Voice S作品一覧
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-北朝鮮の「悲運の皇太子」、金正男氏(四十五歳)が暗殺された。暗殺の手法と場所、そしてタイミングに世界中が驚くと同時に首を傾げた。一見したところ、暗殺の手法が素人っぽく映る。メディアや専門家は些末な作戦の不備をほじくり返している。しかし、著者は実に北朝鮮らしい用意周到な作戦で、北朝鮮工作機関の実力と執念を思い知るべきであると述べる。そして、最大の謎は暗殺の決行が「なぜいまなのか」という点である。「北朝鮮亡命政権構想」を謎解きの鍵とし、一連の事件と北朝鮮の動向を鋭く読み解いた書である。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年4月号の掲載記事を電子化したものです。
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5.0
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-韓国における貧富の格差は凄まじい。就業者のじつに61.4%が「いまの職を失うか、または変えなければならないという不安を感じる」という。背景には、日本とは比べものにならないほどの「出自の差」や「学歴差別」がある。それを端的に表す言葉が「金の匙」と「泥の匙」だ。生まれつき金のスプーン(親の財力)を手にした子供は職にもカネにも困らないが、コネがない人間は生涯にわたり恋愛、結婚、出産を諦めざるをえない。鬱積した国民の負のエネルギーが、大統領弾劾を行なうほどの暴発を生んだともいえる。絶望の韓国社会の実態と歴史的背景を、わが国トップの韓国ウォッチャーが分析。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年2月号の掲載記事を電子化したものです。
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5.0
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5.0
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-【I】戦時中、藤田嗣治や猪熊弦一郎など名立たる画家たちが日本軍の戦う様を描いた「戦争画」を目にする機会は少ない。いずれも戦意高揚という単純なものではなく、写真以上の臨場感で生命の本質を伝える名作ぞろいである。ところが戦後、これらの絵を描いた画家たちを「戦犯」であるかのように批判する者が現れた。芸術批判の名を借りた政治闘争の闇と、「戦争画」の真実がいま明かされる。【II】近現代史研究家による「戦争画」シリーズ第二弾。そもそも「戦争画」という呼称自体、確かな筆致と構想力で戦場の情景を描いた「絵画の力」をイデオロギーの枠内に押し込め、芸術性を奪い去ってしまうものである。筆者は戦争画を「戦中記録画」と呼び、共産主義の影響を色濃く受ける「赤い美術界」から画家の名誉を回復しようとする。長きにわたり美術界に君臨していたボス・土方定一が行なった恣意的な選択とは何か。一次史料をもとに解明する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年9月号・10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。
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-「戦争画」(戦中記録画)を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年1月号の掲載記事を電子化したものです。
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-「戦争画」(戦中記録画)を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年2月号の掲載記事を電子化したものです。
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5.0『朝日新聞』の検証記事(2014年8月5日および6日付「慰安婦問題を考える」)は20年間、慰安婦問題を焚き付けておきながら「弁明すれども謝罪せず」の内容に終始した。慰安婦を女子挺身隊と一緒くたにした理由については「当時は、慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、誤用しました」。だが著者は、1940年~45年の『朝日新聞 朝鮮版』や朝日新聞社発刊の書籍など「朝日自身」がとっくに慰安婦の実態を報じていた事実を暴き出す。一次史料で明らかになる現代史の大虚報。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を電子化したものです。
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4.0日本のネックは「技術」や「カネ」ではなく、憲法や東京裁判弁護に象徴される「近代法哲学」だと理解したことで、『日本有事』(2016年12月刊行)を最後に核武装のロードマップについて論ずるのをやめた著者。近代国家・国民の大前提として厳然と存在する「近代精神」を理解せず、国内で反近代のどうしようもない低劣な論争を繰り広げている限りは、誰も日本人を「核を国際政治に活かせる手強い集団」とはリスペクトしてくれないと述べる。東日本大震災時の福島第一原発への対応や近隣国での放射能パニック、アメリカの指導者層や米軍の動向も考察しながら日本の核をめぐる論争に問題提起を行う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年12月号の掲載記事を電子化したものです。
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-第二次世界大戦まで、日本の航空機技術は世界の最先端に達していた。しかし敗戦とともにその技術は機体とともにGHQ(連合国軍最高司令官総司令部)に根こそぎ奪われ、米国へ持ち去られてしまった。いま、国産小型旅客機・三菱MRJやホンダジェットなど「日本の翼」が長い沈黙を破り、再び世界に羽ばたこうとしている。これらの航空機が世界を飛び交うとき、日本は「真の戦後」のスタートラインに立ったといえるだろう。国産機の初飛行から百余年、断絶させられていた日本人の空の「誇り」を甦らせる歴史ストーリー。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年3月号の掲載記事を電子化したものです。
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-「スマートフォンにタイヤを4つ付けたような車があれば面白い」(豊田章男社長)。たんなる乗り物から、メディア化する車へ。大変革のフロントランナーとして、トヨタが描く未来とは。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年3月号掲載記事を電子化したものです。
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-『朝日新聞』の問題は慰安婦だけではない。日中国交正常化(1972年)の前、70年の国交回復交渉の時期において、ひたすら中国におもねった『朝日新聞』の報道姿勢こそ「侮日」と「反日」を生んだ原点である。以後、中国共産党に「強硬に出れば日本はいくらでも譲歩する」と思わせ、わが国に重大な禍根を残すことになる。その最たるものが戦時徴用訴訟をはじめ、日本企業に対して法外な金額を求める中国の賠償請求問題である。現代とまったく変わらない、1930年前後の「タカリの構造」が明かされる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年11月号掲載記事を電子化したものです。
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5.0
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-トランプ政権が発足して対中強硬派と目される人々が政権中枢に迎え入れられ、日本では米中間の本格的軍事衝突の可能性を危惧する論調まで飛び出しているが、はたして正しいだろうか。本書では、東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年3月号の掲載記事を電子化したものです。
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5.0日本をはじめフィリピン、ベトナムなどアジア各国の領海を平然と侵し、領土拡大を狙う中国。その主張がいかに論理性を欠き、歴史を無視しているかは誰もが知るところだ。しかし従来の日本は、正面切って中国の「無法の証拠」を打ち出せずにいた。著者は、アジア極東経済委員会(ECAFE)が尖閣沖に膨大な海底資源が埋蔵する可能性を指摘した1969年まで、中国が尖閣諸島を「日本領」と記していた地図を入手。69年を境に一転、中国が尖閣を自国領と主張しはじめた厚顔無恥さ、露骨なアリバイ工作を白日の下に晒す。一次史料で構成された本作は、国際社会に「日本の理」を訴える最良の道具となるだろう。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年2月号掲載記事を電子化したものです。
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