長期停滞を解明する、新たな経済学へ 経済学において「異端派」とされるＭＭＴ（現代貨幣理論）が、現実を説明する新たな理論として幅広く受け入れられつつある。「財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である」というＭＭＴの主張をめぐって、もはや「極論」や「暴論」と片付けられる段階ではない。 経済学におけるパラダイム・シフトをしっかりと見定める時期が来ているといえよう。 とりわけ、「失われた30年」とも言われる長期停滞にあえぐ日本経済を分析する「武器」として、ＭＭＴはなくてはならない道具立てである。 本書は、ランダル・レイ『ＭＭＴ現代貨幣理論入門』（東洋経済新報社）を監訳し、『ＭＭＴとは何か』（角川新書）を執筆して、この新たな経済学を日本に紹介した第一人者による人気講義を書籍化したものである。 ＭＭＴが多く人を惹きつけたのは、貨幣の起源をめぐる根源的問いと時事的な現代経済論を結び付ける、その理論の全体性にある。 制度化が進み、学説や理論がますます断片化していく状況下、歴史も視野に入れてトータルに現実を説明するＭＭＴは、経済学というディシプリンを超えて、人文・社会科学に幅広く訴える。

経済が全くわからない人でもサクサク読めてどんどん身につく！ 最新の「お金の常識」。 お金はどうやってできて、どのように世の中を回っているのか？ ■こんな人にオススメ！ ・自分の将来が不安な人 ・お金を貯めたいけどなかなか貯められない人 ・投資を始めたいけどよくわからないからと先延ばしにしている人 ・お金のことをよく学ばないまま大人になってしまった人 ・お子さんにお金について教えたいと思っている人 ・最近のお金の変化についていけない人、もしくは変化に気づいていない人 そんな人たちに向け、お金の基本的なことから、 貯蓄、将来コスト、投資、お金との向き合い方、経済のしくみなどを、 現在の経済状況を捉えつつ、お金と正しく向き合うための知識としてやさしく紹介しています。 ■ここがポイント! ・自分なりの「お金の常識」を持てるようになる！ 経済アナリストで金融教育家でもある著者が、身の回りのお金から国家レベルのお金までを網羅的に解説。 今必要なお金の知識と教養を手に入れ、様々な視点から「お金」について考えられるようになる。 ・経済状況がわかるデータを豊富に収録！ 経済アナリストらしく、今の経済状況を豊富なデータを用いて解説。 主観によらず、客観的な知識としてお金や経済について学ぶことができる。 ・各トピックに関するお金のクイズも収録！ 副業で稼げる平均年収は？ 宝くじの払戻率は何割？ 介護費用の月平均額はいくら？ などなどお金に関するクイズも収録し、楽しくお金について学べるよう配慮。 ■どんなことが書かれているの？ ・日米の金融教育の差とは？ ・それって本当にムダ遣い？ ・贅沢って何をどうすること？ ・投資はギャンブルって聞いたけれど ・労働者からお金を搾り取るのがお金持ち ・いったい、いつから預けても増えない時代になったの？ ・働き方改革って何？ ・子育ては贅沢なこと？ ・介護とお金の問題 ・株の買い時、売り時を見るには？ ・消費税はなぜどんどん上がるの？ ・国の借金は返さなくてもいいの？ など 日本はお金の教育遅れていると言われて久しいなか、 新進気鋭の経済アナリストで金融教育の会社も経営する森永康平氏が 一生お金で苦労しないためのお金の知識を解説する。 中学生から大人まで、使う、貯める、稼ぐ、増やす、 そして減らさないといったお金の基本的な仕組みから経済のことまで、 豊富な図解とイラストでスッキリ理解できる一冊です。 ■著者　森永康平（モリナガコウヘイ） 金融教育の会社を経営し、経済アナリストとしても活躍 (お父さんはテレビでおなじみで、やはり経済アナリストの森永卓郎氏)。 証券会社や運用会社にてアナリスト、ストラテジストとしてリサーチ業務に従事した後、 インドネシア、台湾、マレーシアなどアジア各国にて法人や新規事業を立ち上げ、各社のCEOおよび取締役を歴任。 現在は複数のベンチャー企業のCOOやCFOも兼任しながら、執筆に、経営に、メディアにと超多忙な毎日を送っている。 著書は『いちばんカンタン つみたて投資の教科書』（あさ出版）や、 『MMTが日本を救う』(新書/宝島社)、父・森永卓郎との共著『親子ゼニ問答』(新書/ KADOKAWA)などがある。 本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）

経済学者・官僚がこっそり読んだ『奇跡の経済教室』待望の第2弾。政治家に読ませたい本No.1!世界で起きている変化、日本がとるべき戦略が面白いほど見えてくる!全米騒然・日本上陸のMMT(現代貨幣理論)がよく分かる特別付録つき

※PDF版をご希望の方は Gihyo Digital Publishing (https://gihyo.jp/dp/ebook/2022/978-4-297-13011-4)も合わせてご覧ください。 増えつづける国の借金，増大する税の負担，円安に伴うインフレ懸念などなど。「日本はこれからどうなってしまうんだろう？」「日本は財政破綻してしまうのではないか？」そんな雰囲気が漂う昨今ですが，森永康平先生によると，次のような答えになります。「国の借金は問題ありません」「銀行がお金を生み出しているんです」「税金は国の財源ではありません」「ハイパーインフレは起きません」え？本当なんでしょうか？本書は，MMT（現代貨幣理論）と呼ばれる考え方を基本として，経済アナリストである森永康平先生がこれらの疑問に答えてくれる本です。お金や銀行の成り立ちから，税金やインフレのしくみまで。森永先生の丁寧な説明とやさしいイラストで，わかりやすく解説していきます。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 平成の日本経済がなぜ20年も停滞し続けているのか？　ひと言で言うと、「デフレ」対策をすべきところを、「インフレ」対策という正反対の経済政策を行っていたからに他ならない。その理由を知るためには、「お金とはなにか？」「税とは何か？」と言った根本的な問題を学び、現代経済の仕組みを知る必要がある。本書では、経済学のことをよくわからないサラリーマンや学生でも、世の中で何となく常識であると信じられている経済政策がいかに間違ったものであるのか、その理由がわかる一冊。日本におけるMMTの第一人者として知られる著者が、「財政健全化しなければ財政破綻する」という常識に真っ向から反論するMMT（現代貨幣理論）についても解説。 ※この商品は紙の書籍のページを画像にした電子書籍です。文字だけを拡大することはできませんので、タブレットサイズの端末での閲読を推奨します。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能も使用できません。

いま世界の政治、ビジネス、経済論壇を席巻する現代貨幣理論（Modern Monetary Theory=MMT）について、知るべきことがすべて、これ１冊で、明快にわかる！ 日本が／世界が変わる “異端”の経済学、最良の入門書。 「財政破綻の危機」は幻想か？ 政府はどこまで借金ができるのか？ 経済のマクロな仕組みの初歩から貨幣というものの本質論まで、 標準的な経済学の理論もふまえてMMTを中立的に分析。 ベストセラー『人工知能と経済の未来 2030年雇用大崩壊』によって、 AIによる雇用危機の可能性を提起、社会現象を惹起した、 日本でいまもっとも注目される経済学者のひとりである著者が、 MMTが日本が長期低迷から脱するための理論となりうるか否かを明快に解説。 さらには、「すべての人々のための貨幣制度」を展望する意欲作！ 【本書より】 　ＭＭＴは、非主流派の経済理論、つまり一般的な経済学の教科書には載っていない理論です。主流派の経済学者からすれば、ＭＭＴ派は「異端派」ということになります。 　私は、大学の講義で「ミクロ経済学」とか「マクロ経済学」といった主流派の経済学を教え、学術的な論文も主流派のフレームワーク（枠組み）にしたがって書いています。しかしながら、主流派とか非主流派といった区分に本質的な意味があるとは思っていません。 　私自身は、ＭＭＴに全面的に賛成でも、全面的に反対でもありません。明確に賛成できる部分と疑問や違和感を抱かされる部分とが混在しています。本書は、そうした立場の経済学者から著されたものです。 　ＭＭＴは、拡張的財政政策を採用して借金を増やすのが正しいのか、逆に緊縮的財政政策を採用して借金を減らすのが正しいのか、という国の命運を左右するようなテーマに関わっています。この問題の重要性の前では、主流派経済学かどうかといったことは些末なことであり、最終的な賛否はさておくとしても、まずはＭＭＴの主張に耳を傾けるべきでしょう。 　私は、もとより拡張的財政政策を採用するのが正しいと思っており、その考えを補強したいがために、ＭＭＴの理解に努めました。その成果をまとめたのが、本書ということになります。　 【本書の内容】 なぜいまＭＭＴが注目されるのか？ 貨幣の正体―お金はどのようにして作られるか？ 政府の借金はなぜ問題にならないか？ 中央銀行は景気をコントロールできるのか？ 政府は雇用を保障すべきか？―雇用保障プログラム ＭＭＴの余白に―永遠の借金は可能だろうか？

（章立て） はじめに 第一章　アベノミクスとは何か 第二章　ソノタノミクス 第三章　賃金偽装 第四章　偽りの成果達 第五章　アベノミクスの副作用 第六章　新たな楽観論・ＭＭＴ 第七章　日本は何から逃げてきたのか あとがき

VUCA、ブロックチェーン、LGBTQIA、インバウンド……etc. つまり、どういう意味！？ 厳選したキーワードの意味がすぐわかる！ 今こそ知っておきたいアルファベット＆カタカナ語をわかりやすく要約＆解説！ よく耳にするようになったけど、一言で説明するにはためらってしまう「次世代の用語」たち。 そんな「新聞、ニュースなどで耳にする時事用語」から「生活でよく目にするカタカナ用語」まで これからの時代を生きるうえで知っておきたい言語を、わかりやすく解説します。 ［掲載用語例］ NFT／リベラル／HSP／サステナブル／GAFA／アウフヘーベン／LGBTQIA／ポピュリズム／VUCA／ベーシックインカム／SDGｓ／ダイバーシティ／QOL／バイオマス／VR／リテラシー／DX／レぺゼン／OODA／モビリティ／IoT／チルアウト／MMT／トレーサビリティ／UX／マイノリティ …etc. 【目次】 1章　ニュースで耳にするけど説明できない時事用語 2章　知らないとなんだか損をしそうな経済用語 3章　仕事がデキるヤツが使っているビジネス用語 4章　意味も使い方もいまいちわからないIT用語 5章　いまさら知らないとは言えないインテリ用語

いま、何が本当に必要なのか？ アフターコロナの日本経済を活性化するためには、政府が膨大な現金をバラまいて需要を喚起し、緩やかなインフレ好況状態をつくり出すことが必要だ。いかにしてそれは可能か？　そこには何の問題もないのか？　日本経済の行き詰まりが指摘される今、金融緩和でも構造改革でもない「ラディカルな解決策」を注目の経済学者が、主流派経済学とMMT（現代貨幣理論）の両面から説く！

ピケティ、斎藤幸平、中谷巌、佐伯啓思、佐藤優、池上彰、内田樹、白井聡、中野剛志、三橋貴明…各氏の主張を徹底検証。 現代貨幣理論MMT、新型コロナと私権制限、岸田政権の「新しい資本主義」や「新自由主義」批判をはじめ、近年流布する経済言論の嘘偽りを暴き、真の資本主義再生を説く衝撃の経済論。 第一章　「新しい資本主義」の正体 第二章　資本主義批判の勘違い 第三章　経済がわからない言論人たち 第四章　ＭＭＴとおかしな経済理論 第五章　コロナ騒動の真犯人

コロナ後の世界、MMT（現代貨幣理論）を採り入れた日本経済を描いた、まったく新しい経済SF小説です！ いつまでも続くデフレ。 そしてそれに追い打ちをかけるかのようなコロナ禍。 果たしてこれまで日本の経済政策というのは正しかったのか？ MMTに根差した正しい財政出動が行われていたら、 各地で甚大な被害を起こしている異常気象へのインフラ整備、 そしてコロナ禍の際に逼迫した医療機関も、 もっと有効に機能していたのではないか……。 この国の未来を憂い、希望を見出すためにこの小説を書きました。 まだ遅くはありません。 今、私たちの手の上には二つの未来があります。 ───黒野伸一（著者）！ 【目次】 序章　二〇四〇年 第一章　遠雷 第二章　煽動 第三章　覚醒 終章　二〇四三年 【著者】 黒野伸一 一九五九年、神奈川県生まれ。『ア・ハッピーファミリー』(小学館文庫化にあたり『坂本ミキ、14歳。』に改題)で第一回きらら文学賞を受賞し、小説家デビュー。過疎・高齢化した農村の再生を描いた『限界集落株式会社』(小学館文庫)がベストセラーとなり、二○一五年一月にNHKテレビドラマ化。『脱・限界集落株式会社』(小学館)、『となりの革命農家』(廣済堂出版)、『国会議員基礎テスト』(小学館)、『AIのある家族計画』(早川書房)、『お会式の夜に』（廣済堂出版）など著書多数。 中野剛志 評論家。元京都大学大学院工学研究科准教授。東京大学教養学部(国際関係論)卒業後、通商産業省(現・経済産業省)に入省。二〇〇〇年よりエディンバラ大学大学院に留学し、政治思想を専攻。〇一年に同大学院にて優等修士号、〇五年に博士号を取得。論文“Theorising Economic Nationalism”(Nations and Nationalism)でNations and Nationalism Prizeを受賞。著書は『日本思想史新論』(ちくま新書、山本七平賞奨励賞受賞)、『目からウロコが落

コロナショックの影響で小額から投資ができる つみたてＮＩＳＡ口座開設数が、近年若者を中心に増加中。 ●相場が下落してもあわてる必要はゼロ！！それが「つみたて投資」 ●投資信託でのつみたてが「初心者に最適」なこれだけの理由 ●１本でも分散！あれやこれやと「対策する心配もなし！！」 ●老後資産の２０００万円問題も「つみたてなら安心！？」 ●結局、「長く続ける人」が投資で成功する人！！ 本書は森永卓郎氏を父に持ち、金融教育家で若手経済アナリストとして いま注目の森永康平氏が、わかりやすくつみたて投資のメリット・デメリットから始め方、 続けるための考え方やコツ、さらにはプロから見たお勧めの投資信託までを紹介する、 投資初心者にはうってつけの一冊。 ●将来に備えて何かしなければいけない！ ●でも、何をすればいいのかわからない！ 「つみたて投資」を始める前の段階である、 どこの証券会社や銀行を選べばいいのか 証券口座をどのように開設すればいいのか。 未経験者でもこの１冊があれば始められます。 既に、投資に関する本を読んで、 「なんとなく理解できたけど、結局何を買えばいいのかわからなかった」 といった人のために、具体的な投資信託も名前を挙げて紹介しています。 金融機関からのスポンサーを受けて紹介しているわけではなく、 私の独自の観点から紹介しているわけでもなく、 金融庁かが一定の条件の下で選んだ投資信託の中から、 手数料や純資産額など、初心者の方に一定の基準を設けて選んでいます。 またつみたて投資をする上で外すことができない制度である ・ＮＩＳＡ（小額投資非課税制度） ・ⅰＤｅＣｏ（個人型確定拠出年金） についても説明してあります。 国がせっかく用意した有利な制度を最初から活用しない手はありません。 ■著者　森永康平(もりなが・こうへい) 金融教育ベンチャーの株式会社マネネCEO、経済アナリスト。 証券会社や運用会社にてアナリスト、ストラテジストとしてリサーチ業務に従事。 その後はインドネシア、台湾、マレーシアなどアジア各国にて法人や新規事業を立ち上げ、 各社のCEOおよび取締役を歴任。現在は複数のベンチャー企業のCOOやCFOも兼任している。 日本証券アナリスト協会検定会員。著書に『MMTが日本を救う』(新書/宝島社)や、 父・森永卓郎との共著『親子ゼニ問答』(新書/ KADOKAWA)がある。 twitter:@KoheiMorinaga

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 社会生活を送るなかで、国債と直接関わることはあまりないかもしれません。しかし、国債は金融市場を支える大きなインフラであり、日本経済を理解するのに国債の知識は欠かせません。たとえば、ニュースで「金融緩和」「長期金利」「イールドカーブ・コントロール」などのワードを聞いたことがないでしょうか。ただし、聞いたことはあっても、その意味をきちんと説明できる人は少ないのが現状です。なぜなら、言葉の意味を理解するためには、国債の知識が必要不可欠だからです。他にも、積極財政や緊縮財政、MMTなど、政府予算の財源を語る際にも、国債はよく話題にあがります。国債の在り方と政治ニュースは切っても切り離せない関係だと言えるでしょう。このように、日本経済や政治と大きくかかわるのが国債です。本書で国債の知識を得ることで、明日からのニュースの見方が大きく変わります。

新型コロナウイルスが猛威を振るい、世界経済が深刻な落ち込みを見せる中、世界各国でベーシックインカムや無制限の金融緩和など、財政政策や金融政策について大胆なものが求められ、実行されている。そんな未曾有の大混乱の最中、MMTという貨幣理論が脚光を浴びている。「MMTとはどんな理論なのか」「いまのコロナ不況に対してどう役に立つのか」を、気鋭のエコノミストが大胆な提言とともにわかりやすく解説する！

「財務省が今、最も恐れるMMT。本書こそまさしく、その本格的入門書だ！」――藤井聡（京都大学大学院教授・前内閣官房参与） 「貨幣」と「財政」の真実の姿を暴き出し、世界を揺るがせている経済理論・MMT（Modern Monetary Theory）。 2019年8月、待望の邦訳が刊行されたランダル・レイ『MMT現代貨幣理論入門』の監訳者自らが、そのエッセンスを徹底解説。 誤解や憶測が飛び交う中で、果たしてその実態はいかなるものなのか？ 根底の貨幣論から具体的な政策ビジョンまで、この本一冊でMMTの全貌が明らかに！ --- 【目次】 はじめに 　序章　MMTはなぜ注目されているのか 第一部　　MMTの貨幣論 　第一章　貨幣の本質 　第二章　預金のメカニズム 　第三章　主権通貨国における政府の機能 第二部　MMTの政策論 　第四章　MMTの租税政策論 　第五章　機能的財政論 　第六章　就業保証プログラム 第三部　MMTから見た日本経済 　第七章　日本は財政危機なのか 　第八章　日本経済には何が必要なのか 　第九章　民主主義はインフレを制御できるのか おわりに――MMTをどのように生かすべきか

第一人者による「バイブル」､待望の邦訳！ アメリカで大論争、国会でも議論白熱。 いち早く日本に紹介した中野剛志氏と、「反緊縮の旗手」松尾匡氏によるダブル解説。 貨幣観を一新！ MMTは、イデオロギーでもなく、願望でもなく、現実なのである。 【MMT（現代貨幣理論）の特徴】 ●日本や米国のように「通貨主権」を有する政府は、自国通貨建てで支出する能力に制約はなく、デフォルトを強いられるリスクもない。財政赤字や国債残高を気にするのは無意味である。 ●政府にとって、税金は財源ではなく、国債は資金調達手段ではない。政府が先に通貨を支出しない限り、民間部門は税金を納めることも、国債を購入することも論理的に不可能である。税金は所得、国債は金利にはたらきかけ、経済を適正水準に調整するための政策手段である。 ●政府は「最後の雇い手」として、希望する人々全員に、一定以上の賃金水準で就業する機会を約束することができる。この「就業保証プログラム」は、「完全雇用と物価安定」という公共目的に資する、強力な経済安定装置である。

「政府の赤字は、民間の黒字である」 「自国通貨建てで国債を発行する限り、財政破綻はしない」 「経済活性化のためには政府による積極的な財政拡大が必要」 経済学の常識を覆す主張で、いま世界で大論争を巻き起こしている「現代貨幣理論」(MMT)。はたしてMMTは異端のトンデモ経済理論なのか? それともデフレ脱出・経済復活の切り札になるのか? 前内閣官房参与で、アベノミクスの問題点を知り尽くした著者が描く、実践的MMT理論入門にして、日本経済再生のシナリオ。緊縮財政、消費増税、長期デフレに苦しむ日本経済を復活させる道がここにある。

ＭＭＴ（Modern Money Theory＝現代貨幣理論）は救世主なのか。閉塞状態を抜け出す経済学・金融政策とは何か。世界的金融学者による初の邦訳書！

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 【ケインズ、ウェバーが絶賛し、MMTの元祖ともされる幻の貨幣論】 貨幣の価値は、物々交換の為の自発的な商品貨幣という意味合いよりも、国家による法制上の創造物であることに由来する――。本書は、なぜ貨幣（お金）が今ある姿のようになっているのかを、様々な事例を交えてロジカルに説明した幻の名著。ケインズはインド論や貨幣論でクナップの理解を前提にし、マックス・ヴェーバーは貨幣論ではクナップ（とミーゼス）を一番高く評価し、本書を偉大な名作の1つと呼んだ。 そのクナップの理論が21世紀に再び脚光を浴びている。日本が膨大な財政赤字を抱えているにもかかわらず揺るがない理由を解明する理論として注目されている現代貨幣理論（ＭＭＴ）では必ず言及され、日本でも大いに注目されたグレーバー『負債論』でも高く評価されている。本書は、その知られざる名著の待望の完訳。

「感染列島に大災害」は十中八九起こる! パンデミックと自然災害が重なったときに起きる甚大な被害を 最小限にとどめるには、どのような備えが必要なのか? 二人の専門家が唱える、衛生の観点からの国土強靭化計画。 毎年のように日本を襲う大雨・台風による水害、あるいは30年内に起きる可能性が高いと言われる南海トラフ地震や首都直下地震などの自然災害と、感染症の大流行が重なれば、国土に甚大な被害がもたらされることになる。 元・内閣官房参与で「国土強靭化基本計画」策定に尽力した公共政策の専門家と、環境医学の専門家の二人が、医療システム、経済・社会システム、国土システムといった公衆免疫に関わる様々な環境的要因を強靱化していくことで、感染症と自然災害の複合災害による被害の最小化を目指す緊急提言書。さらにこうした諸対策を推進するために不可欠な財源について、MMT理論を背景にした「積極財政論」も展開。複合災害の被害を最小限に留めるために、全国民必読の一冊。 「筆者らが今、最も恐れているのはインフルエンザと新型コロナのダブル感染症拡大の問題ではない。感染が蔓延している状況下で、巨大災害が生じてしまうことだ。(…)コロナ禍中にこうした「国難級の大災害」が生ずる確率は(…)「十中八、九」という水準に至ると考えても決して大げさではないだろう。つまり、「災害列島」に住む我々日本人は、「感染列島を大災害が襲う」という事態を決して大げさでも何でもなく、当たり前に生じうる事態の一つだと冷静に認識することが求められているのである。」(本文より) 【目次】 第一章 「感染列島に大災害」は十中八九起こる 第二章 「自粛」でなく「ファクターX」が日本を守った 第三章 人体の「免疫システム」を強靱化する 第四章 「医療システム」を強靱化する 第五章 「感染症対策」を強靱化する──「社会免疫」の理論 第六章 「感染症対策」を強靱化する──三つの強靱化戦略 第七章 「国土システム」を強靱化する 第八章 「財政思想」を強靱化する──衛生列島強靱化論とMMT

日本有数のシンクタンク・みずほ総合研究所のエコノミストの選んだ50の論点を読むだけで、2020年の国内外の経済の重要な動きを先読みできる一冊です。 50の論点の構成は、「日本経済」「海外経済」「金融・マーケット」「制度・政策」「ビジネス・社会」（第2部の各章）ごとに10の論点を解説します。 「消費税増税を乗り越えられるか」「米中貿易摩擦はどうなるのか？」といった定番の国内外経済の見通しはもちろん、「MMT」「SDGｓ」などの話題の制度をわかりやすく解説、さらには「東京五輪」「キャッシュレス化」など、読む方の生活に密接した話題について網羅します。 読む方に、理解するように努めて読ませるのでなく、コンパクトな解説と図表を駆使して読めば頭に入るようにと、読みやすさを工夫しています。

「この本はいわゆる陰謀論の基本、初歩を学ぶ上ではうってつけの本」 「用語説明書でありながら、要所で歴史的考察を加えている。これは基礎を学ぶ上では都合がよい」 「ヴィーガン(完全菜食主義)のウソ、キャンセルカルチャー(ネット上での糾弾)、現代貨幣理 論(MMT理論)、慈善運動、積極的差別(いわゆる逆差別)、について否定的に述べているところ は好感がもてる。これらについては日本で語ることはもはや不可能である。文字面しか読めない日本人はこれらの正義を信じて疑わず、むしろ陰謀論にアンテナを張っているものほどそういう傾向が強いが、これらはすべて「彼ら」が意図をもって広めているものでしかない」(監修・解説:内海聡より) 「『グローバル・リセット』や『新世界秩序』などの提唱者たちは、自分たちの悪魔的な目的に沿って、世界がどのように変化するか 明確な見解を持っている。だが、彼らはこの見解を、支配される側の人々と共有することには消極的だ。本書は提唱者たちのやり方で物事が進んでいった場合に、私たちに どのような世界や人生が待っているのかを公平な視点で記したものだ」(本文より)

日本の「失われた30年」は主流派経済学の処方箋を素直に実施した結果である。新古典派経済学による構造改革は低賃金の非正規労働者を増やし、ケインズ経済学による財政・金融およびリフレ政策は1000兆円を超える借金地獄をつくった。原因は貨幣システムの欠陥にある。主流派経済学やＭＭＴの誤りを指摘し、現在の「債務貨幣」にかわる新たな貨幣システム「公共貨幣」を提唱。「公共貨幣」を取り戻せば「ゼロ成長」から脱却でき、新しい未来が開けることを論証する。

安倍内閣の元内閣官房参与で、MMT（現代貨幣理論）を提唱する京都大学大学院教授の藤井聡に、日本経済復活の方法を田原総一朗が迫る。 第1章　「プライマリーバランス規律は絶対」というデマを信じる困った人々 第2章　「国家の借金」と「家計の借金」を同列にする困った人々 第3章　「消費税増税で日本を貧困化」させた困った人々 第4章　「財源がない」を何もしないための切り札に使う困った人々 第5章　世界から日本がナメられはじめているのに手を打たない困った人々 〝国の借金″は、1200兆円以上の巨額に膨らんでしまった。このままいけば、10年くらい先には、日本は間違いなく財政破綻してしまう。こういう〝悲観論〟が、この国を覆っている。 そんななか、藤井聡さんが、これまで聞いたことがない、超前向きの〝強気論〟を吠えまくった。 提言1　プライマリーバランス規律の撤廃 提言2　新型コロナ終息まで消費税０％ 提言3　企業に対する粗利補償 提言4　未来を拓く危機管理投資 これをただちに実行せよ。そうすれば、日本経済は絶対によくなる。日本は必ず復活できる、というのだ。　藤井さんは6年間、内閣官房参与を務め、ようするに安倍晋三・前首相のアドバイザーだった。「国土強靭化」をいい出したのも彼だという。 しかし、借金まみれの日本に、そんなことが可能なのか？ MMT（現代貨幣理論）に基づけば問題ないのだ、と聞いても、率直にいって私はあまり信用できなかった。世の〝常識〟とあまりにかけ離れた主張ではないか。 そこで私は、思いきって否定的な疑問を、どんどんぶつけた。対して藤井さんは、私を説得し続けた。 経済の推移を示すグラフ、現に先進各国がおこなっている巨額の財政出動、デフレの原因分析など、さまざまなデータも、これでもかこれでもかと持ち出して、懇切丁寧に解説してくれた。 正直いって経済にあまり詳しくない私にも、とてもわかりやすく、納得できる説得力だった。 こうすれば日本経済は持続可能だ、日本国の財政破綻もない、という確かな自信を得ることができた。 読者のみなさんも、いま日本がもっとも必要としている藤井さんの説得に、目を凝らし、耳を傾けてほしい。 そうすれば、必ずやこの閉塞状況を打ち破ることができるはずである。また、編集部の提案で、若手のマンガ家、若林杏樹さんのマンガも掲載した。藤井さんと私の激論が、30代の女性にはどのように映るのか楽しんでいただけたらと思う。（田原総一朗）

あなた、本当にわかってる？　基本を理解していないと、誤解を招き、ダマされる！ これまで自分にはよくわからないことゆえ、信用して鵜呑みにするほかなかったお上の論理も、マスコミの盲点も、何より根拠が見いだせないバカな経済論の数々を、本書を読むことによって自分で見抜けるようになるだろう。 将来、とくに経済面について漠然とした不安を抱くのは、もうやめにすべきだ。本書を通じて、しっかりした根拠に基づき、シンプルにものをとらえ、考える力がつけば、いままでいかに政治家や官僚から都合よくダマされ、マスコミやバカな経済論者に翻弄されてきたのかがわかるはずだ。真実味のない「大暴落」「崩壊」「沈没」「破綻」などの言葉に一喜一憂しなくて済む。日本の「どこがよくて」「どこがダメなのか」もよく見えてくるだろう。 【本書の内容】 失業率とインフレとデフレの関係／マネタリーベースと為替の関係／「世の中のお金の量」は日銀が調整している／金利は「ゼロ」以下にもできる／株価で経済を読もうとする間違い／日本は負債も多いが資産も多い／わかってる？国債の仕組み／MMT論者とリフレ派／デフレの原因が人口減少という間違い／貿易収支と経済成長率は無関係／日本の経済格差は微小／ベーシックインカムの何が問題か？／財政再建のための増税は必要ない／消費税は社会保障に適さない

19世紀に誕生した国民国家・株式会社・中央銀行の3点セット。しかし、資本移動を伴うグローバリズムと、AIやブロックチェーンなどのテクノロジーが、3者のバランスを突き崩し、中間層を蝕み始めた。超低金利、株主優遇、財政赤字、タックスヘイブン、GAFA、リブラ、MMT……悪循環に陥った資本主義を再生する道を探る。

古代以来の前近代経済、アダム・スミスの自由主義経済学。マルクスの共産主義経済学、ケインズの修正資本主義。財務省の増税信仰、日銀の金融引き締め理論。MMTとリフレ派・アベノミクス。これらはどんな関係にあるのか。そもそも関係があるのか。「経済学は難しい。確かにそうです。しかし、本書は『世界一わかりやすい経済学の本』のつもりで書きました。エコノミストでもなんでもない私が書く本なのですから、難しい話はしません」（本書「はじめに」より）。国民が「世の中は変わらない」とニヒルを気取った結果、待っているのは利上げ、増税、規制強化。ローンの利子は上がり、税金も容赦なく上がり、無駄に行動を制約される。どんなに働いても給料が上がらない。経済政策の誤りは多くの人を殺す。著者は1973（昭和48）年生まれ。戦後最大の「負け組」とされる、ロストジェネレーション世代だ。やりたい仕事に就いて、真っ当に稼いだ金で人生を楽しむ。頑張って働けば給料が上がる。就職、結婚、子育て。そうした当たり前のこと、たったそれだけのことが、許されなかった多くの人たちがいる。為政者たちが経済政策を間違えたからだ。「真っ当な経済学を学び、実行する」ことで、日本人の生存と経済大国・日本の復活が見えてくる。今こそ学問を！　〈目次〉第一章 経済がわかる第一歩は「センスを身につけること」　第二章 最低限押さえておきたい経済学の潮流　第三章 なぜ経済学に基づいた議論ができないのか　第四章 戦後日本経済政策の何が正しく、何が間違っていたのか　終章 日本銀行とは何か？　すべてである

財政赤字が膨らめば国は破綻する――これは緊縮財政を正当化する政府の方便にすぎない。MMT（現代貨幣理論）の第一人者が旧来の常識を撃破する。

なぜ「日本は崩壊する」と言い続けるのか？ 財務省の事務次官が「このままでは国家財政は破綻する」という論考を某雑誌に寄稿した。「バラマキ合戦のような政策論を聞いていて、黙っているわけにはいかない」という彼の主張には賛否両論の議論がある。 この論考に対して、筆者は、「会計学でゼロ点、金融工学でもゼロ点」と切って捨てる。 なぜ財務省は、「日本経済が破綻する」と言い続けるのか？　なぜ「緊縮財政」「増税」を言い続けるのか？ データを重視した数量理論を展開する髙橋洋一氏が、得意の理詰めの論法で財務省の主張を論破する！ 【内容】 歪められた「統合政府バランスシート」／コロナの混乱に乗じた増税論／緊縮財政は、国民生活を悪化させる／ レベニュー・ニュートラルではない炭素税はおかしい／ＭＭＴとリフレ派の混同／「プライマリーバランス黒字化」の大ウソ／労働者のためではない「賃上げ促進税制」と「金融所得課税強化」／消費増税は経済にマイナスを及ぼす／高齢化で上昇する「国民負担率」は歳入庁で解決／ベールに包まれた財務省の内部構造／財務省とつながりの深い岸田政権／財務省に餌付けされるマスコミ／年金破綻の可能性が極めて低い理由・・・・・・等々 【もくじ】 序　章　矢野論文の評価はゼロ点 第１章　岸田政権下でのＺの暗躍 第２章　ケチでがめつい天下り集団 第３章　省益を優先する功罪 第４章　財政破綻を煽る手口 第５章　Ｚを解体する方法

変革栄えて、国滅ぶ。これは230年前に書かれた「現代日本の省察」だ！　18世紀、自由と秩序のバランスを求めて、華麗な弁舌をふるったイギリスの政治家・文人エドマンド・バーク。保守主義のバイブルと呼ばれる代表作について、刊行当時のインパクトを甦らせるべく、最先端・最高峰の名訳で再構成。理想社会の建設を謳ったフランス革命は、以後のあらゆる変革の原型となった。だが高邁な理念は、凄惨な現実と背中合わせだった！　「自由なら何でも良いのか？」「茶番を続ける国民議会」「すべてを変えるのは無能の証拠」「地方は没落、得するのは都市のみ」「『愛国』税制の浅ましさ」「この革命は、とんでもない疫病かもしれない」――三色旗の向こうに、混乱を重ねる日本の姿が見えてくる。文庫化にあたっては、話題の現代貨幣理論（MMT）とフランス革命との関連も詳しく解明、いっそう画期的な内容となった。気鋭の評論家・中野剛志氏による解説も必読。

8Kという超高精細の映像が当たり前となる時代に向けた伝送技術と信号処理技術について解説。 情報処理学会誌「情報処理」2017年2月号特集「8Kスーパーハイビジョン放送を支えるメディア伝送技術─8K時代の伝送と信号処理─」の記事のみを抜き出した別刷(冊子)を入手可能にいたしました。本特集は、8K放送を支えるメディア伝送技術であるMMTを中心に、8Kという超高精細の映像が当たり前となる時代に向けた伝送技術と信号処理技術について解説する。（解説記事執筆者他:山影朋夫、袴田佳孝、上園一知、大石将之、仲地孝之、高橋真毅、青木輝勝）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 MMT（現代貨幣理論）は、海外の大物経済学者を巻き込み、論争を起こしてきた異色の経済理論です。日本でも2019年からMMTに関する著作や報道が相次いで注目が高まっています。本書は、MMT経済理論の概要や構造を図解でわかりやすく解説し、よくある批判と誤解について解答する入門書です。MMTの名を半端に振りかざした粗雑な議論が増えている今「そもそもMMTとはなんぞや」というところを平易な形で入門者にもわかりやすく解説します。

MMT（Modern Money Theory／現代貨幣理論）は、「失われた20年」に苦しむ日本経済の特効薬として注目されている新しい経済理論です。一方で、MMTはハイパーインフレを呼びこむトンデモ理論として主流派経済学から総スカンを食らっているます。本書は、L・ランダル・レイの著作『MMT入門』を基礎に、いま話題の「MMT」について成り立ちから考え方までを、コンパクトにわかりやすく解説した入門書です。MMTのエッセンスを学べます。

※本書はリフロー型の電子書籍です。 【これでわかった！ 世界の常識「MMT（現代貨幣理論）」の真実】 「日本の借金は1,200兆円もある」 「国民一人当たり1千万も背負っている」 私たち日本人は、そんな説明を何十年も受けてきました。 「だから消費税の増税も仕方ないか」 そんなふうに考える人も多かったと思います。 ところがMMT現代貨幣理論が知れ渡ると、 「日本が破綻するなんてことはあり得ない！」という声が、 あちらこちらから聞こえるようになりました。 さて、いったいどちらが正しいのか？ 「MMTを理解するには、まずはオカネをの仕組みを理解してほしい」 著者の藤井先生は、そう言います。 古くは物々交換から始まり、その信用の記録としてお金が生み出された。 たしかにそうだったかもしれません。しかし、その考え方は古いのです。 MMTは現代の貨幣理論です。 現代のオカネの仕組み──それを端的に言えば、 「国家によって作り出された納税システムを機能させるツール」 本書の＜第二章　そもそもオカネ（貨幣）ってなに？＞です。 このポイントに気がつくと、あらゆることがスムーズに理解できるはずです。 元内閣官房参与で、アベノミクスの問題点を知り尽くした著者が解説する、実践的MMT理論。 そこから見える本当の日本の抱える問題──緊縮財政、消費増税、長期デフレについて解説し、 日本がどういった道を進むべきなのかを提案します。 〈本書の主な内容〉 第一章　どうしてMMTは話題になるの？ 第二章　そもそもオカネ（貨幣）ってなに？ 第三章　なぜMMTはトンデモ理論と言われたの？ 第四章　MMTは本当に日本を良くするの？ 第五章　MMTってどう使えばいいの？ 〈著者プロフィール〉 藤井 聡（ふじい・さとし） 1968年、奈良県生まれ。京都大学大学院工学科教授。 京都大学工学部卒、同大学大学院修了後、同大学助教授、イエテボリ大学心理学科研究員、東京工業大学助教授、教授を経て、2009年より現職。2011年より京都大学レジリエンス実践ユニット長。12年から18年まで、安倍内閣・内閣官房参与（防災減災担当）、18年よりカールスタッド大学客員教授、『表現者クライテリオン』編集長。主な著書に『ゼロコロナという病』（共著・サンケイセレクト）、『こうすれば絶対よくなる！日本経済』（共著・アスコム）などがある。

『アベノミクスによろしく』で「アベノミクスの大失敗」を早くから指摘した著者が、公的データを基に通貨と税金の仕組みを、対話形式でわかりやすく解説。＜現在、国と地方を合わせた国債発行額は約1100兆円（GDPの２倍超）。＞＜2018年から2025年までの間に、日本の生産年齢人口は345万7000人も減少（第二次世界大戦の日本の犠牲者数＜約310万人＞を超える人数）。＞＜経済は縮むが、社会保障費は増え続ける。＞＜「ＭＭＴ（現代貨幣理論）」はどこが間違っているのか。＞迫り来る国債の大暴落や急激な円安、そして極端なインフレといった厳しく困難な日本の未来を明らかにし、その処方箋を知ることができる入門書的一冊。今話題のＭＭＴを完全否定し、これからの「税のあり方」を示す。

あらゆる経済政策には、財源の裏づけが必要である。政府は往々、財源として増税を実行する。 では、私たち国民は、増税の根拠となる「財源」についてどれほど知っているだろうか。 本書では、貨幣とは何かという根本論から説き起こし、財源をどのように確保すべきか、 豊富な具体例と「現代貨幣理論（ＭＭＴ）」など最新の研究成果を踏まえて、わかりやすく説明する。 さらに、日本経済の現在と将来、正しい経済政策はどうあるべきか、なども語る。 著者の先見性・教養・学識の総合知が生んだ21世紀の経済原論であり、 何より「政治参加のための武器となるようにと願って」書かれた、渾身の衝撃作である。

これ１冊で、２１世紀の世界経済を動かす主要な考え方がまるわかり。なぜ日本はデフレから抜け出せないのか、政治と金融政策の関係、日銀が金融緩和を恐れる理由、MMT理論は通用するのか、そしてコロナ後に求められる経済政策まで網羅。ノーベル経済学賞受賞者から、日米の経済学者、政治家など８９人をインタビュー。 主な発言者 ジョセフ・スティグリッツ（ノーベル経済学賞受賞者） ピーター・ダイアモンド（ノーベル経済学賞受賞者） 青木昌彦（スタンフォード大学名誉教授） 清滝信宏（プリンストン大学教授） ウィリアム・ノードハウス（ノーベル経済学賞受賞者） ローレンス・サマーズ（元アメリカ財務長官） ジョン・テイラー（元アメリカ財務次官） 安倍晋三（第９０、第９６～９８代内閣総理大臣） 岩田規久男（元日本銀行副総裁） 原田泰（元日本銀行政策委員会審議委員） 岩井克人（東京大学名誉教授） ポール・クルーグマン（ノーベル経済学賞受賞者） 伊藤元重（東京大学名誉教授） 伊藤隆敏（コロンビア大学教授） ジョージ・ソロス（ソロス・ファンド・マネジメント会長） ロバート・シラー（ノーベル経済学賞受賞者） クリストファー・シムズ（ノーベル経済学賞受賞者） 著者略歴　浜田宏一（はまだ・こういち） 1936年、東京都に生まれる。第2次～第4次安倍内閣（2012～2020年）官房参与。イェール大学名誉教授。東京大学名誉教授。国際金融論に対するゲーム理論の応用で国際的な注目を浴びる。日本のバブル崩壊後の経済停滞については金融政策の失敗がその大きな要因と主張、日本銀行の金融政策を批判する。 1958年、東京大学法学部卒。1957年、司法試験合格。1960年、同大経済学部卒。1965年、イェール大学にて経済学博士号取得。 1969年、東京大学経済学部助教授。1981年、同学経済学部教授。1986年、イェール大学経済学科教授。2001年から2003年まで、内閣府経済社会総合研究所所長を務める。法と経済学会の初代会長。著書に20万部のベストセラー『アメリカは日本経済の復活を知っている』（講談社）､『経済成長と国際資本移動――資本自由化の経済学』（東洋経済新報社）、『国際金融の政治経済学』（創文社）など。世界の有識者による論考・分析を配信する国際的ＮＰＯ「プロジェクト・シンジケート」定期寄稿者。

バブル期を超える株高が迫るいま、今後の投資を考える 本書では、約40年にわたる投資歴を持ち、成長株投資とその利益を元とした不動産投資で成功を収めた著者が、これからの投資について予測します。 まず、第1部では、景気循環と投資の関連について、とくに個人投資家がどのように景気局面を判断していくべきかを分かりやすく解説します。また、現在著者が暮らすニュージーランドと日本の状況を比較し、日本における投資の必勝パターンを示唆。最後に、2025年にかけて日経平均が大幅に上昇するという著者の考えが語られます。これまでの財政政策を紐解き、日銀が今後も大規模な金融緩和政策を長期間、続けることによって日経平均株価が押し上げられること、そしてそれはMMT理論や最近のデフレ傾向などからも予想以上の規模・期間にわたるという見方が、著者の予測の核心になっています。 後半の第2・3部では、1980年代から現在にいたる日本の投資市場の概略を、政治・社会の状況、日銀の政策を中心に振り返ります。著者の40年の投資経験を織り交ぜながらの解説は、国の経済という大局面に合わせてなすべき投資術を知り、令和時代の流動的な株式・不動産投資市場を乗り越えようとする個人投資家にとって大きなヒントとなるはず。 投資塾などで数々の予測を的中させ、昭和～平成の日本株市場と不動産市場の 荒波を経験してきた著者の「日経平均5万円」予測に耳を傾けてみてください。

「国民のために働く内閣」「コロナの収束と経済の立て直しに全力で取り組む」内閣発足後、こう強調した第99代首相・菅義偉氏。同時に、規制改革、地方経済活性化、行政のデジタル化、不妊治療への保険適用などに向けてアクセルを踏んだ。スガノミクスは日本経済と日本国民を救えるのか!?菅義偉を最もよく知る男・内閣官房参与髙橋洋一と 日本を代表するリフレ派論客・経世済民政策研究会顧問田中秀臣が スガノミクスについて激論!第一章「アベノミクス」から「スガノミクス」へ第二章 日本のコロナ経済対策はうまくいった!第三章 「MMT」なるものは、いかにデタラメか第四章 コロナで苦しむ人たちをいかに経済で救うか第五章 スガノミクスが力を入れる「構造改革」アベノミクスを発展させれば個人・家計へのメリットも大きくなり日本経済は甦る!

【内容紹介】_ 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。_ 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【目次抜粋】_ 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか_ ［日本編］_ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか_ Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン_ Strategy 03 国の借金を容認する【内容紹介】 『アホな指導者の下でどう生き抜くか』が今年の日本の論点の全体テーマとなります。 21世紀に入り20年が過ぎようとしていますが、世界を俯瞰して改めて感じるのが、民主主義の危機的状況であると、大前研一氏は言います。大前氏は、欧州、米国等で進行するポピュリズムの動きをしっかりと見据えて、全世界が直面する課題を指摘しながらも、政治・経済・文化のあらゆる角度から、それらの解決策を提示します。21世紀を生き残るために日本はどうあるべきか。また、どこに進めるべきか。大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。 【著者紹介】 早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。日立製作所、マッキン ゼー・アンド・カンパニーを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書は、『「0から1」の発想術』『低欲望社会「大志なき時代」の新・国富論』(共に小学館)、「日本の論点」シリーズ(小社刊) など多数ある。 【目次抜粋】 巻頭言 「アホ」が支配する世界で私たちはどう生きていけばいいか ［日本編］ Strategy 01 歴代最長の安倍政権において憲法改正は達成されるのか Strategy 02 財務省が2024年に密かに進める“令和の徳政令”プラン Strategy 03 国の借金を容認する、嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか ［世界編］ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界 Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか ［特別編］ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心 Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか嘘っぱちＭＭＴに騙されるな　ほか_ ［世界編］_ Strategy 02 今や再選絶望のトランプ。次期大統領の候補は誰か？_ Strategy 03 トランプと金正恩、外交センス・ゼロの2人に振り回される世界_ Strategy 04 戦争も道具。チープなトランプ劇場はもう見飽きられている　ほか_ ［特別編］_ Special 01 日仏3社連合の裏で見え隠れするフランス政府の野心_ Special 02 「答えのない」時代に求められるリーダー育成法とは何か？　ほか

世界恐慌になる可能性は「101%」!? “アフターコロナの時代”はこう動く。 政局は? 経済は? そして国際情勢は? ―― あの国際エコノミストが、霊界から大胆予測。 ◇仮想通貨は信用崩壊へ　MMT理論の先には「貯金税」が ◇香港を潰したら中国は国際社会から完全に孤立する ◇アメリカと中国の対立は共倒れになる可能性も ◇バッタとイナゴの大量発生　――　国際的な穀物市場の危機に ◇ポスト安倍政権はどうなる?　都政の今後を読む ◇第二波、第三波で赤字公債を出せば亡国への道 ■■ 長谷川慶太郎の人物紹介 ■■ 1927～2019年。経済評論家、国際エコノミスト。京都府生まれ。 大阪大学工学部冶金学科卒業後、金属業界紙の記者や証券アナリスト等を経て経済評論家となる。 「石油危機」の際、船舶保険のデータからタンカーの運行状況をつかみ、「石油不足は起きない」と予測したことなどで知られる。 1970年代の末から数多くの著作を発表。軍事評論家としての面も持ち、自衛隊幹部学校等での非常勤講師を30年以上にわたって務めた。 ◇◇　霊言・守護霊霊言とは　◇◇ 「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のことをいう。 これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。 外国人霊の霊言の場合には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 また、人間の魂は原則として六人のグループからなり、あの世に残っている「魂のきょうだい」の一人が守護霊を務めている。 つまり、守護霊は、実は自分自身の魂の一部である。したがって、「守護霊の霊言」とは、いわば本人の潜在意識にアクセスしたものであり、 その内容は、その人が潜在意識で考えていること(本心)と考えてよい。

「よくわかる」「入門」では飽き足らない読者向けに、経済論壇および経済政策の現場で活躍する硬派エコノミストが、世界経済の現状を解説し、世界の経済論戦を展望する経済評論書。 　世界経済の回復は遅々として進まず、近年はコロナ禍がそれに追い打ちをかけている。多くの国は財政赤字の拡大をおそれ、「不況下の財政引き締め」が世界的に蔓延している。他方で、世界の多くの経済学者たちは、このような深刻な不況下では「超拡張的な金融政策とマイルドな財政政策のポリシー・ミックス」を主張してきた。この流れをより大きな経済学説史の視点から見ると、これまで繰り返されてきた「緊縮派と反緊縮派の終わりなき闘い」のバリエーションとみることもできる。MMTの台頭も、その文脈でとらえることが可能だ。 　本書は、2000年代からコロナ禍にいたる世界経済の状況と、世界の経済論戦を展望し、なぜ停滞が長引いているのか、これから世界経済はどこへ向かうのか、この間、世界の経済学者たちは何を議論してきたのかを明らかにし、世界経済の本格回復のために必要な政策を提言する本である。

財務省の間違った財政理論がこの国をダメにした。最新のＭＭＴ理論から見れば日本は大金持ちの国だった。目からウロコの金融。 日本の衰退が著しい。その根本原因が日本の財務省が墨守する財政均衡主義である。１０００兆円の財政赤字という誤った認識に呪縛された日本は、消費税増税を繰り返し、かえって経済を疲弊させてきた。しかし財政赤字は赤字でも何でもない。それを証明したのが、最新のＭＭＴ理論である。国家財政に関する誤った認識を正し、国債の発行こそがマネー創造そのものであることを理解すれば、日本は復活できる。日本人のお金に関する大誤解を一気に解明する。

「革新」的経済学の全貌 ＭＭＴ（現代貨幣理論）が現代経済学のパラダイム・シフトを推し進める状況下、その鍵を握る重要人物としてハイマン・ミンスキーへの注目がかつてないほど高まっている。 ミンスキーと言えば、これまで「金融不安定性仮説」を中心に理解されてきた。先の金融危機でも「ミンスキー・モーメント」ないし「ミンスキー・クライシス」という言葉が金融関係者の間で囁かれた。 ミンスキー自身、金融的ケインジアンと呼ばれることを好んだものの、それは壮大なミンスキー理論の一端にすぎない。本書では、ミンスキーを「不均衡」「不安定性」という観点から読み解く。 とりわけ「安定性が不安定性を生み出す（Stability is destabilizing）」という彼自身が残した印象的な言葉を繰り返し省みる。これにより、「均衡」をベースに構築された正統派経済学に対する「異端派」としてのミンスキーの立ち位置が鮮やかに浮かび上がる。 さらに、従来、全く見落とされてきた「最後の雇い手」という、貧困と失業に対するミンスキーのアプローチを本書ではしっかりと位置付けている。ミンスキーの弟子かつＭＭＴの旗手がその源流に向かった最良の入門！

フェイスブックが社名をメタに改めたように、いま熱い注目を集めるメタバース。ブームが過ぎ去り、本格的な普及が予想される2030年以降、社会はどう変わるのか？　そして貨幣、雇用、身体の行方は。資本主義を大きく変容させる「純粋デジタル経済圏」の誕生をも論じる未来の書。 累計16万部、『人工知能と経済の未来』の続編誕生！ バーチャル美少女ねむ（メタバース文化エバンジェリスト）推薦！ 「メタバースから経済を見て、未来を探る思考の旅を始めましょう」 ●目次 1章　メタバースとは何か 2章　この世界はスマート社会とメタバースに分岐する 3章　純粋デジタル経済圏の誕生 4章　メタバースとお金の未来 5章　資本主義はどう変わるか？ 6章　人類が身体を捨て去る日 7章　日本をメタバース先進国にするにはどうしたらいいか？ 井上智洋（いのうえ・ともひろ） 駒澤大学経済学部准教授。慶應義塾大学SFC研究所上席研究員。博士（経済学）。2011年に早稲田大学経済学研究所で博士号を取得。早稲田大学政治経済学部助教、駒澤大学経済学部講師を経て、2015年4月から現職。博士（経済学）。専門はマクロ経済学。特に、経済成長理論、貨幣経済理論について研究している。著書に『純粋機械化経済　頭脳資本主義と日本の没落』『ヘリコプターマネー』（ともに日本経済新聞社）、『「現金給付」の経済学』（NHK出版新書）、『人工知能と経済の未来』（文春新書）、『AI時代の新ベーシックインカム論』（光文社新書）、『MMT　現代貨幣理論とは何か』（講談社メチエ）など。