作品一覧

  • 米軍最強という幻想 アメリカは日本を守らない
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    1巻1,600円 (税込)
    日本では、アメリカや在日米軍にネガティブな説を唱えると「左翼・リベラル」と見なされる。だが、本書の著者は違う。軍事社会学・海軍戦略論・国家論が専門の学者であり、米国で海軍の調査・分析の戦略コンサルタントも務めている。その人物が「日米同盟からの離脱」を説くのはなぜか。日本人は戦後、安全保障でアメリカ頼みとご機嫌とりを重ねた結果、自国の「国家主権とは何か」が分からなくなってしまった。加えて深刻なのは、近年における米軍の(核兵器を除く)戦力低下である。とくに「海軍の弱体化」は甚だしい。中国の海軍力増強を「艦船の数だけ多くても仕方ない」「見かけ倒しの性能」と見くびっているうちに、中国は本当にアメリカに追いついてしまった。日本周辺で有事が起きた際、米軍が「支援だけ」しかせず、日本を捨て駒にする可能性すらある。今こそ我々は、いかなる国からも中立を保つだけの軍事力をもち、海賊討伐などの国際貢献を果たす永世中立国として自立しなければならない。すなわち「重武装」永世中立国こそ、日本が目指すべき王道である。核兵器は使わず、海洋国家の防衛原則に即した装備と態勢を具体的に構築する著者の本気度は、本書を読めばお分かりいただけるだろう。 〈目次〉序章 王道へ――「反米」でも「親米」でも「親中」でもなく 第1章 覇道国家アメリカの衰退 第2章 日米同盟離脱と重武装永世中立主義 第3章 日米同盟離脱と非核政策 第4章 永世中立国・日本の国防態勢
  • 米軍幹部が学ぶ最強の地政学
    3.5
    米海軍、英海軍が実際に使う地政学がこれだ! 現代国際社会を理解し未来を俯瞰するには、地政学の理解が必須です。なかでも、自らの国益のために世界戦略を実施し、それを活用しているのが米海軍、米海兵隊、そして英海軍です。現在の世界の盟主はアメリカで、それまではイギリスでした。世界を実質的に支配している彼らが駆使している地政学を本書で解説します。著者は、米軍幹部が学ぶ地政学を実際に教えたことがある軍事社会学者、北村淳です。本当の地政学がここにあります。
  • シミュレーション日本降伏 中国から南西諸島を守る「島嶼防衛の鉄則」
    5.0
    1巻950円 (税込)
    南シナ海を統制しつつある中国が次に狙う東シナ海。もし明日、魚釣島に人民解放軍が侵攻したら……。米シンクタンクで海軍アドバイザーを務めた著者が、日中の戦力差を冷静に分析しシミュレーション。自力で国土と領海を守れる日本になるための戦略を示す。 ■南シナ海の大半をコントロール下に置いた中国。フィリピン、ベトナム、インドネシアの抗議も虚しく軍事拠点化を急速にすすめている。そして次に狙うのは、東シナ海。いつ魚釣島に上陸してもおかしくはない。中国船が日本の領海への侵入を繰り返すのは、状況が差し迫っていることの顕れであろう。 ■北村淳氏は指摘する。日本人は願望と現実を混同してしまっている……と。「中国軍は弱くあってほしい」「中国が攻めてきたら、米軍が守ってくれるはず」といった、事実から目を逸した「平和ボケ」を続けている。 ■実際はどうだろうか? 近代的戦闘機を日本の5倍以上の数を備えるなど、中国との海洋戦力差はすでに歴然。魚釣島から同距離圏内の航空基地の数は中国が日本を圧倒。これらは本書で紹介されている一部でしかないが、仮に人民解放軍が魚釣島を攻めたら、日本に残された選択肢は「降伏」の2文字しかなくなる。魚釣島に中国が拠点を築いてしまえば、次は宮古島、石垣島……。そんな最悪のシナリオは絶対に避けなければならない。 ■本書は米シンクタンクで米海軍、米海兵隊へテニカルアドバイザーを務めた著者が、冷静にかつ詳細に日中の海洋戦力差を分析。中国が魚釣島に侵攻した場合、日本はどうなるか、米軍がどう動くかをシミュレーションし、軍事面、戦略面、外交面において現在に日本に不足する要素を明確にしつつ、日本の国土と領海を守るための具体的な戦略を示す。 ■領海に侵入を許さないため防衛ラインの設定、人民解放軍と対峙するために必要な軍備、再考すべきアメリカとの関係の在り方。そして、変えるべき日本人の意識。中国指導部の日本への無謀な侵攻作戦の発動を控えさせるためには、日本が海洋上に中国を撃退できる防衛体制が整えられるかどうかにかかっている。そのための指針がこの一冊に凝縮されている。日本を守れるのは、日本だけ――。
  • 南シナ海ではアメリカが劣勢 【Voice S】
    -
    1巻200円 (税込)
    トランプ政権が発足して対中強硬派と目される人々が政権中枢に迎え入れられ、日本では米中間の本格的軍事衝突の可能性を危惧する論調まで飛び出しているが、はたして正しいだろうか。本書では、東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年3月号の掲載記事を電子化したものです。

ユーザーレビュー

  • シミュレーション日本降伏 中国から南西諸島を守る「島嶼防衛の鉄則」

    Posted by ブクログ

    日本の安全保障の不都合な真実。
    島嶼奪還の意思は必要であが、軍事ドクトリンとすることは誤りであることをあらためて認識させられる。
    国民(政治家も?)施政権について正しく理解することが必要。

    0
    2021年02月11日
  • 米軍幹部が学ぶ最強の地政学

    Posted by ブクログ

    海洋国家の条件を海上交易力への依存、海洋軍事力への重点、国際海洋秩序を必要と3つ挙げていて、2番目の条件を満たさない日本は島嶼国であっても海洋国家ではないと断言する。海洋国家の国防戦略は前方制海域、基幹制海域、後方制海域の制海三域に分けえ考え、英米はこの戦略で動いている。これには国家の歴史や伝統的気質が影響しており、日本は元寇以外にも外国勢力の侵入を受け、元寇では対馬と壱岐は壊滅的な被害を被ったが、本土には被害なく神国は侵略されないという伝統的気質が生まれた。日露戦争ではウラヂヴォストーク艦隊による通商破壊戦が行われたが、日本海海戦の成功で忘れ去られた。第二次大戦後は専守防衛から本土決戦思想が

    0
    2022年05月14日
  • 米軍幹部が学ぶ最強の地政学

    Posted by ブクログ

    日本は島国でありながら、軍事的な意味での「海洋国家」にはなり得ない理由が分かる。本書前半では「前方~基幹~後方制海域」という概念を丁寧に解説。アメリカやイギリス海軍が伝統的戦略である、自国本土から離れた場所(前方制海域)で防衛戦を行うのに対し、日本は敵が本土上陸する段階で迎え撃つ戦法が伝統的に染み付いている。そして元寇の時の「神風」を信奉し続け、日露戦争時のロシア海軍による通商破壊戦の教訓を生かせなかったことにも触れている。近代日本の歴史を学び直し、現代の国際情勢を考えるうえで有益な一冊だった。

    0
    2021年08月30日

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