道を信じてしまう危険性にさらされている。
そんな中でも、真実を求め頑張っているジャーナリストたちがいる。本書の堤未果氏は「日本が売られる」「政府はもう嘘をつけない」など鋭い視点に定評がある。他にも、深田萌絵や門田隆将などのジャーナリストも忘れてはならない。(櫻井よしこ、何やってんの?)
さて本書「ショックドクトリン」では、テロや自然災害、コロナ禍という国民的惨事の裏で、為政者や巨大資本がいかに巧妙に強引に金儲けや政策転換を企んでいるかに警鐘を鳴らす。
☆コロナ禍→安全性すら確かでないワクチン推進による一部製薬会社の丸儲け、認可する厚労省は天下り先確保
☆マイナンバーカード→杜撰な情報管理で悪名高い総務省が1枚のカードで国民のすべての情報を紐づけようとする無謀さ
☆CO2削減→太陽光発電パネル推進という1択政策強制による電気料金値上げ
また、政府パネルの参考人が利益相反者だらけ。例えば、自民党に一億円献金したNTTが1000億円のマイナンバー事業を受注、ワクチンメーカーの日本法人執行役員が子供の予防接種を担当する教育委員に就任、再エネ事業を展開する企業関係者が買取価格を決める委員会に入り、総理に脱ガソリン車政策を進言する参与のもう一つの顔がEV車メーカーの社外取締役…
また、温暖化対策でCO2排出削減が言われていますが、何故か議論されない最大の排出者である軍隊、特に米国、中国、イスラエル、サウジアラビア、インドなどの軍事費増加国は議論の俎上にさえのらずお咎めなし。
以下は私の備忘録!
・「ショックドクトリン」とは、ナオミ・クラインの著書名。ショッキングな事件の後、国民がパニックで思考停止しているすきに、自由主義経済(規制緩和、民営化、社会保障切り捨て)を猛スピードでねじ込んで、国や国民の大事な資産を合法的に略奪し、政府とお友達企業群が大儲けする手法
・マイナンバー制度以前には、2002年の住基ネット。14年間で2000億円もの税金が投入されるも普及率5.5%。そのお金は、総務省の天下り役員たちへの高額報酬として使われていた。失敗の総括もせず、誰も責任を取らない無責任さはマイナンバー制度でも引き継がれる
・マイナンバー情報は既に何度も漏洩している。2015年には中国系ハッカーからの不正アクセスにより125万人の個人データが漏洩。さらに、2018年、年金機構は500万人の入力業務をあろうことか中国企業に再委託。2019年には、神奈川県庁で住民の個人情報が入ったハードディスクが盗まれ転売されたなど、情報セキュリティは不安だらけ、2022年には国家公安委員長が「マイナ身分証は危ないからやめてくれ!」と国会答弁。
・政府の責任を取らない宣言。マイナポータルの規約(契約とは違い双方向の合意ではなく一方的)には、「利用者が被った損害について、デジタル庁の故意又は重過失によるものである場合を除き、デジタル庁は責任を負わない」
・紙の保険証を廃止してまで、マイナ保健証を強行する理由は、もちろんメガ利権事業というのもあるが、カードなしでは生活できないように仕向けるため
・マイナンバーカードを作りたくない人には、1年有効の〈資格確認書〉を申請。初診で18円、再診で6円手数料が追加される以外は、今までの保険証と変わらず使える
・タミフルの購入先は日本が世界使用量の8割を占めていた。その後2014年、タミフルには解熱剤程度の効果しかなかったと判明。さらに幼児と高齢者、免疫力低下者、妊婦、糖尿病、心臓病、喘息などの持病のある人以外がタミフルを飲むと、耐性が出来て薬が効かなくなる
・アメリカ当局でさえ、緊急使用許可までしか出していない段階で、レムデシビルの安全性を確認しないままわずか3日で特例承認を出した厚労省。2020年、WHOは、レムデシビルには死亡率を低下させる効果はない、逆に腎不全のリスクを20倍高めると発表、スピード承認から2年で493人の重篤患者と107人の死者数が報告され、WHOは推薦を取り下げるも、もちろん厚労省は誰も責任を取らない
・コロナ禍で利益相反で暗躍した人たち。和田耕治、坂本登、宮原京子など
・ブラジル保健省が怒りで発表したありえないファイザーの契約条項。❶ブラジル政府は海外資産の権利を放棄❷ファイザーにブラジルの国内法は適用されない❸納期については文句禁止❹納期遅延はペナルティ無し❺副作用もファイザーの責任はなし
秘密保持契約なので公開されていないが、日本も同様の内容だった可能性がある
・ファイザーとモデルナワクチンは、2021年6月にWHOが18歳未満の子供はリスクが高いのでワクチン接種は控えるようにと発表した時期に、河野太郎ワクチン担当大臣は、「副反応はあるが、予防効果のためには打ったほうがはるかにいい」と無責任な個人見解でワクチン推進
・2023年2月までに4,610万回分(2000億円)のワクチンを破棄、そして厚労省は誰も責任を取らない
・徳島大学では、2022年3月からコオロギを使った、錠剤タイプのコロナワクチンを開発中。さらに政府経産省は、未知の製剤「メッセンジャーRNAワクチン」の生産拠点まで作ろうとしている
・孫正義の売国ぶり。彼の裏には中国企業が必ずいる。太陽光発電パネル然り、特にイオンモールに設置した顔認証と検温システムは米国が制裁中の中国企業センスタイムという確信犯
・「排出権取引」の欺瞞。お金があれば、いくら二酸化炭素排出しても許されのは、環境保護の金持ち優遇策
・中国製太陽光パネルの問題。強制労働でのウイグル自治区生産、自然災害に弱い、自然発火のリスクと消火の難しさ、廃棄問題など、普通に考えれば問題点だらけなのに誰も問題視しない不思議。さらに電気料金は上がる一方。
・孫正義のFIT向けプレゼン内容の意図的ミスリード
・2004年スマトラ沖地震時に、スリランカ政府は復興融資を受ける代わりに、国営だった電気や水道は震災4日後に民営化された
・3.11後の宮城県では、2021年上下水道、工業用水の運営権9事業をまとめてヴェオリアウォーターに売却された。水や海という国民の命や環境、国の安全保障に関わる分野はその国の生存権に直結する。竹中平蔵と仲のいい村井嘉浩宮城県知事は典型的ショックドクトリン推進派
・2020年10月時点で、中国系資本が絡む再エネ事業者が買い上げた日本の土地が、1700か所を超えた
・小泉内閣で環境大臣だった小池都知事は、太陽光パネル関連事業で嘘の書類を提示し、11億円を騙し取って逮捕されたテクノシステムから200万円の献金を受け取っていた
・太陽光発電の義務化を推進した小泉進次郎元環境大臣は、父の小泉元総理と兄の孝太郎がテクノシステムの広告塔だった
・太陽光発電に多額の予算確保を提唱した竹中平蔵元大臣の秘書だった岸博幸は、太陽光発電の新生ホームサービスの特別顧問
・EV車は決して脱炭素の救世主ではない（バッテリー製造過程での排出が考慮されていない）のに国家をあげて推進するのはなぜ?
・米国では既に危険性が指摘され禁止されているTikTokや、中国を介在するLineに無防備な日本政府
・各国に脱炭素で人工肉や昆虫食、炭素トラッカーの導入を要請するダボス会議の参加者が毎回プライベートジェットで二酸化炭素を撒き散らしながら参加する矛盾
なにかおかしいと思ったら、とりあえず自分でネットで調べてみる。政府やマスコミの言いなりでは、一方的に騙され搾取されるだけです。今、コメ不足や物価高、国内での外国人犯罪の増加、減税を言えば財源論を盾に出来ない理由とするのに、海外各国へのバラマキ外交はキックバック目当てで推進、戸籍制度の破壊につながる夫婦別姓の推進、敵性中国へのあり得ない忖度や便宜供与など日本政府(野党も含む)がどれだけ国益を毀損し続けているのか。スパイ防止法さえ作れない売国奴だらけの腰抜け日本、「今だけカネだけ自分だけ」の利権政治家を一掃しない限り、日本の再生はありえません。 -
Posted by ブクログ
デジタル化への加速はこの日本において良い方向に進んでいるだろうか、この書で疑問を持った。外部委託の寄せ集め集団でデジタル庁の大きな権限と予算は信頼できるシステムではない、と言う。それは便利になる裏返しで情報漏洩しかり、国民の了解無しの情報の管理体制だ。マイナーカード含め、現在個人情報の閲覧規定が無い、例えば本人の了解無しで関係者は閲覧できるが、本人が削除出来ず、データーの保管が国外にありセキュリティー保護規定も見えていない状況だ。このような無能な管理者・庁のデジタル化では利便性追求とは言え、今後恐ろしい権限政策となりうる。その他、世界のデジタルマネー変革である「グレード・リセット」による銀行間のプラットファーム：SWIFTからCIPSへの流れ、「米国ドル本位」離れが表面化しており、 IMF、中国、イスラム諸国、EU諸国など世界が動き始めている事は極めて重要だ。その中で元米国国務長官キッシンジャーの言葉「金融を支配すれば、全世界をコントロールできる」は不気味に映った。また、歴史学者のハワード・ジン氏「政府は必ず嘘をつく」（目的達成のため）が印象的だった。また、著者は「人間は権力を持つと腐敗する」を打破するためのデジタル政府が必須となる」故に「デジタル化における配慮で大切な事は、透明性、公平性、説明責任、憲法の遵守であるべきだ」としている。よって「真の危機はコンピューターが人間のような頭脳を持ってしまうことよりも、人間がコンピュータのように考え始めた時」にやって来る、と危機感を表している。
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Posted by ブクログ
珍しく具体的な事象ではなくやや理論的というか方法論的な話。
「人絶ち」は興味深い修行方法だと思う。たまにデジタルデトックスというのを聞くが，それの極地だろう。インプットを完全に遮断するということだが，アウトプットも禁じられるのだろうか？
ショックドクトリン
①ショックを起こす
②政府とマスコミが恐怖を煽る
③国民がパニックで思考停止する
④過激な新自由主義政策を導入する
⑤多国籍企業と外資の投資家達が，国と国民の資産を略奪する
最大のコツは「国民がショックによる思考停止から我に返る前に，スピーディに社会をつくりかえてしまう」こと
１５分都市というデジタル監獄
おかしいなと思ったときはお金の流れをチェック
ナオミ・クライン読まないとな。 -
Posted by ブクログ
Twitterファイルは知らなかった。使ってないにしても知っててもおかしくない大ニュースだと思うのだが，見事に鎮火されたということか。確かに自分のFacebookでも全く反応ない投稿があって，不自然だとは思っていた。ウィルバーは御法度なのかもしれない。
EUの農民一揆も知らなかった。積極的にニュースを取りに行っていないとはいえ，全く知らないのにはびっくり。検閲の凄さ。
不思議なのは，この国を解体する動きを主体的に進めているのが，この国の政治家や官僚だということだ。大企業はまぁ，そうかもしれないが，政治家や官僚に国を売るだけの見返りがあるのだろうか？海外については，具体的に書かれているが，国内についてはさすがに書けないのか？ -
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Posted by ブクログ
政治家にとって、国民の知る権利はやっかいなんだろうな、と理解できます。でもここは中国やロシアではないのだから、それなりに正しい情報が開示されているものと思ってきました。
でも、最近の選挙戦や、斉藤知事のことなどでメディアは信用できないなどと言われるようになり・・・
本書を読むと、それ以上に信じられないような悪事が裏で実行されようとしていたり、既に行われていたりして愕然としました。
政治家は国を売ってどんな利益があるのか理解に苦しみます。
著者の言うように、国民が自分で考え、目を光らせておかなければ、この国は手遅れになりそうです。
私はとにかく、投票率を上げることが一番かなって思っています。 -
Posted by ブクログ
公共サービス デジタル庁 についてどのような経緯で発足したのかはよくわからない
がセキュリティの甘さは今後 私たちの生活に不利益が発生する恐れがあると感じた
セーフサービスに米国の民間企業を利用登録させるのはいかがなものかと思う
デジタルセキュリティについて個人でどのように対応するのか 解決策は見いだせないままだ
金融について
キャッシュレス決済はここ数年 すごく多くなってきていると感じている
クレジットカードより利便性があると思える
どのような危険性があるのか 啓発する 意味合いでは 本書の記事は良いのかもしれない
クレジットカードについては 盲点を指適している
デジタル マネーについては 本書ではよくわからないだろう
竹中平蔵氏は本著者と相性が悪いようだ
米系GAFA
中国系BATH
デジタル教育 オンラインシステム 教育小学生中学生は学校で勉強した方が教室で皆集まって話した方がいいような気がする -
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Posted by ブクログ
若干、論理に飛躍があるように思います。
きっと、様々な事象を、筆者が言いたいことに結び付けたいがゆえの飛躍なのだと思いますが。
最近、思うのですが、国家は、100年先を見据えて、一年一年を重ねていくべき存在ではないかと。
その一方で、企業は、遠い未来のことは何ともいえないけれども、とにかく一年一年をしっかり積み重ねていくことを目指す存在なのではないかと。
同じように一年一年を重ねていくとしても、100年先を見据えた存在である国家と、一年一年が勝負の企業では、一年一年の重ね方が違うと思うのです。
国家が企業を活用する際には、一年一年の重ね方の違いを理解し、国家の考え方や姿勢に沿うように活用しないと、企業の論理に巻き込まれ、見据えたはずの100年先とは違う方向に進んでしまうと思うのです。
デジタル・ファシズムは、まさに、国家が企業の論理に巻き込まれた、あるいは巻き込まれつつある事象といえると思います。
選挙に勝つことが目的になりがちな政治家は、ある意味、企業と似た存在であり、100年先を考えて仕事に取り組むのは難しいと思われるので、100年先を考えて仕事に取り組めるはずの公務員が、あるべき日本、社会、将来を考え、進んでいくことができるような国家をつくることが大切なのではないでしょうか。 -
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Posted by ブクログ
政府がメリットばかり叫ぶキャンペーンをやってるときは、その裏に誰が得をしているのか、冷静に考えてみるのは大事。やや著書のバイアスがかかっているような気もするけど、金融視点から世界情勢をみることで、世界の見え方が変わることは納得。イスラエルを支持する国にも宗教的な面だけではなく、ガザ油田の利権をイスラエルが抑えてエネルギー大国になること、その近隣の輸送ルートができることが利益となることが支援の背景と理解した。
メモ→ガザ油田1999発見→パレスチナエネルギー自立への期待→イスラエル反発→202306ウクライナ戦争のエネルギー危機から、世界的な圧力あり油田開発承認へ→パレスチナ自治国家への期待→202309インドG20でインド中東欧州経済回廊（EUほか署名）【欧州、中東、南アジアを結ぶ鉄道と海運輸送路 アメリカ版一帯一路】→巨大権益発生→イスラエルがエネルギー輸出大国の野望からハマス攻撃へ→インドは安定投資先としてイスラエルと付き合う、EUは安定石油調達先として付き合う -
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Posted by ブクログ
ファシズムとは独裁主義のこと。GAFAMによるデジタル推進の時代に、その道が本当に正しいのか問い続けてくる書。
中国の女子大生が日本に来て、現金しか使えない店が多い事に不便を感じたとの事だが、キャッシュレスが本当に良いのか？個人情報が全て監視されるようになるし、社会信用スコアもつけられてしまう。現金を下ろすインフラに乏しく偽札や治安に問題のある国とは違う日本のような国が、そこまでキャッシュレスを急ぐ必要があるのかと問いかける。
教育については、一人一台のタブレットを持たされているが、果たして正しいのか。紙の手帳を使ったグループの方が記憶に関する脳活動が活発になり、記憶力も優位という結果が出ている。
AIは問いをくれない。人間にとって大事なのは問う事だ。
私たちは自分で自分の行動を決める未来を選択する権利を失ってはならない。
デジタルファシズムを阻止する唯一の方法は、私達がより人間らしくなる事だ。
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Posted by ブクログ
最近のニュースとなっている話題をベースに、実は報道がされていない、もしくはあまり取り上げられていない背景があることを説明し、報道の表面だけを鵜呑みにしないよう警鐘を鳴らすというもの。
能登半島大地震のときの政府及び県知事の対応のまずさ、にも関わらず、それにかこつけた緊急事態条項の取り決めと、志賀原発の問題点隠蔽。
経済安全保障と言いながら、国民の命と安全の基となる水の取り扱いを、外資を含めた民営化させようとする矛盾。
最近何故かNATOと足並みを揃えようとする違和感。
偽・誤情報対策をすると言うが、誰がどんな基準で判断するのかわかららないと言うモヤモヤ。因みにXでの検閲で、最も削除要求件数が多かったのは日本。またユーザーアカウント情報自体を要求した国トップ5にも日本が入っていると言う。
政治はとっくに二流に成り下がっていると感じてはいるが、これだけボロボロだとは思わなかった。
因みに、あの地震で数メートルも隆起した場所に、原子力珠洲原発を建設するつもりだったらしい。金銭による囲い込みにめげず反対した地元住民に喝采だ。
また、イスラエルのパレスチナ人ジェノサイドだが、パレスチナ沖で発見された大天然ガス油田が背景にあるらしい。EU 諸国にとっても、ロシアからのガス禁輸や、それに伴う価格上昇を考えると、勝利者にすり寄る構図が透けて見える。
やはり何事にも裏があると考えるべきだし、マスコミも我々に知らせるべきだな。