※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 最新事例をアップデートして、あの「アカデミックエンターテインメント」が返ってきた！　現実にみられるおもしろい事例を示して、経済学に対する読者の学習意欲を高める手法は、今回の版でも徹底されており、コロナ禍や物価上昇、ロシアによるウクライナ侵攻などの事例から経済を学べるようになっている。また多彩なコラムも健在で、たとえば理論を学ぶあいまに第１期トランプ政権時の関税政策の帰結についてのコラムを読むことで、物語を読むように、本当に生きた経済学を身につけることができるだろう。 今回は日本版としてはじめて「入門経済学」を刊行した。ミクロ経済学、マクロ経済学のエッセンスを凝縮したかたちになり、初学者向けの教科書としては最適となっている。

破壊者か?　救世主か? アメリカ大統領選後の世界を8人の知性が徹底分析 トランプが再選したら、世界はどうなるのか? 数々の疑問に8人の賢者が答える。 ・南北戦争以来、かつてない憲法上の危機が発生 ・公務員制度を変えて、「闇の政府(ディープ・ステート)」を一掃する ・FRBの独立性を剥奪しようとする ・「プロジェクト2025」は連邦政府を改革する運動だ ・アメリカはリセッションに入り、金融危機に ・投資家や富裕層に有利な政策が実行される ・米軍は有事の際に日本を助けるのか? ・ヨーロッパの安全保障は大惨事に ・トランプは戦争が嫌いなのか? ・プーチンや習近平はトランプをどう見ている? ・日本は核兵器を持つことになる ・世界中で「底辺への競争」が起きる 「独裁者にはならない。就任初日を除いて」。 そう発言したドナルド・トランプ前米大統領が再選される可能性が高まっている。「もしトラ」後の世界はいったいどうなるのか。間近で見てきた人物をはじめ、文明史や経済学などの観点から8人の知性が分析する。

///企業分析もせずに、投資やっているのはヤバくないですか？ /// 企業分析は、投資に就活に営業に役立ちます。一般的には投資に利用されますが、果たして何人の方々が「企業分析」をきちんと行っているでしょうか？　誰かがおススメしたものを買ったり、ちょっとニュースで話題になっていた……その程度で投資判断をされていたら、当然結果はついてきません。本書では「プロの企業分析」として、投資顧問業を営む著者のノウハウの核となる部分を、読者の皆様に分かりやすくお伝えしていきます。また、投資初心者向けの内容になっていますので、「株を買う前に」本書を読み、企業分析を行ってから投資を実践していただければ幸いです。 プロローグ　企業分析は「推し活」である 第1章　企業分析の目的 第2章　プロの企業分析とは 第3章　プロの企業分析の実際 第4章　簡単！財務諸表分析 第5章　企業分析で最も大切な「ストーリー」 第6章　企業分析家の視点をもつ エピローグ　企業分析家になろう

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 どうやって株式運用したらいいかわからない……本書はそういう読者のために2022年の政治経済の動きや投資関連イベント、注目されるキーワードなどを月別のカレンダー形式で紹介。「1月・東証再編」「2月・パウエルFRB議長退任」「5月・iDeCo制度変更で65歳まで加入可」など、その月に起こるイベントでどう投資すると儲かるかがひと目でわかります。また、金融・経済の専門家や億単位のお金を運用する投資家のアドバイスや投資戦略のヒントも掲載。あわせて参考銘柄と直近の動向についても分析します。 ※第４章にて「自分で書き込む2022年投資カレンダー」を紙版同様に収録しておりますが、電子書籍上ではご記入いただくことができませんので、予めご了承ください。

もはやインフレは止まらない！ これからの日本経済、私たちの生活はどうなる？ コロナ禍やウクライナ戦争を経て、世界経済の循環は滞り、エネルギー価格などが高騰した結果、世界中でインフレが日常化している。2022年からアメリカでは、８％を超えるインフレが続き、米国の０％だった金利は５％を超えるまでになろうとしている。世界経済のフェーズが完全に変わった！ 　30年以上、ずっとデフレが続いた日本も例外ではなく、ここ数年来、上昇してきた土地やマンションなどの不動産ばかりでなく、石油や天然ガスなどのエネルギー価格が高騰したため、まずは電気料金が上がった。さらに円安でも打撃を受け、輸入食品ばかりではく、今や日常の生鮮食品などの物価がぐんぐん上がりだした。一昨年までのデフレモードはすっかり変わり、あらゆるものが値上げされ、家計にダメージが直撃した。 これからは、「物価は上昇するもの」というインフレ前提で、家計をやりくりし、財産も守っていかなければならない。一方、物価の上昇ほどには、給与所得は上がらず、しかもインフレからは逃れられないことから、これはまさに「インフレ課税」とも言えるだろう。 昨今の円安は、海外シフトを進めてきた日本の企業にとってもはや有利とは言えず、エネルギーや食料品の輸入が多い日本にとっては、ダメージの方が大きい。日本の経済力も、かつてＧＤＰが世界２位であったことが夢のようで、衰退の方向に向かっている。日銀の総裁も植田総裁に変わったが、この金融緩和状況はしばらく続きそうだと言われている。 しかし日本経済が、大きな転換点に直面していることは疑いもない。国家破綻などありえないと言われてきたが、果たして本当にそうなのか？ これから日本経済はどう変わっていくのか？　そんななかで、私たちはどのように働き、財産を築いていくべきなのか？　個人の防衛手段として外貨投資や、副業のすすめなど、具体的な対処法や、価値観の切り替えなども指南する、著者渾身の一冊！

この戦争の結果は 私たちの未来に 決定的な変化をもたらす ロシアによるウクライナ侵攻の衝撃――。独裁者プーチンによる民主主義世界への挑発が続くなか、現代最高峰の知性７人に緊急インタビューを敢行。世界と日本の行く末を問うた。プーチンによる暴挙は世界情勢にどんな影響を及ぼすのか。権威主義の前に民主主義は屈するのか。これから我々はどんな未来に立ち向かうのか。新たな冷戦時代の有り様を大胆予測——。

アメリカの「中国封じ込め作戦」がついに始まった！ １９８９年にソ連が崩壊し、米国にとって、日本を強くしておくことの意義が薄れた。そこで、日本の躍進を食い止め、米国の経済優位を維持することが米国の至上命題となった。１９９０年以降２０年間の日本の停滞はその文脈で理解できる。 常軌を逸した超円高による日本封じ込めが起きたのだ。それを受けて日本は、賃金カットや工場の海外移転を進めてきた。日本は、生産性の向上に努めながら、一方ではそれに所得の増加がついてこない、という状況に陥った。こうして、グローバル化のなかで、日本だけが繁栄というメリットを受けられずにきた。 ところがいま、中国の台頭を受けて、そのパワーバランスが変わってきている。かつての日本バッシングは中国バッシングに変わり、日本は再び、米国の同盟国として繁栄を許される環境が整ってきた。中国の台頭を受けて、覇権国アメリカにとって日本の重要性が再び高まってきた。 失われた２０年は日本を鍛えた２０年であり、これからの経済繁栄の余地は大きい。著者独自の視点で描かれた、元気が出る日本経済論。

不確実な経済社会を読み解く、仮説思考の鍛え方 不確実性の高い経済社会で、どうすれば“先を読む”ことができるのか。 本書は、経験豊かなエコノミストが培った「仮説思考の鍛え方」と「資産形成のための具体的手法」を、わかりやすく解説する一冊です。 第1章では、「先が読める」とはどういうことかを根本から問い直し、現状評価やシナリオ設計、情報や心理バイアスの罠などを整理します。 第2章では、景気サイクルやトレンドライン、海外指標など、実務家エコノミストが駆使する“未来予測に役立つツール”の使い方を紹介します。 さらに第3章では、ライフプランの考え方から副業や事業資本づくり、インフレへの備えまで、資産形成に役立つスキルを具体的に解説。金融や経済の専門知識をもたない方でも、自身の仕事や投資、人生設計にすぐ活かせる内容です。 経験則と粘り強さを掛け合わせ、“仮説”を磨く技法を身につければ、経済や投資の行方が少しずつクリアに見えてくるはずです。仕事や経営、資産運用の成果を高めたい方におすすめの一冊です。 ●著者略歴 第一生命経済研究所首席エコノミスト。 山口県山口市生まれ。1990年横浜国立大経済学部卒。同年日本銀行入行。2000年第一生命経済研究所入社。2008年より日本FP協会評議員を兼任し、現在専務理事。専門は金融・財政政策、金融市場、経済統計。過去には、生活設計診断システムの基本設計を大手システム会社のSEとともに構築した業務経験を持つ。

ウクライナショックに追い打ちをかけるように米国の利上げで、日米の市場は大きく落ち込んでいます。しかし日米金利差による「円安」の中でこそ儲かる銘柄も存在し、目ざとい億超え投資家はそうした銘柄で利益を出しています。本書は「円安に強い」日本株・米国株銘柄を、株式情報サイト「株探」で探す技を紹介。「円安」によって株価がどう反応し、その中でどんな銘柄に投資したら儲かるのかを初心者でもわかるように解説します。

著名投資家・バフェットが先日来日し、商社株を買い増したことを表明。さらに他の銘柄も投資対象とする意向を示し、日本株の割安さが顕著になっています。「ヘッジファンドの巨人」といわれるケン・グリフィン氏率いるアメリカのヘッジファンド・シタデルが15年ぶりに日本で拠点を年内に開くという報道もあり、株高に弾みがつきそうな気配です。本書は、バフェットが今後買いそうな株を億超え投資家や投資のプロが分析し、具体的な銘柄を予想して提示。次に騰がる株の見つけ方がわかる本です。また、元日経新聞の編集委員を務めた証券ジャーナリストの前田昌孝氏が過去のバフェット氏の投資データを細かく分析。バフェットの投資に失敗も多いことや、必ずしも割安株の長期投資家ではないことなどを指摘。多角的にバフェットの投資スタイルを知ることができます。

投資顧問として個人投資家からの相談に答えてきた著者が、一番大切なのに誰も教えてくれかった株の本質を、圧倒的に面白く、わかりやすく、深く、教える。株を始めたあなたに贈る最初の１冊。

下流老人に老後破錠。老後リスク本はシニアの心に刺さり、不安が経済を冷やしている。ブームは政策を動かし、3万円の給付も決まったが、実はこの老後の貧困、統計分析としては不正確だ。　【WedgeセレクションNo.54】 目次 ■INTRODUCTION 高齢者の貧困は改善 下流老人ブームで歪む政策 文・Wedge編集部 大江紀洋 ■PART1 アベノミクスを阻む「年金制度の壁」は一刻も早く撤廃すべき 文・熊野英生（第一生命経済研究所 首席エコノミスト） ■INTERVIEW シニアの消費喚起の抜本策は最低保障年金と相続増税 飯田泰之（明治大学政治経済学部准教授） ■PART2 シニアの強みを引き出せ！ 70歳代活かす企業は「仕組みを変える」 文・Wedge編集部 ■COLUMN 改善するシニアの労働市場 人気の事務職は狭き門 文・Wedge編集部 ■PART3 働くことこそ老いを遠ざける 若さ保つシニアの三者三様 文・林えり子 ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2016年2月号に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。

1990年以降、地域、都市、国際貿易、経済発展、産業立地など経済の空間的側面を扱う研究が飛躍的に発展した。この分野での世界的権威がまとめた画期的テキスト。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ノーベル経済学賞受賞！経済学者クルーグマンによる入門テキスト。 ◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。 ◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。 ◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。 【第２版はここが変わった！】 ◆第9章「長期の経済成長」では、世界経済の持続可能性についても解説。 ◆第17章「危機とそれがもたらしたもの」を新たに追加。 ◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ◆ノーベル経済学賞受賞！経済学者クルーグマンによる入門テキスト。 ◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。 ◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。 ◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。 【第２版はここが変わった！】 ◆第９章「個人と企業の意思決定」に行動経済学についての節を新たに追加。 ◆第１８章「福祉国家の経済学」では格差・貧困問題についても解説。 ◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。

トランプ大統領の政策が後押しし、サイバー空間という名の｢第7大陸｣を支配して好調なアメリカ経済は、さらに隆盛する。また、優秀なインド人がアメリカで起業するように、新技術や新ビジネス･モデルも、結局、アメリカでしか生まれない。一方、｢メイク･イン･アメリカ｣政策で主要な製造工場を失う中国は最後の一撃を見舞われ、バブル崩壊の坂道を転げ落ちる! 2020年の世界経済が見える!!

2014年11月末現在、原油価格が急落している。背景には米国のシェールオイルの生産急増とサウジアラビアが減産を渋ることによる需給緩和がある。一方で中東では、イスラム国の勢力拡大など地政学リスクがくすぶっている。原油価格や中東の政治経済はどうなるのか。本書は、週刊エコノミスト2014年11月11日号の特集「原油急落と中東情勢」を電子書籍化しました。 主な内容は以下のとおり Part1　今なぜ原油急落か ・下値は1バレル70ドル台　世界経済減速と供給過剰 ・産油国の思惑　価格下げてもシェア防衛のサウジ ・「在来型」から「非在来型」へ　石油が簡単に掘れる時代の終焉 ・「イスラム国」とは何か　イスラム法統治の国家を目指す ・イスラム国の勢力拡大を生む米国と中東諸国間の溝 ・中東諸国の経済　格差拡大、資源と人口で明暗 ・290兆円の中東オイルマネー　欧米離れ、アジア市場に照準 ・トルコ・イラン・エジプト経済需要3カ国を見る Part2　歴史と宗教早わかり ・イスラム成立とオスマン帝国崩壊　影響与え続ける「初期イスラム」現代を決定づけたオスマン崩壊 ・オスマン帝国崩壊後～現在　台頭するイスラム主義運動　中東政治の行方を左右 ・イスラム教とはどんな宗教?　五つの信仰行為を義務づけ ・混乱と暴力が続く理由　中東混乱の本質は階級闘争 ・ソーシャルメディア　反政府、テロ活動に巧みに利用

この本が、経済学を変え、世界を変えた。 ――正確で明快な新訳で読む社会科学史上の偉業 物が売れない、職がない――なぜ市場は自由放任では機能しなくなることがあるのか。ケインズは自らも通暁する古典派経済学の誤謬と限界を徹底的に見据え、ついに現代経済学の基礎となる本書に至った。現実世界に直面し理論をラディカルに（皮肉とユーモアも効かせて）更新する、科学という営みの理想形。 本書の核心を定式化したヒックスの重要論文『ケインズ氏と「古典派」たち』も採録。 ポール・クルーグマン「イントロダクション」より 経済停滞は、経済繁栄の過剰に対する必然的な罰なのだという発想は根強い。経済がそもそもどうやって停滞するに至ったかではなく、どうやって停滞にとどまるかを分析することで、ケインズは経済の苦悶に何か懲罰的なものがあるという発想を葬り去った。つまり『一般理論』は、知識の豊かな規律あるラディカリズムの成果なんだ。

新型コロナウイルスが国境を越えて感染を拡大させる中、現代最高峰の知性6人に緊急インタビューを行い、世界と日本の行く末について問うた。 このパンデミックは人類の歴史にどんな影響を及ぼすのか？ これから我々はどんな未来に立ち向かうのか？ 世界史的・文明論的な観点から、冷静かつ大胆に2020年代を予測する。 [主な内容] ・ジャレド・ダイアモンド「21世紀は中国の時代にはならない」 （カリフォルニア大学ロサンゼルス校地理学教授。著書『銃・病原菌・鉄』） ・マックス・テグマーク「AIで人類はもっとレジリエントになれる」 （マサチューセッツ工科大学教授。著書『LIFE3.0 人工知能時代に人間であるということ』） ・リンダ・グラットン「ロックダウンが日本人の新しい働き方を生んだ」 （ロンドン・ビジネススクール教授。著書『ライフシフト 100年時代の人生戦略』） ・スティーブン・ピンカー「人間の認知バイアスが感染症対策を遅らせてしまった」 （ハーバード大学心理学教授。著書『21世紀の啓蒙 理性、科学、ヒューマニズム、進歩』） ・スコット・ギャロウェイ「パンデミックでGAFAはますます強大になっていく」 （ニューヨーク大学スターン経営大学院教授。著書『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』） ・ポール・クルーグマン「経済は人工的な昏睡状態。景気回復はスウッシュ型になる」 （ノーベル経済学賞受賞者。著書『格差はつくられた 保守派がアメリカを支配し続けるための呆れた戦略』）

リーマンショック以降、いまだに好転の兆しを見せない世界経済。 なぜ目下の増税や財政緊縮は愚策なのか？ 失業者増加のダメージは一時的なものではなく、長期的にも経済をむしばむ？ では、各国政府と中央銀行、そしてわれわれが本当になすべきこととは――？ いま最も信頼できるノーベル賞経済学者が、ついに叩きつけた最終解答。

強気の経済評論家として人気のある武者陵司さんによる企画。 かつての日本企業は「ナンバーワン」を目指すビジネスモデルに則った戦略をとっていたが、「失われた20年」を経てすでにこの戦略が破綻したのは明らか。 得意としていたデジタル分野でも中韓企業に大きく水をあけられ、多くの日本人が自信を失った。しかしこの20年の間、日本企業はただくすぶっていただけではなく、 ナンバーワンからオンリーワンへの戦略転換に成功していたのだ！　そして2020年には日経平均４万円時代を迎える－－ 平成後の新時代に再び飛躍する準備が整った日本経済。その現状と将来の展望をつぶさに解説する。

世界の賢人１０人による未来予測 ２０２３年以降の世界はこうなる！ ウクライナ情勢、覇権主義国家の台頭、円安・インフレ、 AI革命、エネルギー戦争、GAFAのデータ支配―― 大転換する世界で日本人はどう生きるべきか 賢人たちからのメッセージ 出口が見えないウクライナ戦争、止まらない円安と世界的インフレ、エネルギー戦争、AI革命、米中経済戦争、GAFAによるデータ支配――日本国民にとっても他人事ではなくなった国際情勢と世界経済のゆくえ。果たして日本人は激動の時代をサバイブすることができるのか？　ジョージ・ソロス、ユヴァル・ノア・ハラリ、ポール・クルーグマンら、世界の知性10人が「大異変」の世界を大予測。停滞状態から日本がブレイクスルーする術はあるのか。賢人たちから日本人へのメッセージ。

目まぐるしく変化する景気や経済構造を知る手がかりとなる経済統計・指標――。経済の姿を正しく捉えるために、その読み方を伝授する。 　株価、利上げ、中国経済、為替、クレジット（債券）、原油、企業収益をプロはどんな指標を使い、どう見ているか？。 　歴史編では、景気低迷の原因をケインズ理論で読み解いていく方法も掲載しています。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月21日号で掲載された特集「相場を見抜く経済指標　統計を疑え」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： ・はじめに 相場を見抜く経済指標　統計を疑え ・先行き見極めるプロの視点 ・インタビュー　井上亮「ＲＯＥ一辺倒では危ない」 ・インタビュー　ジム・マコーガン「ＲＯＥは６～８％でも優秀だ」 ・インタビュー　浜矩子「エコノミストに騙されないために」 ・為替　主要通貨の強弱をランキング ・クレジット　市場に余る資金はクレジット投資へ ・原油　価格急変が招く金融危機、財政破綻のリスク ・インタビュー　ポール・シェアード「低インフレは技術革新や生産性向上の『成果』」 ・統計分析　季節調整で経済の真の姿を捉える ・インタビュー　河野龍太郎「日本の実力を認識せずに、ＧＤＰを評価すべきではない」 ・ＦＲＢ議長が注目　「イエレン・ダッシュボード」の九つの指標 ・企業収益　時代とともに変わる注目指標 歴史編 ・ケインズ理論で読み解く　景気低迷の原因は増税だけでない ・下村治に学ぶ　アベノミクスの是非は現代版「成長論争」

「日本人が耳を傾けなかった天才・鬼才のアイデア」浜田宏一氏(イェール大学名誉教授)「アベノミクスの未来は本書のなかにある!」宮崎哲弥氏(評論家)アベノミクスによって日本経済の風景は一変した。黒田東彦日本銀行総裁による「異次元の金融緩和」は人びとの度肝を抜いたが、「2年間で2パーセントの物価上昇」というインフレーションターゲットを最初期に提唱した人物こそ、ノーベル賞経済学者であるポール・クルーグマン氏である。自らの申し子ともいえるアベノミクスをクルーグマン氏はどのように評価しているのだろうか。「失われた20年」は人為的な問題であり、デフレ期待がいかに悲惨な結末をもたらすか。論議を呼んでいる「中央銀行の独立性」をどう考えればよいのか。そうした本質論はもちろん、「インフレ率2パーセント達成後の日本」をもクルーグマン氏は大胆に見通す。そこで日本の財政、株価、人びとの暮らしはどう変わるのか。さらには早くも語られはじめた金融緩和の「出口戦略」や、「歳出削減」「増税」に対するクルーグマン氏の知見から、いまの日本が学べるものは少なくない。そして日本経済の未来のみならず、10年後のアメリカ、中国、そして新興国の未来までをも本書は射程に収めている。「この政策実験がうまくいけば、まさに日本は世界各国のロールモデルになることができる」。世界最高の知性がアベノミクスのもつ世界史的な意義までを見据え、日本の読者のためだけに語り下ろした一冊。クルーグマン氏の業績をいち早く日本に紹介した山形浩生氏の本質を突いた解説も必読である。

富裕層への優遇をやめて社会保障を拡大すれば、経済も回復する！　ニューヨーク・タイムズ紙で連載中の人気コラムが待望の書籍化。2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマン教授の最新著作。高所得者への減税、および気候変動否定論などの米保守派の主張を「ゾンビ思想」として批判し、先進国における経済情勢と社会保障制度についての問題点を理論とデータを交えながら解説する。

米国FRBが先駆けて、ECB、黒田日銀が追従した、中央銀行による大胆な金融緩和。多くの識者は、これを緊急避難的な措置、あるいは破滅を招きかねない中央銀行の堕落というが、著者の見解は異なる。過去の歴史においても、産業革命などにより大きく経済が発展するときには、金本位制からの転換など、その規模に応じたマネーの増大が不可欠だった。今回の動きはまさに「証券本位制」への歴史的転換による資本主義再生だとする。 史上最高値を更新する米国ダウ、円安へ振れた為替市場、低迷を脱した日経平均など、世界経済の新たなトレンドの本当の意味はどこにあるのか？　米国経済分析の第一人者で元ドイツ銀行副会長である著者が明快に読み解く！

ウクライナ戦争を国際政治、軍事、テクノロジー、世界経済、地政学の観点から専門家が徹底分析。 目次「はじめに」に代えて ミハイロ・フェドロフ副首相兼デジタル変革大臣インタビュー 「戦時下でもデジタル政府化は加速する」 第1部（渡部恒雄） ウクライナ戦争への米国の戦略観と国際秩序の行方 第2部（長島純） ウクライナ戦争は「メタマゲドン（Metamageddon）」の幕開けとなるか 第3部（柏村祐） デジタル国家ウクライナの全貌 第4部（熊野英生） ウクライナ戦争の経済的な帰結 第5部（田中　理） 地政学から予想される欧州の変貌

円安・原油安基調下にある2015年日本株相場。相場の行方を左右する日銀やGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)、外国人投資家はどう動くか。米国の利上げはいつか。有望な銘柄や投資信託は? 徹底的に探った。 　本書は週刊エコノミスト2015年1月20日号で掲載された特集「どうなる株・投信2015」の記事を電子書籍にしたものです。 【目次】 はじめに どうなる株・投信2015 ・年内2万円超えはあるか　好・悪材料入り交じる市場 ・2015年の日経平均株価と為替予測 ・2015年株価見通し 強気派　日本経済は本格復活し2万5000円へ 弱気派　日本は外国人に見放され1万円割れも Part1　日銀・GPIFはこう動く ・インタビュー　米沢康博・GPIF運用委員会委員長 ・銘柄選定のトレンドはROE改善 ・相場を動かす要因1　日銀追加緩和第3弾 ・日銀が買う J-REIT ETF ・相場を動かす要因2　日本経済 ・相場を動かす要因3　米国経済 Part2　有望銘柄・投信 ・水素銘柄は「現実買い」の段階　広がる関連銘柄 ・ゲーム　スマホ向けRPGが急成長 ・ロボット　市場拡大に政策が追い風 ・業績上方修正　「2段階アップ」を繰り返す　これが常連企業33社 ・自社株消却　発表後と実施20営業日後の上昇波に乗る ・勝ち組投信　円安、株高が追い風の投信　運用成績ランキング ・相場を動かす要因4　超高速取引「HFT」 ・海外REIT　米国の回復と円安が追い風

人気エコノミストが徹底解説！ 長時間労働、ワンオペ地獄、人材に投資しない……だから給料が上がらない 「働き方」の不条理を解決するツボが丸わかり！ 「生産性を高めよう」が合言葉になっている。きっかけは安倍政権が「働き方改革」を提唱したことだ。 実際、日本企業の生産性はスペインやイタリアにも劣り、先進国で最低レベルまで落ち込んでいる。たくさん働いているのに、稼げなくなっているのだ。 いったいなぜ、日本は生産性が低くなってしまったのか？ じつは日本企業は、旧日本軍と同じ失敗をしている。 たとえば近年、日本企業はどこも「ワンオペ」が増えている。社員1人で膨大な作業量を何でもこなすシステムだ。しかし、各個人が孤立して仕事をしているため、組織全体の効率は追究できない。また、ノウハウを組織でシェアできないという致命的な欠陥がある。チームで効率よく仕事をやるほうが、圧倒的に強いのだ。 これは特攻と何ら変わらない。大局的な戦略をもたず、現場の個人に「がんばれ！」「なんとかしろ！」と精神論で負荷をかけ、一発逆転の局面打開を期待する……これでは勝利は望めない。 本書は、日本企業のどんなところが低生産性を招いているのかを具体的に指摘したうえで、「では生産性をあげるために何をすべきか？」を具体的に提言する。 本当の「働き方改革」はここにあり！

2023年4月8日、2期10年に及んだ黒田日銀総裁から新総裁に交代します。新総裁の方針は日本の為替や経済に大きな影響を与えることは必至です。本書では、新総裁を含め日銀人事はどうなるのかをはじめ、「金利の今後」「不景気の株高を含めた株バブルは起こるのか」「国債引き受け量変化の見通し」「緩和の出口戦略をどうするのか」などについて、金融・経済の専門家が分析、解説しながら今後の展開についてシナリオを提示します。

日経平均は3万円弱をうろうろした「もみ合い相場」が続いていますが、米中貿易摩擦と世界的な半導体不足によって、製造業の地図が大きく変わる兆しが出ています。それは長らくデフレが続いた日本にとってプラス材料であり、株価は世界の中でも著しく騰がるのではないか――1989年12月のバブル最高値3万8915円を抜く「バブル超え」の狼煙はいつか、そしてその理由とは？ 著名ストラテジストがわかりやすく語り下ろします。

本書と連動した内容が楽しめるYouTubeチャンネル「デイリーWiLL」 動画URLはこちら→https://www.youtube.com/@Daily_WiLL 日本株の歴史的大相場が始まった！ 株価は年内5万円も、10年で10万円へ！ 2年前に平均株価4万円を予測していた 経済アナリストの最新刊！ ・日本株はまだ超安値、4万円は通過点に過ぎない ・米中対立という地政学が株価を押し上げる ・日本が最先端半導体の大製造工場になる ・世界経済を牽引する日米2強時代が来た ・中国、ドイツは凋落へ、GDPは日本が抜き返す ・この大相場を資産形成に活用しない手はない それでも悲観論をぶちたがる輩は無視せよ 「好調日本」のパラダイムは当分続くのだ！

日経平均は3万2000円を超え、バブル後最高値を連日更新しています。ウクライナ侵攻、米中対立の本格化、世界的な半導体不足などにより、日本企業が投資家たちに見直されています。世界一の投資家バフェットをはじめ、中国の投資家も日本株ETFを大きく買い越しており、長らく停滞していた日本株がどこまで上がるかを、一般の人にもわかりやすく説明します。

安倍リフレ政策は米国の後押しで実現し、「デフレ脱却」「円安傾向」となり、日本株は今年1万8000円まで復活する!　「経済指標」をベースにした独自理論による市場分析が高く評価されている日本株ストラテジスト第一人者による、新・日本株大復活論。

　///「勉強する」というアプローチでまとめた、ありそうでなかった株式入門! !///　 勉強し続けた人だけが、投資のプロになれる。 そして、正しい勉強法、つまり正しいリサーチ、アプローチができた人だけが、この世界について把握し、未来を切り拓くことができる。 著者は、東大で最先端の金融理論を学び、証券会社に就職。そこで投資銀行部門で働いていました。しかし、そんな現場で働いていたにもかかわらず、「株のことはさっぱりわからなかった」と言います。結局、知識だけではダメで、自身が投資顧問会社を起こし、個別株へ投資することによって、そのスキルは磨かれていきました。本書では、著者が経験したことに基づき、金融のプロが実際に行っている手法を誰にでも分かりやすく解説していきます。みなさんもぜひ、勉強しながら「利回り10%を達成する」方法を考えていただき、楽しみながら長期投資の王道を学びましょう。 　▼本書の目次▼　 [プロローグ] 勉強法として株がすごい理由 第1章投資を「勉強」という観点から考えてみる 第2章証券口座はどこで開き、何を選択するのか 第3章投資しながら勉強法を改善していく 第4章個別株に挑戦してみよう 第5章実践! バリュー株投資 第6章「投資の神様」ウォーレン・バフェットに学ぼう!　 第7章投資と幸せの関係 　 [エピローグ]株式投資から学ぶことは、東大を出るよりはるかに尊い

フランスの若手経済学者トマ・ピケティの『21世紀の資本』が大きな注目を集めている。 経済成長が必然的に格差と不平等を拡大させることを、膨大な過去のデータにより実証的に明らかにした同書は、 700頁を超える専門書にもかかわらず、フランス語版、英語版合わせて60万部を超える売上を記録し、 同時に激しい論争を生んでいる。 そこで本特集では、12月9日にいよいよ日本語版が刊行される同書をいち早く読解・検討することで、 その意義と可能性に深く迫りたい。

ベストセラー「マンガでわかる　バフェットの投資術」に続く「マンガでわかる投資家の手法」！ シリーズ第2弾は10倍株のピーター・リンチ! 投資の世界において、自ら運用するファンドにおいて、13年間で運用資金を777倍にするという驚異の実績、そして、株価が10倍になる銘柄が多数あることで10倍株（テンバガー）という言葉まで作り、「伝説」とまで呼ばれた投資家。 かのウォーレン・バフェットと並び三大投資家と称される「ピーター・リンチ」の半生を通して投資の哲学と手法を学ぶ！ 本書は次の流れで投資家を知ることができる。 ・名言で考えを深める！ ・マンガで生涯を知る！ ・投資手法を理解する！ ピーター・リンチ アメリカ、マサチューセッツ州生まれ。 フィデリティ・インベストメンツのファンドマネージャーとして、 マゼラン・ファンドにおいて1977年から90年までの13年間で平均29.2％の 年間リターンを達成。マゼラン・ファンドを世界最高の投資信託ファンドに押し上げた。 運用資産は1800万ドルから140億ドルに増加し、 その割安な成長株に投資して大きな利益を上げる運用方法から、 大きく成長する株、「10倍株（テンバガー）」の名付け親にもなった。 1988年。妻、キャロリン・アン・ホフと共同で、教育、医学関係、 宗教・文化・歴史的団体への支援を目的としたリンチ財団を創設している。 監修解説　栫井駿介 1986年鹿児島生まれ。つばめ投資顧問合同会社代表、 株式投資アドバイザー、証券アナリスト。 東京大学経済学部卒業。2009年より大手証券会社にて投資銀行業務に従事。 2015年、大前研一氏が主宰するBOND-BBTプログラムにてMBA取得。 2016年にバリュー株投資の実践を目的としたつばめ投資顧問を設立。 ビジネス・ブレークスルーにて、「株式・資産形成実践講座」の講師を務める。 著書に『株式vs. 不動産　投資するならどっち？』（筑摩書房）、 『年率10% を達成する！プロの「株」勉強法』（クロスメディア・パブリッシング）。 漫画　ちゃぼ 神奈川県出身の漫画家、イラストレーター。 青年週刊誌の漫画プロダクションにアシスタントとして所属後、自身も商業デビュー。 現在ではさまざまなタッチ、ジャンルでイラスト、漫画の制作をしている。 最近の仕事では『マンガでわかる　バフェットの投資術（SIB）』の作画を担当。

経済学者シュンペーターは「資本主義の欠点は自ら批判されたいと願っている点だ」と述べた。批判すらも飲み込み自己変容を遂げていく「未完」の資本主義。とりわけ近年は、テクノロジーの劇的発展により、経済の形が変わり、様々な矛盾が噴出している。本書は、「テクノロジーは資本主義をどう変えるか」「我々は資本主義をどう『修正』するべきか」について、国際ジャーナリスト・大野和基氏が、世界の「知の巨人」7人に訊ねた論考集である。経済学、歴史学、人類学……多彩な視座から未来を見通し、「未完」のその先の姿を考える、知的興奮に満ちた1冊。

本書と連動した内容が楽しめるYouTubeチャンネル「デイリーWiLL」 動画URLはこちら→https://www.youtube.com/@Daily_WiLL 株価がこのところ順調に上がっている。 ２０２３年初来で見ると、日経平均はプラス３０％、米国（１４％）、ドイツ（１６％）、 韓国（１７％）等を押さえて断然トップである。 日本株はコロナ直前から比較してもプラス４１％で世界主要市場で最高の上昇だ。 著者は2022年2月、１ドル115円の頃に「円は１ドル130円を超え140円も。『悪い円安』などない。 この円安で日本はメガ景気に入り、やがて日本株は4万円も伺うだろう」と断言していた。 そして、それがついに現実化し出したのだ。 日本経済がなぜ絶好調期に入ったのか。 著者は「それは米中対立と円安に尽きる。これは地政学的要因なので、 一般のエコノミストには見えてない」と語る。 この間の流れズバリ当てた本書は、これからの日本経済のバイブルである。